水準測量とは、測点間の〇〇を観測する測量である。

図4.1のように〇〇と〇〇を用いて直接的に高低差を求める方法を〇〇といい、角度と距離などを測ったうえで計算により間接的に高低差を求める方法を〇〇という。

近年は、観測にGNSS測量機を用いた〇〇もある。

点Bの標高の求め方 HB＝〇〇

観測における留意事項 機器 1級水準測量の場合用いるレベルと標尺を答えよ

観測における留意事項 機器 2級水準測量の場合用いるレベルと標尺を答えよ

観測における留意事項 機器 3級水準測量の場合用いるレベルと標尺を答えよ

観測における留意事項 機器 4級水準測量の場合用いるレベルと標尺を答えよ

観測における留意事項 機器 簡易水準測量の場合用いるレベルと標尺を答えよ

点検調整は、観測着手前に次の項目について行い、水準作業用電卓又は観測手簿に記録する。ただし、1〜2級水準測量では、観測期間中おおむね〇〇ごとに行うものとする。 一　気泡管レベルは、水準器軸と視準線との平行性の点検調整を行うものとする。 二　自動レベル、電子レベルは、水準器及び視準線の点検調整並びに〇〇を行うものとする。 三　標尺に付属された〇〇の点検を行うものとする。

コンペンセータ（補正装置）とは、レベルの視準線を自動的に〇〇に保つ装置である。自動レベルや電子レベルにはコンペンセータが搭載され、視準線の軽微な傾きを補正している。

観測の実施 ①視準距離及び標尺目盛の読定単位は次表を標準とする。 （1級水準測量の場合:視準距離は最大〇〇m 、読定単位は〇〇mm）

観測の実施 ①視準距離及び標尺目盛の読定単位は次表を標準とする。 （2級水準測量の場合:視準距離は最大〇〇m 、読定単位は〇〇mm）

観測の実施 ①視準距離及び標尺目盛の読定単位は次表を標準とする。 （3級水準測量の場合:視準距離は最大〇〇m 、読定単位は〇〇mm）

観測の実施 ①視準距離及び標尺目盛の読定単位は次表を標準とする。 （4級水準測量の場合:視準距離は最大〇〇m 、読定単位は〇〇mm）

観測の実施 ①視準距離及び標尺目盛の読定単位は次表を標準とする。 （簡易水準測量の場合:視準距離は最大〇〇m 、読定単位は〇〇mm）

②観測は、簡易水準測量を除き、〇〇とする。

③標尺は、〇〇とし、往路と復路の観測において標尺を〇〇するものとする。また、測点数は〇〇とする。

水準測量において、標尺は2本1組で行われる。往復観測で標尺を交換するため、往路の出発点と復路の出発点で標尺を交換することになる。これは両標尺の〇〇を軽減させるためでもある。測点数が偶数というのは、この場合、〇〇の設置回数を指している。

レベルの設置回数を偶数にすることで、同じ標尺を後視（BS）と前視（FS）で交互に用いることになり、標尺底面のすり減りなどによる誤差（〇〇）を相殺することができる。

④1級水準測量においては、観測の開始時、終了時及び固定点到着時ごとに気温を〇〇℃単位で測定する。

⑤視準距離は等しく、かつレベルはできる限り両標尺を結ぶ〇〇に設置するものとする。

⑥往復観測を行う水準測量において、水準点間の測点数が多い場合は、適宜〇〇を設け往路及び復路の観測に共通して使用するものとする。

⑦1級水準測量においては、標尺の下方〇〇㎝以下を読定しないものとする。

地表面に近い部分は大気の密度が大きく、光の屈折（〇〇）が生じやすいため、誤差が起こりやすくなる。そのため標尺の下方の視準はできない。

⑧1日の観測は〇〇で終わることを原則とする。なお、やむを得ず固定点で終わる場合は観測の再開時に固定点の異常の有無を点検できるような方法で行うものとする。

⑨新設点の観測は、永久標識設置後〇〇時間以上経過してから行うものとする。

新点設置後すぐは地盤が安定していないため、観測は設置後〇〇時間以上経過してから行うことになっている。

電子レベル（デジタルレベル） 電子レベルは、標尺に〇〇を採用して標尺の目盛の読み取りを自動化したレベルで、〇〇と同時に〇〇も測定できる。

電子レベルには以下のような特徴がある。 読み取りが自動化されることにより、〇〇の読み取り誤差が小さくなる。

電子レベルには以下のような特徴がある。 メモリに〇〇を保存することができる。

電子レベルには以下のような特徴がある。 観測に際しては機械に直接〇〇が当たらないように工夫する。

電子レベルには以下のような特徴がある。 バーコードから標尺の傾きの自動補正は〇〇

メーカーによりバーコードパターンが異なるので、〇〇の流用はできない。

水準測量の誤差と消去法 （1）視準線誤差 視準軸と気泡管軸が〇〇でないために生じる誤差である。

視準線誤差 図4.4に示すように、レベルを、両標尺を結ぶ直線上に設置し、後視と前視の視準距離を〇〇することで消去できる。

（2）鉛直軸誤差 図4.6に示すように、〇〇が傾いているために生じる誤差である。

三脚は特定の2脚と視準線を常に平行にし、進行方向に対して左右交互（〇〇°回転）に設置することで、誤差を小さくすることはできるが、消去することはできない。

視差による誤差 レベルの望遠鏡レンズの〇〇のずれにより生じる誤差である。

この誤差をなくすためには、接眼レンズ側の視度環で十時線をはっきりと映し出し、目標物に〇〇と〇〇を合わせる。

（三脚の沈下による誤差） 軟弱な地盤に三脚を据えつけると時間の経過とともに三脚が〇〇するために生じる誤差である。

堅固な地盤に据えつけることに加え、三脚をしっかりと踏み込む。また、1級水準測量では、標尺の読み取り順序を、〇〇で行うことにより誤差を小さくしている。なお、2級水準測量では、〇〇の順に行うことになっている。

標尺に関する誤差 （1）零点誤差/零目盛誤差 標尺底面の〇〇により生じる誤差である。出発点に用いた標尺を終着点に用いる（レベルの設置回数を〇〇にする）ことにより、後視で使用した標尺を前視でも使用することになり、誤差が相殺される。

（2）標尺の目盛誤差 標尺の目盛が正しく刻まれていないために生じる誤差である。往復観測において、往路で出発点に立てる標尺と復路で出発点に立てる標尺を〇〇ことによって、同じ測点については往路と復路で標尺を〇〇することになり、目盛誤差を小さくすることができる。

（3）標尺の傾き誤差 標尺が〇〇に立てられていないために生じる誤差である。標尺付属の水準気泡を〇〇に保つ。水準気泡がない場合は、図4.7のように、標尺を前後にゆっくりと動かし、〇〇を読み取る。

自然現象に関する誤差 （1）大気の屈折誤差/気差 地表面付近は大気密度が大きくなり、ゆらぎが発生するなど、光の屈折（レフラクション）により生じる誤差である。標尺の下方を視準せず、視準距離をなるべく〇〇する。1級水準測量では、標尺の下方〇〇以下は視準しないことになっている。

（2）球差（曲率誤差） 地球が球面体であるために生じる誤差である。図4.8のように、後視と前視の視準距離を〇〇する。

（3）気象誤差 気象の変化により生じる誤差である。レベルに直接日光を当てないよう傘などで覆い、また、往復観測を〇〇と〇〇に分けて平均をとる。気温を測定し、機器の補正計算に用いる。

軽重率（重み） 軽重率とは測定値の信頼度合いのことであり、重量や重みなどとも呼ばれる。例えば、同じ測点間の距離を1回測定して求めた値と10回測定して求めた値とを比べると、その信用度は当然のことながら10回測って求めた値の方が高くなる。また、未知点の標高を求める場合、近くの場所の既知点から求めた値と、遠く離れた場所の既知点から求めた値とでは、やはり近距離の方が誤差は少なくなる。このように、条件の異なる測定結果がある場合、それぞれの信用度合いに応じて〇〇をかけて最確値を求める。

これらのことを踏まえ、軽重率を求めるうえでは次の３つの約束ごとがある。 軽重率は〇〇に比例する。 軽重率は〇〇に反比例する。 軽重率は標準偏差の〇〇に反比例する。

なお、観測標高の最確値計算では、「測定距離に〇〇する」条件を用いて行なっている。

往復観測の許容誤差 水準測量の許容誤差 準則において、「水準測量の観測は、簡易水準測量を除いて往復観測とする」と定められている。再測するかどうかの判定については、水準点及び固定点によって区分された区間の往復観測値の〇〇をもとに判定することになっている。

往復観測値の較差の許容範囲については、 1級水準測量の場合

往復観測値の較差の許容範囲については、 2級水準測量の場合

往復観測値の較差の許容範囲については、 3級水準測量の場合

往復観測値の較差の許容範囲については、 4級水準測量の場合

例として、測点間距離1000mにおける1級水準測量の往復観測値の較差の許容範囲は、1000m＝〇〇として 2.5mm×√〇〇＝2.5mm×〇〇＝〇〇

較差とは〇〇と〇〇の差であり、水準測量の往復観測の場合、測点間における往路と復路の観測値の差（誤差）となる。 例えば、図4.9のように、AB間の観測高低差が、往路で−3.432m（下り）、復路で＋3.434m（上り）だった場合、AB間の往復較差は〇〇ということになる。

レベル視準線の点検調整 杭打ち調整法 杭打ち調整法とは、図4.10のようにレベルの視準軸と気泡管軸を〇〇（〇〇）に調整するためのレベル視準線の点検・調整方法である。

（観測手順） （1）平たんな場所を選び、〇〇m離れた2点①.②に杭を打ち、その中央のA点にレベルを据えつける。

（2）A点から、標尺I及び標尺Ⅱの値を読む。→表4.4より、標尺Ⅰの読定値a1＝〇〇m、標尺Ⅱの読定値a2＝〇〇m

（3）測点①②の延長線上で、①から〇〇m離れたB点にレベルを据えつける。

（4）B点から、標尺Ⅰ及び標尺Ⅱの値を読む。→表4.4より、標尺Ⅰの読定値b1＝〇〇m、標尺Ⅱの読定値b2＝〇〇m

このとき、視準線が平行であれば、標尺Ⅰの２つの読定値の差（○−○）から標尺Ⅱの２つの読定値の差（○-○）を差し引くと理論上0になるはずである。そこで、以下の式よりその判定を行い、誤差がある（視準線が水平でない）場合、調整計算を行う。

誤差d＝（b1-a1）-（b2-a2） （b1-a1）は何か

誤差d＝（b1-a1）-（b2-a2） （b2-a2）は何か

ここでの計算結果の符号が、後の調整計算の符号に関係してくる。正（＋）の場合は視準線を〇〇げて調整し、符号が負（−）の場合は視準線を〇〇げて調整することになる。

以下は守らなければならない。 読定値の差は〇〇のレベルの値から〇〇のレベルの値を差し引く

誤差の計算は外側のレベルから見て〇〇の標尺の読定値の差から〇〇の標尺の読定値の差を差し引く。

誤差d＝（〇〇・〇〇−〇〇・〇〇）−（○・○−○・○）

（調整計算） 視準線の誤差は分かったが、視準線を水平にする操作は〇〇のレベル（B点）を使って奥の標尺（標尺Ⅱ）の読定値を調整することで行うので、その調整量eを求める必要がある。考え方を示すと図4.12のようになる。

ここで、誤差dと調整量eの関係は三角形の〇〇計算により、以下の式をたてることができる。 （L＋l）:e＝L:d e×L＝（L＋l）×d 調整量eを求める式にすると e＝L＋l/L×d

視準線を水平に調整する操作として、外側のレベル（B点）から〇〇（標尺Ⅱ）の読定値b2に対し、元の値（1.629m）に調整量e（0.011m）を加える。 したがって、外側のレベル（B点）において標尺Ⅱの読定値を1.640mに調整する。

標尺補正の計算 準則では、新点の標高を求めるため、〇〇級水準測量において、標尺補正量の計算及び正規正標高計算（楕円補正）を行うとしている。

2級水準測量の標尺補正は、水準点間の高低差が〇〇m以上の場合に行うものとし、標尺補正量は、気温〇〇℃における標尺改正数を用いて計算する。

計算は読定単位（一級水準測量:〇〇mm、2級水準測量:〇〇mm）まで算出する。

水準測量で用いる標尺は検定を通して、定められた基準以上のものを使用するように決まっている（1〜2級水準測量では〇〇標尺以上、3〜4級水準測量では〇〇標尺以上）。

標尺補正の計算とは、検定により定められている定数や係数から補正量を求めて、観測値に対して補正する計算のことをいい、標尺補正量△Cは以下の計算式により求められる。 △C＝｛〇＋（○-○）×○｝×△○

C0とは何か

Tとは何か

T0とは何か

aとは何か

△Hとは何か

ポイント 標尺改正数C0は基準温度（〇〇℃）の値が適用される（観測時の気温によって増減しない）。

膨張係数aは基準温度T0と比較し、観測時の気温Tにより増減する（基準温度より高いと〇〇なり、低いと〇〇なる）

観測高低差△H（m単位）は標尺改正数と膨張係数に〇〇する。

GNSS水準測量 GNSS測量機を用いた水準測量（以下「GNSS水準測量」とは、GNSS測量機を用いて、新設する〇〇の標高を定める作業をいう。

水準点は主要国道近傍に設置していることが多いため、作業地域によっては遠方の水準点を用いることもあり、通常の水準測量では多大な時間と経費がかかる。そこで、近年の衛星測位システムの充実及び国土地理院提供の〇〇が高度化されたこともあり、高さ方向の観測に弱いとされるGNSS測量を水準測量で用いることが可能となった。

GNSS水準測量は、その観測精度から〇〇に区分され、適用範囲は〇〇の提供地域としている。

GNSS水準測量の主な作業規定 3級水準測量 既知点の種類:〇〜〇等水準点、〇〜〇級水準点 電子基準点（「標高区分:水準測量による」に限る 測量方式:〇〇方式 既知点数:〇〇点以上 路線の辺数:〇〇以下 観測距離:〇〇㎞〜〇〇㎞（観測点間の距離） 路線長:〇〇㎞以下（既知点から既知点までの距離） 観測楕円体比高:〇〇m以下

GNSS観測は、平均図に基づき〇〇及び〇〇により行い、その方法は次に示す通りである。

GNSS観測手法 観測時間:〇〇以上 データ取得間隔:〇〇 使用衛星数 GPS・準天頂衛星→〇〇 上記衛星にGLONASS衛星を含む場合→〇〇

（観測時の気象条件） GNSSは電波の〇〇が高さ方向の精度に大きく影響することから、台風や前線、積乱雲などが接近又は通過しているなど大気の状態が不安定のときは観測を行わないなど、気象条件には十分注意する必要がある。