電流I＝電圧V/抵抗R

直列接続では、回路全体の抵抗（合成抵抗）は各抵抗の和に等しい。

直列接続の回路では電流はどこでも同じ大きさの電流が流れる

直列接続の回路において、全体の電圧は各抵抗にかかる電圧の和に等しい。

並列接続の回路では、並列部分にかかる電圧は同じおおきさである。

並列接続の回路では、合成抵抗の値は枝分かれしている各部分の抵抗の和の逆数に等しい。

並列接続の回路では、枝分かれしていない部分の電流は、枝分かれしている部分の電流の和に等しい。

直列接続の場合は合成抵抗の値は元のどの抵抗よりも大きくなる。

並列接続の場合は合成抵抗の値は元のどの抵抗よりも小さくなる。

和分の積は、２つの抵抗を〇〇接続した場合の合成抵抗の値を求めるときのみにべんりである。

ブリッジ部分の〇〇が0になる状態をブリッジが〇〇している、という。

ブリッジの平衡条件は

検流計とガルバノメーターは同一のものである。

ホイートストンブリッジは未知の〇〇値を測定するために実用化されたものである。

コンデンサが蓄えることのできる電気の量を〇〇（C）という。

直列接続の◯容量は、並列接続の合成抵抗とおなじ計算方法で求めることができる。

〇〇クーロン　の法則とは、帯電体が持つ電気量を電荷といい、２つの電荷がある距離にある場合、両者に〇〇力という力が働くことをいう。

並列接続の◯容量は直列接続の合成抵抗と同じ計算方法で求められる。

導線が長いほど電気は通りやすく、断面積が大きいほど通りにくい。

反比例のとき、相手方は逆数倍である。

導線の抵抗値は、R＝ρ×長さ/断面積でもとめられる。ρは定数。

金属は一般に温度が〇〇すると抵抗率が〇〇くなり、電気抵抗が増大する。

ρは〇〇といい、導線の材質により値が決まっている。

もっとも抵抗率が低いのは〇〇である。

銅よりも金、白金の方が導電率が低い。

半導体とは、〇〇上昇や〇〇など，一定の条件を満たした時に電気を〇〇物体をいう。

電力＝電圧×抵抗

電力量＝◯×◯

〇〇によって発生した熱のことを◯という。

ジュール熱＝◯×◯×◯

磁力線は〇〇極から出て〇〇極に入る。

導線のまわりにできる〇〇の向きと、導線を流れる〇〇の向きとの関係は、◯ねじの回転する向きと進む向きに同じ。

電磁石は流す電力の向きを逆にしても、N極とS極が逆にならない。

磁界内に電流を流すことで、磁力線の密度の〇〇いほうから〇〇いほうへと力が働く。これを◯という。

〇〇内に磁石を近づけたり遠ざけたりすると、コイルに電流が流れる。これを〇〇という。

◯によって生じる電気を誘導起電力といふ。

フレミング左手の法則は〇〇の説明に使われ、◯から◯、〇〇の原理を示す。

フレミング右手の法則は〇〇の説明に使われ、◯から◯、〇〇の原理を示す。

政令で定める〇〇は、〇〇につ いて、消火、避難その他の消防の活動のために必要とされ る〇〇を有するよう、◯令で定める〇〇の基準に従って 設置し、維持しなければならない。これを消防用設備等の設置・維持義務といふ。

「関係者」とは、防火対象物の所有者、管理者、占有者のほかに賃貸者がある。

消防用設備等の設置・維持義務に 「消防用設備等」は含まれない。

消防用設備等の設置・維持義務に 通常用いられる消防用設備等は含まれる

消防用設備等の設置・維持義務に、 必要とされる防火安全性能を有する消防の用に供する設備等は、ふくまれる。

消防の用に供する設備等、には消火設備、警報設備、避難設備がある。

動力消防ポンプ設備は消火設備に含まれる。

自動火災報知設備は避難設備に含まれる。

ガス漏れ火災警報設備は消火活動上必要な施設に含まれる。

排煙設備は消火活動上必要な施設に分類される。

連結散水設備、連結送水菅は消火活動上必要な施設に分類される。

非常コンセント設備は警報設備に分類される

無線通信補助設備は、消火活動上必要な施設に分類される

消防の用に供する設備等の警報設備の、非常警報器具には、警鐘、携帯用拡声器、手動式サイレンが含まれる。

消防の用に供する設備等の警報設備の、非常警報設備に、非常ベル、自動式サイレン、放送設備は含まれる。

すべり台、避難はしご、救助袋、緩降機、避難橋は、◯設備の、避難器具に分類される。

消防用水に、貯水池その他の用水は含まれる。

「通常用いられる消防用設備等」のほかに、 防火対象物の関係者は、 「必要とされる防火安全性能を有す る消防の用に供する設備等」を用いることはできない。 これは、消防長または消防署長によって、その防火安全性能 が「通常用いられる消防用設備等」の防火安全性能と同等 以上であると認められるものです。 1) パッケージ型消火設備、パッケージ型自動消火設備 2) 共同住宅用スプリンクラー設備 3)共同住宅用自動火災報知設備 4)住戸用自動火災報知設備 5)特定小規模施設用自動火災報知設備 6) 複合型居住施設用自動火災報知設備 7)共同住宅用非常警報設備 8)共同住宅用連結送水管、共同住宅用非常コンセント設備 9) 加圧防排煙設備 10)特定駐車場用泡消火設備

「必要とされる防火安全性能を有する消防の用に供する設備等」は、消防長または消防署長によって、その防火安全性能 が「通常用いられる消防用設備等」（〇〇）の防火安全性能と◯であると認められるものを言う。

消防長または消防署長によって認められる防火安全性能とは、 ・火災の拡大を初期に抑制する性能 ・火災時に安全に避難することを支援する性能 ・消防隊による活動を支援する設置 を除く。

市町村は、その地方の気候または風土の特殊性により、 消防用設備等について〇〇で定める技術上の基準などでは ◯を十分に果たすことが難しいと認めるときは、 その市町村の〇〇により、政令等の規定で定める基準とは 異なる規定を設けることができます。これを「〇〇」 という。

附加条例は〇〇で定めるものより〇〇い規定を設ける。

消防用設備を設置する場合、建築物である防火対象物については、特段の規定がない限り一棟の建築物ごとに設置する。

1棟の防火対象物の一部分が 「〇〇のない〇〇構造の〇〇または〇〇で区画されているとき」 は、その部分を別個の 独立した防火対象物とみなします。 その部分で出火したと しても、ほかの部分に火災が延焼したり、ほかの部分の出火 によってその部分に延焼したりする危険が少ないから。

複合用途防火対象物の場合、その建築物には別の用途に使用される2種類以上の部分が存在するが、 〇〇用途に使用される部分は〇〇の防火対象 とみなして、〇〇に消防設備等を設置する。

スプリンクラー設備その他の特定の設備につい ては、原則通り、建築物1棟を1設置単位とする。

開口部には、階段等も含まれる。

自動火災報知設備は建築物一棟を1設置単位とする。

ガス漏れ火災警報設備は建築物一棟を1設置単位とする。

漏電火災警報器は建築物一棟を1設置単位とする

非常警報設備は建築物一棟を1設置単位とする

避難器具や誘導灯は建築物一棟を1設置単位とする

地下街は複数の用途に使用されてても全体として一つの防火対象物である。

特定防火対象物 (令別表第一 (16の2) と (16の3)を除く) の地階(地下にある階)で「地下街」と一体をなすものとして消防長または消防署長が指定したものは、一部の「特定の設備」についてはその「地下街」の部分とみなす。

一棟１設置単位には例外がある。

改正後に、次の1)~3)のいずれかに該当する増改築ま たは大修繕等を行った場合は、改正〇〇の規定を適用します。 1) 増築または改築に係る防火対象物の〇〇面積の合計が、 〇〇㎡以上となるもの 2) 増築または改築に係る防火対象物の〇〇面積の合計が、 従前の延べ面積の〇〇以上となるもの 3) 防火対象物の主要構造部である「〇〇」について、過半 (〇〇超)の修繕または模様替えとなるもの

二酸化炭素消火設備の全域放出方式のものは、常に改正後の規定を適用する。

自動火災報知設備は常に改正後の規定を適用する。

ガス漏れ火災警報設備は常に改正後の規定を適用する。

漏電火災警報器は常に改正後の規定を適用する

非常警報器具および非常警報設備は常に改正後の規定を適用する。

既存防火対象物に対する適用除外の原則とは 倉庫を工場に変えるなど、防火対象物の◯を変更した ことによって、消防用設備等の技術上の基準を定めた規定 (◯その他の命令、◯を含む)に適合しなくなっ た場合でも、用途変更前の規定をそのまま適用することであるが、いくつかの例外がある。

用途変更前の規定に違反していた場合は、改正後の規定を適用する。

用途変更後に一定規模以上の増改築等をした場合は改正後の規定を適用する。

用途変更後の規定に適合することとなった場合は、改正後の規定を適用する。

変更後の用途が特定防火対象物である場合は改正後の規定を適用する。

消火器その他の特定の消防用設備等である場合は、改正後の規定を適用する。

既存防火対象物に対する適用除外と用途変更の場合の適用除外は異なる。

特殊消防用設備等 とは 消防用設備等と◯の防火安全性能 を有し、「設備等設 置維持計画」に従っ て設置・維持するも のとして〇〇か ら認定を受けたも のをいう。

設備等設置維持計画とは 〇〇が〇〇で 定めるところにより 作成する特殊消防用 設備等の設置および 維持に関する計画をいう。

簡易消火用具、非常警報器具は届出を必要とする。

消防用設備等の設備の届出・検査で、適合していると認めた場合は、消防長または消防署長は〇〇に〇〇を〇〇する。

消防用設備等の◯点検は、◯点検と◯点検に分けられる。

機器点検は〇〇に一回。

総合点検は〇〇に一回

消防設備士または消防設備点検資格者は、 特定防火対象物であって、かつ、延べ面積1000㎡以上のもの の点検を行う。

消防設備士または消防設備点検資格者は 　 非特定防火対象物 ((19) (20) を除く)であって、 かつ、延べ面積1000㎡以上のもので、 消防長または消防署長が指定したもの の点検を行う。

消防設備士または消防設備点検資格者は 特定1階段等防火対象物 の点検を行う。

消防設備士または消防設備点検資格者は 全域放出方式の不活性ガス消火設備(二酸化炭素を放射するもの に限る)が設置されている防火対象物 の点検を行う。

総トン数5t以上の舟で推進機関を有するものは、点検を必要とする。

鉄道営業法、道路運送車輌法などによって消火器具を設置する車両は点検を必要としない。

キャバレー、遊技場、飲食店等の存する（ア）階または（イ）階で、床面積（ウ）m2以上の場合、自動火災報知設備の設置が必要である。