工学A問１７

21問 • 4年前

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201601工学A A-17 図に示す抵抗素子 R1〔Ω〕及び R2〔Ω〕で構成される同軸形抵抗減衰器において、電圧減衰量を 6〔dB〕にするための抵抗素子 R2 の値を表す式として、正しいものを下の番号から選べ。ただし、同軸形抵抗減衰器の入力端には出力インピーダンスが Z0〔Ω〕の信号源、出力端には Z0〔Ω〕の負荷が接続され、いずれも整合しているものとする。また、Z0 は純抵抗とする。

4 4Z0/3〔Ω〕

201607工学A A-17-A 次の記述は、法令等に基づく無線局の送信設備の「スプリアス発射の強度」及び「不要発射の強度」の測定について、図を基にして述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、不要発射とはスプリアス発射及び帯域外発射をいう。また、帯域外発射とは、必要周波数帯に近接する周波数の電波の発射で情報の伝送のための変調の過程において生ずるものをいう。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1) 「 [A] 領域におけるスプリアス発射の強度」の測定は、無変調状態において、 [A] 領域におけるスプリアス発射の強度を測定し、その測定値が許容値内であることを確認する。 (2) 「 [B] 領域における不要発射の強度」の測定は、 [C] 状態において、中心周波数 fc〔Hz〕から必要周波数帯幅 BN〔Hz〕の±250〔％〕離れた周波数を境界とした [B] 領域における不要発射の強度を測定し、その測定値が許容値内であることを確認する。この測定では、 [C] 状態において、不要発射が周波数軸上に膨らんで出てくる可能性が [D] ことから、許容値を規定するための参照帯域幅の範囲内に含まれる不要発射の電力を積分した値を測定する。 (3) 無変調状態にすることが困難なデジタル変調等の送信設備については、「 [A] 領域における不要発射の強度」として測定し、その測定値が許容値内であることを確認する場合もある。この他、許容値等の規定が送信設備によって異なるものがあるため、測定に際しては、測定条件や許容値等について送信設備毎に確認することが必要である。

帯域外

201607工学A A-17-B 次の記述は、法令等に基づく無線局の送信設備の「スプリアス発射の強度」及び「不要発射の強度」の測定について、図を基にして述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、不要発射とはスプリアス発射及び帯域外発射をいう。また、帯域外発射とは、必要周波数帯に近接する周波数の電波の発射で情報の伝送のための変調の過程において生ずるものをいう。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1) 「 [A] 領域におけるスプリアス発射の強度」の測定は、無変調状態において、 [A] 領域におけるスプリアス発射の強度を測定し、その測定値が許容値内であることを確認する。 (2) 「 [B] 領域における不要発射の強度」の測定は、 [C] 状態において、中心周波数 fc〔Hz〕から必要周波数帯幅 BN〔Hz〕の±250〔％〕離れた周波数を境界とした [B] 領域における不要発射の強度を測定し、その測定値が許容値内であることを確認する。この測定では、 [C] 状態において、不要発射が周波数軸上に膨らんで出てくる可能性が [D] ことから、許容値を規定するための参照帯域幅の範囲内に含まれる不要発射の電力を積分した値を測定する。 (3) 無変調状態にすることが困難なデジタル変調等の送信設備については、「 [A] 領域における不要発射の強度」として測定し、その測定値が許容値内であることを確認する場合もある。この他、許容値等の規定が送信設備によって異なるものがあるため、測定に際しては、測定条件や許容値等について送信設備毎に確認することが必要である。

スプリアス

201607工学A A-17-C 次の記述は、法令等に基づく無線局の送信設備の「スプリアス発射の強度」及び「不要発射の強度」の測定について、図を基にして述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、不要発射とはスプリアス発射及び帯域外発射をいう。また、帯域外発射とは、必要周波数帯に近接する周波数の電波の発射で情報の伝送のための変調の過程において生ずるものをいう。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1) 「 [A] 領域におけるスプリアス発射の強度」の測定は、無変調状態において、 [A] 領域におけるスプリアス発射の強度を測定し、その測定値が許容値内であることを確認する。 (2) 「 [B] 領域における不要発射の強度」の測定は、 [C] 状態において、中心周波数 fc〔Hz〕から必要周波数帯幅 BN〔Hz〕の±250〔％〕離れた周波数を境界とした [B] 領域における不要発射の強度を測定し、その測定値が許容値内であることを確認する。この測定では、 [C] 状態において、不要発射が周波数軸上に膨らんで出てくる可能性が [D] ことから、許容値を規定するための参照帯域幅の範囲内に含まれる不要発射の電力を積分した値を測定する。 (3) 無変調状態にすることが困難なデジタル変調等の送信設備については、「 [A] 領域における不要発射の強度」として測定し、その測定値が許容値内であることを確認する場合もある。この他、許容値等の規定が送信設備によって異なるものがあるため、測定に際しては、測定条件や許容値等について送信設備毎に確認することが必要である。

変調

201607工学A A-17-D 次の記述は、法令等に基づく無線局の送信設備の「スプリアス発射の強度」及び「不要発射の強度」の測定について、図を基にして述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、不要発射とはスプリアス発射及び帯域外発射をいう。また、帯域外発射とは、必要周波数帯に近接する周波数の電波の発射で情報の伝送のための変調の過程において生ずるものをいう。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1) 「 [A] 領域におけるスプリアス発射の強度」の測定は、無変調状態において、 [A] 領域におけるスプリアス発射の強度を測定し、その測定値が許容値内であることを確認する。 (2) 「 [B] 領域における不要発射の強度」の測定は、 [C] 状態において、中心周波数 fc〔Hz〕から必要周波数帯幅 BN〔Hz〕の±250〔％〕離れた周波数を境界とした [B] 領域における不要発射の強度を測定し、その測定値が許容値内であることを確認する。この測定では、 [C] 状態において、不要発射が周波数軸上に膨らんで出てくる可能性が [D] ことから、許容値を規定するための参照帯域幅の範囲内に含まれる不要発射の電力を積分した値を測定する。 (3) 無変調状態にすることが困難なデジタル変調等の送信設備については、「 [A] 領域における不要発射の強度」として測定し、その測定値が許容値内であることを確認する場合もある。この他、許容値等の規定が送信設備によって異なるものがあるため、測定に際しては、測定条件や許容値等について送信設備毎に確認することが必要である。

ある

201607工学A A-17 次の記述は、法令等に基づく無線局の送信設備の「スプリアス発射の強度」及び「不要発射の強度」の測定について、図を基にして述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、不要発射とはスプリアス発射及び帯域外発射をいう。また、帯域外発射とは、必要周波数帯に近接する周波数の電波の発射で情報の伝送のための変調の過程において生ずるものをいう。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1) 「 [A] 領域におけるスプリアス発射の強度」の測定は、無変調状態において、 [A] 領域におけるスプリアス発射の強度を測定し、その測定値が許容値内であることを確認する。 (2) 「 [B] 領域における不要発射の強度」の測定は、 [C] 状態において、中心周波数 fc〔Hz〕から必要周波数帯幅 BN〔Hz〕の±250〔％〕離れた周波数を境界とした [B] 領域における不要発射の強度を測定し、その測定値が許容値内であることを確認する。この測定では、 [C] 状態において、不要発射が周波数軸上に膨らんで出てくる可能性が [D] ことから、許容値を規定するための参照帯域幅の範囲内に含まれる不要発射の電力を積分した値を測定する。 (3) 無変調状態にすることが困難なデジタル変調等の送信設備については、「 [A] 領域における不要発射の強度」として測定し、その測定値が許容値内であることを確認する場合もある。この他、許容値等の規定が送信設備によって異なるものがあるため、測定に際しては、測定条件や許容値等について送信設備毎に確認することが必要である。

2 帯域外 : スプリアス : 変調 : ある

201701工学A A-17-A 次の記述は、搬送波零位法による周波数変調(FM)波の周波数偏移の測定方法について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1) FM波の搬送波及び各側帯波の振幅は、変調指数 mf を変数(偏角)とするベッセル関数を用いて表され、このうち搬送波の振幅は、零次のベッセル関数 J0(mf)の大きさに比例する。J0(mf)は、mf に対して図1に示すような特性を持つ。 (2) 図2に示す構成例において、周波数 fm〔Hz〕の単一正弦波で周波数変調したFM(F3E)送信機の出力の一部をスペクトルアナライザに入力し、FM波のスペクトルを表示する。単一正弦波の振幅を零から次第に大きくしていくと、搬送波及び各側帯波のスペクトル振幅がそれぞれ消長を繰り返しながら、徐々にFM波の占有周波数帯幅は [A] なる。 (3) 搬送波の振幅が [B] になる度に、mf の値に対するレベル計の値(入力信号電圧)を測定する。周波数偏移 fd は、mf 及び fm の値を用いて、fd ＝ [C] であるので、測定値から入力信号電圧対周波数偏移の特性を求めることができ、搬送波の振幅が [B] となるときだけでなく、途中の振幅でも周波数偏移を知ることができる。

広く

201701工学A A-17-B 次の記述は、搬送波零位法による周波数変調(FM)波の周波数偏移の測定方法について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1) FM波の搬送波及び各側帯波の振幅は、変調指数 mf を変数(偏角)とするベッセル関数を用いて表され、このうち搬送波の振幅は、零次のベッセル関数 J0(mf)の大きさに比例する。J0(mf)は、mf に対して図1に示すような特性を持つ。 (2) 図2に示す構成例において、周波数 fm〔Hz〕の単一正弦波で周波数変調したFM(F3E)送信機の出力の一部をスペクトルアナライザに入力し、FM波のスペクトルを表示する。単一正弦波の振幅を零から次第に大きくしていくと、搬送波及び各側帯波のスペクトル振幅がそれぞれ消長を繰り返しながら、徐々にFM波の占有周波数帯幅は [A] なる。 (3) 搬送波の振幅が [B] になる度に、mf の値に対するレベル計の値(入力信号電圧)を測定する。周波数偏移 fd は、mf 及び fm の値を用いて、fd ＝ [C] であるので、測定値から入力信号電圧対周波数偏移の特性を求めることができ、搬送波の振幅が [B] となるときだけでなく、途中の振幅でも周波数偏移を知ることができる。

零

201701工学A A-17-C 次の記述は、搬送波零位法による周波数変調(FM)波の周波数偏移の測定方法について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1) FM波の搬送波及び各側帯波の振幅は、変調指数 mf を変数(偏角)とするベッセル関数を用いて表され、このうち搬送波の振幅は、零次のベッセル関数 J0(mf)の大きさに比例する。J0(mf)は、mf に対して図1に示すような特性を持つ。 (2) 図2に示す構成例において、周波数 fm〔Hz〕の単一正弦波で周波数変調したFM(F3E)送信機の出力の一部をスペクトルアナライザに入力し、FM波のスペクトルを表示する。単一正弦波の振幅を零から次第に大きくしていくと、搬送波及び各側帯波のスペクトル振幅がそれぞれ消長を繰り返しながら、徐々にFM波の占有周波数帯幅は [A] なる。 (3) 搬送波の振幅が [B] になる度に、mf の値に対するレベル計の値(入力信号電圧)を測定する。周波数偏移 fd は、mf 及び fm の値を用いて、fd ＝ [C] であるので、測定値から入力信号電圧対周波数偏移の特性を求めることができ、搬送波の振幅が [B] となるときだけでなく、途中の振幅でも周波数偏移を知ることができる。

mf fm

201701工学A A-17 次の記述は、搬送波零位法による周波数変調(FM)波の周波数偏移の測定方法について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1) FM波の搬送波及び各側帯波の振幅は、変調指数 mf を変数(偏角)とするベッセル関数を用いて表され、このうち搬送波の振幅は、零次のベッセル関数 J0(mf)の大きさに比例する。J0(mf)は、mf に対して図1に示すような特性を持つ。 (2) 図2に示す構成例において、周波数 fm〔Hz〕の単一正弦波で周波数変調したFM(F3E)送信機の出力の一部をスペクトルアナライザに入力し、FM波のスペクトルを表示する。単一正弦波の振幅を零から次第に大きくしていくと、搬送波及び各側帯波のスペクトル振幅がそれぞれ消長を繰り返しながら、徐々にFM波の占有周波数帯幅は [A] なる。 (3) 搬送波の振幅が [B] になる度に、mf の値に対するレベル計の値(入力信号電圧)を測定する。周波数偏移 fd は、mf 及び fm の値を用いて、fd ＝ [C] であるので、測定値から入力信号電圧対周波数偏移の特性を求めることができ、搬送波の振幅が [B] となるときだけでなく、途中の振幅でも周波数偏移を知ることができる。

2 広く　零　mf fm

201707工学A　A-17 図に示す抵抗素子 R1〔Ω〕及び R2〔Ω〕で構成される同軸形抵抗減衰器において、減衰量を 12〔dB〕にするための抵抗素子 R2 の値を表す式として、正しいものを下の番号から選べ。ただし、同軸形抵抗減衰器の入力端には出力インピーダンスが Z0〔Ω〕の信号源、出力端には Z0〔Ω〕の負荷が接続され、いずれも整合しているものとする。また、Z0 は純抵抗とし、log102 ＝ 0.3 とする。

2 8Z0/15〔Ω〕

201807 A-17-A 次の記述は、図に示すデジタル無線回線のビット誤り率測定の構成例において、被測定系の変調器と復調器とが伝送路を介して離れている場合の測定法について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。 (1) 測定系送信部は、クロックパルス発生器からのパルスにより制御されたパルスパターン発生器出力を、被測定系の変調器に加える。測定に用いるパルスパターンとしては、実際の符号伝送を近似し、伝送路及び伝送装置のあらゆる応答を測定するため、伝送周波数帯全域で測定でき、かつ、遠隔測定でも再現できるように [A] パターンを用いる。 (2) 測定系受信部は、測定系送信部と [B] パルスパターン発生器を持ち、被測定系の復調器出力の [C] から抽出したクロックパルス及びフレームパルスと同期したパルス列を出力する。誤りパルス検出器は、このパルス列と被測定系の再生器出力のパルス列とを比較し、各パルスの極性の一致又は不一致を検出して計数器に送り、ビット誤り率を測定する。

擬似ランダム

201807 A-17-B 次の記述は、図に示すデジタル無線回線のビット誤り率測定の構成例において、被測定系の変調器と復調器とが伝送路を介して離れている場合の測定法について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。 (1) 測定系送信部は、クロックパルス発生器からのパルスにより制御されたパルスパターン発生器出力を、被測定系の変調器に加える。測定に用いるパルスパターンとしては、実際の符号伝送を近似し、伝送路及び伝送装置のあらゆる応答を測定するため、伝送周波数帯全域で測定でき、かつ、遠隔測定でも再現できるように [A] パターンを用いる。 (2) 測定系受信部は、測定系送信部と [B] パルスパターン発生器を持ち、被測定系の復調器出力の [C] から抽出したクロックパルス及びフレームパルスと同期したパルス列を出力する。誤りパルス検出器は、このパルス列と被測定系の再生器出力のパルス列とを比較し、各パルスの極性の一致又は不一致を検出して計数器に送り、ビット誤り率を測定する。

同一の

201807 A-17-C 次の記述は、図に示すデジタル無線回線のビット誤り率測定の構成例において、被測定系の変調器と復調器とが伝送路を介して離れている場合の測定法について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。 (1) 測定系送信部は、クロックパルス発生器からのパルスにより制御されたパルスパターン発生器出力を、被測定系の変調器に加える。測定に用いるパルスパターンとしては、実際の符号伝送を近似し、伝送路及び伝送装置のあらゆる応答を測定するため、伝送周波数帯全域で測定でき、かつ、遠隔測定でも再現できるように [A] パターンを用いる。 (2) 測定系受信部は、測定系送信部と [B] パルスパターン発生器を持ち、被測定系の復調器出力の [C] から抽出したクロックパルス及びフレームパルスと同期したパルス列を出力する。誤りパルス検出器は、このパルス列と被測定系の再生器出力のパルス列とを比較し、各パルスの極性の一致又は不一致を検出して計数器に送り、ビット誤り率を測定する。

受信パルス列

201807 A-17 次の記述は、図に示すデジタル無線回線のビット誤り率測定の構成例において、被測定系の変調器と復調器とが伝送路を介して離れている場合の測定法について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。 (1) 測定系送信部は、クロックパルス発生器からのパルスにより制御されたパルスパターン発生器出力を、被測定系の変調器に加える。測定に用いるパルスパターンとしては、実際の符号伝送を近似し、伝送路及び伝送装置のあらゆる応答を測定するため、伝送周波数帯全域で測定でき、かつ、遠隔測定でも再現できるように [A] パターンを用いる。 (2) 測定系受信部は、測定系送信部と [B] パルスパターン発生器を持ち、被測定系の復調器出力の [C] から抽出したクロックパルス及びフレームパルスと同期したパルス列を出力する。誤りパルス検出器は、このパルス列と被測定系の再生器出力のパルス列とを比較し、各パルスの極性の一致又は不一致を検出して計数器に送り、ビット誤り率を測定する。

3 擬似ランダム　同一の　受信パルス列

201901 A-17-A 次の記述は、図に示す構成例を用いた FM(F3E)送信機の占有周波数帯幅の測定法について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1) 送信機の占有周波数帯幅は、全輻射電力の [A] 〔%〕が含まれる周波数帯幅で表される。擬似音声発生器から規定のスペクトルを持つ擬似音声信号を送信機に加え、規定の変調度に変調された周波数変調波を擬似負荷に出力する。 (2) スペクトルアナライザを規定の動作条件とし、規定の占有周波数帯幅の 2～3.5 倍程度の帯域を、スペクトルアナライザの狭帯域フィルタで掃引しながらサンプリングし、測定したすべての電力値をコンピュータに取り込む。これらの値の総和から全電力が求まる。取り込んだデータを、下側の周波数から積算し、その値が全電力の [B] 〔%〕となる周波数 f 1〔Hz〕を求める。同様に上側の周波数から積算し、その値が全電力の [B] 〔%〕となる周波数 f 2〔Hz〕を求める。このときの占有周波数帯幅は、 [C] 〔Hz〕となる。

201901 A-17-B 次の記述は、図に示す構成例を用いた FM(F3E)送信機の占有周波数帯幅の測定法について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1) 送信機の占有周波数帯幅は、全輻射電力の [A] 〔%〕が含まれる周波数帯幅で表される。擬似音声発生器から規定のスペクトルを持つ擬似音声信号を送信機に加え、規定の変調度に変調された周波数変調波を擬似負荷に出力する。 (2) スペクトルアナライザを規定の動作条件とし、規定の占有周波数帯幅の 2～3.5 倍程度の帯域を、スペクトルアナライザの狭帯域フィルタで掃引しながらサンプリングし、測定したすべての電力値をコンピュータに取り込む。これらの値の総和から全電力が求まる。取り込んだデータを、下側の周波数から積算し、その値が全電力の [B] 〔%〕となる周波数 f 1〔Hz〕を求める。同様に上側の周波数から積算し、その値が全電力の [B] 〔%〕となる周波数 f 2〔Hz〕を求める。このときの占有周波数帯幅は、 [C] 〔Hz〕となる。

0.5

201901 A-17-C 次の記述は、図に示す構成例を用いた FM(F3E)送信機の占有周波数帯幅の測定法について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1) 送信機の占有周波数帯幅は、全輻射電力の [A] 〔%〕が含まれる周波数帯幅で表される。擬似音声発生器から規定のスペクトルを持つ擬似音声信号を送信機に加え、規定の変調度に変調された周波数変調波を擬似負荷に出力する。 (2) スペクトルアナライザを規定の動作条件とし、規定の占有周波数帯幅の 2～3.5 倍程度の帯域を、スペクトルアナライザの狭帯域フィルタで掃引しながらサンプリングし、測定したすべての電力値をコンピュータに取り込む。これらの値の総和から全電力が求まる。取り込んだデータを、下側の周波数から積算し、その値が全電力の [B] 〔%〕となる周波数 f 1〔Hz〕を求める。同様に上側の周波数から積算し、その値が全電力の [B] 〔%〕となる周波数 f 2〔Hz〕を求める。このときの占有周波数帯幅は、 [C] 〔Hz〕となる。

( f2 － f1 )

201901 A-17 次の記述は、図に示す構成例を用いた FM(F3E)送信機の占有周波数帯幅の測定法について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1) 送信機の占有周波数帯幅は、全輻射電力の [A] 〔%〕が含まれる周波数帯幅で表される。擬似音声発生器から規定のスペクトルを持つ擬似音声信号を送信機に加え、規定の変調度に変調された周波数変調波を擬似負荷に出力する。 (2) スペクトルアナライザを規定の動作条件とし、規定の占有周波数帯幅の 2～3.5 倍程度の帯域を、スペクトルアナライザの狭帯域フィルタで掃引しながらサンプリングし、測定したすべての電力値をコンピュータに取り込む。これらの値の総和から全電力が求まる。取り込んだデータを、下側の周波数から積算し、その値が全電力の [B] 〔%〕となる周波数 f 1〔Hz〕を求める。同様に上側の周波数から積算し、その値が全電力の [B] 〔%〕となる周波数 f 2〔Hz〕を求める。このときの占有周波数帯幅は、 [C] 〔Hz〕となる。

4 99　0.5　( f2 － f1 )

201907工学A A-17 次の記述は、図に示す構成例を用いたSSB(J3E)送信機の搬送波電力(本来抑圧されるべきもの)の測定において、SSB(J3E)送信機の変調条件及び測定器の条件などについて述べたものである。このうち正しいものを下の番号から選べ。ただし、搬送波電力は、法令等に基づく送信装置の条件として「一の変調周波数によって飽和レベルで変調したときの平均電力より、40〔dB〕以上低い値」であることが定められているものとする。また、割当周波数は、搬送波周波数から1400〔Hz〕高い周波数であること及び測定手順としては、スペクトルアナライザの画面に上側波帯と搬送波を表示して、それぞれの電力(dBm)を測定するものとする。

5 測定結果として、測定した上側波帯電力と搬送波電力の差を求め、その差が「40〔dB〕以上」あることを確認する。

202001 A-17 次の記述は、図に示すベクトルネットワークアナライザ(VNA)を用いた増幅回路のリターン・ロスRL〔dB〕及び利得G〔dB〕の測定の原理について述べたものである。[　]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。 (1)図に示すVNAのポート１から増幅回路の入力端へ及びぽーと２から出力端へ入る信号をそれぞれa1及びa2とし、入力端からポート１へ及び出力端からポート２へ出る信号をそれぞれb1及びb2とすると、これらの信号の関係は、Sパラメータを用いて次式で表される。 [b1b2]=[S11 S12 S21 S22][a1q2]① (2)①式からa2=0のときS11=[ A ]である。VNAで測定したS11（複素数表示）がS11=u+jvで表されるとき、G[dB]は、次式で表される。G-20log10√u^2+v^2[dB] RLの値は、a1の大きさに対してb1の大きさが小さくなるほど[ B ]なる。 (3)①式からa2=0のときS21=[ C ]である。VNAで測定したS21(複素数表示)がS21=u+jvで表されるとき、G[dB]は、次式で表される。G=20log10√u^2+v^2[dB]

1 b1/a1　大きく　b2/a1

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安川和男 · 7問 · 4年前

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