既製コンクリート杭の建込みにおいて、下杭の傾斜が確認されたので、上杭との継手部 分で傾斜の修正を行った。

アースドリル工法による場所打ちコンクリート杭工事において、孔壁の崩落防止に安定液を使用したので、杭に使用するコンクリートの単位セメント量を340kg/㎡とした

既製コンクリート杭のセメントミルク工法に使用するアースオーガーヘッドは、抗径 より100mm程度大きいものを使用した。

セメントミルク工法による既製コンクリート杭工事において、根固め液については、必 ず杭の先端位置から安定液を押し上げるように注入しはじめ、オーガーヘッドを常に根 固め液の上面以下に保つようにした。

セメントミルク工法による既製コンクリート杭工事において、根固め液及び杭周固定液 の管理試験に用いる供試体を作製するに当たり、根固め液についてはグラウトプラント で混練した液を、杭周固定液については杭挿入後の掘削孔からオーバーフローした液を、 それぞれ採取した。

アースドリル工法による場所打ちコンクリート杭工事において、支持層の確認について は、ケリーバーの振れや掘削機の回転抵抗等を参考にしつつ、バケット内の土砂を近傍のボーリング調査における土質柱状図及び土質資料と比較して行った

アースドリル工法による場所打ちコンクリート杭工事おいて、掘削完了直後に行う一次 スライム処理については、ドリリング(回転) バケットにより行った

やむを得ず現場において既製コンクリート杭を長期間保存する場合、現場溶接を行う開 先部については、防錆処理を行った。

場所打ちコンクリート杭において、鉄筋かごの帯筋の継手は重ね継手とし、その帯筋を 主筋にフレアーグループアーク溶接した。

リバース工法による場所打ちコンクリート杭工事において、掘削中は、孔壁の崩壊を防 止するため、孔内水頭を地下水位より2m以上高く保つようにした。

アースドリル工法による場所打ちコンクリート杭工事において、コンクリートの余盛の 最小高さを、80cmとした

場所打ちコンクリート杭工事において、コンクリートの打込み開始時には、プランジャ ーをトレミー管に設置し、打込み中には、トレミー管の先端がコンクリート中に2m以上入っているように保持した。

セメントミルク工法による既製コンクリート杭工事において、建込み後の杭については、 保持治具を用いて抗心に合わせて保持し、3日間養生を行った。

場所打ちコンクリート杭工事において、コンクリートの調合については、寒冷地以外で あったので、気温によるコンクリートの強度の補正を行わなかった。

アースドリル工法において、表層ケーシング以深の孔壁の保護に用いられる安定液につ いては、「孔壁の崩壊防止」と「コンクリートとの置換」を考慮して、コンクリートと比べ て高粘性かつ高比重のものとした。

打込み工法による既製コンクリート杭工事において、打込み完了後の杭頭の水平方向 の施工精度の目安については、杭径の1/4以下、かつ、100mm以下とした。

場所打ちコンクリート杭工事において、掘削後の検測で鉄筋かごの長さと掘削孔の深さ とに差があったので、鉄筋かごの長さを最下段の鉄筋かごで調整した。

場所打ちコンクリート杭の杭頭処理は、コンクリートの打込みから7日間経過した後に、 杭体を傷めないように平らにはつり取り、所定の高さにそろえた。

セメントミルク工法による既製コンクリート杭工事において、特記がなかったので、ア ースオーガーの支持地盤への掘削深さについては1.5m程度とし、杭の支持地盤への根 入れ深さについては0.5m程度とした。

アースドリル工法による場所打ちコンクリート杭工事において、鉄筋かごの建込みの際 の孔壁の欠損によるスライムや建込み期間中に生じたスライムの処理を行う二次スライ ム処理については、コンクリートの打込み直前に、水中ポンプ方式により行った。

セメントミルク工法による既製コンクリート杭工事において、杭周固定液については、 杭の建込み後に注入した。

平板載荷試験は、根切工事後に設計支持力の確認あるいは沈下の計算に用いた 変形係数の確認のために実施されることが多い。

サンプラーには、一般に[軟弱・硬質] 粘性土に採用されるシンウォールサンプ ラーと、[軟弱・硬質]粘性土に採用されるロータリー式二重管サンプラー (デニソンサンプラー)がある。

孔内載荷試験は、地震時の杭の水平抵抗を検討する場合や基礎の即時沈下の検討が要求 されるときに、地盤の[ 変形係数 ・ 圧密係数]を推定するために行う。

ウェルポイントの揚水能力は、配管の気密性に大きく左右されるので、スイング ジョイントとライザーパイプなどの配管接続箇所で空気漏れがないようにする。

鋼製支保工部材は再使用材を用いることが多く、仕口が変形している場合があ るので、部材を使用する場合には、端部の隙間にライナーなどを挿入し、両切 断面の軸線が直線になるように連結する。

場所打ちコンクリート杭工事における杭に使用するコンクリートの単位セメント量は、 清水あるいは泥水(安定液)中で打ち込む場合は[ ]kg/m²以上、空気中で打ち込む 場合は[ ]kg/m²以上とする

数値

切梁プレロードを採用する場合、油圧ジャッキ設置位置は、切梁長の中央部分 を目安に、一列になるように配置する。

腹起しの継手は、火打ちと切梁の間や、切梁支点間の中間部分の位置に設け、 補強プレートとボルトにより腹起しを連結する。

親杭横矢板壁の親杭をプレボーリングにより設置する場合、受働抵抗を十分に発揮させ て水平方向の変形を抑制するために、杭の根入れ部分及び根入れ部分より上の杭まわりの空間に[セメントベントナイト液・清水]の注入を行う。

床付け面を乱してしまった場合は、粘性土であれば転圧による締固めが有効で あり、硬・砂質土の場合は、セメント・石灰などによる改良が必要である。

親杭横矢板壁の施工において、矢板を設置し、その裏側に裏込め材を十分に充 填した後、親杭と矢板との間にくさびを打ち込んで裏込め材を締め付けて安定 を図った。

アースドリル工法における掘削孔の先端深度の確認は、底ざらいを実施した直後に、重錘 と検測テープを用い、表層ケーシング天端の水平面[ ]箇所以上の位置で検測する。

セメントミルク工法による既製コンクリート杭工事において、根固め液については、必 ず杭の先端位置から安定液を押し上げるように注入しはじめ、オーガーヘッドを常に根 固め液の上面[ 以下・以上]に保つようにする。

既製コンクリート杭を現場で長期間保存する場合、現場溶接を行う部分に有害なさびが 生じたり、不純物がついたりすると、溶接に際し清掃・手直しなどの手間がかかること となるので、直接風雨にさらされないように、[防せい材・浸透性吸水防止材] を塗布するなどの対策を講じておく。

リバース工法による場所打ちコンクリート杭工事において、掘削中は、孔壁の崩壊を防 止するため、孔内水頭を地下水位より2m以上、高く保つよう にする。

場所打ちコンクリート杭工事において、コンクリートの打込み中には、トレミー管の先端がコンクリート中に２ｍ以上入っているように保持した。

オールケーシング工法において、コンクリート打込み時のケーシングチューブの引抜きは、ケーシングチューブの先端をコンクリート内に１ｍ程度入った状態に保持しながら行った。

SD345のD29の鉄筋に180度フックを設けるための折曲げ加工を行うにあたり、 その余長を4d以上とした。

日本産業規格(JIS)のD25の異形鉄筋の受入れ検査において、搬入時に圧延マークを確 認したところ、突起の数が1個であったので、SD345と判断した。

鉄筋の重ね継手において、鉄筋径が異なる異形鉄筋の継手の長さは、細いほうの鉄筋の径を基準とした。

普通コンクリート(設計基準強度27N/mm)の耐力壁の脚部におけるSD295の鉄筋の重ね 継手については、特記がなかったので、フックなしとし、その重ね継手の長さを30dと した。

鉄筋工事に用いる鉄筋については、有害な曲がりや損傷のあるものは使用せず。設計図 書に従い、寸法及び形状に合わせて常温で加工し、組立てを行っていることを確認した。

スラブの配筋において、特記がなかったので、上端筋、下端筋それぞれにスペーサーを 間隔0.9m程度、端部で0.1m以内で配置した。

ガス圧接継手の超音波探傷試験において、試験の箇所数については、1検査ロットに対 し30か所とし、検査ロットから無作為に抜き取ることとした。

ガス圧接継手において、SD345のD22とD29との圧接は、自動ガス圧接とした。

ガス圧接継手において、圧接面のずれが鉄筋径の1/4を超えたので、その圧接部につ いては、再加熱して修正した。

ガス圧接継手の外観検査において、圧接部の膨らみの直径が鉄筋径の1.4倍以上であっ たが、膨らみの長さが鉄筋径の1.1倍未満であったので、再加熱し、圧力を加えて所定の膨らみの長さに修正した。

ガス圧接継手の外観検査の結果、折れ曲りの角度が2度を超えて不合格となった圧接部 については、再加熱して修正した。

D25の主筋のガス圧接継手の外観検査において、鉄筋中心軸の偏心量の合格基準値を5mmとした。

鉄筋のガス圧接継手の位置については、隣接鉄筋の継手位置から400mm以上ずらすよう にした。

外柱の柱梁接合部において、靭性を確保するために、梁の下端筋については、上向きに 折り曲げて定着させた。

SD345のD19とD22の鉄筋相互のあきについては、使用するコンクリートの粗骨材の最 大寸法が20mmの場合、30mmとした。

コンクリートの設計基準強度が24N/mm²の場合、屋根スラブの下端筋(SD345)の定着の 長さは、10d(dは異形鉄筋の呼び名に用いた数値)、かつ、150mm以上とした。

SD345のD25の鉄筋の手動ガス圧接については、技量資格種別2種の手動ガス圧接技量 資格者が行った。

柱におけるコンクリートのかぶり厚さは、せん断補強筋の表面からこれを覆うコンクリ ート表面までの最短距離とした。

大梁における下端筋のガス圧接継手位置は、「その梁端から梁の中央部へ向かって探せ いと同じ距離の位置」から、「梁内法長さの1/4以内」の範囲とした。

一般層の柱梁接合部において、大梁主筋の外柱への定着については、90度フック付き定 着としたので、柱せいの2/3倍以上のみ込ませ、所定の定着長さを確保した。

基準階(中間階)における柱主筋のガス圧接継手位置は、柱脚から300mm以上、かつ、柱 の内法高さの3/4以下とした。

SD295の135度フック付き鉄筋の重ね継手の長さについては、折曲げ開始点以降のフック部を含まない距離とした。

D10のスパイラル筋の重ね継手については、長さを500mmとし、その末端については、 折曲げ角度を90度、余長を120mmとした。

屋根スラブの出隅及び入隅の部分の補強筋については、屋根スラブの上端筋の下側に配 置した。

パイプサポートを支柱として計画したので、その型枠支保工の上端に設計荷重の2.5% に相当する水平方向の荷重が作用するものとして、構造計算を行った。

計画供用期間の級が短期および標準の場合において、梁側のせき板のコンクリートの圧 縮強度による存置期間は、せき板取外し後、湿潤養生をする場合、コンクリートの圧縮 強度が5N/mm²以上に達したことが確認されるまでとした。

型枠の強度及び剛性の計算は、コンクリートの打込み時の振動・衝撃を考慮したコンク リート施工時の鉛直荷重、水平荷重及びコンクリートの側圧について行った。

計画供用期間の級が短期および標準の場合において、コンクリートに使用するセメント を普通ボルトランドセメントから高炉セメントB種に変更したので、コンクリートの材 齢によるせき板の最小存置期間を、普通ポルトランドセメントの場合の最小存置期間よ り長くした。

型枠の構造計算において、型枠組立て後に台風等で強風にさらされるおそれがあったの で、壁型枠の傾きや倒れの防止の検討については、風圧力に対しても行った。

片持ちスラブを除くスラブ下の型枠支保工の取外しについては、コンクリートの圧縮強 度が設計基準強度に達していなかったが、コンクリートの圧縮強度が12N/mm²以上であ こり、かつ、構造計算により安全が確認されたので、取り外した。

計画供用期間の級が標準の場合、柱及び壁のせき板の存置期間をコンクリートの材齢で 決定する施工計画において、平均気温が10℃以上15℃未満と予想されたので、普通ボル トランドセメントを使用したコンクリートについては、せき板の存置期間を4日とした。

計画供用期間の級が標準の建築物において、梁部材のせき板の最小存置期間をコンクリ ートの圧縮強度によるものとしたので、供試体の養生方法を現場水中養生とした。

高流動コンクリートにおいて、型枠設計用のコンクリートの側圧は、一般に、フレッシ ュコンクリートの単位容積質量による液圧が作用するものとして計算した。

見え掛りで仕上げがない設備シャフト内の壁の型枠には、丸セパC型のセパレーターを 用い、型枠取外し後、その頭を折って除去した跡の座金部分には、錆止め塗料を塗り付 けた。

型枠支保工の構造計算において、固定荷重として、鉄筋を含んだ普通コンクリートの荷 重(24kN/㎡×部材厚さ(m))に在来工法の型枠の重量0.4kN/㎡を加えた値を用いた。

柱と壁の型枠設計用のコンクリートの側圧については、コンクリートの打込み速さを同 じとしたので、フレッシュコンクリートのヘッドの高さにかかわらず同じ値とした。

コンクリートの材齢28日以前に梁下の支保工の取り外しの可否を判断するに当たって、 標準養生した供試体の圧縮強度が設計基準強度以上であることを確認した。

型枠の構造計算におけるコンクリートの施工時の水平荷重については、鉛直方向の荷重 に対する割合で定めることとし、地震力については考慮しなかった。

壁型枠に設ける配管用のスリープのうち、開口補強が不要であり、かつ、スリーブの径 が200mm以下の部分について、特記がなかったので、当該スリーブに紙チューブを採用 した。

型枠支保工において、強度が十分に発現していないコンクリートスラブに悪影響を与え ないように、上下階の支柱をできるだけ同じ位置に配置した。

設計基準強度60N/㎢の高強度コンクリートの打込みにおいて、高性能AE減水剤を使 用しているので、外気温にかかわらず、練混ぜから打込み終了までの時間の限度を 120分とした。

高強度コンクリートの自己収縮を抑制するために、所要のワーカビリティーが得られる 範囲で、単位セメント量をできるだけ大きくした。

コンクリートの打継ぎにおいて、やむを得ず、梁に鉛直打継ぎ部を設けなければなら なかったので、せん断力の小さいスパン中央付近に鉛直打継ぎ部を設けた。

コンクリートの調合計画において、乾燥収縮ひずみを小さくする目的で、粗骨材を安山 岩砕石から石灰岩砕石とした。

呼び強度60、スランプフロー50cmと指定した高強度コンクリートにおいて、スランプフ ローが60.0cmであったので、合格とした。

寒中コンクリートにおいて、荷卸し時のコンクリート温度の下限値については、打込み後に十分な水和発熱が見込まれるので、5℃とした。

水密コンクリートの単位粗骨材量については、透水性を低減するため、できるだけ大き くした。

マスコンクリートの温度ひび割れを抑制するために、普通ポルトランドセメントの代わ りに、中庸熱ポルトランドセメントを採用した。

普通ポルトランドセメントを使用したコンクリート(設計基準強度36N/m㎡)の調合管理 強度については、特記がなく、コンクリートの打込みから材齢28日までの期間の予想平 均気温が7℃であったので、構造体強度補正値を3N/m㎡とした。

初期凍害のおそれのある寒中コンクリートについては、AE剤、AE減水剤又は高性能 AE減水剤を使用し、特記がなかったので、空気量を5.5%とした。

マスコンクリートにおいて、荷卸し時のコンクリート温度の上限値については、特記が なかったので、35℃とした。

公称棒径45㎜のコンクリート棒形振動機によるコンクリートの締固めにおいては、打 込み層ごとに行い、その下層に振動機の先端が入るようにほぼ垂直に挿入し、挿入間 隔を60cm以下としたうえで、コンクリートの上面にセメントペーストが浮くまで加振 した。

レディーミクストコンクリートの受入検査において、指定したスランプ 18cmに対して、 15.5cmであったので許容した。

同一区画のコンクリート打込み時における打重ね時間の限度については、外気温が25℃ を超えていたので、90分を目安としていることを確認した。

マスコンクリートの打込み後、コンクリート内部の温度が著しく上昇したので、コンク リートを冷却することを目的として散水した。

コンクリートポンプによる圧送において、粗骨材の最大寸法に対する輸送管の呼び寸 法については、粗骨材の最大寸法が25mm以下であったので、100A以上とした。

コンクリートのヤング係数は、コンクリートの圧縮強度が高くなるほど、大きくなる。

コンクリートの中性化速度係数は、コンクリートの圧縮強度が高くなるほど、大きくなる。

単位セメント量が過小であるコンクリートは、ワーカビリティーが悪くなり、コンクリ ートの充填性の低下等が生じやすくなる。

コンクリートの水和熱は、単位セメント量が少なくなるほど、小さくなる。