13 簿記

11問 • 4年前

山下寛次

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問題一覧

資本等式は、「( )－( )＝( )」である。

資産、負債、資本

貸借対照表等式は、「( )＝( )＋( )」である。

資産、負債、資本

当期純利益は、「( )－( )」で求められる。

収益、費用

損益計算書等式は、「( )＋( )＝( )」である。

費用、当期純利益、収益

財産法を用いる当期純利益は、「( )－( )」である。

期末資本、期首資本

損益法を用いる当期純利益は、「( )－( )」である。

収益、費用

資産が増加し、同時に収益が発生する取引は存在する。

〇

資産が増加し、同時に費用が発生する取引は存在する。

負債が減少し、同時に資本が減少する取引は存在する。

資本が減少し、同時に資産が減少する取引は存在する。

〇

資産が減少し、同時に負債が増加する取引は存在する。

24-1 地方財政制度

24-1 地方財政制度

28 物品管理法

28 物品管理法

19 計算証明規則

19 計算証明規則

15 給与関係法(旅費法)

15 給与関係法(旅費法)

22 繰越制度

22 繰越制度

07 会計法(出納官吏)

07 会計法(出納官吏)

10 民法(債権)

10 民法(債権)

30 債権管理法（練習問題）

30 債権管理法（練習問題）

12-2 会計学(空欄補充)

12-2 会計学(空欄補充)

20-1 会計事務職員の弁償責任

20-1 会計事務職員の弁償責任

14 給与関係法(給与法)

14 給与関係法(給与法)

01 財政法

01 財政法

29-2 債権管理法（練習問題）

29-2 債権管理法（練習問題）

09 民法(総則・物権)

09 民法(総則・物権)

08 会計法(時効・国庫)

08 会計法(時効・国庫)

27-2 国有財産法(〇×)

27-2 国有財産法(〇×)

29-1 債権管理法

29-1 債権管理法

16 給与関係法(退職手当法)

16 給与関係法(退職手当法)

24-2 地方財政制度（用語）

24-2 地方財政制度（用語）

04 会計法(支出)

04 会計法(支出)

05 会計法(収入)

05 会計法(収入)

11-2 財政学(論述)

11-2 財政学(論述)

29 債権管理法

29 債権管理法

17 給与関係法(共済組合法)

17 給与関係法(共済組合法)

23-2 補助金適正化法（小テスト）

23-2 補助金適正化法（小テスト）

06 会計法(契約)

06 会計法(契約)

23-1 補助金等適正化法

23-1 補助金等適正化法

03 会計法(支出負担行為)

03 会計法(支出負担行為)

11-1 財政学

11-1 財政学

21 決算制度

21 決算制度

18 会計検査制度

18 会計検査制度

25 行政法

25 行政法

02 会計法(総則)

02 会計法(総則)

12-4 会計学(記述)重要

12-4 会計学(記述)重要

12-1 会計学(○×)

12-1 会計学(○×)

26 財政投融資

26 財政投融資

12-3 会計学

12-3 会計学

20-2 会計事務職員の弁償責任（演習問題）

山下寛次 · 20問 · 4年前

20-2 会計事務職員の弁償責任（演習問題）

27-1 国有財産法

27-1 国有財産法

問題一覧

資本等式は、「( )－( )＝( )」である。

資産、負債、資本

貸借対照表等式は、「( )＝( )＋( )」である。

資産、負債、資本

当期純利益は、「( )－( )」で求められる。

収益、費用

損益計算書等式は、「( )＋( )＝( )」である。

費用、当期純利益、収益

財産法を用いる当期純利益は、「( )－( )」である。

期末資本、期首資本

損益法を用いる当期純利益は、「( )－( )」である。

収益、費用

資産が増加し、同時に収益が発生する取引は存在する。

〇

資産が増加し、同時に費用が発生する取引は存在する。

負債が減少し、同時に資本が減少する取引は存在する。

資本が減少し、同時に資産が減少する取引は存在する。

〇

資産が減少し、同時に負債が増加する取引は存在する。