工学A問18

工学A問18
24問 • 4年前
  • 安川和男
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  • 1

    201601工学A A-18 次の記述は、オシロスコープ、スーパヘテロダイン方式スペクトルアナライザ(スペクトルアナライザ)及びFFTアナライザの各測定器に、周期性の方形波など、複数の正弦波の和で表される信号を入力したときに測定できる項目について述べたものである。このうち誤っているものを下の番号から選べ。

    5 スペクトルアナライザは、入力信号の振幅の時間に対する変化を、時間軸上の波形として観測することができる。

  • 2

    201607工学A A-18 次の記述は、図に示すスーパヘテロダイン方式によるアナログ型のスペクトルアナライザの原理的な構成例について述べたものである。このうち誤っているものを下の番号から選べ。

    3 周波数掃引時間は、周波数分解能が高いほど短くする必要がある。

  • 3

    201701工学A A-18-A 次の記述は、図の原理的構成図に示すフラクショナル N 型の PLL 周波数シンセサイザの動作原理について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、Nは正の整数とし、TNはN分周する期間を、TN+1は(N+1)分周する期間とする。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1) この PLL 周波数シンセサイザは、基準周波数(位相比較周波数)fref〔Hz〕よりも細かい周波数分解能(周波数ステップ)を得ることができる。また、周期的に二つの整数値の分周比を切り替えることで、非整数の分周比を実現しており、平均の VCOの周波数 fO〔Hz〕は、fO = {N + [A] } fref〔Hz〕で表される。ここで [A] は、フラクションと呼ぶ。 (2) 例えば、fref =10〔MHz〕、N=5 及びフラクションの設定値を 4/10 としたとき、連続したクロック 10 サイクル中における分周器の動作は、分周比 1/5 が合計 [B] サイクル分、分周比 1/6 が合計 [C] サイクル分となるように制御され、見かけ上、非整数の分周比となる。また、このときの fO は、54〔MHz〕であり、分数表示のフラクションの分子を1ステップずつ変化させると、fO は 1〔MHz〕ステップずつ変化する。

    TN+1/TN+TN+1

  • 4

    201701工学A A-18-B 次の記述は、図の原理的構成図に示すフラクショナル N 型の PLL 周波数シンセサイザの動作原理について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、Nは正の整数とし、TNはN分周する期間を、TN+1は(N+1)分周する期間とする。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1) この PLL 周波数シンセサイザは、基準周波数(位相比較周波数)fref〔Hz〕よりも細かい周波数分解能(周波数ステップ)を得ることができる。また、周期的に二つの整数値の分周比を切り替えることで、非整数の分周比を実現しており、平均の VCOの周波数 fO〔Hz〕は、fO = {N + [A] } fref〔Hz〕で表される。ここで [A] は、フラクションと呼ぶ。 (2) 例えば、fref =10〔MHz〕、N=5 及びフラクションの設定値を 4/10 としたとき、連続したクロック 10 サイクル中における分周器の動作は、分周比 1/5 が合計 [B] サイクル分、分周比 1/6 が合計 [C] サイクル分となるように制御され、見かけ上、非整数の分周比となる。また、このときの fO は、54〔MHz〕であり、分数表示のフラクションの分子を1ステップずつ変化させると、fO は 1〔MHz〕ステップずつ変化する。

    6

  • 5

    201701工学A A-18-C 次の記述は、図の原理的構成図に示すフラクショナル N 型の PLL 周波数シンセサイザの動作原理について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、Nは正の整数とし、TNはN分周する期間を、TN+1は(N+1)分周する期間とする。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1) この PLL 周波数シンセサイザは、基準周波数(位相比較周波数)fref〔Hz〕よりも細かい周波数分解能(周波数ステップ)を得ることができる。また、周期的に二つの整数値の分周比を切り替えることで、非整数の分周比を実現しており、平均の VCOの周波数 fO〔Hz〕は、fO = {N + [A] } fref〔Hz〕で表される。ここで [A] は、フラクションと呼ぶ。 (2) 例えば、fref =10〔MHz〕、N=5 及びフラクションの設定値を 4/10 としたとき、連続したクロック 10 サイクル中における分周器の動作は、分周比 1/5 が合計 [B] サイクル分、分周比 1/6 が合計 [C] サイクル分となるように制御され、見かけ上、非整数の分周比となる。また、このときの fO は、54〔MHz〕であり、分数表示のフラクションの分子を1ステップずつ変化させると、fO は 1〔MHz〕ステップずつ変化する。

    4

  • 6

    201701工学A A-18 次の記述は、図の原理的構成図に示すフラクショナル N 型の PLL 周波数シンセサイザの動作原理について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、Nは正の整数とし、TNはN分周する期間を、TN+1は(N+1)分周する期間とする。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1) この PLL 周波数シンセサイザは、基準周波数(位相比較周波数)fref〔Hz〕よりも細かい周波数分解能(周波数ステップ)を得ることができる。また、周期的に二つの整数値の分周比を切り替えることで、非整数の分周比を実現しており、平均の VCOの周波数 fO〔Hz〕は、fO = {N + [A] } fref〔Hz〕で表される。ここで [A] は、フラクションと呼ぶ。 (2) 例えば、fref =10〔MHz〕、N=5 及びフラクションの設定値を 4/10 としたとき、連続したクロック 10 サイクル中における分周器の動作は、分周比 1/5 が合計 [B] サイクル分、分周比 1/6 が合計 [C] サイクル分となるように制御され、見かけ上、非整数の分周比となる。また、このときの fO は、54〔MHz〕であり、分数表示のフラクションの分子を1ステップずつ変化させると、fO は 1〔MHz〕ステップずつ変化する。

    1 TN+1/TN+TN+1 6 4

  • 7

    201707工学A A-18-A 次の記述は、図に示すマイクロ波用サーミスタ電力計の動作原理について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、サーミスタのマイクロ波における表皮効果及び直流電流計の内部抵抗は無視するとともに、導波管回路は整合がとれているものとする。 (1) サーミスタ電力計は、 [A] 程度までの電力の測定に適している。 (2) 導波管に取り付けられ、直流ブリッジ回路の一辺を構成しているサーミスタの抵抗 R1 の値は、サーミスタに加わったマイクロ波電力及びブリッジの直流電流に応じて変化する。マイクロ波が加わらないとき、可変抵抗器 VR により R1 を流れる電流を調整してブリッジ回路の平衡をとる。このときの直流電流計の指示値を I1〔A〕とすると、R1 で消費される直流電力 P1は、次式で表される。 P1 = [B] 〔W〕 (3) マイクロ波を加えると、その電力に応じて R1 の値が変化しブリッジ回路の平衡がくずれるので、再び VR を調整して平衡をとる。このときの直流電流計の指示値を I2〔A〕とすると、R1 に加わったマイクロ波電力 Pm は、次式で求められる。 Pm = [C] 〔W〕

    10[mW]

  • 8

    201707工学A A-18-B 次の記述は、図に示すマイクロ波用サーミスタ電力計の動作原理について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、サーミスタのマイクロ波における表皮効果及び直流電流計の内部抵抗は無視するとともに、導波管回路は整合がとれているものとする。 (1) サーミスタ電力計は、 [A] 程度までの電力の測定に適している。 (2) 導波管に取り付けられ、直流ブリッジ回路の一辺を構成しているサーミスタの抵抗 R1 の値は、サーミスタに加わったマイクロ波電力及びブリッジの直流電流に応じて変化する。マイクロ波が加わらないとき、可変抵抗器 VR により R1 を流れる電流を調整してブリッジ回路の平衡をとる。このときの直流電流計の指示値を I1〔A〕とすると、R1 で消費される直流電力 P1は、次式で表される。 P1 = [B] 〔W〕 (3) マイクロ波を加えると、その電力に応じて R1 の値が変化しブリッジ回路の平衡がくずれるので、再び VR を調整して平衡をとる。このときの直流電流計の指示値を I2〔A〕とすると、R1 に加わったマイクロ波電力 Pm は、次式で求められる。 Pm = [C] 〔W〕

    I1^2 R2R3/R4

  • 9

    201707工学A A-18-C 次の記述は、図に示すマイクロ波用サーミスタ電力計の動作原理について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、サーミスタのマイクロ波における表皮効果及び直流電流計の内部抵抗は無視するとともに、導波管回路は整合がとれているものとする。 (1) サーミスタ電力計は、 [A] 程度までの電力の測定に適している。 (2) 導波管に取り付けられ、直流ブリッジ回路の一辺を構成しているサーミスタの抵抗 R1 の値は、サーミスタに加わったマイクロ波電力及びブリッジの直流電流に応じて変化する。マイクロ波が加わらないとき、可変抵抗器 VR により R1 を流れる電流を調整してブリッジ回路の平衡をとる。このときの直流電流計の指示値を I1〔A〕とすると、R1 で消費される直流電力 P1は、次式で表される。 P1 = [B] 〔W〕 (3) マイクロ波を加えると、その電力に応じて R1 の値が変化しブリッジ回路の平衡がくずれるので、再び VR を調整して平衡をとる。このときの直流電流計の指示値を I2〔A〕とすると、R1 に加わったマイクロ波電力 Pm は、次式で求められる。 Pm = [C] 〔W〕

    (I1^2-I2^2)R2R3/R4

  • 10

    201707工学A A-18 次の記述は、図に示すマイクロ波用サーミスタ電力計の動作原理について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、サーミスタのマイクロ波における表皮効果及び直流電流計の内部抵抗は無視するとともに、導波管回路は整合がとれているものとする。 (1) サーミスタ電力計は、 [A] 程度までの電力の測定に適している。 (2) 導波管に取り付けられ、直流ブリッジ回路の一辺を構成しているサーミスタの抵抗 R1 の値は、サーミスタに加わったマイクロ波電力及びブリッジの直流電流に応じて変化する。マイクロ波が加わらないとき、可変抵抗器 VR により R1 を流れる電流を調整してブリッジ回路の平衡をとる。このときの直流電流計の指示値を I1〔A〕とすると、R1 で消費される直流電力 P1は、次式で表される。 P1 = [B] 〔W〕 (3) マイクロ波を加えると、その電力に応じて R1 の値が変化しブリッジ回路の平衡がくずれるので、再び VR を調整して平衡をとる。このときの直流電流計の指示値を I2〔A〕とすると、R1 に加わったマイクロ波電力 Pm は、次式で求められる。 Pm = [C] 〔W〕

    5 10[mW] I1^2 R2R3/R4 (I1^2-I2^2)R2R3/R4

  • 11

    201807 A-18-A 次の記述は、搬送波零位法による周波数変調(FM)波の周波数偏移の測定方法について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1) FM波の搬送波及び各側帯波の振幅は、変調指数 mf を変数(偏角)とするベッセル関数を用いて表され、このうち搬送波の振幅は、零次のベッセル関数 J0(mf )の大きさに比例する。J0(mf )は、mf に対して図1に示すような特性を持つ。 (2) 図2に示す構成例において、周波数 fm〔Hz〕の単一正弦波で周波数変調したFM(F3E)送信機の出力の一部をスペクトルアナライザに入力し、FM波のスペクトルを表示する。単一正弦波の振幅を零から次第に大きくしていくと、搬送波及び各側帯波のスペクトル振幅がそれぞれ消長を繰り返しながら、徐々にFM波の占有周波数帯幅は [A] なる。 (3) 搬送波の振幅が [B] になる度に、mf の値に対するレベル計の値(入力信号電圧)を測定する。周波数偏移 fd は、mf 及び fm の値を用いて、fd = [C] であるので、測定値から入力信号電圧対周波数偏移の特性を求めることができ、搬送波の振幅が [B] となるときだけでなく、途中の振幅でも周波数偏移を知ることができる。

    広く

  • 12

    201807 A-18-B 次の記述は、搬送波零位法による周波数変調(FM)波の周波数偏移の測定方法について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1) FM波の搬送波及び各側帯波の振幅は、変調指数 mf を変数(偏角)とするベッセル関数を用いて表され、このうち搬送波の振幅は、零次のベッセル関数 J0(mf )の大きさに比例する。J0(mf )は、mf に対して図1に示すような特性を持つ。 (2) 図2に示す構成例において、周波数 fm〔Hz〕の単一正弦波で周波数変調したFM(F3E)送信機の出力の一部をスペクトルアナライザに入力し、FM波のスペクトルを表示する。単一正弦波の振幅を零から次第に大きくしていくと、搬送波及び各側帯波のスペクトル振幅がそれぞれ消長を繰り返しながら、徐々にFM波の占有周波数帯幅は [A] なる。 (3) 搬送波の振幅が [B] になる度に、mf の値に対するレベル計の値(入力信号電圧)を測定する。周波数偏移 fd は、mf 及び fm の値を用いて、fd = [C] であるので、測定値から入力信号電圧対周波数偏移の特性を求めることができ、搬送波の振幅が [B] となるときだけでなく、途中の振幅でも周波数偏移を知ることができる。

  • 13

    201807 A-18-C 次の記述は、搬送波零位法による周波数変調(FM)波の周波数偏移の測定方法について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1) FM波の搬送波及び各側帯波の振幅は、変調指数 mf を変数(偏角)とするベッセル関数を用いて表され、このうち搬送波の振幅は、零次のベッセル関数 J0(mf )の大きさに比例する。J0(mf )は、mf に対して図1に示すような特性を持つ。 (2) 図2に示す構成例において、周波数 fm〔Hz〕の単一正弦波で周波数変調したFM(F3E)送信機の出力の一部をスペクトルアナライザに入力し、FM波のスペクトルを表示する。単一正弦波の振幅を零から次第に大きくしていくと、搬送波及び各側帯波のスペクトル振幅がそれぞれ消長を繰り返しながら、徐々にFM波の占有周波数帯幅は [A] なる。 (3) 搬送波の振幅が [B] になる度に、mf の値に対するレベル計の値(入力信号電圧)を測定する。周波数偏移 fd は、mf 及び fm の値を用いて、fd = [C] であるので、測定値から入力信号電圧対周波数偏移の特性を求めることができ、搬送波の振幅が [B] となるときだけでなく、途中の振幅でも周波数偏移を知ることができる。

    mf fm

  • 14

    201807 A-18 次の記述は、搬送波零位法による周波数変調(FM)波の周波数偏移の測定方法について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1) FM波の搬送波及び各側帯波の振幅は、変調指数 mf を変数(偏角)とするベッセル関数を用いて表され、このうち搬送波の振幅は、零次のベッセル関数 J0(mf )の大きさに比例する。J0(mf )は、mf に対して図1に示すような特性を持つ。 (2) 図2に示す構成例において、周波数 fm〔Hz〕の単一正弦波で周波数変調したFM(F3E)送信機の出力の一部をスペクトルアナライザに入力し、FM波のスペクトルを表示する。単一正弦波の振幅を零から次第に大きくしていくと、搬送波及び各側帯波のスペクトル振幅がそれぞれ消長を繰り返しながら、徐々にFM波の占有周波数帯幅は [A] なる。 (3) 搬送波の振幅が [B] になる度に、mf の値に対するレベル計の値(入力信号電圧)を測定する。周波数偏移 fd は、mf 及び fm の値を用いて、fd = [C] であるので、測定値から入力信号電圧対周波数偏移の特性を求めることができ、搬送波の振幅が [B] となるときだけでなく、途中の振幅でも周波数偏移を知ることができる。

    4 広く 零 mf fm

  • 15

    201901 A-18-A 次の記述は、図に示す原理的構成例のフラクショナル N 型 PLL 周波数シンセサイザの動作原理について述べたものである。 [ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、Nは正の整数とし、TNはN分周する期間を、TN+Nは(N+1)分周する期間とする。 (1) この PLL 周波数シンセサイザは、基準周波数 fref〔Hz〕よりも細かい周波数分解能(周波数ステップ)を得ることができる。 また、周期的に二つの整数値の分周比を切り替えることで、非整数による分周比を実現しており、平均の VCO の周波数 fO〔Hz〕は、fO = [N+{TN+1/(TN+TN+1)}] fref〔Hz〕で表される。ここでTN+1/(TN+TN+1)は、フラクションと呼ぶ。 (2) 例えば、fref = 10〔MHz〕、N=5及びフラクションの設定値を 6/10 としたとき、連続したクロック 10 サイクル中における分周器の動作は、分周比 1/5 が合計 [A] サイクル分、分周比 1/6 が合計 [B] サイクル分となるように制御され、見かけ上、非整数による分周比となる。 また、このときの fO は、 [C] 〔MHz〕であり、分数表示のフラクションの分子を1ステップずつ変化させると、fOは 1〔MHz〕ステップずつ変化する。

    4

  • 16

    201901 A-18-B 次の記述は、図に示す原理的構成例のフラクショナル N 型 PLL 周波数シンセサイザの動作原理について述べたものである。 [ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、Nは正の整数とし、TNはN分周する期間を、TN+Nは(N+1)分周する期間とする。 (1) この PLL 周波数シンセサイザは、基準周波数 fref〔Hz〕よりも細かい周波数分解能(周波数ステップ)を得ることができる。 また、周期的に二つの整数値の分周比を切り替えることで、非整数による分周比を実現しており、平均の VCO の周波数 fO〔Hz〕は、fO = [N+{TN+1/(TN+TN+1)}] fref〔Hz〕で表される。ここでTN+1/(TN+TN+1)は、フラクションと呼ぶ。 (2) 例えば、fref = 10〔MHz〕、N=5及びフラクションの設定値を 6/10 としたとき、連続したクロック 10 サイクル中における分周器の動作は、分周比 1/5 が合計 [A] サイクル分、分周比 1/6 が合計 [B] サイクル分となるように制御され、見かけ上、非整数による分周比となる。 また、このときの fO は、 [C] 〔MHz〕であり、分数表示のフラクションの分子を1ステップずつ変化させると、fOは 1〔MHz〕ステップずつ変化する。

    6

  • 17

    201901 A-18 次の記述は、図に示す原理的構成例のフラクショナル N 型 PLL 周波数シンセサイザの動作原理について述べたものである。 [ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、Nは正の整数とし、TNはN分周する期間を、TN+Nは(N+1)分周する期間とする。 (1) この PLL 周波数シンセサイザは、基準周波数 fref〔Hz〕よりも細かい周波数分解能(周波数ステップ)を得ることができる。 また、周期的に二つの整数値の分周比を切り替えることで、非整数による分周比を実現しており、平均の VCO の周波数 fO〔Hz〕は、fO = [N+{TN+1/(TN+TN+1)}] fref〔Hz〕で表される。ここでTN+1/(TN+TN+1)は、フラクションと呼ぶ。 (2) 例えば、fref = 10〔MHz〕、N=5及びフラクションの設定値を 6/10 としたとき、連続したクロック 10 サイクル中における分周器の動作は、分周比 1/5 が合計 [A] サイクル分、分周比 1/6 が合計 [B] サイクル分となるように制御され、見かけ上、非整数による分周比となる。 また、このときの fO は、 [C] 〔MHz〕であり、分数表示のフラクションの分子を1ステップずつ変化させると、fOは 1〔MHz〕ステップずつ変化する。

    56

  • 18

    201901 A-18 次の記述は、図に示す原理的構成例のフラクショナル N 型 PLL 周波数シンセサイザの動作原理について述べたものである。 [ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、Nは正の整数とし、TNはN分周する期間を、TN+Nは(N+1)分周する期間とする。 (1) この PLL 周波数シンセサイザは、基準周波数 fref〔Hz〕よりも細かい周波数分解能(周波数ステップ)を得ることができる。 また、周期的に二つの整数値の分周比を切り替えることで、非整数による分周比を実現しており、平均の VCO の周波数 fO〔Hz〕は、fO = [N+{TN+1/(TN+TN+1)}] fref〔Hz〕で表される。ここでTN+1/(TN+TN+1)は、フラクションと呼ぶ。 (2) 例えば、fref = 10〔MHz〕、N=5及びフラクションの設定値を 6/10 としたとき、連続したクロック 10 サイクル中における分周器の動作は、分周比 1/5 が合計 [A] サイクル分、分周比 1/6 が合計 [B] サイクル分となるように制御され、見かけ上、非整数による分周比となる。 また、このときの fO は、 [C] 〔MHz〕であり、分数表示のフラクションの分子を1ステップずつ変化させると、fOは 1〔MHz〕ステップずつ変化する。

    4 4 6 56

  • 19

    201907工学A A-18 デジタルオシロスコープのサンプリング方式に関する次の記述のうち、誤っているものを下の番号から選べ。

    4 等価時間サンプリング方式の一つであるランダムサンプリング方式は、トリガ時点を基準にして入力信号の波形のサンプリング位置を一定時間ずつ遅らせてサンプリングを行う。

  • 20

    202001 A-18-A 次の記述は、法令等に基づく無線局の送信設備の「スプリアス発射の強度」及び「不要発射の強度」の測定について、図を基にして述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1)「[A]領域におけるスプリアス発射の強度」の測定は、無変調状態において、[A]領域におけるスプリアス発射の強度を測定し、その測定値が許容値内であることを確認する。 (2)「[B]領域における不要発射の強度」の測定は、[C]状態において、中心周波数〔Hz〕から必要周波数帯幅〔Hz〕の±250〔%〕離れた周波数を境界とした[B]領域における不要発射の強度を測定し、その測定値が許容値内であることを確認する。この測定では、[C]状態において、不要発射が周波数軸上に広がって出てくる可能性が[D]ことから、許容値を規定するための参照帯域幅の範囲内に含まれる不要発射の電力を積分した値を測定するこことされている。

    帯域外

  • 21

    202001 A-18-B 次の記述は、法令等に基づく無線局の送信設備の「スプリアス発射の強度」及び「不要発射の強度」の測定について、図を基にして述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1)「[A]領域におけるスプリアス発射の強度」の測定は、無変調状態において、[A]領域におけるスプリアス発射の強度を測定し、その測定値が許容値内であることを確認する。 (2)「[B]領域における不要発射の強度」の測定は、[C]状態において、中心周波数〔Hz〕から必要周波数帯幅〔Hz〕の±250〔%〕離れた周波数を境界とした[B]領域における不要発射の強度を測定し、その測定値が許容値内であることを確認する。この測定では、[C]状態において、不要発射が周波数軸上に広がって出てくる可能性が[D]ことから、許容値を規定するための参照帯域幅の範囲内に含まれる不要発射の電力を積分した値を測定するこことされている。

    スプリアス

  • 22

    202001 A-18-C 次の記述は、法令等に基づく無線局の送信設備の「スプリアス発射の強度」及び「不要発射の強度」の測定について、図を基にして述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1)「[A]領域におけるスプリアス発射の強度」の測定は、無変調状態において、[A]領域におけるスプリアス発射の強度を測定し、その測定値が許容値内であることを確認する。 (2)「[B]領域における不要発射の強度」の測定は、[C]状態において、中心周波数〔Hz〕から必要周波数帯幅〔Hz〕の±250〔%〕離れた周波数を境界とした[B]領域における不要発射の強度を測定し、その測定値が許容値内であることを確認する。この測定では、[C]状態において、不要発射が周波数軸上に広がって出てくる可能性が[D]ことから、許容値を規定するための参照帯域幅の範囲内に含まれる不要発射の電力を積分した値を測定するこことされている。

    変調

  • 23

    202001 A-18-D 次の記述は、法令等に基づく無線局の送信設備の「スプリアス発射の強度」及び「不要発射の強度」の測定について、図を基にして述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1)「[A]領域におけるスプリアス発射の強度」の測定は、無変調状態において、[A]領域におけるスプリアス発射の強度を測定し、その測定値が許容値内であることを確認する。 (2)「[B]領域における不要発射の強度」の測定は、[C]状態において、中心周波数〔Hz〕から必要周波数帯幅〔Hz〕の±250〔%〕離れた周波数を境界とした[B]領域における不要発射の強度を測定し、その測定値が許容値内であることを確認する。この測定では、[C]状態において、不要発射が周波数軸上に広がって出てくる可能性が[D]ことから、許容値を規定するための参照帯域幅の範囲内に含まれる不要発射の電力を積分した値を測定するこことされている。

    ある

  • 24

    202001 A-18 次の記述は、法令等に基づく無線局の送信設備の「スプリアス発射の強度」及び「不要発射の強度」の測定について、図を基にして述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1)「[A]領域におけるスプリアス発射の強度」の測定は、無変調状態において、[A]領域におけるスプリアス発射の強度を測定し、その測定値が許容値内であることを確認する。 (2)「[B]領域における不要発射の強度」の測定は、[C]状態において、中心周波数〔Hz〕から必要周波数帯幅〔Hz〕の±250〔%〕離れた周波数を境界とした[B]領域における不要発射の強度を測定し、その測定値が許容値内であることを確認する。この測定では、[C]状態において、不要発射が周波数軸上に広がって出てくる可能性が[D]ことから、許容値を規定するための参照帯域幅の範囲内に含まれる不要発射の電力を積分した値を測定するこことされている。

    1 帯域外 スプリアス 変調 ある

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    問題一覧

  • 1

    201601工学A A-18 次の記述は、オシロスコープ、スーパヘテロダイン方式スペクトルアナライザ(スペクトルアナライザ)及びFFTアナライザの各測定器に、周期性の方形波など、複数の正弦波の和で表される信号を入力したときに測定できる項目について述べたものである。このうち誤っているものを下の番号から選べ。

    5 スペクトルアナライザは、入力信号の振幅の時間に対する変化を、時間軸上の波形として観測することができる。

  • 2

    201607工学A A-18 次の記述は、図に示すスーパヘテロダイン方式によるアナログ型のスペクトルアナライザの原理的な構成例について述べたものである。このうち誤っているものを下の番号から選べ。

    3 周波数掃引時間は、周波数分解能が高いほど短くする必要がある。

  • 3

    201701工学A A-18-A 次の記述は、図の原理的構成図に示すフラクショナル N 型の PLL 周波数シンセサイザの動作原理について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、Nは正の整数とし、TNはN分周する期間を、TN+1は(N+1)分周する期間とする。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1) この PLL 周波数シンセサイザは、基準周波数(位相比較周波数)fref〔Hz〕よりも細かい周波数分解能(周波数ステップ)を得ることができる。また、周期的に二つの整数値の分周比を切り替えることで、非整数の分周比を実現しており、平均の VCOの周波数 fO〔Hz〕は、fO = {N + [A] } fref〔Hz〕で表される。ここで [A] は、フラクションと呼ぶ。 (2) 例えば、fref =10〔MHz〕、N=5 及びフラクションの設定値を 4/10 としたとき、連続したクロック 10 サイクル中における分周器の動作は、分周比 1/5 が合計 [B] サイクル分、分周比 1/6 が合計 [C] サイクル分となるように制御され、見かけ上、非整数の分周比となる。また、このときの fO は、54〔MHz〕であり、分数表示のフラクションの分子を1ステップずつ変化させると、fO は 1〔MHz〕ステップずつ変化する。

    TN+1/TN+TN+1

  • 4

    201701工学A A-18-B 次の記述は、図の原理的構成図に示すフラクショナル N 型の PLL 周波数シンセサイザの動作原理について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、Nは正の整数とし、TNはN分周する期間を、TN+1は(N+1)分周する期間とする。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1) この PLL 周波数シンセサイザは、基準周波数(位相比較周波数)fref〔Hz〕よりも細かい周波数分解能(周波数ステップ)を得ることができる。また、周期的に二つの整数値の分周比を切り替えることで、非整数の分周比を実現しており、平均の VCOの周波数 fO〔Hz〕は、fO = {N + [A] } fref〔Hz〕で表される。ここで [A] は、フラクションと呼ぶ。 (2) 例えば、fref =10〔MHz〕、N=5 及びフラクションの設定値を 4/10 としたとき、連続したクロック 10 サイクル中における分周器の動作は、分周比 1/5 が合計 [B] サイクル分、分周比 1/6 が合計 [C] サイクル分となるように制御され、見かけ上、非整数の分周比となる。また、このときの fO は、54〔MHz〕であり、分数表示のフラクションの分子を1ステップずつ変化させると、fO は 1〔MHz〕ステップずつ変化する。

    6

  • 5

    201701工学A A-18-C 次の記述は、図の原理的構成図に示すフラクショナル N 型の PLL 周波数シンセサイザの動作原理について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、Nは正の整数とし、TNはN分周する期間を、TN+1は(N+1)分周する期間とする。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1) この PLL 周波数シンセサイザは、基準周波数(位相比較周波数)fref〔Hz〕よりも細かい周波数分解能(周波数ステップ)を得ることができる。また、周期的に二つの整数値の分周比を切り替えることで、非整数の分周比を実現しており、平均の VCOの周波数 fO〔Hz〕は、fO = {N + [A] } fref〔Hz〕で表される。ここで [A] は、フラクションと呼ぶ。 (2) 例えば、fref =10〔MHz〕、N=5 及びフラクションの設定値を 4/10 としたとき、連続したクロック 10 サイクル中における分周器の動作は、分周比 1/5 が合計 [B] サイクル分、分周比 1/6 が合計 [C] サイクル分となるように制御され、見かけ上、非整数の分周比となる。また、このときの fO は、54〔MHz〕であり、分数表示のフラクションの分子を1ステップずつ変化させると、fO は 1〔MHz〕ステップずつ変化する。

    4

  • 6

    201701工学A A-18 次の記述は、図の原理的構成図に示すフラクショナル N 型の PLL 周波数シンセサイザの動作原理について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、Nは正の整数とし、TNはN分周する期間を、TN+1は(N+1)分周する期間とする。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1) この PLL 周波数シンセサイザは、基準周波数(位相比較周波数)fref〔Hz〕よりも細かい周波数分解能(周波数ステップ)を得ることができる。また、周期的に二つの整数値の分周比を切り替えることで、非整数の分周比を実現しており、平均の VCOの周波数 fO〔Hz〕は、fO = {N + [A] } fref〔Hz〕で表される。ここで [A] は、フラクションと呼ぶ。 (2) 例えば、fref =10〔MHz〕、N=5 及びフラクションの設定値を 4/10 としたとき、連続したクロック 10 サイクル中における分周器の動作は、分周比 1/5 が合計 [B] サイクル分、分周比 1/6 が合計 [C] サイクル分となるように制御され、見かけ上、非整数の分周比となる。また、このときの fO は、54〔MHz〕であり、分数表示のフラクションの分子を1ステップずつ変化させると、fO は 1〔MHz〕ステップずつ変化する。

    1 TN+1/TN+TN+1 6 4

  • 7

    201707工学A A-18-A 次の記述は、図に示すマイクロ波用サーミスタ電力計の動作原理について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、サーミスタのマイクロ波における表皮効果及び直流電流計の内部抵抗は無視するとともに、導波管回路は整合がとれているものとする。 (1) サーミスタ電力計は、 [A] 程度までの電力の測定に適している。 (2) 導波管に取り付けられ、直流ブリッジ回路の一辺を構成しているサーミスタの抵抗 R1 の値は、サーミスタに加わったマイクロ波電力及びブリッジの直流電流に応じて変化する。マイクロ波が加わらないとき、可変抵抗器 VR により R1 を流れる電流を調整してブリッジ回路の平衡をとる。このときの直流電流計の指示値を I1〔A〕とすると、R1 で消費される直流電力 P1は、次式で表される。 P1 = [B] 〔W〕 (3) マイクロ波を加えると、その電力に応じて R1 の値が変化しブリッジ回路の平衡がくずれるので、再び VR を調整して平衡をとる。このときの直流電流計の指示値を I2〔A〕とすると、R1 に加わったマイクロ波電力 Pm は、次式で求められる。 Pm = [C] 〔W〕

    10[mW]

  • 8

    201707工学A A-18-B 次の記述は、図に示すマイクロ波用サーミスタ電力計の動作原理について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、サーミスタのマイクロ波における表皮効果及び直流電流計の内部抵抗は無視するとともに、導波管回路は整合がとれているものとする。 (1) サーミスタ電力計は、 [A] 程度までの電力の測定に適している。 (2) 導波管に取り付けられ、直流ブリッジ回路の一辺を構成しているサーミスタの抵抗 R1 の値は、サーミスタに加わったマイクロ波電力及びブリッジの直流電流に応じて変化する。マイクロ波が加わらないとき、可変抵抗器 VR により R1 を流れる電流を調整してブリッジ回路の平衡をとる。このときの直流電流計の指示値を I1〔A〕とすると、R1 で消費される直流電力 P1は、次式で表される。 P1 = [B] 〔W〕 (3) マイクロ波を加えると、その電力に応じて R1 の値が変化しブリッジ回路の平衡がくずれるので、再び VR を調整して平衡をとる。このときの直流電流計の指示値を I2〔A〕とすると、R1 に加わったマイクロ波電力 Pm は、次式で求められる。 Pm = [C] 〔W〕

    I1^2 R2R3/R4

  • 9

    201707工学A A-18-C 次の記述は、図に示すマイクロ波用サーミスタ電力計の動作原理について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、サーミスタのマイクロ波における表皮効果及び直流電流計の内部抵抗は無視するとともに、導波管回路は整合がとれているものとする。 (1) サーミスタ電力計は、 [A] 程度までの電力の測定に適している。 (2) 導波管に取り付けられ、直流ブリッジ回路の一辺を構成しているサーミスタの抵抗 R1 の値は、サーミスタに加わったマイクロ波電力及びブリッジの直流電流に応じて変化する。マイクロ波が加わらないとき、可変抵抗器 VR により R1 を流れる電流を調整してブリッジ回路の平衡をとる。このときの直流電流計の指示値を I1〔A〕とすると、R1 で消費される直流電力 P1は、次式で表される。 P1 = [B] 〔W〕 (3) マイクロ波を加えると、その電力に応じて R1 の値が変化しブリッジ回路の平衡がくずれるので、再び VR を調整して平衡をとる。このときの直流電流計の指示値を I2〔A〕とすると、R1 に加わったマイクロ波電力 Pm は、次式で求められる。 Pm = [C] 〔W〕

    (I1^2-I2^2)R2R3/R4

  • 10

    201707工学A A-18 次の記述は、図に示すマイクロ波用サーミスタ電力計の動作原理について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、サーミスタのマイクロ波における表皮効果及び直流電流計の内部抵抗は無視するとともに、導波管回路は整合がとれているものとする。 (1) サーミスタ電力計は、 [A] 程度までの電力の測定に適している。 (2) 導波管に取り付けられ、直流ブリッジ回路の一辺を構成しているサーミスタの抵抗 R1 の値は、サーミスタに加わったマイクロ波電力及びブリッジの直流電流に応じて変化する。マイクロ波が加わらないとき、可変抵抗器 VR により R1 を流れる電流を調整してブリッジ回路の平衡をとる。このときの直流電流計の指示値を I1〔A〕とすると、R1 で消費される直流電力 P1は、次式で表される。 P1 = [B] 〔W〕 (3) マイクロ波を加えると、その電力に応じて R1 の値が変化しブリッジ回路の平衡がくずれるので、再び VR を調整して平衡をとる。このときの直流電流計の指示値を I2〔A〕とすると、R1 に加わったマイクロ波電力 Pm は、次式で求められる。 Pm = [C] 〔W〕

    5 10[mW] I1^2 R2R3/R4 (I1^2-I2^2)R2R3/R4

  • 11

    201807 A-18-A 次の記述は、搬送波零位法による周波数変調(FM)波の周波数偏移の測定方法について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1) FM波の搬送波及び各側帯波の振幅は、変調指数 mf を変数(偏角)とするベッセル関数を用いて表され、このうち搬送波の振幅は、零次のベッセル関数 J0(mf )の大きさに比例する。J0(mf )は、mf に対して図1に示すような特性を持つ。 (2) 図2に示す構成例において、周波数 fm〔Hz〕の単一正弦波で周波数変調したFM(F3E)送信機の出力の一部をスペクトルアナライザに入力し、FM波のスペクトルを表示する。単一正弦波の振幅を零から次第に大きくしていくと、搬送波及び各側帯波のスペクトル振幅がそれぞれ消長を繰り返しながら、徐々にFM波の占有周波数帯幅は [A] なる。 (3) 搬送波の振幅が [B] になる度に、mf の値に対するレベル計の値(入力信号電圧)を測定する。周波数偏移 fd は、mf 及び fm の値を用いて、fd = [C] であるので、測定値から入力信号電圧対周波数偏移の特性を求めることができ、搬送波の振幅が [B] となるときだけでなく、途中の振幅でも周波数偏移を知ることができる。

    広く

  • 12

    201807 A-18-B 次の記述は、搬送波零位法による周波数変調(FM)波の周波数偏移の測定方法について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1) FM波の搬送波及び各側帯波の振幅は、変調指数 mf を変数(偏角)とするベッセル関数を用いて表され、このうち搬送波の振幅は、零次のベッセル関数 J0(mf )の大きさに比例する。J0(mf )は、mf に対して図1に示すような特性を持つ。 (2) 図2に示す構成例において、周波数 fm〔Hz〕の単一正弦波で周波数変調したFM(F3E)送信機の出力の一部をスペクトルアナライザに入力し、FM波のスペクトルを表示する。単一正弦波の振幅を零から次第に大きくしていくと、搬送波及び各側帯波のスペクトル振幅がそれぞれ消長を繰り返しながら、徐々にFM波の占有周波数帯幅は [A] なる。 (3) 搬送波の振幅が [B] になる度に、mf の値に対するレベル計の値(入力信号電圧)を測定する。周波数偏移 fd は、mf 及び fm の値を用いて、fd = [C] であるので、測定値から入力信号電圧対周波数偏移の特性を求めることができ、搬送波の振幅が [B] となるときだけでなく、途中の振幅でも周波数偏移を知ることができる。

  • 13

    201807 A-18-C 次の記述は、搬送波零位法による周波数変調(FM)波の周波数偏移の測定方法について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1) FM波の搬送波及び各側帯波の振幅は、変調指数 mf を変数(偏角)とするベッセル関数を用いて表され、このうち搬送波の振幅は、零次のベッセル関数 J0(mf )の大きさに比例する。J0(mf )は、mf に対して図1に示すような特性を持つ。 (2) 図2に示す構成例において、周波数 fm〔Hz〕の単一正弦波で周波数変調したFM(F3E)送信機の出力の一部をスペクトルアナライザに入力し、FM波のスペクトルを表示する。単一正弦波の振幅を零から次第に大きくしていくと、搬送波及び各側帯波のスペクトル振幅がそれぞれ消長を繰り返しながら、徐々にFM波の占有周波数帯幅は [A] なる。 (3) 搬送波の振幅が [B] になる度に、mf の値に対するレベル計の値(入力信号電圧)を測定する。周波数偏移 fd は、mf 及び fm の値を用いて、fd = [C] であるので、測定値から入力信号電圧対周波数偏移の特性を求めることができ、搬送波の振幅が [B] となるときだけでなく、途中の振幅でも周波数偏移を知ることができる。

    mf fm

  • 14

    201807 A-18 次の記述は、搬送波零位法による周波数変調(FM)波の周波数偏移の測定方法について述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1) FM波の搬送波及び各側帯波の振幅は、変調指数 mf を変数(偏角)とするベッセル関数を用いて表され、このうち搬送波の振幅は、零次のベッセル関数 J0(mf )の大きさに比例する。J0(mf )は、mf に対して図1に示すような特性を持つ。 (2) 図2に示す構成例において、周波数 fm〔Hz〕の単一正弦波で周波数変調したFM(F3E)送信機の出力の一部をスペクトルアナライザに入力し、FM波のスペクトルを表示する。単一正弦波の振幅を零から次第に大きくしていくと、搬送波及び各側帯波のスペクトル振幅がそれぞれ消長を繰り返しながら、徐々にFM波の占有周波数帯幅は [A] なる。 (3) 搬送波の振幅が [B] になる度に、mf の値に対するレベル計の値(入力信号電圧)を測定する。周波数偏移 fd は、mf 及び fm の値を用いて、fd = [C] であるので、測定値から入力信号電圧対周波数偏移の特性を求めることができ、搬送波の振幅が [B] となるときだけでなく、途中の振幅でも周波数偏移を知ることができる。

    4 広く 零 mf fm

  • 15

    201901 A-18-A 次の記述は、図に示す原理的構成例のフラクショナル N 型 PLL 周波数シンセサイザの動作原理について述べたものである。 [ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、Nは正の整数とし、TNはN分周する期間を、TN+Nは(N+1)分周する期間とする。 (1) この PLL 周波数シンセサイザは、基準周波数 fref〔Hz〕よりも細かい周波数分解能(周波数ステップ)を得ることができる。 また、周期的に二つの整数値の分周比を切り替えることで、非整数による分周比を実現しており、平均の VCO の周波数 fO〔Hz〕は、fO = [N+{TN+1/(TN+TN+1)}] fref〔Hz〕で表される。ここでTN+1/(TN+TN+1)は、フラクションと呼ぶ。 (2) 例えば、fref = 10〔MHz〕、N=5及びフラクションの設定値を 6/10 としたとき、連続したクロック 10 サイクル中における分周器の動作は、分周比 1/5 が合計 [A] サイクル分、分周比 1/6 が合計 [B] サイクル分となるように制御され、見かけ上、非整数による分周比となる。 また、このときの fO は、 [C] 〔MHz〕であり、分数表示のフラクションの分子を1ステップずつ変化させると、fOは 1〔MHz〕ステップずつ変化する。

    4

  • 16

    201901 A-18-B 次の記述は、図に示す原理的構成例のフラクショナル N 型 PLL 周波数シンセサイザの動作原理について述べたものである。 [ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、Nは正の整数とし、TNはN分周する期間を、TN+Nは(N+1)分周する期間とする。 (1) この PLL 周波数シンセサイザは、基準周波数 fref〔Hz〕よりも細かい周波数分解能(周波数ステップ)を得ることができる。 また、周期的に二つの整数値の分周比を切り替えることで、非整数による分周比を実現しており、平均の VCO の周波数 fO〔Hz〕は、fO = [N+{TN+1/(TN+TN+1)}] fref〔Hz〕で表される。ここでTN+1/(TN+TN+1)は、フラクションと呼ぶ。 (2) 例えば、fref = 10〔MHz〕、N=5及びフラクションの設定値を 6/10 としたとき、連続したクロック 10 サイクル中における分周器の動作は、分周比 1/5 が合計 [A] サイクル分、分周比 1/6 が合計 [B] サイクル分となるように制御され、見かけ上、非整数による分周比となる。 また、このときの fO は、 [C] 〔MHz〕であり、分数表示のフラクションの分子を1ステップずつ変化させると、fOは 1〔MHz〕ステップずつ変化する。

    6

  • 17

    201901 A-18 次の記述は、図に示す原理的構成例のフラクショナル N 型 PLL 周波数シンセサイザの動作原理について述べたものである。 [ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、Nは正の整数とし、TNはN分周する期間を、TN+Nは(N+1)分周する期間とする。 (1) この PLL 周波数シンセサイザは、基準周波数 fref〔Hz〕よりも細かい周波数分解能(周波数ステップ)を得ることができる。 また、周期的に二つの整数値の分周比を切り替えることで、非整数による分周比を実現しており、平均の VCO の周波数 fO〔Hz〕は、fO = [N+{TN+1/(TN+TN+1)}] fref〔Hz〕で表される。ここでTN+1/(TN+TN+1)は、フラクションと呼ぶ。 (2) 例えば、fref = 10〔MHz〕、N=5及びフラクションの設定値を 6/10 としたとき、連続したクロック 10 サイクル中における分周器の動作は、分周比 1/5 が合計 [A] サイクル分、分周比 1/6 が合計 [B] サイクル分となるように制御され、見かけ上、非整数による分周比となる。 また、このときの fO は、 [C] 〔MHz〕であり、分数表示のフラクションの分子を1ステップずつ変化させると、fOは 1〔MHz〕ステップずつ変化する。

    56

  • 18

    201901 A-18 次の記述は、図に示す原理的構成例のフラクショナル N 型 PLL 周波数シンセサイザの動作原理について述べたものである。 [ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。ただし、Nは正の整数とし、TNはN分周する期間を、TN+Nは(N+1)分周する期間とする。 (1) この PLL 周波数シンセサイザは、基準周波数 fref〔Hz〕よりも細かい周波数分解能(周波数ステップ)を得ることができる。 また、周期的に二つの整数値の分周比を切り替えることで、非整数による分周比を実現しており、平均の VCO の周波数 fO〔Hz〕は、fO = [N+{TN+1/(TN+TN+1)}] fref〔Hz〕で表される。ここでTN+1/(TN+TN+1)は、フラクションと呼ぶ。 (2) 例えば、fref = 10〔MHz〕、N=5及びフラクションの設定値を 6/10 としたとき、連続したクロック 10 サイクル中における分周器の動作は、分周比 1/5 が合計 [A] サイクル分、分周比 1/6 が合計 [B] サイクル分となるように制御され、見かけ上、非整数による分周比となる。 また、このときの fO は、 [C] 〔MHz〕であり、分数表示のフラクションの分子を1ステップずつ変化させると、fOは 1〔MHz〕ステップずつ変化する。

    4 4 6 56

  • 19

    201907工学A A-18 デジタルオシロスコープのサンプリング方式に関する次の記述のうち、誤っているものを下の番号から選べ。

    4 等価時間サンプリング方式の一つであるランダムサンプリング方式は、トリガ時点を基準にして入力信号の波形のサンプリング位置を一定時間ずつ遅らせてサンプリングを行う。

  • 20

    202001 A-18-A 次の記述は、法令等に基づく無線局の送信設備の「スプリアス発射の強度」及び「不要発射の強度」の測定について、図を基にして述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1)「[A]領域におけるスプリアス発射の強度」の測定は、無変調状態において、[A]領域におけるスプリアス発射の強度を測定し、その測定値が許容値内であることを確認する。 (2)「[B]領域における不要発射の強度」の測定は、[C]状態において、中心周波数〔Hz〕から必要周波数帯幅〔Hz〕の±250〔%〕離れた周波数を境界とした[B]領域における不要発射の強度を測定し、その測定値が許容値内であることを確認する。この測定では、[C]状態において、不要発射が周波数軸上に広がって出てくる可能性が[D]ことから、許容値を規定するための参照帯域幅の範囲内に含まれる不要発射の電力を積分した値を測定するこことされている。

    帯域外

  • 21

    202001 A-18-B 次の記述は、法令等に基づく無線局の送信設備の「スプリアス発射の強度」及び「不要発射の強度」の測定について、図を基にして述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1)「[A]領域におけるスプリアス発射の強度」の測定は、無変調状態において、[A]領域におけるスプリアス発射の強度を測定し、その測定値が許容値内であることを確認する。 (2)「[B]領域における不要発射の強度」の測定は、[C]状態において、中心周波数〔Hz〕から必要周波数帯幅〔Hz〕の±250〔%〕離れた周波数を境界とした[B]領域における不要発射の強度を測定し、その測定値が許容値内であることを確認する。この測定では、[C]状態において、不要発射が周波数軸上に広がって出てくる可能性が[D]ことから、許容値を規定するための参照帯域幅の範囲内に含まれる不要発射の電力を積分した値を測定するこことされている。

    スプリアス

  • 22

    202001 A-18-C 次の記述は、法令等に基づく無線局の送信設備の「スプリアス発射の強度」及び「不要発射の強度」の測定について、図を基にして述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1)「[A]領域におけるスプリアス発射の強度」の測定は、無変調状態において、[A]領域におけるスプリアス発射の強度を測定し、その測定値が許容値内であることを確認する。 (2)「[B]領域における不要発射の強度」の測定は、[C]状態において、中心周波数〔Hz〕から必要周波数帯幅〔Hz〕の±250〔%〕離れた周波数を境界とした[B]領域における不要発射の強度を測定し、その測定値が許容値内であることを確認する。この測定では、[C]状態において、不要発射が周波数軸上に広がって出てくる可能性が[D]ことから、許容値を規定するための参照帯域幅の範囲内に含まれる不要発射の電力を積分した値を測定するこことされている。

    変調

  • 23

    202001 A-18-D 次の記述は、法令等に基づく無線局の送信設備の「スプリアス発射の強度」及び「不要発射の強度」の測定について、図を基にして述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1)「[A]領域におけるスプリアス発射の強度」の測定は、無変調状態において、[A]領域におけるスプリアス発射の強度を測定し、その測定値が許容値内であることを確認する。 (2)「[B]領域における不要発射の強度」の測定は、[C]状態において、中心周波数〔Hz〕から必要周波数帯幅〔Hz〕の±250〔%〕離れた周波数を境界とした[B]領域における不要発射の強度を測定し、その測定値が許容値内であることを確認する。この測定では、[C]状態において、不要発射が周波数軸上に広がって出てくる可能性が[D]ことから、許容値を規定するための参照帯域幅の範囲内に含まれる不要発射の電力を積分した値を測定するこことされている。

    ある

  • 24

    202001 A-18 次の記述は、法令等に基づく無線局の送信設備の「スプリアス発射の強度」及び「不要発射の強度」の測定について、図を基にして述べたものである。[ ]内に入れるべき字句の正しい組合せを下の番号から選べ。なお、同じ記号の[ ]内には、同じ字句が入るものとする。 (1)「[A]領域におけるスプリアス発射の強度」の測定は、無変調状態において、[A]領域におけるスプリアス発射の強度を測定し、その測定値が許容値内であることを確認する。 (2)「[B]領域における不要発射の強度」の測定は、[C]状態において、中心周波数〔Hz〕から必要周波数帯幅〔Hz〕の±250〔%〕離れた周波数を境界とした[B]領域における不要発射の強度を測定し、その測定値が許容値内であることを確認する。この測定では、[C]状態において、不要発射が周波数軸上に広がって出てくる可能性が[D]ことから、許容値を規定するための参照帯域幅の範囲内に含まれる不要発射の電力を積分した値を測定するこことされている。

    1 帯域外 スプリアス 変調 ある