差動式分布型（空気菅式）感知器の空気菅は、取り付け面の下部0.3m以内、壁面より1.5m以内に取り付ける。

幹線とは、◯から各◯の機器収容箱に出入りする電線をいう。

4) 廊下 10m以上の廊下には煙感知器の設置が必要です。配置については、廊下 の端から15m以内に1個、感知器間の間隔は30m以内ごとです。

地区音響装置の配線はHIVを用いる。

P型1級受信機の場合、電話線、応答線ともにそれぞれ、各階すべて並列接続する。

光電式分離型感知器を複数台設置する場合は、間隔は◯m以内とする。

感知器回線の幹線はHIVで配線する。

地下◯階以上の建物では、最上階の階段上部と◯階の階段上部に煙感 知器を配置し、それぞれその感知器から下階に向けて◯m以内ごとの階の階 段に配置する。

地下1階までの建物は、最下階の階段上部に煙感知器を1個配置し、そ の感知器から上階に向けて15m以内ごとの階の階段に配置します。

開口部にの特定防火設備、または同等以上のものを設けた金庫室は感知器の設置を除外できる。

金庫室に類似した貸金庫は感知器の設置を除外できる。

表示灯線は同一階に表示灯が複数個ある場合は、全て送り配線する。

地区音響装置の幹線の配線は、区分鳴動の場合、1本は共通線、もう一本は階ごとに単独配線にならない。

発信機の応答線はIVて配線する。

ACはベル共通線を表す。

差動式分布型（空気菅式）感知器の空気菅の間隔は、耐火構造では一辺の長さが◯m以下、耐火構造以外では、◯m以下。

応答線はTで表される。

差動式分布型（空気菅式）感知器の空気菅は感熱部とも言われる。

主要構造部を耐火構造とした建築物の天井裏の部分は感知器の設置を除外できない。

表示灯線（PL）の幹線の配線は各階すべて並列接続する。

ボイラー室‥ 煙感知器

給湯室など高温となり、湯気が上がりそうなところ･･･定温式スポット型感知器の防水型。

●給湯室など高温となり、水を使う場所･･･差動式感知器の防水型を用いる。

発信機の応答線(A)、電話線(T)の配線 IVで配線します。同一階に発信機が複数個ある場合は、すべて並列接続し、 送り配線の必要はありません。

表示灯線の幹線の配線は並列なので2本である。

地下2階以上の建物では、最上階の階段上部に煙 感知器を配置し、その感知器から下階に向けて15m以内ごとの階 の階段に配置します。

たて穴区画以外の感知器、発信機の配線には送り配線は不要である。

感知器回線の幹線の配線は、最大7警戒区域まで、一本の◯線（記号◯）で配線できる。

階段は、垂直距離15m以内ごとに1警戒区域として設定する。

赤外線式炎感知器は、反応速度が◯く、汚れに◯く、非火災報の確率が◯い。

P型2級発信機の設備では、断線検出機能があるので、発信機か押 しボタン(回路試験器)を最終端に設置します。

感知器回線の幹線は、C、Lで表す。

たて穴区画の感知器配線には、使用する電線は600Vビニル絶縁電線(IV)を使用しない

電話線の配線はHIVで配線する。

地区音響装置(B)の配線 600V2種ビニル絶縁電線・耐熱電線 (HIV)で配線します。同一階に地区 音響装置が複数個ある場合は、すべて並列接続し、送り配線の必要はありま せん。

感知器共通線(L)は各警戒区域から単独に配線するので、警戒区域が複数ある 建物の場合、警戒区域の増加に合わせて(通常、受信機に近い上の階から 数えてくる)、感知器回線(L)も増加します

耐火、準耐火建築物の天井裏や小屋裏で不燃材料の壁紙、天井、壁紙で造られているものは感知器の設置を除外できる。

光電式分離型感知器の設置する高さは天井高の８０%以下とされている。

たて穴区画には送り配線は不要である。

20m以上の廊下には煙感知器の設置が必要です。配置については、廊下 の端から15m以内に1個、感知器間の間隔は30m以内ごとです。

階段は、垂直距離45m以内ごとに1警戒区域として設定します。また、たて穴区画用の感知器が歩行距離50m以内にある場合は、同一警戒区域に設定 できる。

地区音響装置の幹線の配線はIVで配線する。

差動式分布型（空気菅式）感知器の空気菅の露出部は◯m以上◯m以内。

無窓階、地上階、11階以上には煙感知器の設置が必要です。

たて穴区画以外の感知器・発信機の配線 感知器と発信機に使用する電線は、IVで、送り配線が必要です。P型1級 受信機の設備では、末端の感知器または発信機には終端抵抗(Ω)を必ず設 置します。ただし、1警戒区域内に終端抵抗は1つだけ付けます。

P型1級受信機の設備では末端の感知器に終端抵抗を設置しない。

P型2級発信機の場合、電話線、応答線は不要である。

地区音響装置の幹線はＢで表される。

差動式分布型（空気菅式）感知器の取り付け角度は垂直面に対し◯度以内。

光電式分離型感知器の送光部、受光部ともに背面は壁面から◯m以内 に設置する。

煙感知器については、◯cm以上の梁がある場合、梁の両側で感知器の設置が必要になる。

たて穴区画以外では、P型1級受信機の設備では、終端抵抗を設置しなくて良い。

ウ表示灯線(PL)の配線 IVで配線します。同一階に表示灯が複数個ある場合は、すべて並列接続し 送り配線の必要はありません。

P型2級発信機の設備では、受信器か押しボタン（回路試験器）を最終端に設置する。

同一階に表示灯が複数個ある場合、全て直列接続する。

地下◯階までの建物は、最上階の階段上部に煙感知器を1個配置し、その 感知器から下階に向けて◯m以内ごとの階の階段に配置する。

差動式分布型（空気菅式）感知器の感熱部は◯の影響を受けない。

表示灯線の幹線の配線はHIVで配線する。

P型2級発信機の設備で、最終端に発信機や押しボタンを設置するのは、◯がないためである。

◯m以上の廊下には煙感知器の設置が必要です。配置については、廊下の端 から◯m以内に1個、感知器間の間隔は◯m以内ごとに配置します。

●ボイラー室･･･◯(◯感知器は油煙で誤作動の可能性) 。

発信機の基準としては、◯ごとに丸山距離50m以内となる場所に設ける必要がある。

炎感知器が有効に監視できる空間は、壁によって区画された区域ごとに床面からの高さが◯m以上の部分。

◯の配置が終わったら次に行うのは◯の設定である。

◯感知器の◯の間隔は、耐火構造では一辺の長さが9m以下、耐火構造以外では、6m以下。

押し入れの一部の部分は構造により指定があるが、感知器の設置を除外できる。

地下1階までの建物は、最上階の階段上部に煙感知器を1個配置し、その感知器から下階に向けて15m以内ごとの階の階段に配置する。

表示灯線（pL）はIVで配線する。

上階の床と天井間の高さが0.5m未満の天井裏は感知器の設置が除外できない。

発信機の応答線、電話線は、同一階に発信機が複数個ある場合は、すべて並列接続し、送り配線する。

地区音響装置の配線はIVを用いる。

幹線とは、発信機から各警戒区域の機器収容箱に出入りする電線のことです。

熱感知器については◯cm以上の梁がある場合は梁の両側で感知器が必要になる。

電話線はAで表される。

4) 廊下 10m以上の廊下には煙感知器の設置が必要です。配置については、廊下 の端から10m以内に1個、感知器間の間隔は20m以内ごとです。

光電式分離型感知器の光軸上の側部は壁面から0.6m以上9m以内に設置する。

共通線はCで表す。

表示灯は発信機の◯m以内に設ける。

無窓階には◯感知器の設置が必要である。

同一階に地区音響装置が複数個ある場合 送り配線にする必要がある。

エレベーター昇降路◯に煙感知器を配置します。ただし、上部にエレベーター機械 室があり、煙の流通が十分になされる◯がある場合は昇降路内に感知 器の設置は◯である。

地区音響装置の幹線の配線は、一斉鳴動なら、全階2本（BCとB）で済む。

地区音響装置は、各階ごとに階の各部分が、いずれかの地区音響装置から歩行距離25m以内に設ける。

不燃材料で造られ、出火原因となる物のないトイレ、浴室およびこれらに類する物は感知器の設備を除外できない。

表示灯の役割は◯の位置を示すことである。

表示灯線はDLという。

光電式分離型感知器の、送光部・受光部間の距離は5m以上120mまでである。

IVは600V2種ビニル絶縁電線のことである。

この問題は無視していいかも。 ア たて穴区画以外のの感知器配線 使用する電線は600Vビニル絶縁電線(IV)で、送り配線が必要です。P 型1級発信機の設備では、末端の感知器には終端抵抗(Q)を必ず設置する。

感知器の設置に関して、基本となる感知器は◯である。

感知器回線の幹線(C、L)の配線 HIVで配線します。最大7警戒区域まで1本の共通線(C)で配線できる。

特定防火対象物でも、スプリンクラー設備を設置すれば感知器の設置を除外できる。

紫外線式炎感知器は感知速度が◯く、非火災報の確率が◯く、汚れに◯い。

感知器回線は各警戒区域から単独に配線する。

P型1級受信機の場合、電話線、応答線の幹線の配線はHIVを使用する。

熱感知器については 60cm以上、煙感知器については40cm以上のはりがある場合は、はりの両側で それぞれ別々に感知器の設置が必要となる。

道路型の炎感知器の最大視野角は◯度以上。

地下2階以上の建物では、最上階の階段上部と地下1階の階段上部に煙 感知器を配置し、それぞれその感知器から下階に向けて15m以内ごとの階 の階段に配置する。

エレベーター昇降路は昇降路最上部に煙感知器を設置します。上部にエレベーター機械室があ り、煙の流通が十分になされる開口部がある場合、煙感知器は必要。