講義①回目

20問 • 1年前

問題一覧

構造計算における荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.屋根の積雪荷重は、屋根に雪止めがある場合を除き、その勾配が 60度を超える場合においては、零とすることができる。 2.風圧力を計算する場合の速度圧は、その地方において定められた風速の2乗に比例する。 3.建築物の屋根版に作用する風圧力と、屋根葺き材に作用する風圧力とは、それぞれ個別に計算する。 4.同一の室に用いる積載荷重の大小関係は、一般に、「地震力の計算用」> 「床の計算用」> 「大梁及び柱の計算用」である。 5.暴風時における建築物の転倒、柱の引抜き等を検討する場合においては、建築物の実況に応じて積載荷重を減らした数値によるものとする。

構造計算における荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.床の単位面積当たりの積載荷重は、一般に、「百貨店又は店舗の売場」より「教室」のほうが大きい。 2.倉庫業を営む倉庫の床の積載荷重については、実況に応じて計算した値が3,900N/m2未満の場合であっても 3,900N/m2として計算する。 3.屋根面における積雪量が不均等となるおそれのある場合においては、その影響を考慮して積雪荷重を計算しなければならない。 4.許容応力度等計算において、多雪区域に指定された区域外の場合、地震時の短期に生ずる力は、常時の長期に生ずる力に地震力によって生ずる力を加えたものである。 5.風圧力を計算する場合の速度圧は、その地方において定められた風速の2乗に比例する。

構造計算における荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.床の単位面積当たりの積載荷重は、一般に、「百貨店又は店舗の売場」より「教室」のほうが小さい。 2.屋根面における積雪量が不均等となるおそれのある場合においては、その影響を考慮して積雪荷重を計算する。 3.屋根の積雪荷重は、屋根に雪止めがある場合を除き、その勾配が 45度を超える場合においては、零とすることができる。 4.風圧力を計算する場合において、閉鎖型及び開放型の建築物の風力係数は、原則として、建築物の外圧係数から内圧係数を減じた数値とする。 5.風圧力を計算する場合の速度圧は、その地方において定められた風速の2乗に比例する。

荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .同一の室において、積載荷重の大小関係は、一般に、「地震力の計算用」＞「大梁及び柱の構造計算用」＞「床の構造計算用」である。 2 .積雪荷重の計算に用いる積雪の単位荷重は、多雪区域以外の区域においては、積雪量 1 cmごとに 20 N/m2以上とする。 3 .風圧力の計算に用いる平均風速の高さ方向の分布を表す係数Erは、同じ地上高さの場合、一般に、地表面粗度区分がIIIよりIIのほうが大きくなる。 4 .地震力の計算に用いる建築物の設計用一次固有周期(単位 s)は、鉄筋コンクリート造の場合、建築物の高さ(単位 m)に 0.02 を乗じて算出する。 5 .擁壁に作用する土圧のうち、主働土圧は、擁壁が地盤から離れる方向に変位するときに、最終的に一定値に落ち着いた状態で発揮される土圧である。

構造計算における鉛直荷重等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.多雪区域において、長期に生ずる力の計算に用いる積雪荷重は、短期に生ずる力の計算に用いる積雪荷重の 0.35倍の数値とする。 2.多雪区域を指定する基準は、쓕垂直積雪量が1m以上の区域」又は쓕積雪の初終間日数の平年値が 30日以上の区域」と定められている。 3.各階が事務室である建築物において、柱の垂直荷重による圧縮力を計算する場合、積載荷重は、その柱が支える床の数に応じて低減することができる。 4.暴風時における建築物の転倒、柱の引抜き等を検討する場合、積載荷重は、建築物の実況に応じて低減した数値によるものとする。 5.同一の室に用いる積載荷重の大小関係は、一般に、「床の計算用」> 「大梁及び柱の計算用」> 「地震力の計算用」である。

構造計算における荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .同一の室における床の単位面積当たりの積載荷重は、一般に、「床の構造計算をする場合」より「地震力を計算する場合」のほうが小さい。 2 .各階が事務室である建築物において、垂直荷重による柱の圧縮力を低減して計算する場合の「積載荷重を減らすために乗ずべき数値」は、一般に、その柱が支える床の数が多くなほど小さくなる。 3 .屋根の積雪荷重は、屋根に雪止めがある場合を除き、その勾配が 60 度を超える場合においては、零とすることができる。 4 .地震力の計算に用いる地震層せん断力係数の建築物の高さ方向の分布を示す係数Aiは、一般に、上階になるほど大きくなり、かつ、建築物の設計用一次固有周期Tが長くなるほどその傾向が著しくなる。 5 .地震力の計算に用いる振動特性係数Rtは、同一の地盤種別の場合、一般に、建築物の設計用一次固有周期Tが長くなるほど大きくなる。

荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .倉庫業を営む倉庫の床の積載荷重は、建築物の実況に応じて計算した値が 3,900 N/m2未満の場合であっても 3,900 N/m2とする。 2 .屋根面における積雪量が不均等となるおそれのある場合には、その影響を考慮して積雪荷重を計算する。 3 .特定行政庁が指定する多雪区域における地震時の計算に用いる積雪荷重は、短期の積雪荷重の0.7 倍の数値とする。 4 .建築物の屋根版に作用する風圧力と、屋根葺き材に作用する風圧力とは、それぞれ個別に計算する。 5 .開放型の建築物で風上開放の場合、風圧力の計算に用いる風力係数は、一般に、正の内圧係数を用いて計算する。

構造計算における荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .暴風時における建築物の転倒や柱の引抜き等を検討する際に、建築物の実況に応じて積載荷重を低減した数値によるものとした。 2 .多雪区域において、長期に生ずる力の計算に用いる積雪荷重として、短期に生ずる力の計算に用いる積雪荷重の 0.35 倍の数値とした。 3 .許容応力度等計算において、地盤が著しく軟弱な区域として指定された区域内における木造の建築物の標準せん断力係数Coを、0.3 として地震力を算定した。 4 .建築物の地下部分の各部分に作用する地震力として、当該部分の固定荷重と積載荷重との和に水平震度kを乗じて計算した。 5 .地下水位以深に位置する地下外壁面に対して、土圧だけでなく、水圧も考慮した。

構造計算における荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .各階が事務室である建築物において、柱の垂直荷重による圧縮力を計算する場合、積載荷重は、その柱が支える床の数に応じて低減することができる。 2 .多雪区域を指定する基準は、「垂直積雪量が 1 m以上の区域」又は「積雪の初終間日数の平年値が 30 日以上の区域」と定められている。 3 .風圧力を計算する場合の速度圧qは、その地方において定められた風速V0 の 2 乗に比例する。 4 .地震力の計算に用いる標準せん断力係数Coの値は、一般に、許容応力度計算を行う場合においては 0.2 以上とし、必要保有水平耐力を計算する場合においては 1.0 以上とする。 5 .地震力の計算に用いる振動特性係数 Rtの地盤種別による大小関係は、建築物の設計用一次固有周期Tが長い場合、第一種地盤 > 第二種地盤 > 第三種地盤となる。

多雪区域内の建築物の構造計算を許容応力度等計算により行う場合において、暴風時の応力度の計算で採用する荷重及び外力の組合せとして、最も適当なものは、次のうちどれか。凡例：G:固定荷重によって生ずる力　　　P:積載荷重によって生ずる力　　　S :積雪荷重によって生ずる力　　　W:風圧力によって生ずる力　　　K:地震力によって生ずる力　　　1 .G+ P + 0.7S +W 　　　2 .G+ P + 0.35S +W 　　　3 .G+ P + 0.7S +W+K 　　　4 .G+ P + 0.35S +W+K 　　　5 .G+ P + S +W

構造計算における設計用地震力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.建築物の地下部分の各部分に作用する地震力は、一般に、当該部分の固定荷重と積載荷重との和に、水平震度Kを乗じて計算する。 2.地震地域係数Zは、過去の震害の程度及び地震活動の状況などに応じて、各地域ごとに 1.0から 0.7までの範囲内において定められている。 3.許容応力度等計算において、地盤が著しく軟弱な区域として指定された区域内における木造の建築物の標準せん断力係数COは、原則として、0.3以上とする。 4.地震層せん断力係数の建築物の高さ方向の分布を示す数値Aiは、一般に、上階になるほど大きくなる。 5.振動特性係数Rtは、一般に、建築物の設計用一次固有周期が長くなるほど大きくなる。

構造計算における建築物に作用する風圧力及び設計用地震力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.建築物の屋根版に作用する風圧力と、屋根葺き材に作用する風圧力とは、それぞれ個別に計算する。 2.風圧力の計算に用いる基準風速웅は、その地方における過去の台風の記録に基づく風害の程度その他の風の性状に応じて、30m/sから 46m/sまでの範囲内において定められている。 3.地震力の計算に用いる建築物の設計用一次固有周期Tは、建築物の高さが同じであれば、一般に、鉄筋コンクリート造より木造や鉄骨造のほうが短い。 4.地震力の計算に用いる標準せん断力係数웅の値は、一般に、許容応力度計算を行う場合においては 0.2以上とし、必要保有水平耐力を計算する場合においては 1.0以上とする。 5.地震力の計算に用いる振動特性係数욧の地盤種別による大小関係は、建築物の設計用一次固有周期쑑が長い場合、第三種地盤 > 第二種地盤 > 第一種地盤となる。

構造計算における設計用地震力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.建築物の地上部分の地震力は、多雪区域に指定された区域外においては、建築物の各部分の高さに応じて、当該高さの部分が支える固定荷重と積載荷重との和に、当該高さにおける地震層せん断力係数욡を乗じて計算する。 2.建築物の地上部分の各階における地震層せん断力係数욡は、一般に、上階になるほど大きくなる。 3.地盤が著しく軟弱な区域として指定された区域内における木造の建築物の標準せん断力係数Coは、原則として、0.2以上とする。 4.振動特性係数욧は、一般に、建築物の設計用一次固有周期が長くなるほど小さくなる。 5.地震地域係数は、過去の震害の程度及び地震活動の状況などに応じて、各地域ごとに 1.0から 0.7までの範囲内において定められている。

構造計算における設計用地震力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .許容応力度等計算において、地盤が著しく軟弱な区域として指定された区域内における木造の建築物の標準せん断力係数Coは、原則として、0.3 以上とする。 2 .振動特性係数Rtの算出のための地盤種別は、基礎底部の直下の地盤が、主として岩盤や硬質砂れき層などの地層によって構成されている場合、第一種地盤とする。 3 .建築物の地上部分の各階における地震層せん断力係数Ciは、一般に、上階になるほど小さくなる。 4 .建築物の地下の各部分に作用する地震力の計算に用いる水平震度kは、一般に、地盤面から深さ 20 mまでは深さが深くなるほど小さくなる。 5 .地震地域係数Zは、過去の震害の程度及び地震活動の状況などに応じて、各地域ごとに 1.0 から 0.7 までの範囲内において定められている。

構造計算における建築物の地上部分の地震力と最も関係の少ないものは、次のうちどれか。 1.建築物の高さ 2.建設地の地盤の種別 3.建築物の重量 4.建設地の地表面粗度区分 5.建設地の多雪区域の指定の有無

構造計算における建築物の地上部分の地震力と最も関係の少ないものは、次のうちどれか。 1 .建築物の高さ 2 .建築物の積載荷重 3 .建築物の構造種別 4 .建設地の地盤周期 5 .建設地の地表面粗度区分

一般的な 2 階建ての建築物の 1 階の構造耐力上主要な部分に生じる地震力として、最も適当なものは、次のうちどれか。ただし、建設地は多雪区域以外の区域とし、また、地震層せん断力係数Ciは 0.2、屋根部分の固定荷重と積載荷重の和をWRとし、 2 階部分の固定荷重と積載荷重の和をW2とする。 1.　0.2×W₂ 2.　0.2×（WR+W₂） 3.　0.2×W₂ / WR 4.　0.2×WR / WR+W₂ 5.　0.2×W₂ / WR+W₂

構造計算における建築物に作用する風圧力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .速度圧は、その地方において定められた風速の平方根に比例する。 2 .速度圧の計算に用いる地表面粗度区分は、都市計画区域の指定の有無、海岸線からの距離、建築物の高さ等を考慮して定められている。 3 .閉鎖型及び開放型の建築物の風力係数は、原則として、建築物の外圧係数から内圧係数を減じた数値とする。 4 .ラチス構造物の風圧作用面積は、風の作用する方向から見たラチス構面の見付面積とする。 5 .風圧力が作用する場合の応力算定においては、一般に、地震力が同時に作用しないものとして計算する。

構造計算における風圧力と最も関係のないものは、次のうちどれか。 1 .建築物の高さ 2 .建築物の屋根面の勾配 3 .建築物の壁面における開放(充分大きな面積の開口)の有無 4 .建設地の地盤周期 5 .建設地から海岸線までの距離

図のような方向に風を受ける建築物のA点における風圧力の大きさとして、最も適当なものは、次のうちどれか。ただし、速度圧は 1,000 N/m2とし、建築物の外圧係数及び内圧係数は、図に示す値とする。

第1巻工事の流れ～鉄骨建物～（PARTⅡ：外部足場～内装工事）

*ぽぽポ* · 22問 · 2年前

第1巻工事の流れ～鉄骨建物～（PARTⅡ：外部足場～内装工事）