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講義④回目

講義④回目
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    問題一覧

  • 1

    長柱の弾性座屈荷重に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .弾性座屈荷重は、柱の断面二次モーメントに比例する。 2 .弾性座屈荷重は、材料のヤング係数に反比例する。 3 .弾性座屈荷重は、柱の座屈長さの 2 乗に反比例する。 4 .弾性座屈荷重は、柱の両端の支持条件が水平移動拘束で「両端ピンの場合」より水平移動拘束で「両端固定の場合」のほうが大きい。 5 .弾性座屈荷重は、柱の両端の支持条件が水平移動自由で「両端固定の場合」と水平移動拘束で「両端ピンの場合」とでは、同じ値となる。

    2

  • 2

    長柱の弾性座屈荷重に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.弾性座屈荷重は、材料のヤング係数に比例する。 2.弾性座屈荷重は、柱の断面二次モーメントに比例する。 3.弾性座屈荷重は、柱の曲げ剛性に反比例する。 4.弾性座屈荷重は、柱の座屈長さの2乗に反比例する。 5.弾性座屈荷重は、柱の両端支持条件がピンの場合より固定の場合のほうが大きい。

    3

  • 3

    図のような断面を有する長柱A、B、Cの弾性座屈荷重をそれぞれPA・PB・PCとしたとき、それらの大小関係として、正しいものは、次のうちどれか。ただし、全ての柱の材質は同じで、座屈長さは等しいものとする。

    3

  • 4

    木造建築物の地盤及び基礎に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.基礎は、建築物が水平力を受けた場合に横移動・浮上がりをしない根入れ深さを確保する。 2.直接基礎の底盤の位置は、原則として、支持地盤以下とし、かつ、表土層以下で土の含水変化・凍結のおそれの少ない深さとする。 3.独立基礎は、布基礎やべた基礎に比べて、不同沈下の抑制に有利である。 4.鉄筋コンクリート造の基礎に換気孔・点検口・人通口などによる断面欠損がある場合、欠損の度合いに応じて鉄筋による補強等を行う。 5.基礎は、土台又は柱脚と構造耐力上有効に配置されたアンカーボルトなどによって緊結する。

    3

  • 5

    基礎構造及び地盤に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .基礎梁の剛性を大きくすることは、不同沈下の影響を減少させるために有効である。 2 .地盤の支持力は、一般に、基礎底面の位置(根入れ深さ)が深いほど小さくなる。 3 .沖積層は、一般に、支持地盤として安定している洪積層に比べて、支持力不足や地盤沈下が生じやすい。 4 .一般の地盤において、地盤の長期許容応力度の大小関係は、岩盤>密実な砂質地盤>粘土質地盤である。 5 .軟弱地盤等において、杭の周囲の地盤が沈下することにより、杭の周面に下向きに作用する摩擦力を「負の摩擦力」という。

    2

  • 6

    礎構造及び地盤に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1. 一般の地盤において、地盤の長期許容応力度の大小関係は、岩盤>密実な砂質地盤>粘土質地盤である。 2. フーチング基礎は、フーチングによって上部構造からの荷重を支持する基礎であり、独立基礎、複合基礎、連続基礎の3種類がある。 3. 直接基礎に土圧等の水平力が作用する場合は、基礎のすべりに対する検討を行う必要がある。 4. 地盤の長期許容応力度は、標準貫入試験によるN値が同じであれば、砂質地盤と粘土質地盤とで同一の値となる。 5. 直接基礎の鉛直支持力は、支持力式による方法又は平板載荷試験による方法のいずれかによって算定する。

    4

  • 7

    地盤及び基礎構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .一般の地盤において、地盤の長期許容応力度の大小関係は、岩盤>粘土質地盤>密実な砂質地盤である。 2 .直接基礎の鉛直支持力は、原地盤から推定した地盤定数による支持力式を用いる方法又は平板載荷試験による方法のいずれかによって算定する。 3 .不同沈下が生じないようにするため、原則として、直接基礎と杭基礎との混用は避ける。 4 .基礎に直接作用する固定荷重は、一般に、基礎構造各部の自重のほか、基礎スラブ上部の土被りの重量を考慮する。 5 .直接基礎の底盤の位置は、原則として、支持地盤以下とし、かつ、表土層以下で土の含水変化や凍結のおそれの少ない深さとする。

    1

  • 8

    地盤及び基礎構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .沖積層は、一般に、洪積層に比べて、支持力不足や地盤沈下が生じやすい。 2 .地下外壁に地下水が接する場合、地下水位が高いほど、地下外壁に作用する圧力は大きくなる。 3 .地盤の支持力は、一般に、基礎底面の位置(根入れ深さ)が深いほど大きくなる。 4 .基礎梁の剛性を大きくすることは、一般に、不同沈下の影響を減少させるために有効である。 5 .堅い粘土質地盤は、一般に、密実な砂質地盤に比べて許容応力度が大きい。

    5

  • 9

    地盤及び基礎構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .土の粒径の大小関係は、砂 > 粘土 > シルトである。 2 .地下外壁に作用する土圧を静止土圧として算定する場合の静止土圧係数は、一般に、砂質土、粘性土のいずれの場合であっても、0.5 とする。 3 .フーチング基礎は、フーチングによって上部構造からの荷重を支持する基礎であり、独立基礎、複合基礎、連続基礎等がある。 4 .基礎に直接作用する固定荷重は、一般に、基礎構造各部の自重のほか、基礎スラブ上部の土かぶりの重量を考慮する。 5 .布基礎は、地盤の長期許容応力度が 70 kN/m2以上であって、かつ、不同沈下等の生ずるおそれのない地盤にあり、基礎に損傷を生ずるおそれのない場合にあっては、無筋コンクリート造とすることができる。

    1

  • 10

    地盤及び基礎構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.セメント系固化材を用いて地盤改良を行った場合、原則として、改良後の地盤から採取したコア供試体に対する一軸圧縮試験により、改良後の地盤の設計基準強度を確認する必要がある。 2.地下外壁に作用する土圧を静止土圧として算定する場合の静止土圧係数は、一般に、砂質土、粘性土のいずれの場合であっても、0.5程度である。 3.建築基準法に基づいて地盤の許容応力度を定める方法には、「支持力係数による算定式」、「平板載荷試験による算定式」及び「スウェーデン式サウンディング試験による算定式」を用いるものがある。 4.土の粒径の大小関係は、砂>粘土>シルトである。 5.布基礎は、地盤の長期許容応力度が70kN/㎡以上であり、かつ、不同沈下等の生ずるおそれのない地盤にあり、基礎に損傷を生ずるおそれのない場合にあっては、無筋コンクリート造とすることができる。

    4

  • 11

    地盤及び基礎構造に関する用語とその説明との組合わせとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。 1.負の摩擦力━軟弱地盤において、周囲の地盤が沈下することによって、杭の周面に下向きに作用する摩擦力 2.ヒーヒング━砂中を上向きに流れる水流圧力によって、砂粒がかきまわされ湧き上がる現象 3.圧密━透水性の低い粘性土が、荷重の作用によって、長い時間をかけて排水しながら体積を現象させる現象 4.液状化━水で飽和した砂質土等が、振動・衝撃等による間隙水圧の上昇によって、せん断抵抗を失う現象 5.直接基礎━基礎スラブからの荷重を直接地盤に伝える形式の基礎

    2

  • 12

    地盤及び基礎構造に関する用語とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。 1.ボイリング―――――砂中を上向きに流れる水流圧力によって、砂粒がかきまわされ湧き上がる現象 2.圧密――――――――砂質土が、荷重の作用によって、長い時間をかけて排水しながら体積を減少させる現象 3.液状化―――――――水で飽和した砂質土等が、振動・衝撃等による間隙水圧の上昇によって、せん断抵抗を失う現象 4.負の摩擦力―――――軟弱地盤等において、周囲の地盤が沈下することによって、杭の周面に下向きに作用する摩擦力 5.直接基礎――――――基礎スラブからの荷重を直接地盤に伝える形式の基礎

    2

  • 13

    地盤及び基礎構造に関する用語とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。 1 .圧密 ――――― 地盤の「強度の増大」、「沈下の抑制」、「止水」等に必要な土の性質の改善を目的として、土に脱水処理を施すこと 2 .ヒービング ―― 地下掘削において、山留め壁の背面の土が掘削面にまわり込み、根切り底面を押し上げる現象 3 .液状化 ―――― 水で飽和した砂質土等が、振動・衝撃等により間隙水圧が上昇し、せん断抵抗を失う現象 4 .負の摩擦力 ―― 軟弱地盤等において、周囲の地盤が沈下することによって、杭の周面に下向きに作用する摩擦力 5 .ボイリング ―― 砂中を上向きに流れる水流圧力によって、砂粒がかきまわされ湧き上がる現象

    1

  • 14

    鋼材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.鋼材は、瞬間的に大きな負荷がかかったり、低温状態で負荷がかかったりすると、脆性破断しやすくなる。 2.鋼材の比重は、アルミニウム材の比重の約3倍である。 3.長さ10mの棒材は、常温においては、鋼材の温度が10℃上がると長さが約1㎜伸びる。 4.一般に鋼材の引張強さは、温度が200~300℃程度で最大となり、それ以上の温度になると急激に低下する。 5.鋼材を焼入れすると、硬さ・耐摩耗性が減少するが、粘り強くなる。

    5

  • 15

    鋼材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1. 常温における鋼材のヤング係数は、SS400材よりSN400材のほうが大きい。 2. 長さ10mの棒材は、常温においては、全長にわたって断面に一様に100N/㎟の引張応力を生ずる場合、約5㎜伸びる。 3. 鋼材の硬さは、引張強さと相関があり、ビッカース硬さ等を測定することにより、その鋼材の引張強さを推定することができる。 4. 鋼材は、炭素含有量が多くなると、一般に、溶接性が低下する。 5. 建築構造用耐火鋼(FR鋼)は、一般の鋼材よりも高温時の強度を向上させ、600℃における降伏点が常温規格値の2/3以上であることを保証した鋼材である。

    1

  • 16

    鋼材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.鋼材の比重は、アルミニウム材の比重の約1.5倍である。 2.常温において、長さ10mの鋼材は、全長にわたって断面に一様に100N/㎟の引張応力が生じる場合、約5㎜伸びる。 3.鋼を熱間圧延して製造するときに生じる黒い錆さび(黒皮)は、鋼の表面に被膜を形成することから防食効果がある。 4.異形棒鋼SD345の降伏点の下限値は、345N/㎟である。 5.常温において、SN400材とSS400材のヤング係数は、同じである。

    1

  • 17

    鋼材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .鋼材は、炭素含有量が多くなっても、ヤング係数はほぼ同じ値となる。 2 .鋼材の熱伝導率は、ステンレス鋼よりも大きい。 3 .鋼材の降伏比(=降伏応力/引張強さ)は、小さいほうが降伏後の余力が大きい。 4 .鋼材の降伏点は、温度が300~400℃程度で最大となり、それ以上の温度になると急激に低下する。 5 .異形棒鋼SD345の降伏点の下限値は、345N/mm2である

    4

  • 18

    鋼材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .常温において、SN400材とSS400材のヤング係数は、同じである。 2 .鋼材を焼入れすると、硬さ・耐摩耗性が減少するが、粘り強くなる。 3 .鋼材の比重は、アルミニウム材の比重の約3倍である。 4 .建築構造用耐火鋼(FR鋼)は、一般の鋼材よりも高温時の強度を向上させ、600℃における降伏点が常温規格値の2/3以上あることを保証した鋼材である。 5 .鋼材は通常、伸びと絞りを伴って破断(延性破壊)するが、低温状態や鋼材に切欠きがある場合に衝撃力がかかると脆(ぜい)性破壊しやすくなる。

    2

  • 19

    建築物の構造材として用いられる鋼材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.鋼材は、炭素含有量が多くなると、硬質になり、引張強さが大きくなる。 2.鋼材の降伏点は、温度が300~400℃程度で最大となり、それ以上の温度になると急激に低下する。 3.建築構造用耐火鋼(FR鋼)は、一般の鋼材よりも高温時の強度を向上させ、600℃における降伏点が常温規格値の 以上あることを保証した鋼材である。 4.鋼材は、通常、伸びと絞りを伴って破断(延性破壊)するが、低温状態や鋼材に切欠きがある場合に衝撃力がかかると脆ぜい性破壊しやすくなる。 5.鋼を熱間圧延して製造するときに生じる黒い錆さび(黒皮)は、鋼の表面に被膜を形成するので防食効果がある。

    2

  • 20

    建築物の構造材として用いられる鋼材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.日本工業規格(JIS)において、「建築構造用圧延鋼材SN490」と「溶接構造用圧延鋼材SM490」のそれぞれの降伏点の下限値から上限値までの範囲は、同じである。 2.鋼材の許容疲労強さは、鋼材の強度によらず、継手等の形式に応じた基準疲労強さを用いて算定する。 3.ステンレス鋼(SUS304A材等)は一般構造用圧延鋼材(SS400材等)の炭素鋼に比べて、耐食性、耐火性に優れている。 4.一般の鋼材の引張強さは、温度が200~300℃程度で最大となり、それ以上の温度になると急激に低下する。 5.鋼材は、炭素含有量が多くなると、一般に、溶接性が低下する。

    1

  • 21

    鋼材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .鋼を熱間圧延して製造するときに生じる黒い錆(黒皮)は、鋼の表面に被膜として形成されるので防食効果がある。 2 .鋼材は、炭素含有量が多くなると硬質になり、引張強さが大きくなる。 3 .鋼材の引張強さは、一般に、温度が200~300℃程度で最大となり、それ以上の温度になると急激に低下する。 4 .溶接構造用圧延鋼材SM490Aの降伏点の下限値は、490N/mm2である。 5 .建築構造用圧延鋼材は、SN材と呼ばれ、建築物固有の要求性能を考慮して規格化された鋼材である。

    4

  • 22

    鋼材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .軟鋼は、炭素含有量が多くなると硬質になり、引張強さが大きくなる。 2 .鋼材は、一般に、炭素含有量が多くなると、溶接性が低下する。 3 .鋼を製造するときに生じる黒錆(さび)(黒皮)は、鋼の表面に被膜を形成するので、一定の防食効果がある。 4 .異形棒鋼SD345の引張強さの下限値は、345 N/mm2である。 5 .建築構造用ステンレス鋼材(SUS304A材等)は、一般構造用圧延鋼材(SS400材等)の炭素鋼に比べて、耐食性に優れている。

    4

  • 23

    鋼材等の種類の記号とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。 1.SN490C――――――建築構造用圧延鋼材の一種 2.SS400―――――――一般構造用角形鋼管の一種 3.SNR400B―――――建築構造用圧延棒鋼の一種 4.SM490A――――――溶接構造用圧延鋼材の一種 5.BCP235――――――建築構造用冷間プレス成形角形鋼管の一種

    2

  • 24

    鋼材の引張試験を行ったところ、図のような引張応力度-ひずみ度曲線が得られた。この鋼材の上降伏点として、正しいものは、次のうちどれか。

    2

  • 25

    鉄骨構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.異種の鋼材を溶接する場合における接合部の耐力は、接合される母材の許容応力度のうち、小さいほうの値を用いて計算する。 2.柱梁接合部において、スカラップは、応力集中により部材の破断の原因となることがあるので、ノンスカラップ工法が推奨されている。 3.重ね継手の隅肉溶接において、溶接する鋼板のかど部には、まわし溶接を行ってはならない。 4.構造耐力上主要な部分である鋼材の接合をボルト接合とする場合には、ボルトが緩まないように、戻り止めの措置を講じなければならない。 5.柱の継手の接合用ボルト、高力ボルト及び溶接は、原則として、継手部の存在応力を十分に伝え、かつ、部材の各応力に対する許容力の1/2を超える耐力とする。

    3

  • 26

    鉄骨構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1. 一つの継手に高力ボルトと普通ボルトを併用する場合には、一般に、全応力を高力ボルトが負担するものとして設計する。 2. 炭素鋼を高力ボルト摩擦接合によって接合する場合の摩擦面は、一般に、黒皮、浮き錆、油及び塗料を取り除き、赤錆を発生させる等の処理をする。 3. 隅肉溶接の有効長さは、まわし溶接を含めた溶接の全長から隅肉のサイズの2倍を減じて算出する。 4. 構造計算の用いる隅肉溶接の溶接部の有効面積は、(溶接の有効長さ)×(隅肉のサイズ)により算出する。 5. 溶接継目ののど断面に対する短期許容引張応力度は、長期許容引張応力度の1.5倍である。

    4

  • 27

    鉄骨構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1. 溶接接合を行う場合、スカラップは、溶接線の交差を避けるために設ける。 2. 隅肉溶接における溶接継目ののど断面に対する許容引張応力度は、突合せ溶接による溶接継目の許容引張応力度の1/2倍である。 3. 一つの継手に突合せ溶接と隅肉溶接を併用する場合、それぞれの応力は、各溶接継目の許容耐力に応じて分担させることができる。 4. 高力ボルト摩擦接合において、ボルト孔中心から鋼材の縁端までの最少距離は、ボルトの径と縁端部の仕上げ方法等に応じて定められている。 5. 高力ボルト摩擦接合において、2面摩擦とする場合の許容せん断力は、1面摩擦とする場合の許容せん断力より小さい。

    5

  • 28

    鉄骨構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.高力ボルト摩擦接合部の許容応力度は、締め付けられる鋼材間の摩擦力と高力ボルトのせん断力との和として応力が伝達されるものとして計算する。 2.高力ボルト摩擦接合において、両面とも摩擦面としての処理を行ったフィラープレートは、接合する母材の鋼種にかかわらず、400 N/mm2級の鋼材でよい。 3.一つの継手に高力ボルト摩擦接合と溶接接合とを併用する場合において、高力ボルト摩擦接合が溶接接合より先に施工されるときは、高力ボルト摩擦接合部と溶接継目に応力を分担させることができる。 4.構造計算に用いる隅肉溶接の溶接部の有効のど厚は、一般に、隅肉サイズの0.7倍である。 5.応力の伝達する隅肉溶接の有効長さは、一般に、隅肉サイズの10倍以上で、かつ、40mm以上とする。

    1

  • 29

    鉄骨構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.軒の高さが9mを超える、又は張り間が13mを超える建築物の構造耐力上主要な部分には、原則として、普通ボルトを使用してはならない。 2.一つの継手に高力ボルトと普通ボルトを併用する場合には、一般に、全応力を高力ボルトが負担するものとして設計する。 3.トラス部材の接合部は存在応力を十分に伝えるものとし、その耐力は部材の許容応力の1/2以下であってはならない。 4.隅肉溶接においては、一般に、接合しようとする母材間の角度が60度以下、又は120度以上である場合、溶接部に応力を負担させてはならない。 5.溶接接合において、隅肉溶接のサイズは、一般に、薄いほうの母材の厚さを超える値とする。

    5

  • 30

    鉄骨構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.高力ボルト摩擦接合によるH形鋼梁継手の設計において、継手部に作用する曲げモーメントが十分に小さい場合であっても、設計用曲げモーメントは、梁の降伏曲げモーメントのを下回らないようにする。 2.一つの継手に高力ボルト摩擦接合と溶接接合とを併用する場合において、高力ボルト摩擦接合が溶接接合より先に施工されるときは、高力ボルト摩擦接合の両方の耐力を加算することができる。 3.重ね継手において、かど部で終わる側面隅肉溶接又は前面隅肉溶接を行う場合、連続的にそのかど・・をまわして溶接し、まわし溶接の長さは、隅肉サイズの2倍を原則とする。 4.構造計算に用いる隅肉溶接の溶接部の有効のど厚は、一般に、隅肉サイズのとする。 5.構造用鋼材の高力ボルト摩擦接合部の表面処理方法として、浮き錆さびを取り除いた赤錆さび面とした場合、接合面のすべり係数の値は0.45とする。

    4

  • 31

    鉄骨構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .片面溶接による部分溶込み溶接は、荷重の偏心によって生じる付加曲げによる引張応力がルート部に作用する箇所には使用しない。 2 .一つの継手に突合せ溶接と隅肉溶接を併用する場合、それぞれの応力は、各溶接継目の許容耐力に応じて分担させることができる。 3 .応力を伝達する重ね継手の溶接には、原則として、2列以上の隅肉溶接を用いる。 4 .高力ボルトの接合において、ボルト孔の中心間の距離は、公称軸径の2倍以上とする。 5 .山形鋼や溝形鋼をガセットプレートの片側にのみ接合する場合は、偏心の影響を考慮して設計する。

    4

  • 32

    鉄骨構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .高力ボルト摩擦接合において、両面とも母材と同等の摩擦面としての処理を行ったフィラープレートは、接合する母材の鋼種に関わらず、母材と同強度の鋼材とする。 2 .高力ボルト摩擦接合において、2面摩擦とする場合の許容耐力は、長期、短期ともに1面摩擦とする場合の2倍の数値とすることができる。 3 .曲げモーメントを伝える接合部のボルト、高力ボルト及び溶接継目の応力は、回転中心からの距離に比例するものとみなして算定する。 4 .溶接接合において、隅肉溶接のサイズは、一般に、薄いほうの母材の厚さ以下とする。 5 .応力を伝達する隅肉溶接の有効長さは、一般に、隅肉サイズの10倍以上で、かつ、40mm以上とする。

    1

  • 33

    鉄骨構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .一つの継手に普通ボルトと溶接とを併用する場合は、ボルトには初期すべりがあるので、全応力を溶接で負担する必要がある。 2 .溶接接合において、隅肉溶接のサイズは、一般に、薄いほうの母材厚さ以下の値とする。 3 .高力ボルトの接合において、ボルト孔の中心間の距離は、ねじの呼び径の2.5倍以上とする。 4 .構造計算に用いる隅肉溶接の溶接部の有効のど厚は、一般に、隅肉サイズの0.7倍とする。 5 .柱の継手の接合用ボルト、高力ボルト及び溶接は、原則として、継手部の存在応力を十分に伝え、かつ、部材の各応力に対する許容耐力の1/3を超える耐力とする。

    5

  • 34

    鉄骨構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .片面溶接による部分溶込み溶接は、荷重の偏心によって生じる付加曲げによる引張応力がルー ト部に作用する箇所には使用しない。 2 .一般に、接合しようとする母材の間の角度が 60 度未満又は 120 度を超える場合の隅肉溶接に は、応力を負担させない。 3 .高力ボルト摩擦接合部の許容応力度は、締め付けられる鋼材間の摩擦力と高力ボルトのせん断 力との和として応力が伝達されるものとして計算する。 4 .構造用鋼材の高力ボルト摩擦接合部の表面処理方法として、浮き錆 さび を取り除いた赤錆 さび 面とした 場合、接合面のすべり係数の値は 0.45 とする。 5 .高力ボルト摩擦接合において、両面とも摩擦面としての処理を行ったフィラープレートは、接 合する母材の鋼種にかかわらず、400 N/mm2 級の鋼材でよい。

    3

  • 35

    鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.軽量鉄骨構造に用いる軽量形鋼は、幅圧比が大きいので、局部座屈を起こしやすい。 2.山形鋼を用いた引張筋かいを、ガセットプレートの片側だけに接合する場合は、山形鋼の有効断面から、突出脚の1/2の断面を減じた断面によって引張応力度を算出してもよい。 3.圧縮材の中間支点の補強材においては、圧縮力の2%以上の集中横力が補剛骨組に加わるものとして検討する。 4.冷間成形角形鋼管(厚さ6㎜以上)を柱に用いる場合は、原則として、その鋼材の種別並びに柱及び梁の接合部の構造方法に応じて、応力割増し等の措置を講ずる。 5.根巻形式の柱脚においては、一般に、柱下部の根巻き鉄筋コンクリートの高さは、柱せいの1.5倍以上とする。

    5

  • 36

    鉄骨工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1. 座屈を拘束するための補剛材には、剛性と強度が必要である。 2. 横座屈のおそれがある曲げ材の許容曲げ応力度は、曲げ材の細長比が大きいものほど小さい。 3. H形鋼は、板要素の幅厚比が小さいものほど、局部座屈が生じやすい。 4. 柱の設計においては、一般に、軸方向力と曲げモーメントによる組合せ応力を考慮する必要がある。 5. 中柱の埋込み柱脚において、埋込み深さが浅い場合、パンチングシヤー破壊が生じやすい。

    3

  • 37

    鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .長期に作用する荷重に対する梁材のたわみは、通常の場合ではスパンの1/300以下とし、片持ち梁の場合ではスパンの1/250以下とする。 2 .H形断面を有する梁が、強軸まわりに曲げを受ける場合、梁の細長比が大きいほど許容曲げ応力度が小さくなる。 3 .根巻形式の柱脚においては、一般に、柱下部の根巻き鉄筋コンクリートの高さは、柱せいの1.5倍以上とする。 4 .形鋼の許容応力度設計において、板要素の幅厚比が制限値を超える場合は、制限値を超える部分を無効とした断面で検討する。 5 .許容応力度設計において、ガセットプレートのように、細長い長方形断面のみでせん断力を負担する場合には、平均せん断応力度の1.5倍が許容せん断応力度以下であることを確かめる。

    3

  • 38

    鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.根巻形式の柱脚において、柱下部の根巻き鉄筋コンクリートの高さは、一般に、柱せいの2.5倍以上とする。 2.充腹形の梁の断面係数は、原則として、断面の引張側のボルト孔を控除した断面について算出する。 3.圧縮力を負担する柱の有効細長比は、200以下とする。 4.鉄骨部材は、平板要素の幅厚比や鋼管の径厚比が大きいものほど、局部座屈が生じにくい。 5.鉛直方向に集中荷重が作用するH形鋼梁において、集中荷重の作用点にスチフナを設ける場合、スチフナとその近傍のウェブプレートの有効幅によって構成される部分を圧縮材とみなして設計する。

    4

  • 39

    鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .埋込み形式の柱脚においては、一般に、柱幅(柱の見付け幅のうち大きいほう)の2倍以上の埋込み深さを確保する。 2 .引張材の有効断面積は、ボルト孔などの断面欠損を考慮して算出する。 3 .トラスの弦材においては、一般に、構面内の座屈に関する座屈長さを、節点間距離とすることができる。 4 .断面の弱軸まわりに曲げモーメントを受けるH形鋼の梁については、横座屈を考慮する必要はない。 5 .H形鋼を梁に用いる場合、一般に、曲げモーメントをウェブで、せん断力をフランジで負担させるものとする。

    5

  • 40

    鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .H形断面を有する梁が強軸まわりに曲げを受ける場合、梁の細長比が大きいほど許容曲げ応力度は大きくなる。 2 .柱の根巻き形式柱脚において、一般に、根巻き部分の鉄筋コンクリートの主筋は4本以上とし、その頂部をかぎ状に折り曲げたものとする。 3 .横移動が拘束されているラーメンの柱材の座屈長さは、精算を行わない場合は節点間距離にすることができる。 4 .トラスの弦材においては、一般に、構面内の座屈に関する座屈長さを、精算を行わない場合は節点間距離とすることができる。 5 .鉄骨造の建築物の筋かいの保有耐力接合においては、軸部の全断面が降伏するまで、接合部が破断しないことを計算によって確認する。

    1

  • 41

    鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .梁材の圧縮側フランジに設ける横座屈補剛材は、材に元たわみがある場合においても、その耐力が確保されるように、補剛材に十分な耐力と剛性を与える必要がある。 2 .長期に作用する荷重に対する梁材のたわみは、通常の場合はスパンの1/300以下、片持ち梁では1/250以下とする。 3 .根巻き形式の柱脚において、柱下部の根巻き鉄筋コンクリートの高さは、一般に、柱せいと柱幅の大きいほうの2.0倍以上とする。 4 .露出柱脚に作用するせん断力は、「ベースプレート下面とモルタル又はコンクリートとの摩擦力」又は「アンカーボルトの抵抗力」によって伝達するものとして算定する。 5 .角形鋼管柱に筋かい材を取り付ける場合、角形鋼管の板要素の面外変形で、耐力上の支障をきたすことのないように、鋼管内部や外部に十分な補強を行う必要がある。

    3

  • 42

    鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1. 圧縮力を負担する構造耐力上主要な柱の有効細長比は、200以下としなければならない。 2. 圧縮材の中間支点の補剛材においては、圧縮力の2%以上の集中横力が補剛骨組に加わるものとして検討する。 3. H形鋼の梁においては、一般に、せん断力の大部分をウェブで負担するように設計する。 4. 筋かいの保有耐力接合は、筋かいが許容耐力を発揮する以前に座屈することを防止するために行う。 5. 埋込み形式柱脚においては、一般に、柱幅(柱の見付け幅のうち大きいほう)の2倍以上の埋込み深さを確保する。

    4

  • 43

    鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .長期に作用する荷重に対する梁材のたわみは、通常の場合ではスパンの1/200以下とし、片持ち梁の場合ではスパンの1/150以下とする。 2 .構造用鋼材の短期許容応力度は、圧縮、引張り、曲げ、せん断にかかわらず、それぞれの長期許容応力度の1.5倍とする。 3 .露出形式の柱脚においては、一般に、アンカーボルトの基礎に対する定着長さをアンカーボルトの径の20倍以上とする。 4 .鋳鉄は、原則として、引張応力が生ずる構造耐力上主要な部分には、使用してはならない。 5 .鋼材に多数回の繰返し荷重が作用する場合、応力の大きさが降伏点以下の範囲であっても破断することがある。

    1

  • 44

    鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .露出形式の柱脚において、柱のベースプレートの厚さは、一般に、アンカーボルトの径の1.3倍以上とする。 2 .柱及び梁材の断面において、構造耐力上支障のある局部座屈を生じさせないための幅厚比は、炭素鋼の基準強度(F値)により異なる。 3 .「建築構造用圧延鋼材SN400」は、溶接接合を用いる建築物の場合、一般に、A種を用いる。 4 .母屋などに用いる水平材において、長期に作用する荷重に対するたわみは、通常の場合、仕上げ材に支障を与えない範囲で、スパンの1/300を超えることができる。 5 .トラスにおいて、ウェブ材の構面内座屈は、材端支持状態が特に剛である場合を除き、節点間距離をもって座屈長さとする。

    3

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    問題一覧

  • 1

    長柱の弾性座屈荷重に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .弾性座屈荷重は、柱の断面二次モーメントに比例する。 2 .弾性座屈荷重は、材料のヤング係数に反比例する。 3 .弾性座屈荷重は、柱の座屈長さの 2 乗に反比例する。 4 .弾性座屈荷重は、柱の両端の支持条件が水平移動拘束で「両端ピンの場合」より水平移動拘束で「両端固定の場合」のほうが大きい。 5 .弾性座屈荷重は、柱の両端の支持条件が水平移動自由で「両端固定の場合」と水平移動拘束で「両端ピンの場合」とでは、同じ値となる。

    2

  • 2

    長柱の弾性座屈荷重に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.弾性座屈荷重は、材料のヤング係数に比例する。 2.弾性座屈荷重は、柱の断面二次モーメントに比例する。 3.弾性座屈荷重は、柱の曲げ剛性に反比例する。 4.弾性座屈荷重は、柱の座屈長さの2乗に反比例する。 5.弾性座屈荷重は、柱の両端支持条件がピンの場合より固定の場合のほうが大きい。

    3

  • 3

    図のような断面を有する長柱A、B、Cの弾性座屈荷重をそれぞれPA・PB・PCとしたとき、それらの大小関係として、正しいものは、次のうちどれか。ただし、全ての柱の材質は同じで、座屈長さは等しいものとする。

    3

  • 4

    木造建築物の地盤及び基礎に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.基礎は、建築物が水平力を受けた場合に横移動・浮上がりをしない根入れ深さを確保する。 2.直接基礎の底盤の位置は、原則として、支持地盤以下とし、かつ、表土層以下で土の含水変化・凍結のおそれの少ない深さとする。 3.独立基礎は、布基礎やべた基礎に比べて、不同沈下の抑制に有利である。 4.鉄筋コンクリート造の基礎に換気孔・点検口・人通口などによる断面欠損がある場合、欠損の度合いに応じて鉄筋による補強等を行う。 5.基礎は、土台又は柱脚と構造耐力上有効に配置されたアンカーボルトなどによって緊結する。

    3

  • 5

    基礎構造及び地盤に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .基礎梁の剛性を大きくすることは、不同沈下の影響を減少させるために有効である。 2 .地盤の支持力は、一般に、基礎底面の位置(根入れ深さ)が深いほど小さくなる。 3 .沖積層は、一般に、支持地盤として安定している洪積層に比べて、支持力不足や地盤沈下が生じやすい。 4 .一般の地盤において、地盤の長期許容応力度の大小関係は、岩盤>密実な砂質地盤>粘土質地盤である。 5 .軟弱地盤等において、杭の周囲の地盤が沈下することにより、杭の周面に下向きに作用する摩擦力を「負の摩擦力」という。

    2

  • 6

    礎構造及び地盤に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1. 一般の地盤において、地盤の長期許容応力度の大小関係は、岩盤>密実な砂質地盤>粘土質地盤である。 2. フーチング基礎は、フーチングによって上部構造からの荷重を支持する基礎であり、独立基礎、複合基礎、連続基礎の3種類がある。 3. 直接基礎に土圧等の水平力が作用する場合は、基礎のすべりに対する検討を行う必要がある。 4. 地盤の長期許容応力度は、標準貫入試験によるN値が同じであれば、砂質地盤と粘土質地盤とで同一の値となる。 5. 直接基礎の鉛直支持力は、支持力式による方法又は平板載荷試験による方法のいずれかによって算定する。

    4

  • 7

    地盤及び基礎構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .一般の地盤において、地盤の長期許容応力度の大小関係は、岩盤>粘土質地盤>密実な砂質地盤である。 2 .直接基礎の鉛直支持力は、原地盤から推定した地盤定数による支持力式を用いる方法又は平板載荷試験による方法のいずれかによって算定する。 3 .不同沈下が生じないようにするため、原則として、直接基礎と杭基礎との混用は避ける。 4 .基礎に直接作用する固定荷重は、一般に、基礎構造各部の自重のほか、基礎スラブ上部の土被りの重量を考慮する。 5 .直接基礎の底盤の位置は、原則として、支持地盤以下とし、かつ、表土層以下で土の含水変化や凍結のおそれの少ない深さとする。

    1

  • 8

    地盤及び基礎構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .沖積層は、一般に、洪積層に比べて、支持力不足や地盤沈下が生じやすい。 2 .地下外壁に地下水が接する場合、地下水位が高いほど、地下外壁に作用する圧力は大きくなる。 3 .地盤の支持力は、一般に、基礎底面の位置(根入れ深さ)が深いほど大きくなる。 4 .基礎梁の剛性を大きくすることは、一般に、不同沈下の影響を減少させるために有効である。 5 .堅い粘土質地盤は、一般に、密実な砂質地盤に比べて許容応力度が大きい。

    5

  • 9

    地盤及び基礎構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .土の粒径の大小関係は、砂 > 粘土 > シルトである。 2 .地下外壁に作用する土圧を静止土圧として算定する場合の静止土圧係数は、一般に、砂質土、粘性土のいずれの場合であっても、0.5 とする。 3 .フーチング基礎は、フーチングによって上部構造からの荷重を支持する基礎であり、独立基礎、複合基礎、連続基礎等がある。 4 .基礎に直接作用する固定荷重は、一般に、基礎構造各部の自重のほか、基礎スラブ上部の土かぶりの重量を考慮する。 5 .布基礎は、地盤の長期許容応力度が 70 kN/m2以上であって、かつ、不同沈下等の生ずるおそれのない地盤にあり、基礎に損傷を生ずるおそれのない場合にあっては、無筋コンクリート造とすることができる。

    1

  • 10

    地盤及び基礎構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.セメント系固化材を用いて地盤改良を行った場合、原則として、改良後の地盤から採取したコア供試体に対する一軸圧縮試験により、改良後の地盤の設計基準強度を確認する必要がある。 2.地下外壁に作用する土圧を静止土圧として算定する場合の静止土圧係数は、一般に、砂質土、粘性土のいずれの場合であっても、0.5程度である。 3.建築基準法に基づいて地盤の許容応力度を定める方法には、「支持力係数による算定式」、「平板載荷試験による算定式」及び「スウェーデン式サウンディング試験による算定式」を用いるものがある。 4.土の粒径の大小関係は、砂>粘土>シルトである。 5.布基礎は、地盤の長期許容応力度が70kN/㎡以上であり、かつ、不同沈下等の生ずるおそれのない地盤にあり、基礎に損傷を生ずるおそれのない場合にあっては、無筋コンクリート造とすることができる。

    4

  • 11

    地盤及び基礎構造に関する用語とその説明との組合わせとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。 1.負の摩擦力━軟弱地盤において、周囲の地盤が沈下することによって、杭の周面に下向きに作用する摩擦力 2.ヒーヒング━砂中を上向きに流れる水流圧力によって、砂粒がかきまわされ湧き上がる現象 3.圧密━透水性の低い粘性土が、荷重の作用によって、長い時間をかけて排水しながら体積を現象させる現象 4.液状化━水で飽和した砂質土等が、振動・衝撃等による間隙水圧の上昇によって、せん断抵抗を失う現象 5.直接基礎━基礎スラブからの荷重を直接地盤に伝える形式の基礎

    2

  • 12

    地盤及び基礎構造に関する用語とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。 1.ボイリング―――――砂中を上向きに流れる水流圧力によって、砂粒がかきまわされ湧き上がる現象 2.圧密――――――――砂質土が、荷重の作用によって、長い時間をかけて排水しながら体積を減少させる現象 3.液状化―――――――水で飽和した砂質土等が、振動・衝撃等による間隙水圧の上昇によって、せん断抵抗を失う現象 4.負の摩擦力―――――軟弱地盤等において、周囲の地盤が沈下することによって、杭の周面に下向きに作用する摩擦力 5.直接基礎――――――基礎スラブからの荷重を直接地盤に伝える形式の基礎

    2

  • 13

    地盤及び基礎構造に関する用語とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。 1 .圧密 ――――― 地盤の「強度の増大」、「沈下の抑制」、「止水」等に必要な土の性質の改善を目的として、土に脱水処理を施すこと 2 .ヒービング ―― 地下掘削において、山留め壁の背面の土が掘削面にまわり込み、根切り底面を押し上げる現象 3 .液状化 ―――― 水で飽和した砂質土等が、振動・衝撃等により間隙水圧が上昇し、せん断抵抗を失う現象 4 .負の摩擦力 ―― 軟弱地盤等において、周囲の地盤が沈下することによって、杭の周面に下向きに作用する摩擦力 5 .ボイリング ―― 砂中を上向きに流れる水流圧力によって、砂粒がかきまわされ湧き上がる現象

    1

  • 14

    鋼材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.鋼材は、瞬間的に大きな負荷がかかったり、低温状態で負荷がかかったりすると、脆性破断しやすくなる。 2.鋼材の比重は、アルミニウム材の比重の約3倍である。 3.長さ10mの棒材は、常温においては、鋼材の温度が10℃上がると長さが約1㎜伸びる。 4.一般に鋼材の引張強さは、温度が200~300℃程度で最大となり、それ以上の温度になると急激に低下する。 5.鋼材を焼入れすると、硬さ・耐摩耗性が減少するが、粘り強くなる。

    5

  • 15

    鋼材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1. 常温における鋼材のヤング係数は、SS400材よりSN400材のほうが大きい。 2. 長さ10mの棒材は、常温においては、全長にわたって断面に一様に100N/㎟の引張応力を生ずる場合、約5㎜伸びる。 3. 鋼材の硬さは、引張強さと相関があり、ビッカース硬さ等を測定することにより、その鋼材の引張強さを推定することができる。 4. 鋼材は、炭素含有量が多くなると、一般に、溶接性が低下する。 5. 建築構造用耐火鋼(FR鋼)は、一般の鋼材よりも高温時の強度を向上させ、600℃における降伏点が常温規格値の2/3以上であることを保証した鋼材である。

    1

  • 16

    鋼材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.鋼材の比重は、アルミニウム材の比重の約1.5倍である。 2.常温において、長さ10mの鋼材は、全長にわたって断面に一様に100N/㎟の引張応力が生じる場合、約5㎜伸びる。 3.鋼を熱間圧延して製造するときに生じる黒い錆さび(黒皮)は、鋼の表面に被膜を形成することから防食効果がある。 4.異形棒鋼SD345の降伏点の下限値は、345N/㎟である。 5.常温において、SN400材とSS400材のヤング係数は、同じである。

    1

  • 17

    鋼材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .鋼材は、炭素含有量が多くなっても、ヤング係数はほぼ同じ値となる。 2 .鋼材の熱伝導率は、ステンレス鋼よりも大きい。 3 .鋼材の降伏比(=降伏応力/引張強さ)は、小さいほうが降伏後の余力が大きい。 4 .鋼材の降伏点は、温度が300~400℃程度で最大となり、それ以上の温度になると急激に低下する。 5 .異形棒鋼SD345の降伏点の下限値は、345N/mm2である

    4

  • 18

    鋼材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .常温において、SN400材とSS400材のヤング係数は、同じである。 2 .鋼材を焼入れすると、硬さ・耐摩耗性が減少するが、粘り強くなる。 3 .鋼材の比重は、アルミニウム材の比重の約3倍である。 4 .建築構造用耐火鋼(FR鋼)は、一般の鋼材よりも高温時の強度を向上させ、600℃における降伏点が常温規格値の2/3以上あることを保証した鋼材である。 5 .鋼材は通常、伸びと絞りを伴って破断(延性破壊)するが、低温状態や鋼材に切欠きがある場合に衝撃力がかかると脆(ぜい)性破壊しやすくなる。

    2

  • 19

    建築物の構造材として用いられる鋼材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.鋼材は、炭素含有量が多くなると、硬質になり、引張強さが大きくなる。 2.鋼材の降伏点は、温度が300~400℃程度で最大となり、それ以上の温度になると急激に低下する。 3.建築構造用耐火鋼(FR鋼)は、一般の鋼材よりも高温時の強度を向上させ、600℃における降伏点が常温規格値の 以上あることを保証した鋼材である。 4.鋼材は、通常、伸びと絞りを伴って破断(延性破壊)するが、低温状態や鋼材に切欠きがある場合に衝撃力がかかると脆ぜい性破壊しやすくなる。 5.鋼を熱間圧延して製造するときに生じる黒い錆さび(黒皮)は、鋼の表面に被膜を形成するので防食効果がある。

    2

  • 20

    建築物の構造材として用いられる鋼材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.日本工業規格(JIS)において、「建築構造用圧延鋼材SN490」と「溶接構造用圧延鋼材SM490」のそれぞれの降伏点の下限値から上限値までの範囲は、同じである。 2.鋼材の許容疲労強さは、鋼材の強度によらず、継手等の形式に応じた基準疲労強さを用いて算定する。 3.ステンレス鋼(SUS304A材等)は一般構造用圧延鋼材(SS400材等)の炭素鋼に比べて、耐食性、耐火性に優れている。 4.一般の鋼材の引張強さは、温度が200~300℃程度で最大となり、それ以上の温度になると急激に低下する。 5.鋼材は、炭素含有量が多くなると、一般に、溶接性が低下する。

    1

  • 21

    鋼材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .鋼を熱間圧延して製造するときに生じる黒い錆(黒皮)は、鋼の表面に被膜として形成されるので防食効果がある。 2 .鋼材は、炭素含有量が多くなると硬質になり、引張強さが大きくなる。 3 .鋼材の引張強さは、一般に、温度が200~300℃程度で最大となり、それ以上の温度になると急激に低下する。 4 .溶接構造用圧延鋼材SM490Aの降伏点の下限値は、490N/mm2である。 5 .建築構造用圧延鋼材は、SN材と呼ばれ、建築物固有の要求性能を考慮して規格化された鋼材である。

    4

  • 22

    鋼材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .軟鋼は、炭素含有量が多くなると硬質になり、引張強さが大きくなる。 2 .鋼材は、一般に、炭素含有量が多くなると、溶接性が低下する。 3 .鋼を製造するときに生じる黒錆(さび)(黒皮)は、鋼の表面に被膜を形成するので、一定の防食効果がある。 4 .異形棒鋼SD345の引張強さの下限値は、345 N/mm2である。 5 .建築構造用ステンレス鋼材(SUS304A材等)は、一般構造用圧延鋼材(SS400材等)の炭素鋼に比べて、耐食性に優れている。

    4

  • 23

    鋼材等の種類の記号とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。 1.SN490C――――――建築構造用圧延鋼材の一種 2.SS400―――――――一般構造用角形鋼管の一種 3.SNR400B―――――建築構造用圧延棒鋼の一種 4.SM490A――――――溶接構造用圧延鋼材の一種 5.BCP235――――――建築構造用冷間プレス成形角形鋼管の一種

    2

  • 24

    鋼材の引張試験を行ったところ、図のような引張応力度-ひずみ度曲線が得られた。この鋼材の上降伏点として、正しいものは、次のうちどれか。

    2

  • 25

    鉄骨構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.異種の鋼材を溶接する場合における接合部の耐力は、接合される母材の許容応力度のうち、小さいほうの値を用いて計算する。 2.柱梁接合部において、スカラップは、応力集中により部材の破断の原因となることがあるので、ノンスカラップ工法が推奨されている。 3.重ね継手の隅肉溶接において、溶接する鋼板のかど部には、まわし溶接を行ってはならない。 4.構造耐力上主要な部分である鋼材の接合をボルト接合とする場合には、ボルトが緩まないように、戻り止めの措置を講じなければならない。 5.柱の継手の接合用ボルト、高力ボルト及び溶接は、原則として、継手部の存在応力を十分に伝え、かつ、部材の各応力に対する許容力の1/2を超える耐力とする。

    3

  • 26

    鉄骨構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1. 一つの継手に高力ボルトと普通ボルトを併用する場合には、一般に、全応力を高力ボルトが負担するものとして設計する。 2. 炭素鋼を高力ボルト摩擦接合によって接合する場合の摩擦面は、一般に、黒皮、浮き錆、油及び塗料を取り除き、赤錆を発生させる等の処理をする。 3. 隅肉溶接の有効長さは、まわし溶接を含めた溶接の全長から隅肉のサイズの2倍を減じて算出する。 4. 構造計算の用いる隅肉溶接の溶接部の有効面積は、(溶接の有効長さ)×(隅肉のサイズ)により算出する。 5. 溶接継目ののど断面に対する短期許容引張応力度は、長期許容引張応力度の1.5倍である。

    4

  • 27

    鉄骨構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1. 溶接接合を行う場合、スカラップは、溶接線の交差を避けるために設ける。 2. 隅肉溶接における溶接継目ののど断面に対する許容引張応力度は、突合せ溶接による溶接継目の許容引張応力度の1/2倍である。 3. 一つの継手に突合せ溶接と隅肉溶接を併用する場合、それぞれの応力は、各溶接継目の許容耐力に応じて分担させることができる。 4. 高力ボルト摩擦接合において、ボルト孔中心から鋼材の縁端までの最少距離は、ボルトの径と縁端部の仕上げ方法等に応じて定められている。 5. 高力ボルト摩擦接合において、2面摩擦とする場合の許容せん断力は、1面摩擦とする場合の許容せん断力より小さい。

    5

  • 28

    鉄骨構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.高力ボルト摩擦接合部の許容応力度は、締め付けられる鋼材間の摩擦力と高力ボルトのせん断力との和として応力が伝達されるものとして計算する。 2.高力ボルト摩擦接合において、両面とも摩擦面としての処理を行ったフィラープレートは、接合する母材の鋼種にかかわらず、400 N/mm2級の鋼材でよい。 3.一つの継手に高力ボルト摩擦接合と溶接接合とを併用する場合において、高力ボルト摩擦接合が溶接接合より先に施工されるときは、高力ボルト摩擦接合部と溶接継目に応力を分担させることができる。 4.構造計算に用いる隅肉溶接の溶接部の有効のど厚は、一般に、隅肉サイズの0.7倍である。 5.応力の伝達する隅肉溶接の有効長さは、一般に、隅肉サイズの10倍以上で、かつ、40mm以上とする。

    1

  • 29

    鉄骨構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.軒の高さが9mを超える、又は張り間が13mを超える建築物の構造耐力上主要な部分には、原則として、普通ボルトを使用してはならない。 2.一つの継手に高力ボルトと普通ボルトを併用する場合には、一般に、全応力を高力ボルトが負担するものとして設計する。 3.トラス部材の接合部は存在応力を十分に伝えるものとし、その耐力は部材の許容応力の1/2以下であってはならない。 4.隅肉溶接においては、一般に、接合しようとする母材間の角度が60度以下、又は120度以上である場合、溶接部に応力を負担させてはならない。 5.溶接接合において、隅肉溶接のサイズは、一般に、薄いほうの母材の厚さを超える値とする。

    5

  • 30

    鉄骨構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.高力ボルト摩擦接合によるH形鋼梁継手の設計において、継手部に作用する曲げモーメントが十分に小さい場合であっても、設計用曲げモーメントは、梁の降伏曲げモーメントのを下回らないようにする。 2.一つの継手に高力ボルト摩擦接合と溶接接合とを併用する場合において、高力ボルト摩擦接合が溶接接合より先に施工されるときは、高力ボルト摩擦接合の両方の耐力を加算することができる。 3.重ね継手において、かど部で終わる側面隅肉溶接又は前面隅肉溶接を行う場合、連続的にそのかど・・をまわして溶接し、まわし溶接の長さは、隅肉サイズの2倍を原則とする。 4.構造計算に用いる隅肉溶接の溶接部の有効のど厚は、一般に、隅肉サイズのとする。 5.構造用鋼材の高力ボルト摩擦接合部の表面処理方法として、浮き錆さびを取り除いた赤錆さび面とした場合、接合面のすべり係数の値は0.45とする。

    4

  • 31

    鉄骨構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .片面溶接による部分溶込み溶接は、荷重の偏心によって生じる付加曲げによる引張応力がルート部に作用する箇所には使用しない。 2 .一つの継手に突合せ溶接と隅肉溶接を併用する場合、それぞれの応力は、各溶接継目の許容耐力に応じて分担させることができる。 3 .応力を伝達する重ね継手の溶接には、原則として、2列以上の隅肉溶接を用いる。 4 .高力ボルトの接合において、ボルト孔の中心間の距離は、公称軸径の2倍以上とする。 5 .山形鋼や溝形鋼をガセットプレートの片側にのみ接合する場合は、偏心の影響を考慮して設計する。

    4

  • 32

    鉄骨構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .高力ボルト摩擦接合において、両面とも母材と同等の摩擦面としての処理を行ったフィラープレートは、接合する母材の鋼種に関わらず、母材と同強度の鋼材とする。 2 .高力ボルト摩擦接合において、2面摩擦とする場合の許容耐力は、長期、短期ともに1面摩擦とする場合の2倍の数値とすることができる。 3 .曲げモーメントを伝える接合部のボルト、高力ボルト及び溶接継目の応力は、回転中心からの距離に比例するものとみなして算定する。 4 .溶接接合において、隅肉溶接のサイズは、一般に、薄いほうの母材の厚さ以下とする。 5 .応力を伝達する隅肉溶接の有効長さは、一般に、隅肉サイズの10倍以上で、かつ、40mm以上とする。

    1

  • 33

    鉄骨構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .一つの継手に普通ボルトと溶接とを併用する場合は、ボルトには初期すべりがあるので、全応力を溶接で負担する必要がある。 2 .溶接接合において、隅肉溶接のサイズは、一般に、薄いほうの母材厚さ以下の値とする。 3 .高力ボルトの接合において、ボルト孔の中心間の距離は、ねじの呼び径の2.5倍以上とする。 4 .構造計算に用いる隅肉溶接の溶接部の有効のど厚は、一般に、隅肉サイズの0.7倍とする。 5 .柱の継手の接合用ボルト、高力ボルト及び溶接は、原則として、継手部の存在応力を十分に伝え、かつ、部材の各応力に対する許容耐力の1/3を超える耐力とする。

    5

  • 34

    鉄骨構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .片面溶接による部分溶込み溶接は、荷重の偏心によって生じる付加曲げによる引張応力がルー ト部に作用する箇所には使用しない。 2 .一般に、接合しようとする母材の間の角度が 60 度未満又は 120 度を超える場合の隅肉溶接に は、応力を負担させない。 3 .高力ボルト摩擦接合部の許容応力度は、締め付けられる鋼材間の摩擦力と高力ボルトのせん断 力との和として応力が伝達されるものとして計算する。 4 .構造用鋼材の高力ボルト摩擦接合部の表面処理方法として、浮き錆 さび を取り除いた赤錆 さび 面とした 場合、接合面のすべり係数の値は 0.45 とする。 5 .高力ボルト摩擦接合において、両面とも摩擦面としての処理を行ったフィラープレートは、接 合する母材の鋼種にかかわらず、400 N/mm2 級の鋼材でよい。

    3

  • 35

    鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.軽量鉄骨構造に用いる軽量形鋼は、幅圧比が大きいので、局部座屈を起こしやすい。 2.山形鋼を用いた引張筋かいを、ガセットプレートの片側だけに接合する場合は、山形鋼の有効断面から、突出脚の1/2の断面を減じた断面によって引張応力度を算出してもよい。 3.圧縮材の中間支点の補強材においては、圧縮力の2%以上の集中横力が補剛骨組に加わるものとして検討する。 4.冷間成形角形鋼管(厚さ6㎜以上)を柱に用いる場合は、原則として、その鋼材の種別並びに柱及び梁の接合部の構造方法に応じて、応力割増し等の措置を講ずる。 5.根巻形式の柱脚においては、一般に、柱下部の根巻き鉄筋コンクリートの高さは、柱せいの1.5倍以上とする。

    5

  • 36

    鉄骨工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1. 座屈を拘束するための補剛材には、剛性と強度が必要である。 2. 横座屈のおそれがある曲げ材の許容曲げ応力度は、曲げ材の細長比が大きいものほど小さい。 3. H形鋼は、板要素の幅厚比が小さいものほど、局部座屈が生じやすい。 4. 柱の設計においては、一般に、軸方向力と曲げモーメントによる組合せ応力を考慮する必要がある。 5. 中柱の埋込み柱脚において、埋込み深さが浅い場合、パンチングシヤー破壊が生じやすい。

    3

  • 37

    鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .長期に作用する荷重に対する梁材のたわみは、通常の場合ではスパンの1/300以下とし、片持ち梁の場合ではスパンの1/250以下とする。 2 .H形断面を有する梁が、強軸まわりに曲げを受ける場合、梁の細長比が大きいほど許容曲げ応力度が小さくなる。 3 .根巻形式の柱脚においては、一般に、柱下部の根巻き鉄筋コンクリートの高さは、柱せいの1.5倍以上とする。 4 .形鋼の許容応力度設計において、板要素の幅厚比が制限値を超える場合は、制限値を超える部分を無効とした断面で検討する。 5 .許容応力度設計において、ガセットプレートのように、細長い長方形断面のみでせん断力を負担する場合には、平均せん断応力度の1.5倍が許容せん断応力度以下であることを確かめる。

    3

  • 38

    鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.根巻形式の柱脚において、柱下部の根巻き鉄筋コンクリートの高さは、一般に、柱せいの2.5倍以上とする。 2.充腹形の梁の断面係数は、原則として、断面の引張側のボルト孔を控除した断面について算出する。 3.圧縮力を負担する柱の有効細長比は、200以下とする。 4.鉄骨部材は、平板要素の幅厚比や鋼管の径厚比が大きいものほど、局部座屈が生じにくい。 5.鉛直方向に集中荷重が作用するH形鋼梁において、集中荷重の作用点にスチフナを設ける場合、スチフナとその近傍のウェブプレートの有効幅によって構成される部分を圧縮材とみなして設計する。

    4

  • 39

    鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .埋込み形式の柱脚においては、一般に、柱幅(柱の見付け幅のうち大きいほう)の2倍以上の埋込み深さを確保する。 2 .引張材の有効断面積は、ボルト孔などの断面欠損を考慮して算出する。 3 .トラスの弦材においては、一般に、構面内の座屈に関する座屈長さを、節点間距離とすることができる。 4 .断面の弱軸まわりに曲げモーメントを受けるH形鋼の梁については、横座屈を考慮する必要はない。 5 .H形鋼を梁に用いる場合、一般に、曲げモーメントをウェブで、せん断力をフランジで負担させるものとする。

    5

  • 40

    鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .H形断面を有する梁が強軸まわりに曲げを受ける場合、梁の細長比が大きいほど許容曲げ応力度は大きくなる。 2 .柱の根巻き形式柱脚において、一般に、根巻き部分の鉄筋コンクリートの主筋は4本以上とし、その頂部をかぎ状に折り曲げたものとする。 3 .横移動が拘束されているラーメンの柱材の座屈長さは、精算を行わない場合は節点間距離にすることができる。 4 .トラスの弦材においては、一般に、構面内の座屈に関する座屈長さを、精算を行わない場合は節点間距離とすることができる。 5 .鉄骨造の建築物の筋かいの保有耐力接合においては、軸部の全断面が降伏するまで、接合部が破断しないことを計算によって確認する。

    1

  • 41

    鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .梁材の圧縮側フランジに設ける横座屈補剛材は、材に元たわみがある場合においても、その耐力が確保されるように、補剛材に十分な耐力と剛性を与える必要がある。 2 .長期に作用する荷重に対する梁材のたわみは、通常の場合はスパンの1/300以下、片持ち梁では1/250以下とする。 3 .根巻き形式の柱脚において、柱下部の根巻き鉄筋コンクリートの高さは、一般に、柱せいと柱幅の大きいほうの2.0倍以上とする。 4 .露出柱脚に作用するせん断力は、「ベースプレート下面とモルタル又はコンクリートとの摩擦力」又は「アンカーボルトの抵抗力」によって伝達するものとして算定する。 5 .角形鋼管柱に筋かい材を取り付ける場合、角形鋼管の板要素の面外変形で、耐力上の支障をきたすことのないように、鋼管内部や外部に十分な補強を行う必要がある。

    3

  • 42

    鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1. 圧縮力を負担する構造耐力上主要な柱の有効細長比は、200以下としなければならない。 2. 圧縮材の中間支点の補剛材においては、圧縮力の2%以上の集中横力が補剛骨組に加わるものとして検討する。 3. H形鋼の梁においては、一般に、せん断力の大部分をウェブで負担するように設計する。 4. 筋かいの保有耐力接合は、筋かいが許容耐力を発揮する以前に座屈することを防止するために行う。 5. 埋込み形式柱脚においては、一般に、柱幅(柱の見付け幅のうち大きいほう)の2倍以上の埋込み深さを確保する。

    4

  • 43

    鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .長期に作用する荷重に対する梁材のたわみは、通常の場合ではスパンの1/200以下とし、片持ち梁の場合ではスパンの1/150以下とする。 2 .構造用鋼材の短期許容応力度は、圧縮、引張り、曲げ、せん断にかかわらず、それぞれの長期許容応力度の1.5倍とする。 3 .露出形式の柱脚においては、一般に、アンカーボルトの基礎に対する定着長さをアンカーボルトの径の20倍以上とする。 4 .鋳鉄は、原則として、引張応力が生ずる構造耐力上主要な部分には、使用してはならない。 5 .鋼材に多数回の繰返し荷重が作用する場合、応力の大きさが降伏点以下の範囲であっても破断することがある。

    1

  • 44

    鉄骨構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .露出形式の柱脚において、柱のベースプレートの厚さは、一般に、アンカーボルトの径の1.3倍以上とする。 2 .柱及び梁材の断面において、構造耐力上支障のある局部座屈を生じさせないための幅厚比は、炭素鋼の基準強度(F値)により異なる。 3 .「建築構造用圧延鋼材SN400」は、溶接接合を用いる建築物の場合、一般に、A種を用いる。 4 .母屋などに用いる水平材において、長期に作用する荷重に対するたわみは、通常の場合、仕上げ材に支障を与えない範囲で、スパンの1/300を超えることができる。 5 .トラスにおいて、ウェブ材の構面内座屈は、材端支持状態が特に剛である場合を除き、節点間距離をもって座屈長さとする。

    3