ガス漏れ火災警報設備の受信機を除き、中継器・受信機の所要時間は5秒以内である。

ガス漏れ火災警報設備の受信機の所要時間は5秒以内である。

ガス漏れ火災警報設備の中継器は、ガス漏れ信号の受信開始からガス漏れ表示までの所要時間が5秒以内の受信機に接続するものに限り、60秒以内とすることができる。

炎感知器を除く、スポット型感知器の検出部の傾斜角の最大値は40度である。

光電式分離型感知器の傾斜角の最大値は90度である。

光電アナログ式分離型感知器の傾斜角の最大値は90度である。

区分鳴動において、出火階と直上階の地区音響装置を区分鳴動させるのは、出火階が1階の場合である。

区分鳴動において、出火階が2階以上の場合、1階、2階、地階全部の地区音響装置を区分鳴動させる。

区分鳴動において、出火階が地階の場合、1階、2階、地階全部の地区音響装置を区分鳴動させる。

P型（またはGP型）2級受信機1回線用は、延べ面積350m2以下の防火対象物にしか設置できない。

P型（またはGP型）3級受信機は、延べ面積150m2以下の防火対象物に設置できる。

主音響装置の音圧は、P型3級のみ70dBである。

P型受信機1級、2級には多回線用があるが、これらには、回線毎に専用の地区表示灯（地区表示装置）を設けねらはならない。

R型受信機は断線や短絡を検出する試験機能（導通試験装置）は必要でない。

P型3級受信機には1回線用しかない。

R型受信機の回線数は無制限である。

差動式分布型、光電式分離型、炎感知器を除いた感知器は、空気吹き出し口から1.5m以上離れた位置に設置する。

熱感知器は取り付け面の下方0.6m以内に設置する。

煙感知器は取り付け面の下方0.3m以内に設置する。

光電式分離型を除く煙感知器３種を廊下・通路に設ける場合、歩行距離30mにつき１個以上設置する。

補償式スポット型とは、熱複合式スポット型のうち一種類の火災信号のみを発信するものを言う。

補償式スポット型とは、熱複合式スポット型のうち一種類の火災信号のみを発信するものをいい、差動式スポット型の性能および光電式スポット型の性能を併せ持つものを言う。

煙複合式スポット型とは、熱複合式スポット型のうち一種類の火災信号のみを発信するものをいい、差動式スポット型の性能および光電式スポット型の性能を併せ持つものを言う。

熱煙複合式スポット型とは、熱複合式スポット型のうち一種類の火災信号のみを発信するものをいい、差動式スポット型の性能および光電式スポット型の性能を併せ持つものを言う。

炎複合式スポット型とは、紫外線式スポット型の性能および赤外線式スポット型の性能を併せ持つものを言う。

R型受信機には回線毎に専用の地区表示灯を設ける必要がある。

ガス漏れ火災警報設備の検知器は軽ガスも重ガスも検知器の下端が天井面等の下方0.3m以内の位置とされている。

検知器の検知方式として、気体熱伝導度式は、白金線(検出素子)の表面にガス が接触して燃焼するときに、白金 線の電気抵抗が増大することを利 用する

検知器の検知方式として、接触燃焼式は、ガスと空気の熱伝導度の違いによ り、半導体が塗られた白金線の温 度が変化することを利用する。

検知器の半導体式は、半導体にガスが吸着するときに半導体の電気抵抗が増加し、電気伝導度が下がることを利用するものである。

検知器の検知方式のうち、接触燃焼時期も気体熱伝導度式もどちらも白金線の素子を使用している。

検知器の検知方式のうち、接触燃焼式や気体熱伝導度式の補償素子は、ガスに触れないよう密閉構造になっている。

検知器の検知方式のうち、接触燃焼式の検出素子には半導体が塗られている。

中継器の非常電源回路（受信機等が予備電源を内蔵する場合を除く）は耐火配線とする必要がある。

ガス漏れ火災警報設備で軽ガスの場合、0.6m以上の梁がある場合は、当該梁よりに設ける。

HIV含む耐火配線の工事方法は、金属管、２種金属製可とう電線菅に電線（ケーブル含む）を収める。

耐火配線と耐火電線は同一のものである。

耐熱配線の工事方法は、金属管工事、可とう電線菅、金属ダクト工事またはケーブル工事（不燃性のダクトに敷設するものに限る）により敷設し、埋設の必要はない。

差動式分布型感知器(空気管式)の火災作動試験は 感知器が作動したときから復旧する (接点が開く) までの時間 (作動継続 時間)を測定する。

差動式分布型感知器(空気管式)の作動継続試験は テストポンプを用いて作動空気圧に相当する空気を注入し、作動するまで の時間(作動時間)を測定する。

差動式分布型感知器(空気管式)の流通試験は 空気管だけに空気を注入し、空気管の漏れや詰まり等の有無を確認する。流通時間を測定し、空気管の長さに対応する範囲内かどうかを確認する。

差動式分布型感知器(空気管式)の接点水高試験は テストポンプを用いて作動空気圧に相当する空気を注入し、作動するまで の時間を測定する。

差動式分布型感知器（空気菅式）の試験と、受信機の機能試験は全く別物なので気をつけねばならない。

受信機の機能試験として、火災作動試験がある。

受信機の機能試験として、火災表示試験は、受信機の火災表示(火災灯、地区表示装置、主音響装置、地区音響装置) が正常に作動することと、自己保持機能を確認する。

受信機の機能試験として、火災表示試験では、感知器の異常を確認することはできない。

受信機の機能試験に作動継続試験がある。

受信機の機能試験として、予備電源試験とは、非常電源と予備電源とが自動的に切り替わるかどうか、予備電源が正常で あるかどうかを確認する

受信機の機能試験として、予備電源試験とは、常用電源と予備電源とが手動的に切り替わるかどうか、予備電源が正常で あるかどうかを確認する。

可動コイル型 磁石の間にコイルを置いて、コイルに流れる直流電流により生じる 電磁力でコイルと指針を動かす。

整流器で交流を直流に変換して、可動コイル形の原理で指針を動か す。

可動鉄片形 固定コイルと可動コイルの間に働く電磁力を利用して可動コイルを 動かす

固定コイルに電流を流して磁界をつくり、その中に鉄片を置いたと き生じる電磁力で鉄片と指針を動かす。

固定コイルと可動コイルの間に働く電磁力を利用して可動コイルを 動かす

次のうち、直流、交流の両方の回路で使用できるものをあげよ。 ア可動コイル形 イ電流力計形 ウ整流形 エ熱電形 オ可動鉄片形 カ静電形 キ誘導形

排気ガスが多量に滞留する場所に定温式スポット型は設置できない。

水蒸気が多量に滞留する場所には、差動式分布型では、２種のみが適用である。

蓄積式受信器は蓄積時間を5秒を超えて65秒以内とし、発信機からの火災信号を検出した時は蓄積機能を自動的に解除すること。

受信機において、定位置に戻らないスイッチが定位置にない時は音響装置または点滅する注意灯が作動すること、とされている。

受信機の表示灯の電球は使用される回路の定格電圧の130%の交流電圧を24時間連続して加えた場合でも、断線、著しい光束変化、黒化または著しい電流の低下を生じないこと、とされている。

受信機の表示灯の電球は、周囲の明るさが300ルクスの状態で前方5m離れた地点で点灯していることを明確に識別できること。

受信機の予備電源は密閉型蓄電池であること。

G型に予備電源を設ける義務はないが、 G型受信機に予備電源を設ける場合は、2回線を1分 間有効に作動させ、同時にその他の回線を1分間監視 状態にすることができる容量以上であること

受信機の音響装置は定格電圧で連動8時間鳴動した場合でも構造、機能に異常を生じないこと。

火災信号等の受信開始から火災表示までの所要時間は、 非蓄積式の場合、地区音響装置の鳴動を除き、◯秒以内であること

感知器回路および付属装置回路(ともに電源回路を除く)と大地との間ならびにそれぞれの回路の配線相互の間の絶縁抵抗は、 1つの警戒区域ごとに直流250Vの絶縁抵 抗計で計った値が0.1MΩ以上でなければならない。

発信機の絶縁された端子の間、充電部と金属製外箱の間 および充電部と押しボタンスイッチの頭部との間の絶縁抵 抗は、直流500Vの絶縁抵抗計で測定した値が20MΩ以上で なければなりません。

感知器の絶縁された端子の間および充電部と金属製外箱 との間の絶縁抵抗は、直流500Vの絶縁抵抗計で測定した値 が50MΩ以上(定温式感知線型は線間で1m当たり1000MΩ 以上)でなければなりません。

受信機について、充電部と非充電部の間の絶縁抵抗は、直流500Vの絶縁抵 抗計で測定した値が5MΩ以上でなければなりません。

電源回路と大地のの間および電源回路の配線相互の間の絶縁抵抗は、直流250Vの絶縁抵抗計で測った場合、電源回路の対地電圧が150V以下の場合の絶縁抵抗の値は0.1MΩ以上でなければならない。

電源回路と大地のの間および電源回路の配線相互の間の絶縁抵抗は、直流250Vの絶縁抵抗計で測った場合、電源回路の対地電圧が150Vを超え、300V以下の場合の絶縁抵抗の値は0.2MΩ以上でなければならない。

電源回路と大地のの間および電源回路の配線相互の間の絶縁抵抗は、直流250Vの絶縁抵抗計で測った場合、電源回路の対地電圧が300Vを超えるもののの場合の絶縁抵抗の値は0.4MΩ以上でなければならない。

補償式スポット型感知器の場合は、公称作動温度と言わず、公称定温点という。

熱アナログ式スポット型感知器は火災信号を発する。

定温式感知器は、周囲の温度が一定の温度以上になったときに作動しますが、熱アナログ式の 感知器の場合は、周囲の温度が一定の範囲内の温度になっ たときに作動する。

熱アナログ式スポット型感知器の 公称感知温度範囲 (値は1℃刻み)は 上限値……60℃以上、160℃以下である。

熱アナログ式スポット型感知器の（ア）範囲 (値は（イ）℃刻み) 下限値は（ウ）℃以上、上限値より（エ）℃低い温度以下である、

熱アナログ式スポット型感知器では、周囲の温度が 公称感知温度範囲の温度になったときに、その温度に対応 する（ア）が連続して発信されるように なっています。これにより、（イ）を発信する前の 段階での早期対応が可能となる。

自力避難困難者入所福祉施設等や旅館、ホテル、宿泊所等、病院等、老人福祉施設、児童養護施設、保育所等は消防機関からの歩行距離が500m以内であれば、火災報知設備の省略ができる。

受信機に受信されたことを確認できる装置はP型1級発信機のみに備える。

受信機に受信されたことを確認できる装置とは確認灯のことである。

電話ジャックはP型1級発信機のみが備える。

受信機と電話連絡ができる装置はP型1級発信機のみが備える,

電話ジャック…◯と電話連絡ができる装置。

確認灯…◯に受信されたことを確認できる装置。

◯とは、熱複合式スポット型のうち一種類の火災信号のみを発信するものをいい、差動式スポット型の性能および光電式スポット型の性能を併せ持つものを言う。

差動式分布型感知器の検出部の傾斜角の最大値は、◯度

スポット型感知器の傾斜角の最大値は◯度

光電式分離型感知器の傾斜角の最大値は◯度。

光電アナログ式分離型感知器の傾斜角の最大値は◯度。

炎感知器の傾斜角の最大値は◯度。