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40問 • 1年前

おおにしただし

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免震構造において、積層ゴムアイソレータの座屈応力度は一次形状係数S1(ゴム1層の側面積に対するゴムの受圧面積の比)が大きいほど大きくなる。

○

制振構造による耐震改修は、制振装置を既存建築物に設置し、建築物の固有周期を長くすることにより、建築物に作用する地震力を低減し、耐震性の向上を図るものである。

制振ダンパーによるエネルギー吸収機構を適用した建築物のモデル化においては、制振ダンパーの取付け部周辺の変形を適切に評価しなければならない。

○

耐震改修には強度補強、靱性補強、損傷集中の回避等のほかに、減築等により建築物に作用する地震力を低減する方法がある。

○

建築物の耐震性は、一般に、強度と靱性によって評価され、靭性が低い場合には、強度を十分に大きくする必要がある。

○

免震構造に用いられる、積層ゴムアイソレータの2次形状係数S2(全ゴム層厚に対するゴム直径の比)は、主に座屈荷重や水平剛性に関係する。

○

免震構造用の積層ゴムにおいて、積層ゴムを構成するゴム1層の厚みを大きくすることは、一般に、鉛直支持能力を向上させる効果がある。

制振構造に用いられる鋼材ダンパー等の履歴減衰型の制振部材は、鋼材等の履歴エネルギー吸収能力を利用するものであり、大地震時には層間変形が小さい段階から当該部材を塑性化させることが有効である。

○

免震構造において、上部構造の地震時応答せん断力を小さくするには、一般に、ダンパーの減衰量をできるだけ大きくすることが有効である。

免震構造において、上部構造の層せん断力係数は、一般に、Ai分布と異なる分布となる。

○

免震構造に用いられるオイルダンパーは、免震層平面の外周部に設置すると、発震層のねじれ変形を抑制する効果がある。

○

免震構造に用いられるすべり支承には、減衰機能はあるが、復元機能はない。

○

免震構造は、一般に、上部構造の水平剛性が大きくなると、上部構造の床応答加速度も大きくなる。

免震構造は、一般に、上部構造の質量及び剛性の偏在等によるねじれ変形が抑制される。

○

免震構造に用いられる粘性ダンパーは、速度に応じた減衰力を発揮し、免震層の過大な変形を抑制する働きがある。

○

免震構造に用いられる積層ゴムアイソレーターの水平剛性は、面圧(支持軸力を積層ゴムの水平断面積で除した値)の大きさによって変化する。

○

制振構造に設置するダンパーは、建築物全体の耐力分布や振動性状を踏まえて、適切に配置する。

○

制振構造に用いられるオイルダンパーは、建築物の動きが比較的小さな段階から制振効果を発揮する。

○

制振構造に用いられる履歴型ダンパーの耐力は、地震後の建築物の残留変形を抑制するために、柱と梁からなる主架構の耐力よりも大きくする。

鋼材や鉛等の金属製の履歴型ダンパーは、金属が塑性化する際のエネルギー吸収能力を利用するものであり、安定した復元力特性と十分な疲労強度が必要である。

○

鋼材ダンパーを用いた制振構造を採用した鉄骨造で、地震時に主架構を無損傷とする目的で、柱梁部材には建築構造用圧延鋼材SN490 に比べて、基準強度Fが大きい建築構造用高性能鋼材SA440を用いた。

○

鋼材ダンパーを用いた制振構造を採用した鉄骨造で、地震エネルギーを効率的に吸収させるために、鋼材ダンパーには建築構造用圧延銅材SN400と比べて、伸び能力の優れた建築構造用低降伏点鋼材LY225を用いた。

○

鋼材ダンパーを用いた制振構造を採用した鉄骨造で、制振効果を高めるために、鋼材ダンパーの主架構への取付け部の剛性を小さくした。

鋼材ダンパーを用いた制振構造を採用した鉄骨造で、せん断パネルタイプの鋼材ダンパーについて、地震等による繰返し変形下の疲労に対して累積損傷度による検討を行った。

○

積層ゴムアイソレータを用いた免震構造は、一般に、水平地震動に対する免震効果はあるが、上下地震動に対する免震効果は期待できない。

○

長期荷重を受ける積層ゴムアイソレータの設計に用いる面圧は、支持軸力を積層ゴムの断面積で除した値とする。

○

転倒モーメントによりアイソレータに大きな引張軸力が生じる場合は、天然ゴム系の積層ゴムアイソレータを採用する。

天然ゴム系の積層ゴムアイソレータを用いた免震構造においては、アイソレータのみでは減衰能力が不足するので、オイルダンパーや鋼材ダンパー等を組み込む必要がある。

○

免震構造用の積層ゴムにおいて、積層ゴムを構成するゴム1層の厚みを大きくすることは、一般に、鉛直支持能力を向上させるのに有効である。

基礎免震構造は、大地震での上部構造に作用する水平力を小さくすることはできるが、免震層には大きな変形が生じる。

○

鋼材や鉛等の履歴減衰型ダンパーは、塑性化する際のエネルギー吸収能力を利用するものであり、安定した復元力特性と十分な疲労強度が必要である。

○

免震構造用のオイルダンパーや履歴減衰型ダンパーは、地震時に対する設計だけではなく、暴風時に対する設計も行う必要がある。

○

高さ60mを超える建築物であっても、耐久性等関係規定に適合し、かつ、国土交通大臣の認定を受けた構造方法であれば、免震構造にすることができる。

○

免震構造による耐震改修は、免震装置を既存建築物に設置し、建築物の固有周期を長くすることにより、建築物に作用する地震力を低減し、耐震性の向上を図るものである。

○

制振構造においては、履歴型ダンパーやオイルダンパー等の制振機構を設置することで、地震の入力エネルギーを制振機構に吸収させ、主架構の水平変形を抑制することができる。

○

せん断パネルを鋼材ダンパーとして架構に設置する制振構造は、原則として、せん断パネルは降伏しないように設計しなければならない。

プレストレストコンクリート構造は、一般に、鉄筋コンクリート構造と比べて長スパンに適しており、ひび割れが発生する可能性が低いことから、鋼材の防食性は高い。

○

建築物の安全限界時の各部材の減衰特性を表す数値は、一般に、プレストレストコンクリート造の部材のほうが、鉄筋コンクリート造の部材と比べて小さい。

○

プレキャストプレストレストコンクリート造の梁をPC鋼材の緊張により柱と圧着接合する場合において、圧着部のせん断耐力は、一般に、PC鋼材の有効プレストレス力に摩擦係数を乗じることにより求められる。

○

ポストテンション方式によるプレストレストコンクリート造の床版において、一般に、防錆材により被覆された緊張材を使用する場合であっても、緊張材が配置されたシース内にグラウト材を注入しなければならない。

施工1

施工1

施工2

施工2

施工3

施工3

施工4

施工4

施工5

施工5

施工6

施工6

施工7

施工7

施工8

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施工8

構造1

構造1

構造2

構造2

構造3

構造3

構造4

構造4

構造5

構造5

環境設備1

環境設備1

環境設備2

環境設備2

環境設備3

環境設備3

建物名

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2/21

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問題一覧

免震構造において、積層ゴムアイソレータの座屈応力度は一次形状係数S1(ゴム1層の側面積に対するゴムの受圧面積の比)が大きいほど大きくなる。

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耐震改修には強度補強、靱性補強、損傷集中の回避等のほかに、減築等により建築物に作用する地震力を低減する方法がある。

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建築物の耐震性は、一般に、強度と靱性によって評価され、靭性が低い場合には、強度を十分に大きくする必要がある。

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免震構造に用いられる、積層ゴムアイソレータの2次形状係数S2(全ゴム層厚に対するゴム直径の比)は、主に座屈荷重や水平剛性に関係する。

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免震構造用の積層ゴムにおいて、積層ゴムを構成するゴム1層の厚みを大きくすることは、一般に、鉛直支持能力を向上させる効果がある。

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免震構造において、上部構造の地震時応答せん断力を小さくするには、一般に、ダンパーの減衰量をできるだけ大きくすることが有効である。

免震構造において、上部構造の層せん断力係数は、一般に、Ai分布と異なる分布となる。

○

免震構造に用いられるオイルダンパーは、免震層平面の外周部に設置すると、発震層のねじれ変形を抑制する効果がある。

○

免震構造に用いられるすべり支承には、減衰機能はあるが、復元機能はない。

○

免震構造は、一般に、上部構造の水平剛性が大きくなると、上部構造の床応答加速度も大きくなる。

免震構造は、一般に、上部構造の質量及び剛性の偏在等によるねじれ変形が抑制される。

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免震構造に用いられる粘性ダンパーは、速度に応じた減衰力を発揮し、免震層の過大な変形を抑制する働きがある。

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免震構造に用いられる積層ゴムアイソレーターの水平剛性は、面圧(支持軸力を積層ゴムの水平断面積で除した値)の大きさによって変化する。

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制振構造に設置するダンパーは、建築物全体の耐力分布や振動性状を踏まえて、適切に配置する。

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制振構造に用いられるオイルダンパーは、建築物の動きが比較的小さな段階から制振効果を発揮する。

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制振構造に用いられる履歴型ダンパーの耐力は、地震後の建築物の残留変形を抑制するために、柱と梁からなる主架構の耐力よりも大きくする。

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鋼材ダンパーを用いた制振構造を採用した鉄骨造で、制振効果を高めるために、鋼材ダンパーの主架構への取付け部の剛性を小さくした。

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積層ゴムアイソレータを用いた免震構造は、一般に、水平地震動に対する免震効果はあるが、上下地震動に対する免震効果は期待できない。

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長期荷重を受ける積層ゴムアイソレータの設計に用いる面圧は、支持軸力を積層ゴムの断面積で除した値とする。

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転倒モーメントによりアイソレータに大きな引張軸力が生じる場合は、天然ゴム系の積層ゴムアイソレータを採用する。

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免震構造用の積層ゴムにおいて、積層ゴムを構成するゴム1層の厚みを大きくすることは、一般に、鉛直支持能力を向上させるのに有効である。

基礎免震構造は、大地震での上部構造に作用する水平力を小さくすることはできるが、免震層には大きな変形が生じる。

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免震構造用のオイルダンパーや履歴減衰型ダンパーは、地震時に対する設計だけではなく、暴風時に対する設計も行う必要がある。

○

せん断パネルを鋼材ダンパーとして架構に設置する制振構造は、原則として、せん断パネルは降伏しないように設計しなければならない。

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