施工5
問題一覧
1
計画供用期間の級が標準・長期で、耐久性上有効な仕上げを施す場合は、屋外側では最 小かぶり厚さを[ ]mm減じることができる。「プレキャスト」
10
2
プレキャスト部材の脱型時所要強度については、脱型時にベッドを傾斜させないで部材 だけを片側から立て起こす計画の場合は、[ ]N/mm程度必要である。ベッドを70~80度まで立て起こしてから吊り上げる場合は[ ]~[ ]N/mm程度でよい。
12810
3
プレキャスト部材を現場打ちコンクリートに接合する部分において、特記のない場合、 プレキャスト部材組立ての位置の許容差は現場打ちコンクリート部分の位置の許容差と 同じ±[ ]㎜とする。
20
4
プレキャスト部材の非耐力壁の対角線長差の許容差は、特記のない場合、[ ]mm 以下とする。
5
5
計画供用期間の級が標準および長期の場合、プレキャスト部材の鉄筋に対するコンクリ ートの最小かぶり厚さは、柱、梁および耐力壁の屋内側については[ ]mm、床スラブおよび屋根スラブの屋内側については[ ]mmとする。
3020
6
壁部材の組立てにおいては、回転・転倒の危険性があるので、溶接により直交する壁と 接合された場合を除いて、組立て用斜めサポートを[ ]本以上取り付ける。「プレキャスト」
2
7
部材間の目地のシーリングについては、特記がない場合には、シーリング材の充填深さ を最低限[ ]mm以上確保する。「プレキャスト」
10
8
プレキャスト部材の製造を工事現場における仮設工場とする場合、所定の品質のプレキ キスト部材を安定して製造できる仮設製造設備、[安全管理・品質管理]体制を 備えた工場とする。
品質管理
9
壁式プレキャスト工法の場合、一般階の壁部材の位置の墨出しは、床部材の組立てが完 了し、溶接および充填用コンクリートの施工の[前に・後に]行う。
後に
10
高強度コンクリートや高流動コンクリートなどの単位セメント量が大きなコンクリート を用いて部材厚の大きなプレキャスト部材を製造する場合、外部からの加熱養生に加え て、内部では[引張応力・水和熱]の蓄積による温度上昇が生じる。
水和熱
11
部材製造工場におけるプレキャスト部材のコンクリート打込み前の配筋検査は、配筋図 との照合及びかぶり厚さについて[ 1検査ロットに対し[30箇所・全数]実施する。
全数
12
部材製造工場におけるプレキャスト部材の脱型時のコンクリートの圧縮強度は、部材の 製造場所において採取し、[標準養生・部材同一養生]した供試体により圧縮強 度試験を行い、確認する。
部材同一養生
13
工事現場搬入・受入れ時におけるプレキャスト部材の受入れ検査は、[ 特殊な形状や特に注意を要する部材・通常の部材]については、いったん運搬車 両から降ろし、専用の架台などを用意して入念に検査ができるようにする。
特殊な形状や特に注意を要する部材
14
柱に現場継手のある階の建方精度については、特記のない場合、階高の管理許容差を±[ ]mmとする。「鉄骨造」
5
15
柱脚において、構造用および建方用のいずれも、アンカーボルトの位置のずれの管理許 容差は、±[ ]mm、限界許容差は±[ ]㎜とする。「鉄骨造」
35
16
柱梁接合部にエンドタブを取り付ける場合には、[裏当て金・直接母材]に取り 付ける。
裏当て金
17
建入れ直し及び建入れ検査については、建方の進行とともに、できるだけ [小区画・大区画]に区切って行う。
小区画
18
高力ボルト・溶融亜鉛めっき高力ボルトにおいて、各々M20の場合、鋼材への孔あけ加 工は、ねじの呼び径に対し+[ ]mm以下である。
2
19
ボルト孔、アンカーボルト孔、鉄筋貫通孔は、ドリルあけを原則とするが、板厚 [ ]㎜以下のときは、せん断孔あけとすることができる。
13
20
高力ボルト孔、ボルト孔、アンカーボルト孔および鉄筋貫通孔をレーザ孔あけとする場 合、溶損部を含む孔径の精度は±[ ]㎜以下とする。
0.5
21
組立て溶接の最小溶接長さは、組み立てる材の[薄い・厚い]ほうの板厚を基準とし、ビードの脚長は[ ]mm以上、間隔は[ ]㎜程度とする。「鉄骨造」
厚い40400
22
ねじの呼びM22のトルシア形高力ボルトにおいて、ボルトの長さについては締付け長さ に[ ]mmを加えたものを標準長さとし、標準長さに最も近い寸法のボルトを使用 する。
35
23
混用接合および併用継手では、建方作業における仮ボルトは中ボルトなどを用い、ボル
トー群に対して1/[ ]程度かつ2本以上をバランスよく配置して締め付ける。
2
24
アンダーカットまたは余盛不足の箇所は、必要に応じて整形した後ショートビ ードとなるように補修溶接を行う。
✕
25
ピットは、エアアークガウジング、グラインダ等により削除した後、補修溶接 する。
○
26
オーバーラップ、過大な余盛は、削り過ぎないように注意しながらグラインダ 仕上げを行う。
○
27
融合不良、ブローホールなどの内部欠陥は非破壊検査記録に基づいて欠陥の位 置をマークした後、エアアークガウジングによりはつり取って実際の位置を確 認し、欠陥の端部より20mm程度の範囲を除去し、舟底形の形状に仕上げてから 再溶接する。
○
28
軸径16mm以下の横向き姿勢で行うスタッドの溶接については、スタッド溶接技能者の査 格種別[A・B] 級の資格を有する者が行う。
B
29
スタッド溶接において、午前と午後の作業開始前や溶接装置の移動・交換時に、適切な 溶接条件を設定するための試験溶接は、2本以上のスタッド溶接を行い、[ ]度の打撃曲げ試験を行って溶接条件の適否を確認する。
30
30
スタッド溶接後の仕上り高さの管理許容差は、±[ ]㎜、限界許容差は、±2mmとする。傾きの管理許容差は[ ]°以内、限界許容差は、5°以内とする。
1.53
31
スタッド溶接完了後の打撃曲げ試験において、不合格となった場合は、同一ロットから さらに[ ]本のスタッドを検査し、[ ]本とも適合の場合はそのロットを合格とする。
22
32
溶接金属の機械的性質は、溶接条件の影響を受けるので、溶接部の強度を低下させない
ために、パス間温度が規定値より高く[ なるように・ならないように]管理する。
ならないように
33
高力六角ボルトM20のナット回転法による締付け後の検査では、1次締め後を起点とし
た締付け完了時のナットの回転量が、120度±[ ]度の範囲にあるものを適合とする。
30
34
認定グレードMの鉄骨製作工場の適用範囲は、鉄骨溶接構造の400Nおよび490N級炭素 鋼で板厚[ ]mm以下の鋼材とする。
40
35
完全溶込み溶接部の内部欠陥の検査は、特記のない場合、[浸透・超音波]探傷試験による。
超音波
36
ベースモルタルの塗厚さは、[ ]mm以上[ ]㎜以下とする。また、鉄骨建方までに[ ]日以上の養生期間をとらなければならない。「鉄骨造」
30503
37
アンカーボルト上部の余長(ナット面からの出の高さ)は、特記のない場合、二重ナット 締めを行ってもねじ山が外に[ ]山以上出ることを標準とする。「鉄骨造」
3
38
トルシア形高力ボルトの締付け後の目視検査において、共回りや軸回りの有無について は、1次締め後に付した[ ]のずれによって判定する。
マーク
39
ボックス柱の全周を溶接する際、仮止めするためのエレクションピースに使用する仮ポ ルトは、[高力・普通]ボルトを使用して全数締め付ける。
高力
40
コンクリート下地の乾燥状態については、[高周波水分計・テストハンマー]に よる下地水分の測定方法がある。
高周波水分計
41
アスファルト防水における各種絶縁工法において、立上り際の[ ]㎜程度は、アスファルトを用いて立上り部の一層目のアスファルトルーフィング類を密着張りとする。
500
42
保護コンクリートに設ける伸縮目地の割付けについては、パラペット等の立上り部の仕 上り面から[ ]m程度とし、中間部は縦横の間隔を[ ]m程度とする。
0.63
43
防水層の下地の形状について、入隅は、アスファルト防水層の場合は通りよく[ 45°の面取り・直角]とし、それ以外の防水層では通りよく[ 45°の面取り・直角]とする。また、出隅は通りよく[ 45°の面取り ・ 直角]とする。
45°の面取り直角45°の面取り
44
塗膜防水工事において、コンクリートのひび割れが著しい箇所及びコンクリートの打継
ぎ箇所については、U字形にはつり、シーリング材を充填した後、幅[ ]m以上の補強布を用いて補強塗りを行う。
100
45
シート防水工事において、シートの平場の接合幅は、加硫ゴム系シート防水では[ ]㎜以上、塩化ビニル樹脂系シート防水では、[ ]mm以上とする。
10040
46
アスファルト防水工事の屋根露出防水絶縁工法における平場の最下層には、砂付あなあ きルーフィングを用いる工法と、[部分・全面]粘着層付改質アスファルトルー フィングシートを用いる工法がある。
部分
47
アスファルト防水工事において、ルーフィング類の張付けは原則、アスファルトプライ マーを刷毛でむらなく均一となるように塗布した後、[15分程度の時間をおいて・十分に乾燥させて]一層目のアスファルトルーフィ ングを張り付ける。
十分に乾燥させて
48
シーリング工事におけるバックアップ材およボンドブレーカーは、シーリング材と [接着し・接着せず]、かつ、シーリング材の性能を低下させないものとする。「防水」
接着せず
49
アスファルト防水工事において、平場のアスファルトルーフィング類の振付けの重ね幅 については、長手及び幅方向とも、[ ]㎜程度とする。
100
50
塩化ビニル樹脂系シート防水では、出入隅角はシート施工の[前に・後に]、成形役物を張付け、その端部はシール材を用いて処理する。なお、加硫ゴム系シート防水では、出入隅角はシートの張り付け[前に・後に]に非加硫ゴム系シートで増張 りする。
後に前に
51
アスファルト防水工事において、密着工法におけるコンクリートの打継ぎ部は、平場の ルーフィング類の振付けに先立ち、幅[ ]mm程度の絶縁用テープを張り付けた後、幅 [ ]mm程度のストレッチルーフィングを増張りする。
50300
52
アスファルト防水工事における[ 露出防水絶縁工法・保護防水密着工法]の場合、 下地面の湿気が、水蒸気となる際の膨張による防水層のふくれを防止するため、脱気装 置を設ける。
露出防水絶縁工法
53
塗膜防水工事において、補強布の重ね幅は[ ]㎜程度とし、防水材の塗継ぎの重ね幅は[ ]mm程度とする。
50100
54
シーリング工事において、鉄筋コンクリート造の建築物の外壁に設けるひび割れ誘発目 地は、[ ]ジョイントであり、[ ]面接着とする。
ノンワーキング3
55
改質アスファルトシート防水工事において、改質アスファルトシートの重ね幅は、長手 ・幅方向とも[ ]mm以上とする。
100
56
建方精度の許容値は、特記のない場合、垂直、水平の誤差の範囲は1/[ ]以下 とする。「木造」
1000
57
根太を用いない床組とし、床下地板を床梁または胴差に直接、留め付ける場合に用いる下
地板は、日本農林規格(JAS)に適合する構造用合板で、厚さ[ ]㎜以上とする。
24
58
大壁造の壁倍率2.5の面材耐力壁において、構造用合板を用いる場合は、JAS(日本農林
規格)に適合するものとし、厚さは[ ]㎜以上とする。また、釘の種類はN50とし、釘の間隔は[ ]mm以下とする。
7.5150
59
大引の継手は、束心から[ ]㎜程度持ち出し、腰掛けあり継ぎ、釘2本打ちとする。
150
60
大壁耐力壁の1階および2階の上下同位置に構造用面材の耐力壁を設ける場合は、胴差 部において、構造用面材相互間に原則として、[ ]mm以上のあきを設ける。
6
61
アンカーボルトの埋込み位置の許容誤差は、[ ]mmとする。「木造」
5
62
アンカーボルトの埋込位置は、柱および床下換気口の位置を避け、土台切れの箇所、土 台継手および土台仕口箇所の[ 下木・ 上木]端部とする。
上木
63
土台に一般に用いられる木材の樹種については、耐腐朽性・耐蟻性に優れている [ひのき・べいひ・ひば・たも]等が挙げられる。
ひのきべいひひば
64
建築物の出隅にある通し柱と胴差との取合いには、[かね折り金物・かど金物]が用いられる。
かね折り金物
65
小屋梁と軒桁との取合いには、[短ざく金物・羽子板ボルト]が用いられる。
羽子板ボルト
66
垂木と軒桁との取合いには、[ひねり金物・ひら金物 ]が用いられる。
ひねり金物
67
柱と基礎を緊結する金物として[ 筋かいプレート・ホールダウン金物]が用いら れる。
ホールダウン金物
68
支柱の高さが3.5mの型枠支保工において、2本のバイブサポートを4本のボルトを用 いて継いだものを支柱とした。
○
69
地下躯体の工事において、切ばり上部に設けた作業用通路については、手摺の高さを100cmとし、中桟の高さを45cmとした。
○
70
高さが20mの枠組足場の壁つなぎについては、風荷重を考慮する必要がなかったので、 垂直方向8m、水平方向7mの間隔で設けた。
○
71
落下物に対する防護のためのメッシュシートを鉄骨外周部に取り付ける場合、垂直支持 材を水平方向5.5mごとに設けた。
✕
72
D10のスパイラル筋の重ね継手については、長さを500mmとし、その末端については、 折曲げ角度を90度、余長を120mmとした。
○
73
鉄骨鉄筋コンクリート造の柱梁接合部において、H形鋼の柱のフランジの厚さ方向の面 に梁主筋が直交して接触したが、コンクリートの充填に支障がない部位であったので、 接触したまま配筋した。
○
74
鉄筋のガス圧接継手の外観検査については、原則として、1検査ロット(1組の作業班 が1日に施工した圧接箇所の数量)から無作為に抜き取った30か所を対象とした。
✕
75
機械式継手を用いる大梁の主筋の配筋において、隣り合う鉄筋の継手位置をずらして配 筋するに当たり、カップラーの中心間で400mm以上、かつ、カップラー端部の間のあき が40mm以上となるように組み立てた。
○
76
壁内に設置するCD管(合成樹脂製可とう電線管)については、コンクリート打設時にCD 管が移動しないように、壁縦筋に隙間なく沿わせて1m以内の間隔で堅固に結束した。
✕
77
大梁にU字形のあばら筋とともに用いるキャップタイについては、梁天端と段差のないスラブが取り付く側を90度フックとした。
○
78
機械式継手の試験における、カップラーに対する鉄筋の挿入長さの確認については、施 工中に施した鉄筋のマーキングにより確認を行った。
○
79
構造体の計画供用期間の級が「長期」の建築物において、耐久性上有効な仕上げを施す腐 食環境における鉄筋の設計かぶり厚さについては、耐久性上有効な仕上げを施さない場 合の鉄筋の設計かぶり厚さから10mm減じた。
○
80
鉄筋相互の接合に当たって、「SD345のD25」と「SD390のD29」との継手を手動ガス圧接 継手とした。
○
81
径が同じ異形鉄筋の相互のあきについては、「呼び名の数値の1.5倍」、「粗骨材の最大寸 法の1.25倍」、「25mm」のうち、最も大きい数値以上とした。
○
82
ガス圧接において、加熱中にバーナーの火炎に異常が生じたため加熱を中断したが、圧
接端面相互が密着した後であったので、再加熱して圧接作業を続行させた。
○
83
日本産業規格(JIS)のD25の異形鉄筋の受入れ検査において、搬入時に圧延マークを確 認したところ、突起の数が2個であったので、SD345と判断した。
✕
84
型枠支保工に用いる鋼材の許容圧縮応力の値は、当該鋼材の「降伏強さの値」又は「引張 強さの値の3/4の値」のうち、いずれか小さい値の2/3の値以下とする。
○
85
計画供用期間の級が「標準」の建築物において、梁部材のせき板の最小存置期間をコンク
リートの圧縮強度によるものとしたので、供試体の養生方法を標準養生とした。
✕
86
パイプサポートを支柱とする場合においては、その型枠支保工の上端に設計荷重の5% に相当する水平方向の荷重が作用するものとして、構造計算を行う。
○
87
地中部分で水密を要する部分に用いる配管用スリーブについては、特記がない場合、つ ば付き鋼管とする。
○
88
高炉セメントB種を使用したコンクリートにおいて、コンクリートの材齢によるスラブ 下の支柱の存置期間については、存置期間中の平均気温が12℃であったので、20日とし た。
✕
89
スラブ下(片持ちスラブを除く)の支保工の取外しに当たり、構造体コンクリートの圧縮 強度が設計基準強度に達していなかったが、コンクリートの圧縮強度が12N/㎡以上で あり、かつ、構造計算により安全であることを確認した。
○
90
柱の型枠設計用のコンクリートの側圧は、「側圧を求める位置から上のコンクリートの 打込み高さ」に応じて、「フレッシュコンクリートの単位容積質量に重力加速度を乗じ たもの」を用いて求めた。
○
91
支持梁が鉄筋コンクリート造である床型枠用鋼製デッキプレート(フラットデッキ)のエ ンドクローズ部分において、躯体内部へののみ込み代については、フラットデッキに落 下防止用金物を取り付けない場合、10mm程度とした。
○
92
計画供用期間の級が長期の場合において、梁側のせき板のコンクリートの圧縮強度によ る存置期間は、せき板取外し後、湿潤養生をしないので、コンクリートの圧縮強度が 10N/mm²以上に達したことが確認されるまでとした。
✕
93
型枠支保工の構造計算において、固定荷重として、鉄筋を含んだ普通コンクリートの荷
重(24kN/㎡×部材厚さ(m))に在来工法の型枠の重量0.4kN/㎡を加えた値を用いた。
○
94
型枠の構造計算におけるコンクリートの施工時の水平荷重については、鉛直方向の荷重 に対する割合で定めることとし、地震力については考慮しなかった。
○
95
パイプサポートと水平つなぎとの緊結については、根がらみクランプを用いた。
○
96
外気温の予想平均気温が15℃の期間で、コンクリートに使用するセメントを普通ポルトラ ンドセメントから高炉セメントB種に変更したので、コンクリートの材齢によるせき板の 最小存置期間は、普通ポルトランドセメントの場合の最小存置期間より2日延長した。
○
97
せき板と最外側鉄筋とのあきについては、所定のかぶり厚さが得られる状態になってい ることをスケール又は定規により測定し、測定できない部分については所定のスペーサ 一が配置されていることを目視により確認した。
○
98
コンクリート打放し仕上げ以外の場合に使用するせき板の材料及び厚さについては、特 記がなかったので、「合板の日本農林規格」の「コンクリート型枠用合板の規格」による
B-C品とし、厚さを9㎜とした。
✕
99
支持梁が鉄骨造である床型枠用鋼製デッキプレート(フラットデッキ)のエンドクローズ 部分については、支持梁への掛り代を50mm以上とし、オフセット寸法を40mm以下とした。
○
100
マスコンクリートにおける調合において、流動性や分離抵抗性の向上の観点から、高性 能AE減水剤を使用したので、スランプ値を21cm以下とした。
○
施工1
施工1
おおにしただし · 100問 · 2年前施工1
施工1
100問 • 2年前施工2
施工2
おおにしただし · 99問 · 2年前施工2
施工2
99問 • 2年前施工3
施工3
おおにしただし · 100問 · 2年前施工3
施工3
100問 • 2年前施工4
施工4
おおにしただし · 100問 · 2年前施工4
施工4
100問 • 2年前施工6
施工6
おおにしただし · 100問 · 2年前施工6
施工6
100問 • 2年前施工7
施工7
おおにしただし · 100問 · 2年前施工7
施工7
100問 • 2年前施工8
施工8
おおにしただし · 5回閲覧 · 18問 · 2年前施工8
施工8
5回閲覧 • 18問 • 2年前構造1
構造1
おおにしただし · 100問 · 2年前構造1
構造1
100問 • 2年前構造2
構造2
おおにしただし · 100問 · 2年前構造2
構造2
100問 • 2年前構造3
構造3
おおにしただし · 100問 · 2年前構造3
構造3
100問 • 2年前構造4
構造4
おおにしただし · 100問 · 2年前構造4
構造4
100問 • 2年前構造5
構造5
おおにしただし · 33問 · 2年前構造5
構造5
33問 • 2年前環境設備1
環境設備1
おおにしただし · 100問 · 2年前環境設備1
環境設備1
100問 • 2年前環境設備2
環境設備2
おおにしただし · 100問 · 2年前環境設備2
環境設備2
100問 • 2年前環境設備3
環境設備3
おおにしただし · 100問 · 2年前環境設備3
環境設備3
100問 • 2年前建物名
建物名
おおにしただし · 91問 · 1年前建物名
建物名
91問 • 1年前2/10
2/10
おおにしただし · 54問 · 1年前2/10
2/10
54問 • 1年前2/12
2/12
おおにしただし · 44問 · 1年前2/12
2/12
44問 • 1年前2/13
2/13
おおにしただし · 72問 · 1年前2/13
2/13
72問 • 1年前2/14 ★
2/14 ★
おおにしただし · 56問 · 1年前2/14 ★
2/14 ★
56問 • 1年前2/16
2/16
おおにしただし · 68問 · 1年前2/16
2/16
68問 • 1年前2/17
2/17
おおにしただし · 40問 · 1年前2/17
2/17
40問 • 1年前2/18
2/18
おおにしただし · 56問 · 1年前2/18
2/18
56問 • 1年前2/19
2/19
おおにしただし · 64問 · 1年前2/19
2/19
64問 • 1年前2/20
2/20
おおにしただし · 84問 · 1年前2/20
2/20
84問 • 1年前2/21
2/21
おおにしただし · 80問 · 1年前2/21
2/21
80問 • 1年前2/22 ★
2/22 ★
おおにしただし · 52問 · 1年前2/22 ★
2/22 ★
52問 • 1年前2/25 ★★
2/25 ★★
おおにしただし · 69問 · 1年前2/25 ★★
2/25 ★★
69問 • 1年前問題一覧
1
計画供用期間の級が標準・長期で、耐久性上有効な仕上げを施す場合は、屋外側では最 小かぶり厚さを[ ]mm減じることができる。「プレキャスト」
10
2
プレキャスト部材の脱型時所要強度については、脱型時にベッドを傾斜させないで部材 だけを片側から立て起こす計画の場合は、[ ]N/mm程度必要である。ベッドを70~80度まで立て起こしてから吊り上げる場合は[ ]~[ ]N/mm程度でよい。
12810
3
プレキャスト部材を現場打ちコンクリートに接合する部分において、特記のない場合、 プレキャスト部材組立ての位置の許容差は現場打ちコンクリート部分の位置の許容差と 同じ±[ ]㎜とする。
20
4
プレキャスト部材の非耐力壁の対角線長差の許容差は、特記のない場合、[ ]mm 以下とする。
5
5
計画供用期間の級が標準および長期の場合、プレキャスト部材の鉄筋に対するコンクリ ートの最小かぶり厚さは、柱、梁および耐力壁の屋内側については[ ]mm、床スラブおよび屋根スラブの屋内側については[ ]mmとする。
3020
6
壁部材の組立てにおいては、回転・転倒の危険性があるので、溶接により直交する壁と 接合された場合を除いて、組立て用斜めサポートを[ ]本以上取り付ける。「プレキャスト」
2
7
部材間の目地のシーリングについては、特記がない場合には、シーリング材の充填深さ を最低限[ ]mm以上確保する。「プレキャスト」
10
8
プレキャスト部材の製造を工事現場における仮設工場とする場合、所定の品質のプレキ キスト部材を安定して製造できる仮設製造設備、[安全管理・品質管理]体制を 備えた工場とする。
品質管理
9
壁式プレキャスト工法の場合、一般階の壁部材の位置の墨出しは、床部材の組立てが完 了し、溶接および充填用コンクリートの施工の[前に・後に]行う。
後に
10
高強度コンクリートや高流動コンクリートなどの単位セメント量が大きなコンクリート を用いて部材厚の大きなプレキャスト部材を製造する場合、外部からの加熱養生に加え て、内部では[引張応力・水和熱]の蓄積による温度上昇が生じる。
水和熱
11
部材製造工場におけるプレキャスト部材のコンクリート打込み前の配筋検査は、配筋図 との照合及びかぶり厚さについて[ 1検査ロットに対し[30箇所・全数]実施する。
全数
12
部材製造工場におけるプレキャスト部材の脱型時のコンクリートの圧縮強度は、部材の 製造場所において採取し、[標準養生・部材同一養生]した供試体により圧縮強 度試験を行い、確認する。
部材同一養生
13
工事現場搬入・受入れ時におけるプレキャスト部材の受入れ検査は、[ 特殊な形状や特に注意を要する部材・通常の部材]については、いったん運搬車 両から降ろし、専用の架台などを用意して入念に検査ができるようにする。
特殊な形状や特に注意を要する部材
14
柱に現場継手のある階の建方精度については、特記のない場合、階高の管理許容差を±[ ]mmとする。「鉄骨造」
5
15
柱脚において、構造用および建方用のいずれも、アンカーボルトの位置のずれの管理許 容差は、±[ ]mm、限界許容差は±[ ]㎜とする。「鉄骨造」
35
16
柱梁接合部にエンドタブを取り付ける場合には、[裏当て金・直接母材]に取り 付ける。
裏当て金
17
建入れ直し及び建入れ検査については、建方の進行とともに、できるだけ [小区画・大区画]に区切って行う。
小区画
18
高力ボルト・溶融亜鉛めっき高力ボルトにおいて、各々M20の場合、鋼材への孔あけ加 工は、ねじの呼び径に対し+[ ]mm以下である。
2
19
ボルト孔、アンカーボルト孔、鉄筋貫通孔は、ドリルあけを原則とするが、板厚 [ ]㎜以下のときは、せん断孔あけとすることができる。
13
20
高力ボルト孔、ボルト孔、アンカーボルト孔および鉄筋貫通孔をレーザ孔あけとする場 合、溶損部を含む孔径の精度は±[ ]㎜以下とする。
0.5
21
組立て溶接の最小溶接長さは、組み立てる材の[薄い・厚い]ほうの板厚を基準とし、ビードの脚長は[ ]mm以上、間隔は[ ]㎜程度とする。「鉄骨造」
厚い40400
22
ねじの呼びM22のトルシア形高力ボルトにおいて、ボルトの長さについては締付け長さ に[ ]mmを加えたものを標準長さとし、標準長さに最も近い寸法のボルトを使用 する。
35
23
混用接合および併用継手では、建方作業における仮ボルトは中ボルトなどを用い、ボル
トー群に対して1/[ ]程度かつ2本以上をバランスよく配置して締め付ける。
2
24
アンダーカットまたは余盛不足の箇所は、必要に応じて整形した後ショートビ ードとなるように補修溶接を行う。
✕
25
ピットは、エアアークガウジング、グラインダ等により削除した後、補修溶接 する。
○
26
オーバーラップ、過大な余盛は、削り過ぎないように注意しながらグラインダ 仕上げを行う。
○
27
融合不良、ブローホールなどの内部欠陥は非破壊検査記録に基づいて欠陥の位 置をマークした後、エアアークガウジングによりはつり取って実際の位置を確 認し、欠陥の端部より20mm程度の範囲を除去し、舟底形の形状に仕上げてから 再溶接する。
○
28
軸径16mm以下の横向き姿勢で行うスタッドの溶接については、スタッド溶接技能者の査 格種別[A・B] 級の資格を有する者が行う。
B
29
スタッド溶接において、午前と午後の作業開始前や溶接装置の移動・交換時に、適切な 溶接条件を設定するための試験溶接は、2本以上のスタッド溶接を行い、[ ]度の打撃曲げ試験を行って溶接条件の適否を確認する。
30
30
スタッド溶接後の仕上り高さの管理許容差は、±[ ]㎜、限界許容差は、±2mmとする。傾きの管理許容差は[ ]°以内、限界許容差は、5°以内とする。
1.53
31
スタッド溶接完了後の打撃曲げ試験において、不合格となった場合は、同一ロットから さらに[ ]本のスタッドを検査し、[ ]本とも適合の場合はそのロットを合格とする。
22
32
溶接金属の機械的性質は、溶接条件の影響を受けるので、溶接部の強度を低下させない
ために、パス間温度が規定値より高く[ なるように・ならないように]管理する。
ならないように
33
高力六角ボルトM20のナット回転法による締付け後の検査では、1次締め後を起点とし
た締付け完了時のナットの回転量が、120度±[ ]度の範囲にあるものを適合とする。
30
34
認定グレードMの鉄骨製作工場の適用範囲は、鉄骨溶接構造の400Nおよび490N級炭素 鋼で板厚[ ]mm以下の鋼材とする。
40
35
完全溶込み溶接部の内部欠陥の検査は、特記のない場合、[浸透・超音波]探傷試験による。
超音波
36
ベースモルタルの塗厚さは、[ ]mm以上[ ]㎜以下とする。また、鉄骨建方までに[ ]日以上の養生期間をとらなければならない。「鉄骨造」
30503
37
アンカーボルト上部の余長(ナット面からの出の高さ)は、特記のない場合、二重ナット 締めを行ってもねじ山が外に[ ]山以上出ることを標準とする。「鉄骨造」
3
38
トルシア形高力ボルトの締付け後の目視検査において、共回りや軸回りの有無について は、1次締め後に付した[ ]のずれによって判定する。
マーク
39
ボックス柱の全周を溶接する際、仮止めするためのエレクションピースに使用する仮ポ ルトは、[高力・普通]ボルトを使用して全数締め付ける。
高力
40
コンクリート下地の乾燥状態については、[高周波水分計・テストハンマー]に よる下地水分の測定方法がある。
高周波水分計
41
アスファルト防水における各種絶縁工法において、立上り際の[ ]㎜程度は、アスファルトを用いて立上り部の一層目のアスファルトルーフィング類を密着張りとする。
500
42
保護コンクリートに設ける伸縮目地の割付けについては、パラペット等の立上り部の仕 上り面から[ ]m程度とし、中間部は縦横の間隔を[ ]m程度とする。
0.63
43
防水層の下地の形状について、入隅は、アスファルト防水層の場合は通りよく[ 45°の面取り・直角]とし、それ以外の防水層では通りよく[ 45°の面取り・直角]とする。また、出隅は通りよく[ 45°の面取り ・ 直角]とする。
45°の面取り直角45°の面取り
44
塗膜防水工事において、コンクリートのひび割れが著しい箇所及びコンクリートの打継
ぎ箇所については、U字形にはつり、シーリング材を充填した後、幅[ ]m以上の補強布を用いて補強塗りを行う。
100
45
シート防水工事において、シートの平場の接合幅は、加硫ゴム系シート防水では[ ]㎜以上、塩化ビニル樹脂系シート防水では、[ ]mm以上とする。
10040
46
アスファルト防水工事の屋根露出防水絶縁工法における平場の最下層には、砂付あなあ きルーフィングを用いる工法と、[部分・全面]粘着層付改質アスファルトルー フィングシートを用いる工法がある。
部分
47
アスファルト防水工事において、ルーフィング類の張付けは原則、アスファルトプライ マーを刷毛でむらなく均一となるように塗布した後、[15分程度の時間をおいて・十分に乾燥させて]一層目のアスファルトルーフィ ングを張り付ける。
十分に乾燥させて
48
シーリング工事におけるバックアップ材およボンドブレーカーは、シーリング材と [接着し・接着せず]、かつ、シーリング材の性能を低下させないものとする。「防水」
接着せず
49
アスファルト防水工事において、平場のアスファルトルーフィング類の振付けの重ね幅 については、長手及び幅方向とも、[ ]㎜程度とする。
100
50
塩化ビニル樹脂系シート防水では、出入隅角はシート施工の[前に・後に]、成形役物を張付け、その端部はシール材を用いて処理する。なお、加硫ゴム系シート防水では、出入隅角はシートの張り付け[前に・後に]に非加硫ゴム系シートで増張 りする。
後に前に
51
アスファルト防水工事において、密着工法におけるコンクリートの打継ぎ部は、平場の ルーフィング類の振付けに先立ち、幅[ ]mm程度の絶縁用テープを張り付けた後、幅 [ ]mm程度のストレッチルーフィングを増張りする。
50300
52
アスファルト防水工事における[ 露出防水絶縁工法・保護防水密着工法]の場合、 下地面の湿気が、水蒸気となる際の膨張による防水層のふくれを防止するため、脱気装 置を設ける。
露出防水絶縁工法
53
塗膜防水工事において、補強布の重ね幅は[ ]㎜程度とし、防水材の塗継ぎの重ね幅は[ ]mm程度とする。
50100
54
シーリング工事において、鉄筋コンクリート造の建築物の外壁に設けるひび割れ誘発目 地は、[ ]ジョイントであり、[ ]面接着とする。
ノンワーキング3
55
改質アスファルトシート防水工事において、改質アスファルトシートの重ね幅は、長手 ・幅方向とも[ ]mm以上とする。
100
56
建方精度の許容値は、特記のない場合、垂直、水平の誤差の範囲は1/[ ]以下 とする。「木造」
1000
57
根太を用いない床組とし、床下地板を床梁または胴差に直接、留め付ける場合に用いる下
地板は、日本農林規格(JAS)に適合する構造用合板で、厚さ[ ]㎜以上とする。
24
58
大壁造の壁倍率2.5の面材耐力壁において、構造用合板を用いる場合は、JAS(日本農林
規格)に適合するものとし、厚さは[ ]㎜以上とする。また、釘の種類はN50とし、釘の間隔は[ ]mm以下とする。
7.5150
59
大引の継手は、束心から[ ]㎜程度持ち出し、腰掛けあり継ぎ、釘2本打ちとする。
150
60
大壁耐力壁の1階および2階の上下同位置に構造用面材の耐力壁を設ける場合は、胴差 部において、構造用面材相互間に原則として、[ ]mm以上のあきを設ける。
6
61
アンカーボルトの埋込み位置の許容誤差は、[ ]mmとする。「木造」
5
62
アンカーボルトの埋込位置は、柱および床下換気口の位置を避け、土台切れの箇所、土 台継手および土台仕口箇所の[ 下木・ 上木]端部とする。
上木
63
土台に一般に用いられる木材の樹種については、耐腐朽性・耐蟻性に優れている [ひのき・べいひ・ひば・たも]等が挙げられる。
ひのきべいひひば
64
建築物の出隅にある通し柱と胴差との取合いには、[かね折り金物・かど金物]が用いられる。
かね折り金物
65
小屋梁と軒桁との取合いには、[短ざく金物・羽子板ボルト]が用いられる。
羽子板ボルト
66
垂木と軒桁との取合いには、[ひねり金物・ひら金物 ]が用いられる。
ひねり金物
67
柱と基礎を緊結する金物として[ 筋かいプレート・ホールダウン金物]が用いら れる。
ホールダウン金物
68
支柱の高さが3.5mの型枠支保工において、2本のバイブサポートを4本のボルトを用 いて継いだものを支柱とした。
○
69
地下躯体の工事において、切ばり上部に設けた作業用通路については、手摺の高さを100cmとし、中桟の高さを45cmとした。
○
70
高さが20mの枠組足場の壁つなぎについては、風荷重を考慮する必要がなかったので、 垂直方向8m、水平方向7mの間隔で設けた。
○
71
落下物に対する防護のためのメッシュシートを鉄骨外周部に取り付ける場合、垂直支持 材を水平方向5.5mごとに設けた。
✕
72
D10のスパイラル筋の重ね継手については、長さを500mmとし、その末端については、 折曲げ角度を90度、余長を120mmとした。
○
73
鉄骨鉄筋コンクリート造の柱梁接合部において、H形鋼の柱のフランジの厚さ方向の面 に梁主筋が直交して接触したが、コンクリートの充填に支障がない部位であったので、 接触したまま配筋した。
○
74
鉄筋のガス圧接継手の外観検査については、原則として、1検査ロット(1組の作業班 が1日に施工した圧接箇所の数量)から無作為に抜き取った30か所を対象とした。
✕
75
機械式継手を用いる大梁の主筋の配筋において、隣り合う鉄筋の継手位置をずらして配 筋するに当たり、カップラーの中心間で400mm以上、かつ、カップラー端部の間のあき が40mm以上となるように組み立てた。
○
76
壁内に設置するCD管(合成樹脂製可とう電線管)については、コンクリート打設時にCD 管が移動しないように、壁縦筋に隙間なく沿わせて1m以内の間隔で堅固に結束した。
✕
77
大梁にU字形のあばら筋とともに用いるキャップタイについては、梁天端と段差のないスラブが取り付く側を90度フックとした。
○
78
機械式継手の試験における、カップラーに対する鉄筋の挿入長さの確認については、施 工中に施した鉄筋のマーキングにより確認を行った。
○
79
構造体の計画供用期間の級が「長期」の建築物において、耐久性上有効な仕上げを施す腐 食環境における鉄筋の設計かぶり厚さについては、耐久性上有効な仕上げを施さない場 合の鉄筋の設計かぶり厚さから10mm減じた。
○
80
鉄筋相互の接合に当たって、「SD345のD25」と「SD390のD29」との継手を手動ガス圧接 継手とした。
○
81
径が同じ異形鉄筋の相互のあきについては、「呼び名の数値の1.5倍」、「粗骨材の最大寸 法の1.25倍」、「25mm」のうち、最も大きい数値以上とした。
○
82
ガス圧接において、加熱中にバーナーの火炎に異常が生じたため加熱を中断したが、圧
接端面相互が密着した後であったので、再加熱して圧接作業を続行させた。
○
83
日本産業規格(JIS)のD25の異形鉄筋の受入れ検査において、搬入時に圧延マークを確 認したところ、突起の数が2個であったので、SD345と判断した。
✕
84
型枠支保工に用いる鋼材の許容圧縮応力の値は、当該鋼材の「降伏強さの値」又は「引張 強さの値の3/4の値」のうち、いずれか小さい値の2/3の値以下とする。
○
85
計画供用期間の級が「標準」の建築物において、梁部材のせき板の最小存置期間をコンク
リートの圧縮強度によるものとしたので、供試体の養生方法を標準養生とした。
✕
86
パイプサポートを支柱とする場合においては、その型枠支保工の上端に設計荷重の5% に相当する水平方向の荷重が作用するものとして、構造計算を行う。
○
87
地中部分で水密を要する部分に用いる配管用スリーブについては、特記がない場合、つ ば付き鋼管とする。
○
88
高炉セメントB種を使用したコンクリートにおいて、コンクリートの材齢によるスラブ 下の支柱の存置期間については、存置期間中の平均気温が12℃であったので、20日とし た。
✕
89
スラブ下(片持ちスラブを除く)の支保工の取外しに当たり、構造体コンクリートの圧縮 強度が設計基準強度に達していなかったが、コンクリートの圧縮強度が12N/㎡以上で あり、かつ、構造計算により安全であることを確認した。
○
90
柱の型枠設計用のコンクリートの側圧は、「側圧を求める位置から上のコンクリートの 打込み高さ」に応じて、「フレッシュコンクリートの単位容積質量に重力加速度を乗じ たもの」を用いて求めた。
○
91
支持梁が鉄筋コンクリート造である床型枠用鋼製デッキプレート(フラットデッキ)のエ ンドクローズ部分において、躯体内部へののみ込み代については、フラットデッキに落 下防止用金物を取り付けない場合、10mm程度とした。
○
92
計画供用期間の級が長期の場合において、梁側のせき板のコンクリートの圧縮強度によ る存置期間は、せき板取外し後、湿潤養生をしないので、コンクリートの圧縮強度が 10N/mm²以上に達したことが確認されるまでとした。
✕
93
型枠支保工の構造計算において、固定荷重として、鉄筋を含んだ普通コンクリートの荷
重(24kN/㎡×部材厚さ(m))に在来工法の型枠の重量0.4kN/㎡を加えた値を用いた。
○
94
型枠の構造計算におけるコンクリートの施工時の水平荷重については、鉛直方向の荷重 に対する割合で定めることとし、地震力については考慮しなかった。
○
95
パイプサポートと水平つなぎとの緊結については、根がらみクランプを用いた。
○
96
外気温の予想平均気温が15℃の期間で、コンクリートに使用するセメントを普通ポルトラ ンドセメントから高炉セメントB種に変更したので、コンクリートの材齢によるせき板の 最小存置期間は、普通ポルトランドセメントの場合の最小存置期間より2日延長した。
○
97
せき板と最外側鉄筋とのあきについては、所定のかぶり厚さが得られる状態になってい ることをスケール又は定規により測定し、測定できない部分については所定のスペーサ 一が配置されていることを目視により確認した。
○
98
コンクリート打放し仕上げ以外の場合に使用するせき板の材料及び厚さについては、特 記がなかったので、「合板の日本農林規格」の「コンクリート型枠用合板の規格」による
B-C品とし、厚さを9㎜とした。
✕
99
支持梁が鉄骨造である床型枠用鋼製デッキプレート(フラットデッキ)のエンドクローズ 部分については、支持梁への掛り代を50mm以上とし、オフセット寸法を40mm以下とした。
○
100
マスコンクリートにおける調合において、流動性や分離抵抗性の向上の観点から、高性 能AE減水剤を使用したので、スランプ値を21cm以下とした。
○