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講義①②③

講義①②③
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    問題一覧

  • 1

    構造計算における荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.屋根の積雪荷重は、屋根に雪止めがある場合を除き、その勾配が 60度を超える場合においては、零とすることができる。 2.風圧力を計算する場合の速度圧は、その地方において定められた風速の2乗に比例する。 3.建築物の屋根版に作用する風圧力と、屋根葺き材に作用する風圧力とは、それぞれ個別に計算する。 4.同一の室に用いる積載荷重の大小関係は、一般に、「地震力の計算用」> 「床の計算用」> 「大梁及び柱の計算用」である。 5.暴風時における建築物の転倒、柱の引抜き等を検討する場合においては、建築物の実況に応じて積載荷重を減らした数値によるものとする。

    4

  • 2

    構造計算における荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.床の単位面積当たりの積載荷重は、一般に、「百貨店又は店舗の売場」より「教室」のほうが大きい。 2.倉庫業を営む倉庫の床の積載荷重については、実況に応じて計算した値が3,900N/m2未満の場合であっても 3,900N/m2として計算する。 3.屋根面における積雪量が不均等となるおそれのある場合においては、その影響を考慮して積雪荷重を計算しなければならない。 4.許容応力度等計算において、多雪区域に指定された区域外の場合、地震時の短期に生ずる力は、常時の長期に生ずる力に地震力によって生ずる力を加えたものである。 5.風圧力を計算する場合の速度圧は、その地方において定められた風速の2乗に比例する。

    1

  • 3

    構造計算における荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.床の単位面積当たりの積載荷重は、一般に、「百貨店又は店舗の売場」より「教室」のほうが小さい。 2.屋根面における積雪量が不均等となるおそれのある場合においては、その影響を考慮して積雪荷重を計算する。 3.屋根の積雪荷重は、屋根に雪止めがある場合を除き、その勾配が 45度を超える場合においては、零とすることができる。 4.風圧力を計算する場合において、閉鎖型及び開放型の建築物の風力係数は、原則として、建築物の外圧係数から内圧係数を減じた数値とする。 5.風圧力を計算する場合の速度圧は、その地方において定められた風速の2乗に比例する。

    3

  • 4

    荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .同一の室において、積載荷重の大小関係は、一般に、「地震力の計算用」>「大梁及び柱の構造計算用」>「床の構造計算用」である。 2 .積雪荷重の計算に用いる積雪の単位荷重は、多雪区域以外の区域においては、積雪量 1 cmごとに 20 N/m2以上とする。 3 .風圧力の計算に用いる平均風速の高さ方向の分布を表す係数Erは、同じ地上高さの場合、一般に、地表面粗度区分がIIIよりIIのほうが大きくなる。 4 .地震力の計算に用いる建築物の設計用一次固有周期(単位 s)は、鉄筋コンクリート造の場合、建築物の高さ(単位 m)に 0.02 を乗じて算出する。 5 .擁壁に作用する土圧のうち、主働土圧は、擁壁が地盤から離れる方向に変位するときに、最終的に一定値に落ち着いた状態で発揮される土圧である。

    1

  • 5

    構造計算における鉛直荷重等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.多雪区域において、長期に生ずる力の計算に用いる積雪荷重は、短期に生ずる力の計算に用いる積雪荷重の 0.35倍の数値とする。 2.多雪区域を指定する基準は、쓕垂直積雪量が1m以上の区域」又は쓕積雪の初終間日数の平年値が 30日以上の区域」と定められている。 3.各階が事務室である建築物において、柱の垂直荷重による圧縮力を計算する場合、積載荷重は、その柱が支える床の数に応じて低減することができる。 4.暴風時における建築物の転倒、柱の引抜き等を検討する場合、積載荷重は、建築物の実況に応じて低減した数値によるものとする。 5.同一の室に用いる積載荷重の大小関係は、一般に、「床の計算用」> 「大梁及び柱の計算用」> 「地震力の計算用」である。

    1

  • 6

    構造計算における荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .同一の室における床の単位面積当たりの積載荷重は、一般に、「床の構造計算をする場合」より「地震力を計算する場合」のほうが小さい。 2 .各階が事務室である建築物において、垂直荷重による柱の圧縮力を低減して計算する場合の「積載荷重を減らすために乗ずべき数値」は、一般に、その柱が支える床の数が多くなほど小さくなる。 3 .屋根の積雪荷重は、屋根に雪止めがある場合を除き、その勾配が 60 度を超える場合においては、零とすることができる。 4 .地震力の計算に用いる地震層せん断力係数の建築物の高さ方向の分布を示す係数Aiは、一般に、上階になるほど大きくなり、かつ、建築物の設計用一次固有周期Tが長くなるほどその傾向が著しくなる。 5 .地震力の計算に用いる振動特性係数Rtは、同一の地盤種別の場合、一般に、建築物の設計用一次固有周期Tが長くなるほど大きくなる。

    5

  • 7

    荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .倉庫業を営む倉庫の床の積載荷重は、建築物の実況に応じて計算した値が 3,900 N/m2未満の場合であっても 3,900 N/m2とする。 2 .屋根面における積雪量が不均等となるおそれのある場合には、その影響を考慮して積雪荷重を計算する。 3 .特定行政庁が指定する多雪区域における地震時の計算に用いる積雪荷重は、短期の積雪荷重の0.7 倍の数値とする。 4 .建築物の屋根版に作用する風圧力と、屋根葺き材に作用する風圧力とは、それぞれ個別に計算する。 5 .開放型の建築物で風上開放の場合、風圧力の計算に用いる風力係数は、一般に、正の内圧係数を用いて計算する。

    3

  • 8

    構造計算における荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .暴風時における建築物の転倒や柱の引抜き等を検討する際に、建築物の実況に応じて積載荷重を低減した数値によるものとした。 2 .多雪区域において、長期に生ずる力の計算に用いる積雪荷重として、短期に生ずる力の計算に用いる積雪荷重の 0.35 倍の数値とした。 3 .許容応力度等計算において、地盤が著しく軟弱な区域として指定された区域内における木造の建築物の標準せん断力係数Coを、0.3 として地震力を算定した。 4 .建築物の地下部分の各部分に作用する地震力として、当該部分の固定荷重と積載荷重との和に水平震度kを乗じて計算した。 5 .地下水位以深に位置する地下外壁面に対して、土圧だけでなく、水圧も考慮した。

    2

  • 9

    構造計算における荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .各階が事務室である建築物において、柱の垂直荷重による圧縮力を計算する場合、積載荷重は、その柱が支える床の数に応じて低減することができる。 2 .多雪区域を指定する基準は、「垂直積雪量が 1 m以上の区域」又は「積雪の初終間日数の平年値が 30 日以上の区域」と定められている。 3 .風圧力を計算する場合の速度圧qは、その地方において定められた風速V0 の 2 乗に比例する。 4 .地震力の計算に用いる標準せん断力係数Coの値は、一般に、許容応力度計算を行う場合においては 0.2 以上とし、必要保有水平耐力を計算する場合においては 1.0 以上とする。 5 .地震力の計算に用いる振動特性係数 Rtの地盤種別による大小関係は、建築物の設計用一次固有周期Tが長い場合、第一種地盤 > 第二種地盤 > 第三種地盤となる。

    5

  • 10

    多雪区域内の建築物の構造計算を許容応力度等計算により行う場合において、暴風時の応力度の計算で採用する荷重及び外力の組合せとして、最も適当なものは、次のうちどれか。 凡例:G:固定荷重によって生ずる力    P:積載荷重によって生ずる力    S :積雪荷重によって生ずる力    W:風圧力によって生ずる力    K:地震力によって生ずる力    1 .G+ P + 0.7S +W    2 .G+ P + 0.35S +W    3 .G+ P + 0.7S +W+K    4 .G+ P + 0.35S +W+K    5 .G+ P + S +W

    2

  • 11

    構造計算における設計用地震力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.建築物の地下部分の各部分に作用する地震力は、一般に、当該部分の固定荷重と積載荷重との和に、水平震度Kを乗じて計算する。 2.地震地域係数Zは、過去の震害の程度及び地震活動の状況などに応じて、各地域ごとに 1.0から 0.7までの範囲内において定められている。 3.許容応力度等計算において、地盤が著しく軟弱な区域として指定された区域内における木造の建築物の標準せん断力係数COは、原則として、0.3以上とする。 4.地震層せん断力係数の建築物の高さ方向の分布を示す数値Aiは、一般に、上階になるほど大きくなる。 5.振動特性係数Rtは、一般に、建築物の設計用一次固有周期が長くなるほど大きくなる。

    5

  • 12

    構造計算における建築物に作用する風圧力及び設計用地震力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.建築物の屋根版に作用する風圧力と、屋根葺き材に作用する風圧力とは、それぞれ個別に計算する。 2.風圧力の計算に用いる基準風速웅は、その地方における過去の台風の記録に基づく風害の程度その他の風の性状に応じて、30m/sから 46m/sまでの範囲内において定められている。 3.地震力の計算に用いる建築物の設計用一次固有周期Tは、建築物の高さが同じであれば、一般に、鉄筋コンクリート造より木造や鉄骨造のほうが短い。 4.地震力の計算に用いる標準せん断力係数웅の値は、一般に、許容応力度計算を行う場合においては 0.2以上とし、必要保有水平耐力を計算する場合においては 1.0以上とする。 5.地震力の計算に用いる振動特性係数욧の地盤種別による大小関係は、建築物の設計用一次固有周期쑑が長い場合、第三種地盤 > 第二種地盤 > 第一種地盤となる。

    3

  • 13

    構造計算における設計用地震力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.建築物の地上部分の地震力は、多雪区域に指定された区域外においては、建築物の各部分の高さに応じて、当該高さの部分が支える固定荷重と積載荷重との和に、当該高さにおける地震層せん断力係数욡を乗じて計算する。 2.建築物の地上部分の各階における地震層せん断力係数욡は、一般に、上階になるほど大きくなる。 3.地盤が著しく軟弱な区域として指定された区域内における木造の建築物の標準せん断力係数Coは、原則として、0.2以上とする。 4.振動特性係数욧は、一般に、建築物の設計用一次固有周期が長くなるほど小さくなる。 5.地震地域係数は、過去の震害の程度及び地震活動の状況などに応じて、各地域ごとに 1.0から 0.7までの範囲内において定められている。

    3

  • 14

    構造計算における設計用地震力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .許容応力度等計算において、地盤が著しく軟弱な区域として指定された区域内における木造の建築物の標準せん断力係数Coは、原則として、0.2 以上とする。 2 .振動特性係数Rtの算出のための地盤種別は、基礎底部の直下の地盤が、主として岩盤や硬質砂れき層などの地層によって構成されている場合、第一種地盤とする。 3 .建築物の地上部分の各階における地震層せん断力係数Ciは、一般に、上階になるほど小さくなる。 4 .建築物の地下の各部分に作用する地震力の計算に用いる水平震度kは、一般に、地盤面から深さ 20 mまでは深さが深くなるほど小さくなる。 5 .地震地域係数Zは、過去の震害の程度及び地震活動の状況などに応じて、各地域ごとに 1.0 から 0.7 までの範囲内において定められている。

    1

  • 15

    構造計算における建築物の地上部分の地震力と最も関係の少ないものは、次のうちどれか。 1.建築物の高さ 2.建設地の地盤の種別 3.建築物の重量 4.建設地の地表面粗度区分 5.建設地の多雪区域の指定の有無

    4

  • 16

    構造計算における建築物の地上部分の地震力と最も関係の少ないものは、次のうちどれか。 1 .建築物の高さ 2 .建築物の積載荷重 3 .建築物の構造種別 4 .建設地の地盤周期 5 .建設地の地表面粗度区分

    5

  • 17

    一般的な 2 階建ての建築物の 1 階の構造耐力上主要な部分に生じる地震力として、最も適当なものは、次のうちどれか。ただし、建設地は多雪区域以外の区域とし、また、地震層せん断力係数Ciは 0.2、屋根部分の固定荷重と積載荷重の和をWRとし、 2 階部分の固定荷重と積載荷重の和をW2とする。 1. 0.2×W₂ 2. 0.2×(WR+W₂) 3. 0.2×W₂ / WR 4. 0.2×WR / WR+W₂ 5. 0.2×W₂ / WR+W₂

    2

  • 18

    構造計算における建築物に作用する風圧力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .速度圧は、その地方において定められた風速の平方根に比例する。 2 .速度圧の計算に用いる地表面粗度区分は、都市計画区域の指定の有無、海岸線からの距離、建築物の高さ等を考慮して定められている。 3 .閉鎖型及び開放型の建築物の風力係数は、原則として、建築物の外圧係数から内圧係数を減じた数値とする。 4 .ラチス構造物の風圧作用面積は、風の作用する方向から見たラチス構面の見付面積とする。 5 .風圧力が作用する場合の応力算定においては、一般に、地震力が同時に作用しないものとして計算する。

    1

  • 19

    構造計算における風圧力と最も関係のないものは、次のうちどれか。 1 .建築物の高さ 2 .建築物の屋根面の勾配 3 .建築物の壁面における開放(充分大きな面積の開口)の有無 4 .建設地の地盤周期 5 .建設地から海岸線までの距離

    4

  • 20

    図のような方向に風を受ける建築物のA点における風圧力の大きさとして、最も適当なものは、次のうちどれか。ただし、速度圧は 1,000 N/m2とし、建築物の外圧係数及び内圧係数は、図に示す値とする。

    4

  • 21

    建築物の耐震設計等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.偏心率は、各階の重心と剛心との距離(偏心距離)を当該階の弾力半径で除した値であり、その値が大きいほど、その階において特定の部材に損傷が集中する危険性が高いことを示している。 2.建築物の固有周期は、構造物としての剛性が同じであれば、質量が大きいほど短くなる。 3.各階における層間変形角の値は、一次設計用地震力に対し、原則として、 1/200 以内となるようにする。 4.鉄骨構造における保有耐力接合は、接合する部材が十分に塑性化するまで、接合部で破断が生じないようにする接合である。 5.まれに発生する地震に対して、建築物が損傷しないようにすることは、耐震設計の目標の一つである。

    2

  • 22

    建築物の耐震設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .建築物の耐震性能を高める構造計画には、強度を高める考え方とねばり強さを高める考え方がある。 2 .建築物が、極めて稀に発生する地震動に対して倒壊しないようにすることは、耐震設計の目標の一つである。 3 .建築物の固有周期は、構造物としての剛性が同じであれば、質量が大きいほど長くなる。 4 .建築物の各階の偏心率は、「各階の重心と剛心との距離(偏心距離)」を「当該階の弾力半径」で除した値であり、その値が大きいほど、その階に損傷が集中する危険性が高い。 5 .建築物の各階の剛性率は、「各階における層間変形角の逆数」を「全ての階の層間変形角の逆数の平均値」で除した値であり、その値が大きいほど、その階に損傷が集中する危険性が高い。

    5

  • 23

    建築物の耐震設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .極めて稀まれに生じる地震動に対して、建築物が倒壊しないようにすることは、耐震設計の目標の一つである。 2 .建築物の耐震性は、一般に、強度と靱じん性によって評価されるが、靱じん性が乏しい場合には、強度を十分に高くする必要がある。 3 .偏心率は、各階の重心と剛心との距離(偏心距離)を当該階の弾力半径で除した値であり、その値が大きいほど、その階において特定の部材に損傷が集中する危険性が高いことを示している。 4 .鉄筋コンクリート造のスラブなどにより床の一体性の確保が図られた剛床仮定のもとでは、建築物の各層の地震力は、一般に、柱や耐震壁などの水平剛性に比例して負担される。 5 .建築物の固有周期は、構造物としての質量が同じであれば、水平剛性が低いほど短くなる。

    5

  • 24

    建築物の耐震設計、構造計画等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .剛性率は、「各階の層間変形角の逆数」を「全ての階の層間変形角の逆数の相加平均の値」で除した値であり、その値が大きいほど、その階に損傷が集中する危険性が高いことを示している。 2 .極めて稀まれに生じる地震に対しては、できる限り多くの梁に塑性ヒンジができて全体の階が一様に塑性化するような構造計画とすることが望ましい。 3 .免震構造には、建築物の長周期化を図ることにより、地震動との共振現象を避ける働きがある。 4 .制振構造について、一般に、大地震に対しては制振装置を各層に分散配置する方式が用いられ、暴風時の居住性向上には制振装置を頂部に集中配置する方式が用いられることが多い。 5 .固有周期が短い建築物では、一般に、最大応答加速度が地面の最大加速度より大きい。

    1

  • 25

    建築物の耐震設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.建築物の偏心率は、計算しようとする方向について、各階の偏心距離を当該階の弾力半径で除した値である。 2.建築物の剛性率は、計算しようとする方向について、各階の層間変形角を建築物全体の層間変形角の平均値で除した値である。 3.建築物の外壁から突出する部分の長さが2mを超える片持ちのバルコニーを設ける場合、当該部分の鉛直震度に基づき計算した地震力に対して安全であることを確かめる必要がある。 4.エキスパンションジョイントのみで接している複数の建築物については、それぞれ別の建築物として構造計算を行う。 5.建築物の耐震性は、一般に、強度と靱じん性によって評価されるが、靱じん性が乏しい場合には、強度を十分に高くする必要がある。

    2

  • 26

    建築物の耐震設計等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.建築物の剛性率は、計算しようとする方向について、各階の層間変形角を建築物全体の層間変形角の平均値で除した値である。 2.建築物の偏心率は、計算しようとする方向について、各階の偏心距離を当該階の弾力半径で除した値である。 3.建築物の耐震性は、一般に、強度と靱じん性によって評価されるが、靱じん性が乏しい場合には、強度を十分に高くする必要がある。 4.建築物の耐震設計は、まれに発生する地震(中程度の地震)に対して損傷による性能の低下を生じないことを確かめる一次設計と、極めてまれに発生する地震(最大級の地震)に対して崩壊・倒壊等しないことを確かめる二次設計から構成される。 5.杭基礎において、根入れの深さが2m以上の場合、基礎スラブ底面における地震による水平力を低減することができる。

    1

  • 27

    建築物の耐震設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .建築物の各階の剛性率は、「各階の層間変形角の逆数」を「全ての階の層間変形角の逆数の相加平均の値」で除した値である。 2 .中程度の(稀まれに発生する)地震動に対して、建築物の構造耐力上主要な部分に損傷が生じないことは、耐震設計の要求性能の一つである。 3 .耐震設計における二次設計は、建築物が弾性限を超えても、最大耐力以下であることや塑性変形可能な範囲にあることを確かめるために行う。 4 .鉄骨造の建築物において、保有耐力接合の検討は、柱及び梁部材の局部座屈を防止するために行う。 5 .杭基礎において、基礎の根入れの深さが 2 m以上の場合、基礎スラブ底面における地震による水平力を低減することができる。

    4

  • 28

    建築物の耐震設計、構造計画等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .耐震設計の一次設計では、まれに発生する地震(中程度の地震)に対して建築物の損傷による性能の低下を生じないことを確かめる。 2 .鉄筋コンクリート造の建築物は、一般に、鉄骨造や木造の建築物より単位床面積当たりの重量が大きいので、構造設計においては地震力よりも風圧力に対する検討が重要となる。 3 .エキスパンションジョイントのみで接している複数の建築物については、それぞれ別の建築物として構造計算を行う。 4 .建築物は、一般に、屋根や床の面内剛性を高くし、地震力や風圧力などの水平力に対して建築物の各部が一体となって抵抗できるように計画する。 5 .地震時に建築物のねじれが生じないようにするため、建築物の重心と剛心との距離ができるだけ小さくなるように計画する。

    2

  • 29

    建築物の構造計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .建築物の耐震性は、一般に、強度と靱じん性によって評価されるが、靱じん性が乏しい場合には、強度を十分に高くする必要がある。 2 .エキスパンションジョイントのみで接している複数の建築物については、それぞれ別の建築物として構造計算を行う。 3 .各階における層間変形角の値は、一次設計用地震力に対し、原則として、 1/200 以内となるようにする。 4 .鉄骨造建築物において、大梁は、材端部が十分に塑性化するまで、継手で破断が生じないようにする。 5 .鉄筋コンクリート造建築物において、柱や梁に接続する袖壁、腰壁については非耐力壁として考え、偏心率の算定に当たり、影響はないものとする。

    5

  • 30

    建築物の構造計画等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .建築物の各階における重心と剛心との距離ができるだけ大きくなるように、耐力壁を配置した。 2 .多雪区域以外の区域における規模が比較的大きい緩勾配の鉄骨造屋根について、積雪後の降雨の影響を考慮するために、「屋根の勾配」及び「屋根の最上端から最下端までの水平投影長さ」に応じて積雪荷重を割り増した。 3 .木造軸組工法の建築物について、構造耐力上主要な柱の所要断面積の 1/4 を欠込みしたので、欠込みした部分を補強した。 4 .ピロティ階の必要保有水平耐力について、「剛性率による割増し係数」と「ピロティ階の強度割増し係数」のうち、大きいほうの値を用いて算出した。 5 .建築物の基礎の構造は、地盤の長期許容応力度が 20 kN/m2未満であったので、基礎杭を用いた構造を採用した。

    1

  • 31

    建築物の構造計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.鉄筋コンクリート構造の小梁付き床スラブにおいては、小梁の過大なたわみ及び大梁に沿った床スラブの過大なひび割れを防止するため、小梁に十分な曲げ剛性を確保する。 2.壁式鉄筋コンクリート構造においては、一般に、ある階の耐力壁の壁量は、その上階の耐力壁の壁量と同等以上となるようにする。 3.同じ高さの建築物の場合、水平力に対する剛性は、一般に、鉄筋コンクリート構造より鉄骨構造のほうが大きい。 4.鉄骨構造においては、一般に、쓕柱梁接合部パネル」より쓕柱又は梁」のほうが先に降伏するように設計する。 5.木造軸組構法においては、床組の水平剛性を確保するために、火打梁や構造用面材によって床組を補強する。

    3

  • 32

    建築物の構造計画等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.鉄筋コンクリート構造において、袖壁、腰壁については非耐力壁として考え、偏心率の算定に当たり、影響はないものとした。 2.ピロティ階の必要保有水平耐力は、쓕剛性率による割増係数」と쓕ピロティ階の強度割増係数」のうち、大きいほうの値を用いて算出した。 3.3階建ての建築物において、1階に十分な量の耐力壁を配置するとともに、2階及び3階においても、1階と同程度の層間変形角となるように耐力壁を配置した。 4.杭基礎において、根入れの深さが2m以上であったので、基礎スラブ底面における地震による水平力を低減した。 5.耐力壁の配置が各階で異なっていたので、床や屋根の面内剛性を高くし、地震力などの水平力に対して建築物が一体となって抵抗できるように計画した。

    1

  • 33

    建築物の構造計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .鉄筋コンクリート造の建築物の小梁付き床スラブについて、小梁の過大なたわみ及び大梁に沿った床スラブの過大なひび割れを防止するため、小梁に十分な曲げ剛性を確保した。 2 .鉄筋コンクリート造の建築物のピロティ階について、単独柱の上下端で曲げ降伏となるように設計するとともに、ピロティ階の直上、直下の床スラブに十分な剛性と強度を確保した。 3 .木造の建築物について、床組や小屋梁組のたわみを減少させるために、火打材を用いて補強した。 4 .木造の建築物について、終局状態において耐力壁が破壊するまで、柱頭・柱脚の接合部が破壊しないことを計算によって確認した。 5 .鉄骨造の建築物の筋かいについて、軸部の全断面が降伏するまで、接合部が破断しないことを計算によって確認した。

    3

  • 34

    建築物の構造計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .鉄筋コンクリート造の建築物の小梁付き床スラブは、小梁の過大なたわみ及び大梁に沿った床スラブの過大なひび割れを防止するため、小梁に十分な曲げ剛性を確保した。 2 .木造の建築物について、床組や小屋梁組のたわみを減少させるために、火打材を用いて補強した。 3 .稼動するクレーンを支持する鉄骨造の梁は、繰返し応力を受けるので、高サイクル疲労の検討を行った。 4 .床面に用いる鉄骨鉄筋コンクリート造の梁について、梁のせいを梁の有効長さで除した数値が1/12 以下であったので、過大な変形や振動による使用上の支障が起こらないことを計算によって確認した。 5 .周囲の壁との間に伱間を設けない特定天井に該当する天井面について、天井面の許容耐力、天井面を設ける階に応じた水平震度、天井面構成部材などの単位面積重量を用いて、天井面の長さの検討を行った。

    2

  • 35

    建築材料として使用される木材及び木質材料に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.木材の比重が樹種によって異なるのは、木材中の空隙率の違いによるものであり、木材の真比重は樹種によらずほぼ一定である。 2.CLT(直交集成板)は、挽板を幅方向に並べたものを繊維方向が直交するように積層接着したものである。 3.木材の繊維方向の基準強度の大小関係は、一般に、曲げ > 圧縮 > せん断 > 引張りである。 4.木材を加熱した場合、約 260°Cに達すると引火し、約 450°Cに達すると自然に発火する。 5.木材に荷重が継続して作用すると、時間の経過に伴って変形が増大するクリープ現象が生じる。

    3

  • 36

    建築材料として使用される木材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .含水率が繊維飽和点以下の木材において、膨張・収縮は、ほぼ含水率に比例する。 2 .木材(心持ち材)の収縮率が接線方向と半径方向とで大きく異なることは、乾燥割れの原因の一つである。 3 .木材の繊維方向の基準強度の大小関係は、一般に、圧縮 > 引張り > 曲げである。 4 .木材の腐朽菌は、酸素、温度、水分及び栄養素の全ての条件が満たされた環境下でなければ繁殖しない。 5 .木材の熱伝導率は、一般に、鋼材の熱伝導率に比べて小さい。

    3

  • 37

    建築材料として使用される木材及び木質材料に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.すぎやひのきなどの針葉樹は軟木と言われ、一般に、加工がしやすく構造材に適している。 2.木材を大気中で十分に乾燥させ、木材中の結合水と大気中の湿度が平衡状態に達した時点を、繊維飽和点という。 3.日本工業規格(JIS)において、繊維板は、密度と製法によってインシュレーションボード、MDF、ハードボードに分類される。 4.木材の乾燥収縮率は、年輪の接線方向より繊維方向のほうが小さい。 5.木杭は、通常の場合、腐朽を避けるため常水面下に設置する。

    2

  • 38

    建築材料として使用される木材及び木質材料に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.加圧式防腐処理木材は、現場で切断加工した場合、加工した面を再処理して使用する。 2.板目材は、乾燥すると、木表側に凹に変形する。 3.木材の強度は、一般に、含水率の増加に伴い低下するが、繊維飽和点以上では、ほぼ一定である。 4.インシュレーションボードは、木材の小片(チップ)に接着剤を加えて、加熱圧縮成形したボードである。 5.構造用集成材や合板は、繊維方向、積層方向等によって強度性能上の異方性を有している。

    4

  • 39

    建築材料として使用される木材及び木質材料に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.木材を大気中で十分に乾燥させ、木材中の結合水と大気中の湿度が平衡に達した状態を、繊維飽和点という。 2.木材の乾燥収縮率は、年輪の接線方向より繊維方向のほうが小さい。 3.心材は、辺材よりもシロアリの食害を受けにくい。 4.構造用集成材や合板は、繊維方向、積層方向等によって強度性能上の異方性を有している。 5.日本工業規格(JIS)において、繊維板は、密度・用途・製法によってインシュレーションボード、MDF及びハードボードに分類される。

    1

  • 40

    建築材料として使用される木材及び木質材料に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .CLTは、挽ひき板を幅方向に並べたものを繊維方向が直交するように積層接着したものである。 2 .板目材は、乾燥すると、木裏側に凹に変形する。 3 .スギやヒノキなどの針葉樹は軟木と言われ、一般に、加工がしやすく構造材にも適している。 4 .加圧式防腐処理木材は、現場で切断加工した場合、加工した面を再処理して使用する。 5 .木材の真比重は、樹種によらずほぼ一定であり、樹種によって比重が異なるのは木材中の空伱率の違いによるものである。

    2

  • 41

    建築物の構造計画等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .建築物の各階における重心と剛心との距離ができるだけ大きくなるように、耐力壁を配置した。 2 .多雪区域以外の区域における規模が比較的大きい緩勾配の鉄骨造屋根について、積雪後の降雨の影響を考慮するために、「屋根の勾配」及び「屋根の最上端から最下端までの水平投影長さ」に応じて積雪荷重を割り増した。 3 .木造軸組工法の建築物について、構造耐力上主要な柱の所要断面積の 1/4 を欠込みしたので、欠込みした部分を補強した。 4 .ピロティ階の必要保有水平耐力について、「剛性率による割増し係数」と「ピロティ階の強度割増し係数」のうち、大きいほうの値を用いて算出した。 5 .建築物の基礎の構造は、地盤の長期許容応力度が 20 kN/m2未満であったので、基礎杭を用いた構造を採用した。

    1

  • 42

    建築材料として使用される木材及び木質材料に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .木材の真比重は、樹種によらずほぼ一定であり、樹種によって比重が異なるのは木材中の空隙率の違いによるものである。 2 .スギやヒノキなどの針葉樹は軟木と言われ、一般に、加工がしやすく構造材にも適している。 3 .木杭は、通常の場合、腐朽を避けるために、常水面下に設置する。 4 .構造用集成材は、繊維方向、積層方向等によって強度性能上の異方性を示す。 5 .インシュレーションボードは、木材の小片(チップ)に接着剤を加えて、熱圧・成形したボードである。

    5

  • 43

    建築材料として使用される木材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .木材の乾燥収縮率は、繊維方向より年輪の接線方向のほうが大きい。 2 .含水率が繊維飽和点以下の木材において、膨張・収縮は、ほぼ含水率に比例する。 3 .木材の強度は、一般に、含水率の減少に伴い増大し、繊維飽和点を下回るとほぼ一定となる。 4 .木材の基準強度の大小関係は、一般に、曲げ > 引張り > せん断である。 5 .単板積層材(LVL)は、一般に、単板の繊維方向を互いにほぼ平行にして積層接着したものである。

    3

  • 44

    建築材料として使用される木材に関する用語とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。 1 .木裏 板目または追柾の板などを採材したときの樹皮側の面 2 .目切れ 製材品の繊維方向が、長さ方向に平行ではなく、木目が途切れること 3 .丸身 縁に樹皮の部分などが存在する製材品 4 .死節 枝が枯れた状態で、樹幹に包み込まれてできた節で、まわりの組織と連続性がなく、大きな欠点となる部分 5 .辺材 樹幹の外側の特異な着色がなく、一般に、立木の状態で含水率が高い部分

    1

  • 45

    木造2階建の建築物の構造設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.枠組壁工法において、耐力壁線によって囲まれた部分の水平投影面積を 60㎡としたので、床版の枠組材と床材とを緊結する部分を構造耐力上有効に補強した。 2.地震力に対して必要な耐力壁の有効長さ(必要壁量)は、多雪区域であったので、垂直積雪量に応じて割り増した値とした。 3.瓦葺き屋根としたので、1階の柱の小径を、支点間距離(構造耐力上主要な部分である横架材の相互間の垂直距離)の 1/22 とした。 4.壁量の算定において、構造用面材と筋かいを併用するに当たり、軸組の倍率は、それぞれの倍率の和が5を超える場合であっても、5とした。 5.筋かいと間柱が交差する部分においては、筋かいのほうを欠き込んだ。

    5

  • 46

    木質構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .構造耐力上主要な部分において、木口面にねじ込まれた木ねじを、引抜き方向に抵抗させることは避けた。 2 .ラグスクリューを木口面に打ち込んだ場合の許容せん断耐力は、側面に打ち込んだ場合の値の 23 とした。 3 .せん断力を受けるボルト接合において、座金が木材にめり込まない程度にボルトを締付けた。 4 .ドリフトピン接合部において、終局せん断耐力を降伏せん断耐力と同じ値とした。 5 .メタルプレートコネクターを用いて木材同士を接合する場合の木材は、気乾状態のものとした。

    3

  • 47

    木造建築物の構造設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .耐力壁両端の柱の接合金物を選定するためのN値法は、当該柱の両側の耐力壁の壁倍率の差、周辺部材の押さえ効果、長期軸力を考慮してN値を決定する方法である。 2 .曲げ材の支持点付近で引張側に切欠きを設ける場合、切欠きの深さ(高さ)は、材せいの1/2以下とする。 3 .四分割法における耐力壁配置のバランスを確認するための壁率比は、小さいほうの壁量充足率を大きいほうの壁量充足率で除して求める。 4 .工場生産によりたて枠と面材とを接着したパネル壁は、実験や計算で確認された場合において、ストレスト・スキン効果を考慮して鉛直荷重に対して抵抗させることができる。 5 .引張力を負担する筋かいとして鉄筋を使用する場合、径が 9 mm以上のものを使用する。

    2

  • 48

    木造2階建ての建築物の構造設計に関する次の記述のうち、最も不適当なも のはどれか。 1.曲げ材の材長中央部の引張側における切欠きは、応力集中による弱点となりやすいので、できるだけ避ける。 2.曲げ材は、材幅に比べて材せいが大きいほど、一般に、横座屈は生じやすい。 3.曲げ材の端部の支持点付近の引張側に設ける切欠きの深さ(高さ)は、材せいの 1/2以下とする。 4.圧縮力を負担する筋かいとして、幅 90mmの木材を使用する場合、その厚さは30mm以上とする。 5.2階の耐力壁の位置は、1階の耐力壁の位置の直上又は市松状の配置となるようにする。

    3

  • 49

    木質構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.土台継手の下木の端部に、アンカーボルトを設置した。 2.軒桁と小屋梁の仕口を、羽子板ボルトで緊結した。 3.ドリフトピン接合において、施工時の木材の含水率が 20%以上であったので、接合部の許容せん断耐力を低減した。 4.圧縮力を負担する筋かいに、厚さ3cm、幅9cmの木材を使用した。 5.水平力が作用した場合に生じる柱の浮き上がり軸力は、柱の位置に応じて、水平力時の柱軸力を低減して算定した。

    1

  • 50

    木造建築物の構造設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .曲げ材は、一般に、材せいに比べて材幅が大きいほど、横座屈を生じやすい。 2 .曲げ材端部の支持点付近の引張側に設ける切欠きの深さ(高さ)は、材せいの 1/3 以下とする。 3 .トラス梁は、継手・仕口部の変形、弦材に生じる二次曲げ応力などを考慮したうえで、各部材の応力度が許容応力度を超えないように設計する。 4 .胴差の継手は、できるだけ応力の小さい位置に設ける。 5 .水平力が耐力壁や軸組に確実に伝達するように、水平構面の剛性をできるだけ高くする。

    1

  • 51

    木造建築物の部材の名称とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。 1.ぞうきんずり 床の間の地板と三方の壁とが接する部分に用いる細い部材 2.ささら桁 階段の段板を受けるため、上端を段形に切り込み、斜めに架ける部材 3.広小舞 垂木の振れ止め及び軒先の瓦の納まりを目的として、垂木の先端に取り付ける幅の広い部材 4.隅木 寄棟、入母屋などの小屋組において、隅棟部分を支える斜めに登る部材 5.方立 柱と横架材の交点の入隅部分において、柱と横架材を斜めに結んで隅を固める部材

    5

  • 52

    木造建築物の部材等の名称とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。 1.回り縁 鴨居の上端に水平に取り付ける部材 2.広小舞 垂木の振れ止め及び軒先の瓦の納まりを目的として、垂木の先端に取り付ける幅の広い部材 3.落し掛け 床の間の前面垂れ壁の下端に取り付ける部材 4.谷木 流れの向きが異なる2つの屋根面が交わる谷状の部分を支える隅木 5.無目 鴨居及び敷居と同じ位置に設ける、建具用の溝のない部材

    1

  • 53

    木造建築物の部材の名称とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。 1.飛び梁 寄棟などの小屋組において、隅木を受ける母屋もやの出隅交差部を支える小屋束づかを立てるために、軒桁と小屋梁の間に架け渡す横架材 2.面戸板 垂木と垂木の間において、野地板と軒桁との間にできる隙間をふさぐために用いる板材 3.真束づか 小屋組(洋小屋)において、中央で棟木、合掌を受ける部材又は陸ろく梁を吊つる部材 4.方立 柱と横架材の交点の入隅部分において、柱と横架材を斜めに結んで隅を固める部材 5.ぞうきんずり 床の間の地板と三方の壁とが接する部分に用いる細い部材

    4

  • 54

    木造建築物の部材の名称とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。 1 .鼻隠 軒先において、垂木の端部などを隠すために取り付ける横板 2 .鼻母屋 最も軒に近い位置にある母屋 3 .方づえ 小屋組、床組における水平構面において、斜めに入れて隅角部を固める部材 4 .ささら桁 階段の段板を受けるため、上端を段形に切り込み、斜めに架ける部材 5 .雇いざね 2 枚の板をはぎ合わせるときに、相互の板材の側面の溝に、接合のためにはめ込む細長い材

    3

  • 55

    木造建築物の部材の名称とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。 1 .破風板 切妻屋根や入母屋屋根などの妻側において、山形に取り付けられた板材 2 .無目 鴨居及び敷居と同じ位置に設ける、建具用の溝のない部材 3 .振れ隅木 平面上、隅木が桁に対して 45 度とならない場合の隅木 4 .まぐさ 開口部の上部において、襖や障子を建て込むための溝のある水平部材 5 .上がり框 玄関等の上がり口の床の縁に取り付けられた化粧材

    4

  • 56

    木造建築物の部材の名称とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。 1 .真束づか 小屋組(洋小屋)において、中央で棟木や合掌を受ける部材 2 .長押 鴨居の上端に水平に取り付けられる和室の化粧造作材 3 .面戸板 垂木と垂木の間において、野地板と軒桁との間にできる隙間をふさぐために用いる板材 4 .転び止め 小屋組においては、合掌の上に母屋を取り付ける際に、母屋が移動・回転しないように留めておく部材 5 .際根太 大引と平行に柱や間柱の側面に取り付け、根太の端部を受ける部材

    5

  • 57

    木造建築物の部材の名称とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。 1 .野縁 天井と壁の接する部分に取付ける見切り部材 2 .胴縁 壁においてボードなどを取付けるための下地材 3 .胴差 軸組において 2 階以上の床の位置で床梁を受け、通し柱を相互につないでいる横架材 4 .軒桁 軒の部分において小屋梁に直角に取り合う横架材 5 .側桁 階段の段板を両側で支える部材

    1

  • 58

    木造建築物の部材の名称とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。 1 .地貫 床板の下端などを受けるために、柱の根元近くに入れる貫 2 .根太掛け 柱の横や土台の側面に取り付けて、根太の端部を受ける横材 3 .雨押え 外壁と開口部の上枠、下屋と外壁の立上りの取り合いなどに取り付ける雨水の浸入を防ぐための板 4 .額縁 窓や出入口の枠と壁との境目を隠すために取り付ける材 5 .面戸板 垂木の振れ止めと軒先の瓦の納まりを目的とする垂木の先端に取り付ける幅広の部材

    5

  • 59

    木造建築物の部材の名称とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。 1 .破風板 切妻屋根や入母屋屋根などの妻の部分に、垂木を隠すようにして取り付けた板材 2 .回り縁天井と壁の接する部分に取り付ける棒状の化粧部材 3 .飛梁 小屋組、床組における水平面において、胴差、梁、桁材に対して斜めに入れて隅角部を固める部材 4 .雇いざね 2 枚の板をはぎ合わせるときに、相互の板材の側面の溝に、接合のためにはめ込む細長い材 5 .木ずり しっくいやモルタルなどを塗るために、下地として取り付ける小幅の板材

    3

  • 60

    木造建築物の部材の名称とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。 1.真束 小屋組(洋小屋)において、中央で棟木、合掌を受ける部材又は陸梁を吊る部材 2.登り淀 寄棟、入母屋などの小屋組において、隅棟部分を支える斜めに登る部材 3.野縁 天井板張りなどの下地に用いる細長い部材 4.地貫 1階の柱の最下部に通す貫 5.敷目板 壁板などの継目の裏に取り付けた幅の狭い板材

    2

  • 61

    木質構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .ラグスクリューを木口に打ち込んだ場合の許容せん断耐力は、側面打ちの場合の値の 2/3 とする。 2 .メタルプレートコネクター接合において、プレート圧入時の木材は、気乾状態である必要がある。 3 .釘接合及びボルト接合において、施工時の木材の含水率が 20 %以上の場合には、接合部の許容耐力を低減する。 4 .釘を用いた木材と木材の一面せん断接合において、有効主材厚は釘径の 9 倍以上とし、側材厚は釘径の 6 倍以上とする。 5 .同一の接合部に力学特性の異なる接合法を併用する場合の許容耐力は、一般に、個々の接合法の許容耐力を加算して算出する。

    5

  • 62

    木質構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .ボルト接合においては、一般に、接合部が降伏する前に、木材に割裂、せん断、引張り等による脆性的な破壊が生じないようにする。 2 .針葉樹合板を釘で接合する場合、打込み過ぎにより釘頭部が合板に過度にめり込むと、終局耐力や靱性が低下しやすくなる。 3 .ドリフトピン接合は、ボルト接合と異なり、降伏後の耐力上昇が期待できないので、終局せん断耐力は降伏耐力とほぼ同じ値となる。 4 .ボルト接合部において、せん断を受けるボルトの間隔は、木材の繊維に対する加力方向の違いに関係なく一定とする。 5 .木ねじ接合部は、一般に、ねじ部分の影響により、釘接合部に比べて変形性能が小さい。

    4

  • 63

    木質構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.引張材の端部接合部において、加力方向に釘を一列に 10本以上並べて打ち付ける場合、釘接合部の許容せん断耐力を低減する。 2.釘を用いた木材と木材の一面せん断接合において、有効主材厚は釘径の9倍以上とし、側材厚は釘径の6倍以上とする。 3.ラグスクリューを木口に打ち込んだ場合の許容せん断耐力は、側面打ちの場合の値と同じである。 4.メタルプレートコネクター接合において、プレート圧入時の木材は、気乾状態である必要がある。 5.木ねじ接合において、ねじ切れやねじ山の損傷防止のために、ねじ部に潤滑油を用いてもよい。

    3

  • 64

    木質構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.釘接合及びボルト接合において、施工時の木材の含水率が 20%以上の場合には、接合部の許容耐力を低減する。 2.ボルト接合においては、一般に、接合部が降伏する前に、木材に割裂、せん断、引張り等によって脆性的な破壊が生じないようにする。 3.大入れ蟻掛けは、断面が大きい梁・桁などの横架材を、材軸方向に継ぐ場合に用いられる。 4.ドリフトピン接合において、先孔の径は、ドリフトピンと先孔との隙間により構造部に支障をきたす変形を生じさせないため、ドリフトピンの径と同径とする。 5.同一の接合部に力学特性の異なる接合法を併用する場合の許容耐力は、一般に、個々の接合法の許容耐力を加算して算出することはできない。

    3

  • 65

    木質構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .土台継手の上木側に、アンカーボルトを設置した。 2 .引張力を受けるボルト接合部において、ボルトの材質、ボルトの径、座金の寸法及び樹種が同じであったので、許容引張耐力は、ボルトが長くなるほど大きくなることを考慮した。 3 .柱の上下端部と横架材の接合部は、ほぞ差しなどによって、せん断力を伝達できる仕口とした。 4 .大規模木造建築物の接合部に用いられる接合金物は、火災等により加熱されると急激に耐力が低下する特性があるので、部材内部に埋め込むようにした。 5 .燃えしろ設計では、柱や梁の燃えしろを除いた有効断面を用いて許容応力度等計算を行った。

    2

  • 66

    木質構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .構造耐力上主要な部分において、木口面にねじ込まれた木ねじを、引抜き方向に抵抗させることは避けた。 2 .ラグスクリューを木口面に打ち込んだ場合の許容せん断耐力は、側面に打ち込んだ場合の値 の 2/3 とした。 3 .せん断力を受けるボルト接合において、座金が木材にめり込まない程度にボルトを締付けた。 4 .ドリフトピン接合部において、終局せん断耐力を降伏せん断耐力と同じ値とした。 5 .メタルプレートコネクターを用いて木材同士を接合する場合の木材は、気乾状態のものとした。

    3

  • 67

    木質構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .木ねじ接合において、木材を主材として、鋼板との 1 面せん断接合とする場合、有効主材厚は木ねじの呼び径の 6 倍以上とする。 2 .ドリフトピン接合において、先孔の径は、ドリフトピンと先孔との隙間の存在により構造部に支障をきたす変形を生じさせないために、ドリフトピンの径と同径とする。 3 .ラグスクリュー接合において、ラグスクリューが緩む可能性があるため、潤滑剤を用いてはならない。 4 .接着接合において、木材の含水率は 20 %を超えない範囲で、接着される木材間の含水率の差は 5 %以内とする。 5 .木造軸組工法の釘接合において、木材の木口面に打たれた釘を引抜力に抵抗させることはでき ない。

    3

  • 68

    図に示す木造建築物に用いる接合金物とその用途との組合せとして、最も 不適当なものは、次のうちどれか。ただし、図の寸法は一例である。

    3

  • 69

    図に示す木造建築物に用いる接合金物とその用途との組合せとして、最も不適当なもの は、次のうちどれか。ただし、図の寸法は一例である。

    4

  • 70

    枠組壁工法による 2 階建ての住宅に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか 1 .土台と基礎とを緊結するに当たり、呼び径が 13 mm、長さ 400 mmのアンカーボルトを用いた。 2 .アンカーボルトは、隅角部付近及び土台の継手付近を避け、その間隔を 2.5 mとした。 3 .床版を構成する床根太相互及び床根太と側根太との間隔を 450 mmとした。 4 .床版を構成する床根太の支点間距離を 7 mとした。 5 .壁倍率が 1 の耐力壁 1 m当たりの許容せん断耐力を 1.96 kNとした。

    2

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    問題一覧

  • 1

    構造計算における荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.屋根の積雪荷重は、屋根に雪止めがある場合を除き、その勾配が 60度を超える場合においては、零とすることができる。 2.風圧力を計算する場合の速度圧は、その地方において定められた風速の2乗に比例する。 3.建築物の屋根版に作用する風圧力と、屋根葺き材に作用する風圧力とは、それぞれ個別に計算する。 4.同一の室に用いる積載荷重の大小関係は、一般に、「地震力の計算用」> 「床の計算用」> 「大梁及び柱の計算用」である。 5.暴風時における建築物の転倒、柱の引抜き等を検討する場合においては、建築物の実況に応じて積載荷重を減らした数値によるものとする。

    4

  • 2

    構造計算における荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.床の単位面積当たりの積載荷重は、一般に、「百貨店又は店舗の売場」より「教室」のほうが大きい。 2.倉庫業を営む倉庫の床の積載荷重については、実況に応じて計算した値が3,900N/m2未満の場合であっても 3,900N/m2として計算する。 3.屋根面における積雪量が不均等となるおそれのある場合においては、その影響を考慮して積雪荷重を計算しなければならない。 4.許容応力度等計算において、多雪区域に指定された区域外の場合、地震時の短期に生ずる力は、常時の長期に生ずる力に地震力によって生ずる力を加えたものである。 5.風圧力を計算する場合の速度圧は、その地方において定められた風速の2乗に比例する。

    1

  • 3

    構造計算における荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.床の単位面積当たりの積載荷重は、一般に、「百貨店又は店舗の売場」より「教室」のほうが小さい。 2.屋根面における積雪量が不均等となるおそれのある場合においては、その影響を考慮して積雪荷重を計算する。 3.屋根の積雪荷重は、屋根に雪止めがある場合を除き、その勾配が 45度を超える場合においては、零とすることができる。 4.風圧力を計算する場合において、閉鎖型及び開放型の建築物の風力係数は、原則として、建築物の外圧係数から内圧係数を減じた数値とする。 5.風圧力を計算する場合の速度圧は、その地方において定められた風速の2乗に比例する。

    3

  • 4

    荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .同一の室において、積載荷重の大小関係は、一般に、「地震力の計算用」>「大梁及び柱の構造計算用」>「床の構造計算用」である。 2 .積雪荷重の計算に用いる積雪の単位荷重は、多雪区域以外の区域においては、積雪量 1 cmごとに 20 N/m2以上とする。 3 .風圧力の計算に用いる平均風速の高さ方向の分布を表す係数Erは、同じ地上高さの場合、一般に、地表面粗度区分がIIIよりIIのほうが大きくなる。 4 .地震力の計算に用いる建築物の設計用一次固有周期(単位 s)は、鉄筋コンクリート造の場合、建築物の高さ(単位 m)に 0.02 を乗じて算出する。 5 .擁壁に作用する土圧のうち、主働土圧は、擁壁が地盤から離れる方向に変位するときに、最終的に一定値に落ち着いた状態で発揮される土圧である。

    1

  • 5

    構造計算における鉛直荷重等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.多雪区域において、長期に生ずる力の計算に用いる積雪荷重は、短期に生ずる力の計算に用いる積雪荷重の 0.35倍の数値とする。 2.多雪区域を指定する基準は、쓕垂直積雪量が1m以上の区域」又は쓕積雪の初終間日数の平年値が 30日以上の区域」と定められている。 3.各階が事務室である建築物において、柱の垂直荷重による圧縮力を計算する場合、積載荷重は、その柱が支える床の数に応じて低減することができる。 4.暴風時における建築物の転倒、柱の引抜き等を検討する場合、積載荷重は、建築物の実況に応じて低減した数値によるものとする。 5.同一の室に用いる積載荷重の大小関係は、一般に、「床の計算用」> 「大梁及び柱の計算用」> 「地震力の計算用」である。

    1

  • 6

    構造計算における荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .同一の室における床の単位面積当たりの積載荷重は、一般に、「床の構造計算をする場合」より「地震力を計算する場合」のほうが小さい。 2 .各階が事務室である建築物において、垂直荷重による柱の圧縮力を低減して計算する場合の「積載荷重を減らすために乗ずべき数値」は、一般に、その柱が支える床の数が多くなほど小さくなる。 3 .屋根の積雪荷重は、屋根に雪止めがある場合を除き、その勾配が 60 度を超える場合においては、零とすることができる。 4 .地震力の計算に用いる地震層せん断力係数の建築物の高さ方向の分布を示す係数Aiは、一般に、上階になるほど大きくなり、かつ、建築物の設計用一次固有周期Tが長くなるほどその傾向が著しくなる。 5 .地震力の計算に用いる振動特性係数Rtは、同一の地盤種別の場合、一般に、建築物の設計用一次固有周期Tが長くなるほど大きくなる。

    5

  • 7

    荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .倉庫業を営む倉庫の床の積載荷重は、建築物の実況に応じて計算した値が 3,900 N/m2未満の場合であっても 3,900 N/m2とする。 2 .屋根面における積雪量が不均等となるおそれのある場合には、その影響を考慮して積雪荷重を計算する。 3 .特定行政庁が指定する多雪区域における地震時の計算に用いる積雪荷重は、短期の積雪荷重の0.7 倍の数値とする。 4 .建築物の屋根版に作用する風圧力と、屋根葺き材に作用する風圧力とは、それぞれ個別に計算する。 5 .開放型の建築物で風上開放の場合、風圧力の計算に用いる風力係数は、一般に、正の内圧係数を用いて計算する。

    3

  • 8

    構造計算における荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .暴風時における建築物の転倒や柱の引抜き等を検討する際に、建築物の実況に応じて積載荷重を低減した数値によるものとした。 2 .多雪区域において、長期に生ずる力の計算に用いる積雪荷重として、短期に生ずる力の計算に用いる積雪荷重の 0.35 倍の数値とした。 3 .許容応力度等計算において、地盤が著しく軟弱な区域として指定された区域内における木造の建築物の標準せん断力係数Coを、0.3 として地震力を算定した。 4 .建築物の地下部分の各部分に作用する地震力として、当該部分の固定荷重と積載荷重との和に水平震度kを乗じて計算した。 5 .地下水位以深に位置する地下外壁面に対して、土圧だけでなく、水圧も考慮した。

    2

  • 9

    構造計算における荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .各階が事務室である建築物において、柱の垂直荷重による圧縮力を計算する場合、積載荷重は、その柱が支える床の数に応じて低減することができる。 2 .多雪区域を指定する基準は、「垂直積雪量が 1 m以上の区域」又は「積雪の初終間日数の平年値が 30 日以上の区域」と定められている。 3 .風圧力を計算する場合の速度圧qは、その地方において定められた風速V0 の 2 乗に比例する。 4 .地震力の計算に用いる標準せん断力係数Coの値は、一般に、許容応力度計算を行う場合においては 0.2 以上とし、必要保有水平耐力を計算する場合においては 1.0 以上とする。 5 .地震力の計算に用いる振動特性係数 Rtの地盤種別による大小関係は、建築物の設計用一次固有周期Tが長い場合、第一種地盤 > 第二種地盤 > 第三種地盤となる。

    5

  • 10

    多雪区域内の建築物の構造計算を許容応力度等計算により行う場合において、暴風時の応力度の計算で採用する荷重及び外力の組合せとして、最も適当なものは、次のうちどれか。 凡例:G:固定荷重によって生ずる力    P:積載荷重によって生ずる力    S :積雪荷重によって生ずる力    W:風圧力によって生ずる力    K:地震力によって生ずる力    1 .G+ P + 0.7S +W    2 .G+ P + 0.35S +W    3 .G+ P + 0.7S +W+K    4 .G+ P + 0.35S +W+K    5 .G+ P + S +W

    2

  • 11

    構造計算における設計用地震力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.建築物の地下部分の各部分に作用する地震力は、一般に、当該部分の固定荷重と積載荷重との和に、水平震度Kを乗じて計算する。 2.地震地域係数Zは、過去の震害の程度及び地震活動の状況などに応じて、各地域ごとに 1.0から 0.7までの範囲内において定められている。 3.許容応力度等計算において、地盤が著しく軟弱な区域として指定された区域内における木造の建築物の標準せん断力係数COは、原則として、0.3以上とする。 4.地震層せん断力係数の建築物の高さ方向の分布を示す数値Aiは、一般に、上階になるほど大きくなる。 5.振動特性係数Rtは、一般に、建築物の設計用一次固有周期が長くなるほど大きくなる。

    5

  • 12

    構造計算における建築物に作用する風圧力及び設計用地震力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.建築物の屋根版に作用する風圧力と、屋根葺き材に作用する風圧力とは、それぞれ個別に計算する。 2.風圧力の計算に用いる基準風速웅は、その地方における過去の台風の記録に基づく風害の程度その他の風の性状に応じて、30m/sから 46m/sまでの範囲内において定められている。 3.地震力の計算に用いる建築物の設計用一次固有周期Tは、建築物の高さが同じであれば、一般に、鉄筋コンクリート造より木造や鉄骨造のほうが短い。 4.地震力の計算に用いる標準せん断力係数웅の値は、一般に、許容応力度計算を行う場合においては 0.2以上とし、必要保有水平耐力を計算する場合においては 1.0以上とする。 5.地震力の計算に用いる振動特性係数욧の地盤種別による大小関係は、建築物の設計用一次固有周期쑑が長い場合、第三種地盤 > 第二種地盤 > 第一種地盤となる。

    3

  • 13

    構造計算における設計用地震力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.建築物の地上部分の地震力は、多雪区域に指定された区域外においては、建築物の各部分の高さに応じて、当該高さの部分が支える固定荷重と積載荷重との和に、当該高さにおける地震層せん断力係数욡を乗じて計算する。 2.建築物の地上部分の各階における地震層せん断力係数욡は、一般に、上階になるほど大きくなる。 3.地盤が著しく軟弱な区域として指定された区域内における木造の建築物の標準せん断力係数Coは、原則として、0.2以上とする。 4.振動特性係数욧は、一般に、建築物の設計用一次固有周期が長くなるほど小さくなる。 5.地震地域係数は、過去の震害の程度及び地震活動の状況などに応じて、各地域ごとに 1.0から 0.7までの範囲内において定められている。

    3

  • 14

    構造計算における設計用地震力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .許容応力度等計算において、地盤が著しく軟弱な区域として指定された区域内における木造の建築物の標準せん断力係数Coは、原則として、0.2 以上とする。 2 .振動特性係数Rtの算出のための地盤種別は、基礎底部の直下の地盤が、主として岩盤や硬質砂れき層などの地層によって構成されている場合、第一種地盤とする。 3 .建築物の地上部分の各階における地震層せん断力係数Ciは、一般に、上階になるほど小さくなる。 4 .建築物の地下の各部分に作用する地震力の計算に用いる水平震度kは、一般に、地盤面から深さ 20 mまでは深さが深くなるほど小さくなる。 5 .地震地域係数Zは、過去の震害の程度及び地震活動の状況などに応じて、各地域ごとに 1.0 から 0.7 までの範囲内において定められている。

    1

  • 15

    構造計算における建築物の地上部分の地震力と最も関係の少ないものは、次のうちどれか。 1.建築物の高さ 2.建設地の地盤の種別 3.建築物の重量 4.建設地の地表面粗度区分 5.建設地の多雪区域の指定の有無

    4

  • 16

    構造計算における建築物の地上部分の地震力と最も関係の少ないものは、次のうちどれか。 1 .建築物の高さ 2 .建築物の積載荷重 3 .建築物の構造種別 4 .建設地の地盤周期 5 .建設地の地表面粗度区分

    5

  • 17

    一般的な 2 階建ての建築物の 1 階の構造耐力上主要な部分に生じる地震力として、最も適当なものは、次のうちどれか。ただし、建設地は多雪区域以外の区域とし、また、地震層せん断力係数Ciは 0.2、屋根部分の固定荷重と積載荷重の和をWRとし、 2 階部分の固定荷重と積載荷重の和をW2とする。 1. 0.2×W₂ 2. 0.2×(WR+W₂) 3. 0.2×W₂ / WR 4. 0.2×WR / WR+W₂ 5. 0.2×W₂ / WR+W₂

    2

  • 18

    構造計算における建築物に作用する風圧力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .速度圧は、その地方において定められた風速の平方根に比例する。 2 .速度圧の計算に用いる地表面粗度区分は、都市計画区域の指定の有無、海岸線からの距離、建築物の高さ等を考慮して定められている。 3 .閉鎖型及び開放型の建築物の風力係数は、原則として、建築物の外圧係数から内圧係数を減じた数値とする。 4 .ラチス構造物の風圧作用面積は、風の作用する方向から見たラチス構面の見付面積とする。 5 .風圧力が作用する場合の応力算定においては、一般に、地震力が同時に作用しないものとして計算する。

    1

  • 19

    構造計算における風圧力と最も関係のないものは、次のうちどれか。 1 .建築物の高さ 2 .建築物の屋根面の勾配 3 .建築物の壁面における開放(充分大きな面積の開口)の有無 4 .建設地の地盤周期 5 .建設地から海岸線までの距離

    4

  • 20

    図のような方向に風を受ける建築物のA点における風圧力の大きさとして、最も適当なものは、次のうちどれか。ただし、速度圧は 1,000 N/m2とし、建築物の外圧係数及び内圧係数は、図に示す値とする。

    4

  • 21

    建築物の耐震設計等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.偏心率は、各階の重心と剛心との距離(偏心距離)を当該階の弾力半径で除した値であり、その値が大きいほど、その階において特定の部材に損傷が集中する危険性が高いことを示している。 2.建築物の固有周期は、構造物としての剛性が同じであれば、質量が大きいほど短くなる。 3.各階における層間変形角の値は、一次設計用地震力に対し、原則として、 1/200 以内となるようにする。 4.鉄骨構造における保有耐力接合は、接合する部材が十分に塑性化するまで、接合部で破断が生じないようにする接合である。 5.まれに発生する地震に対して、建築物が損傷しないようにすることは、耐震設計の目標の一つである。

    2

  • 22

    建築物の耐震設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .建築物の耐震性能を高める構造計画には、強度を高める考え方とねばり強さを高める考え方がある。 2 .建築物が、極めて稀に発生する地震動に対して倒壊しないようにすることは、耐震設計の目標の一つである。 3 .建築物の固有周期は、構造物としての剛性が同じであれば、質量が大きいほど長くなる。 4 .建築物の各階の偏心率は、「各階の重心と剛心との距離(偏心距離)」を「当該階の弾力半径」で除した値であり、その値が大きいほど、その階に損傷が集中する危険性が高い。 5 .建築物の各階の剛性率は、「各階における層間変形角の逆数」を「全ての階の層間変形角の逆数の平均値」で除した値であり、その値が大きいほど、その階に損傷が集中する危険性が高い。

    5

  • 23

    建築物の耐震設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .極めて稀まれに生じる地震動に対して、建築物が倒壊しないようにすることは、耐震設計の目標の一つである。 2 .建築物の耐震性は、一般に、強度と靱じん性によって評価されるが、靱じん性が乏しい場合には、強度を十分に高くする必要がある。 3 .偏心率は、各階の重心と剛心との距離(偏心距離)を当該階の弾力半径で除した値であり、その値が大きいほど、その階において特定の部材に損傷が集中する危険性が高いことを示している。 4 .鉄筋コンクリート造のスラブなどにより床の一体性の確保が図られた剛床仮定のもとでは、建築物の各層の地震力は、一般に、柱や耐震壁などの水平剛性に比例して負担される。 5 .建築物の固有周期は、構造物としての質量が同じであれば、水平剛性が低いほど短くなる。

    5

  • 24

    建築物の耐震設計、構造計画等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .剛性率は、「各階の層間変形角の逆数」を「全ての階の層間変形角の逆数の相加平均の値」で除した値であり、その値が大きいほど、その階に損傷が集中する危険性が高いことを示している。 2 .極めて稀まれに生じる地震に対しては、できる限り多くの梁に塑性ヒンジができて全体の階が一様に塑性化するような構造計画とすることが望ましい。 3 .免震構造には、建築物の長周期化を図ることにより、地震動との共振現象を避ける働きがある。 4 .制振構造について、一般に、大地震に対しては制振装置を各層に分散配置する方式が用いられ、暴風時の居住性向上には制振装置を頂部に集中配置する方式が用いられることが多い。 5 .固有周期が短い建築物では、一般に、最大応答加速度が地面の最大加速度より大きい。

    1

  • 25

    建築物の耐震設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.建築物の偏心率は、計算しようとする方向について、各階の偏心距離を当該階の弾力半径で除した値である。 2.建築物の剛性率は、計算しようとする方向について、各階の層間変形角を建築物全体の層間変形角の平均値で除した値である。 3.建築物の外壁から突出する部分の長さが2mを超える片持ちのバルコニーを設ける場合、当該部分の鉛直震度に基づき計算した地震力に対して安全であることを確かめる必要がある。 4.エキスパンションジョイントのみで接している複数の建築物については、それぞれ別の建築物として構造計算を行う。 5.建築物の耐震性は、一般に、強度と靱じん性によって評価されるが、靱じん性が乏しい場合には、強度を十分に高くする必要がある。

    2

  • 26

    建築物の耐震設計等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.建築物の剛性率は、計算しようとする方向について、各階の層間変形角を建築物全体の層間変形角の平均値で除した値である。 2.建築物の偏心率は、計算しようとする方向について、各階の偏心距離を当該階の弾力半径で除した値である。 3.建築物の耐震性は、一般に、強度と靱じん性によって評価されるが、靱じん性が乏しい場合には、強度を十分に高くする必要がある。 4.建築物の耐震設計は、まれに発生する地震(中程度の地震)に対して損傷による性能の低下を生じないことを確かめる一次設計と、極めてまれに発生する地震(最大級の地震)に対して崩壊・倒壊等しないことを確かめる二次設計から構成される。 5.杭基礎において、根入れの深さが2m以上の場合、基礎スラブ底面における地震による水平力を低減することができる。

    1

  • 27

    建築物の耐震設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .建築物の各階の剛性率は、「各階の層間変形角の逆数」を「全ての階の層間変形角の逆数の相加平均の値」で除した値である。 2 .中程度の(稀まれに発生する)地震動に対して、建築物の構造耐力上主要な部分に損傷が生じないことは、耐震設計の要求性能の一つである。 3 .耐震設計における二次設計は、建築物が弾性限を超えても、最大耐力以下であることや塑性変形可能な範囲にあることを確かめるために行う。 4 .鉄骨造の建築物において、保有耐力接合の検討は、柱及び梁部材の局部座屈を防止するために行う。 5 .杭基礎において、基礎の根入れの深さが 2 m以上の場合、基礎スラブ底面における地震による水平力を低減することができる。

    4

  • 28

    建築物の耐震設計、構造計画等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .耐震設計の一次設計では、まれに発生する地震(中程度の地震)に対して建築物の損傷による性能の低下を生じないことを確かめる。 2 .鉄筋コンクリート造の建築物は、一般に、鉄骨造や木造の建築物より単位床面積当たりの重量が大きいので、構造設計においては地震力よりも風圧力に対する検討が重要となる。 3 .エキスパンションジョイントのみで接している複数の建築物については、それぞれ別の建築物として構造計算を行う。 4 .建築物は、一般に、屋根や床の面内剛性を高くし、地震力や風圧力などの水平力に対して建築物の各部が一体となって抵抗できるように計画する。 5 .地震時に建築物のねじれが生じないようにするため、建築物の重心と剛心との距離ができるだけ小さくなるように計画する。

    2

  • 29

    建築物の構造計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .建築物の耐震性は、一般に、強度と靱じん性によって評価されるが、靱じん性が乏しい場合には、強度を十分に高くする必要がある。 2 .エキスパンションジョイントのみで接している複数の建築物については、それぞれ別の建築物として構造計算を行う。 3 .各階における層間変形角の値は、一次設計用地震力に対し、原則として、 1/200 以内となるようにする。 4 .鉄骨造建築物において、大梁は、材端部が十分に塑性化するまで、継手で破断が生じないようにする。 5 .鉄筋コンクリート造建築物において、柱や梁に接続する袖壁、腰壁については非耐力壁として考え、偏心率の算定に当たり、影響はないものとする。

    5

  • 30

    建築物の構造計画等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .建築物の各階における重心と剛心との距離ができるだけ大きくなるように、耐力壁を配置した。 2 .多雪区域以外の区域における規模が比較的大きい緩勾配の鉄骨造屋根について、積雪後の降雨の影響を考慮するために、「屋根の勾配」及び「屋根の最上端から最下端までの水平投影長さ」に応じて積雪荷重を割り増した。 3 .木造軸組工法の建築物について、構造耐力上主要な柱の所要断面積の 1/4 を欠込みしたので、欠込みした部分を補強した。 4 .ピロティ階の必要保有水平耐力について、「剛性率による割増し係数」と「ピロティ階の強度割増し係数」のうち、大きいほうの値を用いて算出した。 5 .建築物の基礎の構造は、地盤の長期許容応力度が 20 kN/m2未満であったので、基礎杭を用いた構造を採用した。

    1

  • 31

    建築物の構造計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.鉄筋コンクリート構造の小梁付き床スラブにおいては、小梁の過大なたわみ及び大梁に沿った床スラブの過大なひび割れを防止するため、小梁に十分な曲げ剛性を確保する。 2.壁式鉄筋コンクリート構造においては、一般に、ある階の耐力壁の壁量は、その上階の耐力壁の壁量と同等以上となるようにする。 3.同じ高さの建築物の場合、水平力に対する剛性は、一般に、鉄筋コンクリート構造より鉄骨構造のほうが大きい。 4.鉄骨構造においては、一般に、쓕柱梁接合部パネル」より쓕柱又は梁」のほうが先に降伏するように設計する。 5.木造軸組構法においては、床組の水平剛性を確保するために、火打梁や構造用面材によって床組を補強する。

    3

  • 32

    建築物の構造計画等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.鉄筋コンクリート構造において、袖壁、腰壁については非耐力壁として考え、偏心率の算定に当たり、影響はないものとした。 2.ピロティ階の必要保有水平耐力は、쓕剛性率による割増係数」と쓕ピロティ階の強度割増係数」のうち、大きいほうの値を用いて算出した。 3.3階建ての建築物において、1階に十分な量の耐力壁を配置するとともに、2階及び3階においても、1階と同程度の層間変形角となるように耐力壁を配置した。 4.杭基礎において、根入れの深さが2m以上であったので、基礎スラブ底面における地震による水平力を低減した。 5.耐力壁の配置が各階で異なっていたので、床や屋根の面内剛性を高くし、地震力などの水平力に対して建築物が一体となって抵抗できるように計画した。

    1

  • 33

    建築物の構造計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .鉄筋コンクリート造の建築物の小梁付き床スラブについて、小梁の過大なたわみ及び大梁に沿った床スラブの過大なひび割れを防止するため、小梁に十分な曲げ剛性を確保した。 2 .鉄筋コンクリート造の建築物のピロティ階について、単独柱の上下端で曲げ降伏となるように設計するとともに、ピロティ階の直上、直下の床スラブに十分な剛性と強度を確保した。 3 .木造の建築物について、床組や小屋梁組のたわみを減少させるために、火打材を用いて補強した。 4 .木造の建築物について、終局状態において耐力壁が破壊するまで、柱頭・柱脚の接合部が破壊しないことを計算によって確認した。 5 .鉄骨造の建築物の筋かいについて、軸部の全断面が降伏するまで、接合部が破断しないことを計算によって確認した。

    3

  • 34

    建築物の構造計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .鉄筋コンクリート造の建築物の小梁付き床スラブは、小梁の過大なたわみ及び大梁に沿った床スラブの過大なひび割れを防止するため、小梁に十分な曲げ剛性を確保した。 2 .木造の建築物について、床組や小屋梁組のたわみを減少させるために、火打材を用いて補強した。 3 .稼動するクレーンを支持する鉄骨造の梁は、繰返し応力を受けるので、高サイクル疲労の検討を行った。 4 .床面に用いる鉄骨鉄筋コンクリート造の梁について、梁のせいを梁の有効長さで除した数値が1/12 以下であったので、過大な変形や振動による使用上の支障が起こらないことを計算によって確認した。 5 .周囲の壁との間に伱間を設けない特定天井に該当する天井面について、天井面の許容耐力、天井面を設ける階に応じた水平震度、天井面構成部材などの単位面積重量を用いて、天井面の長さの検討を行った。

    2

  • 35

    建築材料として使用される木材及び木質材料に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.木材の比重が樹種によって異なるのは、木材中の空隙率の違いによるものであり、木材の真比重は樹種によらずほぼ一定である。 2.CLT(直交集成板)は、挽板を幅方向に並べたものを繊維方向が直交するように積層接着したものである。 3.木材の繊維方向の基準強度の大小関係は、一般に、曲げ > 圧縮 > せん断 > 引張りである。 4.木材を加熱した場合、約 260°Cに達すると引火し、約 450°Cに達すると自然に発火する。 5.木材に荷重が継続して作用すると、時間の経過に伴って変形が増大するクリープ現象が生じる。

    3

  • 36

    建築材料として使用される木材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .含水率が繊維飽和点以下の木材において、膨張・収縮は、ほぼ含水率に比例する。 2 .木材(心持ち材)の収縮率が接線方向と半径方向とで大きく異なることは、乾燥割れの原因の一つである。 3 .木材の繊維方向の基準強度の大小関係は、一般に、圧縮 > 引張り > 曲げである。 4 .木材の腐朽菌は、酸素、温度、水分及び栄養素の全ての条件が満たされた環境下でなければ繁殖しない。 5 .木材の熱伝導率は、一般に、鋼材の熱伝導率に比べて小さい。

    3

  • 37

    建築材料として使用される木材及び木質材料に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.すぎやひのきなどの針葉樹は軟木と言われ、一般に、加工がしやすく構造材に適している。 2.木材を大気中で十分に乾燥させ、木材中の結合水と大気中の湿度が平衡状態に達した時点を、繊維飽和点という。 3.日本工業規格(JIS)において、繊維板は、密度と製法によってインシュレーションボード、MDF、ハードボードに分類される。 4.木材の乾燥収縮率は、年輪の接線方向より繊維方向のほうが小さい。 5.木杭は、通常の場合、腐朽を避けるため常水面下に設置する。

    2

  • 38

    建築材料として使用される木材及び木質材料に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.加圧式防腐処理木材は、現場で切断加工した場合、加工した面を再処理して使用する。 2.板目材は、乾燥すると、木表側に凹に変形する。 3.木材の強度は、一般に、含水率の増加に伴い低下するが、繊維飽和点以上では、ほぼ一定である。 4.インシュレーションボードは、木材の小片(チップ)に接着剤を加えて、加熱圧縮成形したボードである。 5.構造用集成材や合板は、繊維方向、積層方向等によって強度性能上の異方性を有している。

    4

  • 39

    建築材料として使用される木材及び木質材料に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.木材を大気中で十分に乾燥させ、木材中の結合水と大気中の湿度が平衡に達した状態を、繊維飽和点という。 2.木材の乾燥収縮率は、年輪の接線方向より繊維方向のほうが小さい。 3.心材は、辺材よりもシロアリの食害を受けにくい。 4.構造用集成材や合板は、繊維方向、積層方向等によって強度性能上の異方性を有している。 5.日本工業規格(JIS)において、繊維板は、密度・用途・製法によってインシュレーションボード、MDF及びハードボードに分類される。

    1

  • 40

    建築材料として使用される木材及び木質材料に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .CLTは、挽ひき板を幅方向に並べたものを繊維方向が直交するように積層接着したものである。 2 .板目材は、乾燥すると、木裏側に凹に変形する。 3 .スギやヒノキなどの針葉樹は軟木と言われ、一般に、加工がしやすく構造材にも適している。 4 .加圧式防腐処理木材は、現場で切断加工した場合、加工した面を再処理して使用する。 5 .木材の真比重は、樹種によらずほぼ一定であり、樹種によって比重が異なるのは木材中の空伱率の違いによるものである。

    2

  • 41

    建築物の構造計画等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .建築物の各階における重心と剛心との距離ができるだけ大きくなるように、耐力壁を配置した。 2 .多雪区域以外の区域における規模が比較的大きい緩勾配の鉄骨造屋根について、積雪後の降雨の影響を考慮するために、「屋根の勾配」及び「屋根の最上端から最下端までの水平投影長さ」に応じて積雪荷重を割り増した。 3 .木造軸組工法の建築物について、構造耐力上主要な柱の所要断面積の 1/4 を欠込みしたので、欠込みした部分を補強した。 4 .ピロティ階の必要保有水平耐力について、「剛性率による割増し係数」と「ピロティ階の強度割増し係数」のうち、大きいほうの値を用いて算出した。 5 .建築物の基礎の構造は、地盤の長期許容応力度が 20 kN/m2未満であったので、基礎杭を用いた構造を採用した。

    1

  • 42

    建築材料として使用される木材及び木質材料に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .木材の真比重は、樹種によらずほぼ一定であり、樹種によって比重が異なるのは木材中の空隙率の違いによるものである。 2 .スギやヒノキなどの針葉樹は軟木と言われ、一般に、加工がしやすく構造材にも適している。 3 .木杭は、通常の場合、腐朽を避けるために、常水面下に設置する。 4 .構造用集成材は、繊維方向、積層方向等によって強度性能上の異方性を示す。 5 .インシュレーションボードは、木材の小片(チップ)に接着剤を加えて、熱圧・成形したボードである。

    5

  • 43

    建築材料として使用される木材に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .木材の乾燥収縮率は、繊維方向より年輪の接線方向のほうが大きい。 2 .含水率が繊維飽和点以下の木材において、膨張・収縮は、ほぼ含水率に比例する。 3 .木材の強度は、一般に、含水率の減少に伴い増大し、繊維飽和点を下回るとほぼ一定となる。 4 .木材の基準強度の大小関係は、一般に、曲げ > 引張り > せん断である。 5 .単板積層材(LVL)は、一般に、単板の繊維方向を互いにほぼ平行にして積層接着したものである。

    3

  • 44

    建築材料として使用される木材に関する用語とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。 1 .木裏 板目または追柾の板などを採材したときの樹皮側の面 2 .目切れ 製材品の繊維方向が、長さ方向に平行ではなく、木目が途切れること 3 .丸身 縁に樹皮の部分などが存在する製材品 4 .死節 枝が枯れた状態で、樹幹に包み込まれてできた節で、まわりの組織と連続性がなく、大きな欠点となる部分 5 .辺材 樹幹の外側の特異な着色がなく、一般に、立木の状態で含水率が高い部分

    1

  • 45

    木造2階建の建築物の構造設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.枠組壁工法において、耐力壁線によって囲まれた部分の水平投影面積を 60㎡としたので、床版の枠組材と床材とを緊結する部分を構造耐力上有効に補強した。 2.地震力に対して必要な耐力壁の有効長さ(必要壁量)は、多雪区域であったので、垂直積雪量に応じて割り増した値とした。 3.瓦葺き屋根としたので、1階の柱の小径を、支点間距離(構造耐力上主要な部分である横架材の相互間の垂直距離)の 1/22 とした。 4.壁量の算定において、構造用面材と筋かいを併用するに当たり、軸組の倍率は、それぞれの倍率の和が5を超える場合であっても、5とした。 5.筋かいと間柱が交差する部分においては、筋かいのほうを欠き込んだ。

    5

  • 46

    木質構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .構造耐力上主要な部分において、木口面にねじ込まれた木ねじを、引抜き方向に抵抗させることは避けた。 2 .ラグスクリューを木口面に打ち込んだ場合の許容せん断耐力は、側面に打ち込んだ場合の値の 23 とした。 3 .せん断力を受けるボルト接合において、座金が木材にめり込まない程度にボルトを締付けた。 4 .ドリフトピン接合部において、終局せん断耐力を降伏せん断耐力と同じ値とした。 5 .メタルプレートコネクターを用いて木材同士を接合する場合の木材は、気乾状態のものとした。

    3

  • 47

    木造建築物の構造設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .耐力壁両端の柱の接合金物を選定するためのN値法は、当該柱の両側の耐力壁の壁倍率の差、周辺部材の押さえ効果、長期軸力を考慮してN値を決定する方法である。 2 .曲げ材の支持点付近で引張側に切欠きを設ける場合、切欠きの深さ(高さ)は、材せいの1/2以下とする。 3 .四分割法における耐力壁配置のバランスを確認するための壁率比は、小さいほうの壁量充足率を大きいほうの壁量充足率で除して求める。 4 .工場生産によりたて枠と面材とを接着したパネル壁は、実験や計算で確認された場合において、ストレスト・スキン効果を考慮して鉛直荷重に対して抵抗させることができる。 5 .引張力を負担する筋かいとして鉄筋を使用する場合、径が 9 mm以上のものを使用する。

    2

  • 48

    木造2階建ての建築物の構造設計に関する次の記述のうち、最も不適当なも のはどれか。 1.曲げ材の材長中央部の引張側における切欠きは、応力集中による弱点となりやすいので、できるだけ避ける。 2.曲げ材は、材幅に比べて材せいが大きいほど、一般に、横座屈は生じやすい。 3.曲げ材の端部の支持点付近の引張側に設ける切欠きの深さ(高さ)は、材せいの 1/2以下とする。 4.圧縮力を負担する筋かいとして、幅 90mmの木材を使用する場合、その厚さは30mm以上とする。 5.2階の耐力壁の位置は、1階の耐力壁の位置の直上又は市松状の配置となるようにする。

    3

  • 49

    木質構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.土台継手の下木の端部に、アンカーボルトを設置した。 2.軒桁と小屋梁の仕口を、羽子板ボルトで緊結した。 3.ドリフトピン接合において、施工時の木材の含水率が 20%以上であったので、接合部の許容せん断耐力を低減した。 4.圧縮力を負担する筋かいに、厚さ3cm、幅9cmの木材を使用した。 5.水平力が作用した場合に生じる柱の浮き上がり軸力は、柱の位置に応じて、水平力時の柱軸力を低減して算定した。

    1

  • 50

    木造建築物の構造設計に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .曲げ材は、一般に、材せいに比べて材幅が大きいほど、横座屈を生じやすい。 2 .曲げ材端部の支持点付近の引張側に設ける切欠きの深さ(高さ)は、材せいの 1/3 以下とする。 3 .トラス梁は、継手・仕口部の変形、弦材に生じる二次曲げ応力などを考慮したうえで、各部材の応力度が許容応力度を超えないように設計する。 4 .胴差の継手は、できるだけ応力の小さい位置に設ける。 5 .水平力が耐力壁や軸組に確実に伝達するように、水平構面の剛性をできるだけ高くする。

    1

  • 51

    木造建築物の部材の名称とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。 1.ぞうきんずり 床の間の地板と三方の壁とが接する部分に用いる細い部材 2.ささら桁 階段の段板を受けるため、上端を段形に切り込み、斜めに架ける部材 3.広小舞 垂木の振れ止め及び軒先の瓦の納まりを目的として、垂木の先端に取り付ける幅の広い部材 4.隅木 寄棟、入母屋などの小屋組において、隅棟部分を支える斜めに登る部材 5.方立 柱と横架材の交点の入隅部分において、柱と横架材を斜めに結んで隅を固める部材

    5

  • 52

    木造建築物の部材等の名称とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。 1.回り縁 鴨居の上端に水平に取り付ける部材 2.広小舞 垂木の振れ止め及び軒先の瓦の納まりを目的として、垂木の先端に取り付ける幅の広い部材 3.落し掛け 床の間の前面垂れ壁の下端に取り付ける部材 4.谷木 流れの向きが異なる2つの屋根面が交わる谷状の部分を支える隅木 5.無目 鴨居及び敷居と同じ位置に設ける、建具用の溝のない部材

    1

  • 53

    木造建築物の部材の名称とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。 1.飛び梁 寄棟などの小屋組において、隅木を受ける母屋もやの出隅交差部を支える小屋束づかを立てるために、軒桁と小屋梁の間に架け渡す横架材 2.面戸板 垂木と垂木の間において、野地板と軒桁との間にできる隙間をふさぐために用いる板材 3.真束づか 小屋組(洋小屋)において、中央で棟木、合掌を受ける部材又は陸ろく梁を吊つる部材 4.方立 柱と横架材の交点の入隅部分において、柱と横架材を斜めに結んで隅を固める部材 5.ぞうきんずり 床の間の地板と三方の壁とが接する部分に用いる細い部材

    4

  • 54

    木造建築物の部材の名称とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。 1 .鼻隠 軒先において、垂木の端部などを隠すために取り付ける横板 2 .鼻母屋 最も軒に近い位置にある母屋 3 .方づえ 小屋組、床組における水平構面において、斜めに入れて隅角部を固める部材 4 .ささら桁 階段の段板を受けるため、上端を段形に切り込み、斜めに架ける部材 5 .雇いざね 2 枚の板をはぎ合わせるときに、相互の板材の側面の溝に、接合のためにはめ込む細長い材

    3

  • 55

    木造建築物の部材の名称とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。 1 .破風板 切妻屋根や入母屋屋根などの妻側において、山形に取り付けられた板材 2 .無目 鴨居及び敷居と同じ位置に設ける、建具用の溝のない部材 3 .振れ隅木 平面上、隅木が桁に対して 45 度とならない場合の隅木 4 .まぐさ 開口部の上部において、襖や障子を建て込むための溝のある水平部材 5 .上がり框 玄関等の上がり口の床の縁に取り付けられた化粧材

    4

  • 56

    木造建築物の部材の名称とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。 1 .真束づか 小屋組(洋小屋)において、中央で棟木や合掌を受ける部材 2 .長押 鴨居の上端に水平に取り付けられる和室の化粧造作材 3 .面戸板 垂木と垂木の間において、野地板と軒桁との間にできる隙間をふさぐために用いる板材 4 .転び止め 小屋組においては、合掌の上に母屋を取り付ける際に、母屋が移動・回転しないように留めておく部材 5 .際根太 大引と平行に柱や間柱の側面に取り付け、根太の端部を受ける部材

    5

  • 57

    木造建築物の部材の名称とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。 1 .野縁 天井と壁の接する部分に取付ける見切り部材 2 .胴縁 壁においてボードなどを取付けるための下地材 3 .胴差 軸組において 2 階以上の床の位置で床梁を受け、通し柱を相互につないでいる横架材 4 .軒桁 軒の部分において小屋梁に直角に取り合う横架材 5 .側桁 階段の段板を両側で支える部材

    1

  • 58

    木造建築物の部材の名称とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。 1 .地貫 床板の下端などを受けるために、柱の根元近くに入れる貫 2 .根太掛け 柱の横や土台の側面に取り付けて、根太の端部を受ける横材 3 .雨押え 外壁と開口部の上枠、下屋と外壁の立上りの取り合いなどに取り付ける雨水の浸入を防ぐための板 4 .額縁 窓や出入口の枠と壁との境目を隠すために取り付ける材 5 .面戸板 垂木の振れ止めと軒先の瓦の納まりを目的とする垂木の先端に取り付ける幅広の部材

    5

  • 59

    木造建築物の部材の名称とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。 1 .破風板 切妻屋根や入母屋屋根などの妻の部分に、垂木を隠すようにして取り付けた板材 2 .回り縁天井と壁の接する部分に取り付ける棒状の化粧部材 3 .飛梁 小屋組、床組における水平面において、胴差、梁、桁材に対して斜めに入れて隅角部を固める部材 4 .雇いざね 2 枚の板をはぎ合わせるときに、相互の板材の側面の溝に、接合のためにはめ込む細長い材 5 .木ずり しっくいやモルタルなどを塗るために、下地として取り付ける小幅の板材

    3

  • 60

    木造建築物の部材の名称とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。 1.真束 小屋組(洋小屋)において、中央で棟木、合掌を受ける部材又は陸梁を吊る部材 2.登り淀 寄棟、入母屋などの小屋組において、隅棟部分を支える斜めに登る部材 3.野縁 天井板張りなどの下地に用いる細長い部材 4.地貫 1階の柱の最下部に通す貫 5.敷目板 壁板などの継目の裏に取り付けた幅の狭い板材

    2

  • 61

    木質構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .ラグスクリューを木口に打ち込んだ場合の許容せん断耐力は、側面打ちの場合の値の 2/3 とする。 2 .メタルプレートコネクター接合において、プレート圧入時の木材は、気乾状態である必要がある。 3 .釘接合及びボルト接合において、施工時の木材の含水率が 20 %以上の場合には、接合部の許容耐力を低減する。 4 .釘を用いた木材と木材の一面せん断接合において、有効主材厚は釘径の 9 倍以上とし、側材厚は釘径の 6 倍以上とする。 5 .同一の接合部に力学特性の異なる接合法を併用する場合の許容耐力は、一般に、個々の接合法の許容耐力を加算して算出する。

    5

  • 62

    木質構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .ボルト接合においては、一般に、接合部が降伏する前に、木材に割裂、せん断、引張り等による脆性的な破壊が生じないようにする。 2 .針葉樹合板を釘で接合する場合、打込み過ぎにより釘頭部が合板に過度にめり込むと、終局耐力や靱性が低下しやすくなる。 3 .ドリフトピン接合は、ボルト接合と異なり、降伏後の耐力上昇が期待できないので、終局せん断耐力は降伏耐力とほぼ同じ値となる。 4 .ボルト接合部において、せん断を受けるボルトの間隔は、木材の繊維に対する加力方向の違いに関係なく一定とする。 5 .木ねじ接合部は、一般に、ねじ部分の影響により、釘接合部に比べて変形性能が小さい。

    4

  • 63

    木質構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.引張材の端部接合部において、加力方向に釘を一列に 10本以上並べて打ち付ける場合、釘接合部の許容せん断耐力を低減する。 2.釘を用いた木材と木材の一面せん断接合において、有効主材厚は釘径の9倍以上とし、側材厚は釘径の6倍以上とする。 3.ラグスクリューを木口に打ち込んだ場合の許容せん断耐力は、側面打ちの場合の値と同じである。 4.メタルプレートコネクター接合において、プレート圧入時の木材は、気乾状態である必要がある。 5.木ねじ接合において、ねじ切れやねじ山の損傷防止のために、ねじ部に潤滑油を用いてもよい。

    3

  • 64

    木質構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1.釘接合及びボルト接合において、施工時の木材の含水率が 20%以上の場合には、接合部の許容耐力を低減する。 2.ボルト接合においては、一般に、接合部が降伏する前に、木材に割裂、せん断、引張り等によって脆性的な破壊が生じないようにする。 3.大入れ蟻掛けは、断面が大きい梁・桁などの横架材を、材軸方向に継ぐ場合に用いられる。 4.ドリフトピン接合において、先孔の径は、ドリフトピンと先孔との隙間により構造部に支障をきたす変形を生じさせないため、ドリフトピンの径と同径とする。 5.同一の接合部に力学特性の異なる接合法を併用する場合の許容耐力は、一般に、個々の接合法の許容耐力を加算して算出することはできない。

    3

  • 65

    木質構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .土台継手の上木側に、アンカーボルトを設置した。 2 .引張力を受けるボルト接合部において、ボルトの材質、ボルトの径、座金の寸法及び樹種が同じであったので、許容引張耐力は、ボルトが長くなるほど大きくなることを考慮した。 3 .柱の上下端部と横架材の接合部は、ほぞ差しなどによって、せん断力を伝達できる仕口とした。 4 .大規模木造建築物の接合部に用いられる接合金物は、火災等により加熱されると急激に耐力が低下する特性があるので、部材内部に埋め込むようにした。 5 .燃えしろ設計では、柱や梁の燃えしろを除いた有効断面を用いて許容応力度等計算を行った。

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  • 66

    木質構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .構造耐力上主要な部分において、木口面にねじ込まれた木ねじを、引抜き方向に抵抗させることは避けた。 2 .ラグスクリューを木口面に打ち込んだ場合の許容せん断耐力は、側面に打ち込んだ場合の値 の 2/3 とした。 3 .せん断力を受けるボルト接合において、座金が木材にめり込まない程度にボルトを締付けた。 4 .ドリフトピン接合部において、終局せん断耐力を降伏せん断耐力と同じ値とした。 5 .メタルプレートコネクターを用いて木材同士を接合する場合の木材は、気乾状態のものとした。

    3

  • 67

    木質構造の接合に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 1 .木ねじ接合において、木材を主材として、鋼板との 1 面せん断接合とする場合、有効主材厚は木ねじの呼び径の 6 倍以上とする。 2 .ドリフトピン接合において、先孔の径は、ドリフトピンと先孔との隙間の存在により構造部に支障をきたす変形を生じさせないために、ドリフトピンの径と同径とする。 3 .ラグスクリュー接合において、ラグスクリューが緩む可能性があるため、潤滑剤を用いてはならない。 4 .接着接合において、木材の含水率は 20 %を超えない範囲で、接着される木材間の含水率の差は 5 %以内とする。 5 .木造軸組工法の釘接合において、木材の木口面に打たれた釘を引抜力に抵抗させることはでき ない。

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  • 68

    図に示す木造建築物に用いる接合金物とその用途との組合せとして、最も 不適当なものは、次のうちどれか。ただし、図の寸法は一例である。

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  • 69

    図に示す木造建築物に用いる接合金物とその用途との組合せとして、最も不適当なもの は、次のうちどれか。ただし、図の寸法は一例である。

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  • 70

    枠組壁工法による 2 階建ての住宅に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか 1 .土台と基礎とを緊結するに当たり、呼び径が 13 mm、長さ 400 mmのアンカーボルトを用いた。 2 .アンカーボルトは、隅角部付近及び土台の継手付近を避け、その間隔を 2.5 mとした。 3 .床版を構成する床根太相互及び床根太と側根太との間隔を 450 mmとした。 4 .床版を構成する床根太の支点間距離を 7 mとした。 5 .壁倍率が 1 の耐力壁 1 m当たりの許容せん断耐力を 1.96 kNとした。

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