西洋建築史における建築物Ａ～Ｅについて、建造された年代の古いものから 新しいものへと並べた順序として、正しいものは、次のうちどれか。ただし、（ ）内は 建築様式、所在地を示す。 １．Ａ→Ｅ→Ｃ→Ｂ→Ｄ ２．Ｂ→Ｄ→Ａ→Ｃ→Ｅ ３．Ｂ→Ｄ→Ｅ→Ａ→Ｃ ４．Ｄ→Ｂ→Ｃ→Ｅ→Ａ ５．Ｄ→Ｅ→Ｂ→Ｃ→Ａ

日本の歴史的な建築物に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 １　円覚寺舎利殿（神奈川県）は、部材が細く、屋根の反りが強い等の和様の特徴をもつ 2　桂離宮（京都府）は、古書院、中書院、新御殿等から構成され、書院造りに茶室建築の特徴を取り入れた数寄屋造りの建築物である。 3　伊勢神宮内宮正殿（三重県）は、倉庫として用いられていた高床屋敷が神社建築に転化したと考えられており、堀立て柱が用いられた建築物である。 4　薬師寺東棟（奈良県）は、本瓦葺きの三重塔であり、各重に裳階がついた建築物である 5　日光東照宮（栃木県）は、本殿と拝殿とを石の間でつなぐ権現造り霊廟建築である。

建築環境工学に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 １．二酸化炭素は、無色、無臭で空気より重い。 ２．大気放射は、日射のうち、大気により吸収、散乱される部分を除き、地表面に直接 到達する日射である。 ３．熱放射は、真空中においても生じ、ある物体から他の物体へ直接伝達される熱の移 動現象である。 ４．昼光率は、全天空照度に対する、室内におけるある点の昼光による照度の比率であ る。 ５．クロ（clo）値は、衣服の断熱性を表す指標であり、人の温冷感に影響する要素の一 つである。

冬期の結露に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 １．外壁の室内側に生じる表面結露は、防湿層を設けても防ぐことができない。 ２．外壁を内断熱とする場合、断熱材を厚くしても内部結露防止には効果がない。 ３．保温性の高い建築物であっても、暖房室と非暖房室がある場合、非暖房室では表面結露が生じやすい。 ４．開放型石油ストーブの使用は、表面結露の原因となる場合がある。 ５．室内の表面温度を上昇させると、表面結露が生じやすい。

伝熱に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 １．壁表面の熱伝達率は、壁面に当たる風速が大きいほど小さくなる。 ２．伝熱現象には、伝導、対流及び放射の三つがある。 ３．物体から出る放射の強さは、周囲の物質には関係なく、その物体の温度と表面の状態によって決まる。 ４．木材の熱伝導率は、普通コンクリートの熱伝導率より小さい。 ５．単一の材料からなる壁を伝わる熱量は、壁の両面の温度の差、時間及び伝熱面積に比例し、伝わる壁の厚さに反比例する。

下記の二酸化炭素濃度を基準とした室の必要換気量の算定式において、Ａ～Ｄに当てはまる項目ア～オの組合せとして、正しいものは、次のうちどれか。

概略図に示す室の窓面から、室内に入射する直射日光が、1日の内に床面に当たる範囲を示したA～Dの図と、春分の日、夏至の日及び冬至の非それぞれの組合せとして、正しいものは、次のうちどれか。ただし、A～Dの図はいずれも北緯35度の地点におけるものとし、室内に入射する直射日光を遮るものではないとする。

光と色彩に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 １．輝度は、光を発散する面をある方向から見たときの明るさを示す測光量である。 ２．照度は、光が入射する面における入射光による明るさを示す測光量である。 ３．マンセル表色系における明度は、面の色の明るさを示す指標であり、反射率の高低に応じて変化する。 ４．グレアは、視野内の高輝度の部分や極端な輝度対比などによって、対象の見やすさが損なわれる現象である。 ５．演色性は、物体色の見え方についての物体表面の性質である。

音に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 １．残響時間を計算する場合、一般に、室温は考慮しない。 ２．人の可聴周波数の上限は、一般に、年齢が上がるにつれて低下するので、高齢者は周波数の高い音が聴き取りにくくなる。 ３．壁体における透過損失の値が小さいほど、遮音性能が優れている。 ４．室内騒音レベルの許容値は、쓕図書館の閲覧室」より쓕音楽ホール」のほうが小さい。 ５．板状材料と剛壁の間に空気層を設けた吸音構造は、一般に、쓕中高音域の吸音」より쓕低音域の吸音」に効果がある。

屋外気候等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 １．暖房デグリーデーは、その地域の寒さの指標であり、その値が大きいほど暖房に必要な熱量が大きくなる。 ２．CASBEE(建築環境総合性能評価システム)は、建築物の環境性能を建築物における環境品質(Q)と環境負荷(L)で評価するものである。 ３．温湿度の特性を表すクリモグラフが右上がりになる地域においては、夏期に湿度が低く冬期には湿度が高い。 ４．大気中の二酸化炭素濃度の上昇は、ヒートアイランド現象の直接的な原因とはならない。 ５．太陽放射のうち、紫外線は建築物の内外装の退色など、劣化をもたらす原因となる。

住宅の計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 １．高齢者に配慮して、階段の手摺 すり の直径を 35mmとし、段鼻からの高さを 750mmと した。 ２．ダブルベッドを配置する夫婦の寝室の内法寸法による床面積を、クロゼットも含めて 13㎡とした。 ３．玄関のくつずりと玄関外側の高低差を、高齢者に配慮して 30mmとした。 ４．収納スペースの床面積の合計を、延べ面積の 0％程度として計画した。 ５．高齢者に配慮して、階段の勾配を ７/11 以下となるようにし、踏面の寸法を 280mmとした。

集合住宅の計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 １．コーポラティブハウスは、住宅入居希望者が組合を作り、協力して企画・設計から入居・管理まで運営していく方式の集合住宅である。 ２．中廊下型は、一般に、住棟を東西軸に配置することが多い。 ３．スキップフロア型は、一般に、共用廊下を介さずに、外気に接する２方向の開口部を有した住戸を設けることができる。 ４．４人家族が入居する住戸の都市居住型の誘導居住面積水準の目安は、95m워である。 ５．コンバージョンは、既存の事務所ビル等を集合住宅等に用途変更・転用させる手法である。

図のような基準階平面をもつ５階建ての貸事務所ビルに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 １．偏心コアの計画であり、基本的に高層化には適していない。 ２．対向式による机の配置を行ったとすると、幅 1,200mm×奥行き 700mmの事務机は、１スパン×１スパン内に 12席のレイアウトが可能である。 ３．小部屋貸しも可能な平面計画である。 ４．コア部分にも、外光・外気を取り入れることができる平面計画である。 ５．事務室以外のスペースが全て共用部分(非収益部分)とすると、基準階のレンタブル比は、約 82％である。

美術館の計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 １．学芸員の研究部門は、収蔵部門と近接して配置した。 ２．日本画を展示する壁面の照度を、日本工業規格(JIS)の照明設計基準に合わせて、500lx程度とした。 ３．展示室の床面積の合計を、延べ面積の 40％程度となるように計画した。 ４．絵画用の人工照明の光源を、自然光に近い白色光とした。 ５．企画展示室の展示壁面は、展示空間にフレキシビリティをもたせるために、可動式として計画した。

福祉施設等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 １．介護老人保健施設は、病院における入院治療の必要はないが、家庭に復帰するための機能訓練や看護・介護が必要な高齢者のための施設である。 ２．高齢者の使用する居室の作業領域の照度は、日本工業規格(JIS)の照明設計基準の２倍を目安とする。 ３．サービス付き高齢者向け住宅は、居住者の安否確認や生活相談のサービスが必ず受けられるバリアフリー構造を有する賃貸等の住宅である。 ４．ケアハウスは、家族による援助を受けることが困難な高齢者が、日常生活上必要なサービスを受けながら自立的な生活をする施設である。 ５．特別養護老人ホームの定員２人の居室の最小床面積は、18㎡である。

建築物の各部の所要床面積等に関する次の記述のうち、最も不適当なものは どれか。 １．最大定員 11人の乗用エレベーターとして、積載量 750kgのものを採用した。 ２．病院において、定員４人の小児用病室の内法寸法による床面積を 24㎡とした。 ３．普通乗用車の最大収容台数が 18台の機械式立体駐車場において、駐車場総床面積 を１台当たり 15㎡として算出した。 ４．保育所において、定員 24人の保育室の床面積を 36㎡とした。 ５．小学校において、30人学級の普通教室の床面積を 48㎡とした。

身体障がい者等に配慮した建築物の各部の寸法等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 １．松葉杖の使用者に配慮し、松葉杖使用者の通行幅を 120cmとして計画した。 ２．車椅子使用者に配慮し、移乗しやすくするために、ベッドの高さを車椅子の座面高さと同じ 45cmとした。 ３．車椅子使用者に配慮し、室内のドアのキックプレートの高さを、床面から 35cmとした。 ４．車椅子使用者に配慮し、記帳などを行う受付カウンターの下部に、高さ 60cm、奥行き 45cmのクリアランスを設けた。 ５．駐車場において、車椅子使用者に配慮し、移乗動作も容易にできる乗降スペースの幅を 110cmとした。

建築生産に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 １．プレファブ工法は、部材をあらかじめ工場で生産する方式であり、品質の安定化、工期の短縮等を目的とした工法である。 ２．木質パネル工法は、工場において床や壁などの主要部材を、木製枠組と構造用合板によってパネル化し、これを現場で組み立てる工法である。 ３．ALC工法は、鉄骨造等における軸組に工場生産されたALCパネルを接合する工法である。 ４．ボックスユニット工法は、工場生産されたプレキャストコンクリート板を使用して現場で箱状に組み立てる工法であり、工期の短縮にも適している。 ５．モデュラーコーディネーションは、基準として用いる単位寸法等により、建築及び建築各部の寸法を相互に関連づけるように調整する手法である。

建築設備に関する用語とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。 １．MRT 予測平均温冷感申告のことであり、温度、湿度、気流及び放射の四つの温熱要素に加え、着衣量と代謝量を考慮した温熱指標である。 ２．SHF 空調機により空気に加えられ又は除去される熱量のうち、顕熱量の占める割合である。 ３．BOD 生物化学的酸素要求量のことであり、水質汚濁を評価する指標の一つである。 ４．UPS 無停電電源装置のことであり、停電等の際に、一時的に電力供給を行うために用いられる。 ５．AHU 中央式空調方式に用いられる空調機のことであり、エアフィルタ、熱交換器、加湿器、送風機などにより構成される。

変風量単一ダクト方式の空気調和設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 １．一般に、定風量単一ダクト方式に比べて、室内の気流分布、空気清浄度を一様に維持することが難しい。 ２．一般に、室内にユニットを分散設置する空気熱源マルチパッケージ型空調方式に比べて、空気搬送エネルギーは小さくなる。 ３．負荷の減少に比例して送風量を絞ると、必要外気量の確保ができない場合があるため、最小風量の設定などの対応が必要となる。 ４．熱負荷のピークの同時発生がない場合、定風量単一ダクト方式に比べて、空調機やダクトサイズを小さくすることができる。 ５．定風量単一ダクト方式に比べて、送風機のエネルギー消費量を節減することができる。

空気調和設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 １．空気熱源ヒートポンプ方式のエアコンの暖房能力と成績係数は、一般に、外気の温度が低くなるほど低下する。 ２．冷媒のノンフロン化に伴い、自然冷媒であるアンモニアが空気調和設備の冷凍機の冷媒として用いられることがある。 ３．最下層に蓄熱槽を設けた開放回路配管方式は、密閉回路配管方式に比べて、一般に、ポンプの動力が大きくなる。 ４．開放式冷却塔の冷却効果は、主として、쓕冷却水に接触する空気の温度」と쓕冷却水の温度」との差によって得られる。 ５．ガスエンジンヒートポンプは、一般に、契約電力を低減させたい場合や、暖房負荷の大きい寒冷地で使用する場合に適している。

給排水衛生設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 １．クロスコネクションは、飲料水の給水・給湯系統とその他の系統とが、配管・装置により直接接続されることをいう。 ２．給水管の管径は、配管系統や配管部位における瞬時最大流量を負荷流量として決定する。 ３．排水槽に設けるマンホールは、有効内径 60cm以上とする。 ４．飲料水用受水槽のオーバーフロー管の排水は、一般排水系統の配管に間接排水とする。 ５．自然流下式の排水立て管の管径は、一般に、上層階より下層階のほうを大きくする。

電気設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 １．許容電流値は、主に周囲温度、電線離隔距離により変化する。 ２．住宅における屋内の電気方式には、一般に、単相２線式 100V又は単相３線式100V/200Vが用いられている。 ３．タスク・アンビエント照明は、ある特定の部分だけを照明する方式である。 ４．低圧回路の電圧降下の許容値は、配線の長さに応じて段階的に規定されている。 ５．低圧屋内配線において、合成樹脂製可とう管は、コンクリート内に埋設してもよい。

消防設備等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 １．自動火災報知設備の定温式感知器は、周囲温度が一定の温度上昇率になったときに作動する。 ２．屋外消火栓設備は、屋外から建築物の１階及び２階の火災を消火し、隣接する建築物への延焼を防止するための設備である。 ３．泡消火設備は、泡により燃焼面を覆うことでの窒息効果、及び冷却効果により消火を行う設備であり、液体燃料の火災に有効である。 ４．連結送水管設備は、消防隊が消火活動をするための設備であり、消防ポンプ車で送水して使用する。 ５．粉末消火設備は、燃焼を抑制する粉末状の消火剤を加圧ガスで放出する消火設備であり、液体燃料の火災に有効である。

省エネルギーに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 １．過剰な初期照度を抑制するため、照度センサーを用いて照明制御を行った。 ２．外気負荷を低減させるため、全熱交換型の換気設備を用いた。 ３．給湯設備に、潜熱回収型給湯機を使用した。 ４．電気設備において、配電経路における損失を小さくするため、低い配電電圧を採用した。 ５．中間期に冷気を取り入れることにより、内部の熱除去を行うとともに、自然換気が促進できるように、通気経路の計画を行った。