イームズ自邸(チャールズ&レイ・イームズ)は、再組立が可能という理念のもと、 形鋼やスチールサッシ等の工業製品を用いて建築された住宅である。

ゲーリー自邸(フランク・O・ゲーリー)は、既存の木造住宅に、安価な材料である金網やトタン板、ベニヤ板の断片等を組み合わせて増改築を行った、ポストモダンを代表する住宅の一つである。

ヒラルディ邸(ルイス・バラガン)は、不整形敷地に建つ地上4階建ての医院併用住宅であり、台形の平面をもつ医院と矩形の平面をもつ住居は、中庭のスロープによって繋がれている。

フィッシャー邸(ルイス・カーン)は、二つの矩形のボリュームが45度の角度をもって接合され、一方には2層の個室群が配置され、もう一方には2層分の高さの居間をもつ、幾何学的な構成の住宅である。

茨城県営松代アパート(茨城県つくば市)は、七つの住棟により囲まれた二つの中庭をもち、屋根葺材には地元で焼かれた瓦を使用する等、周辺との融和に配慮された地上3階建ての低層集合住宅である。

コモンシティ星田A2(大阪府交野市)は、敷地内の緩斜面を活かした緑道の配置や、塀、門を極力設けない外構計画等により、連続した開放的な外部空間を創り出した戸建ての住宅団地である。

NEXT21(大阪府大阪市)は、二段階供給方式(スケルトン・インフィル分離方式) と環境共生をテーマにし、住戸の外壁等の規格化・部品化による可変性の確保や屋上植栽等が試みられた集合住宅である。

幕張ベイタウンパティオス4番街(千葉県千葉市)は、壁面線の位置・高さ、壁面率等についての「都市デザインガイドライン」に沿って設計された集合住宅であり、街区型の形式に特徴がある。

用賀Aフラット(世田谷区)は、道路に対して視覚的に開放されつつ、ガラススクリーンで隔てられた中庭をもつ、アーティストやデザイナーの入居を想定した賃貸集合住宅である。

東雲キャナルコート(江東区)は、6街区に分割された敷地に、それぞれ別の建築士事務所が設計を行った低層集合住宅団地である。

岐阜県営住宅ハイタウン北方-南ブロック(北方町)は、昭和40年代に建設された公営住宅の建替えに当たって、21世紀に向けた居住様式を提案することを目標として設計された集合住宅団地である。

ネクサスワールドのレム棟・コールハース棟(福岡市)は、各戸に採光と通風を確保するためのプライベートな中庭が設けられた接地型の集合住宅である。

Mポート (熊本県熊本市):居住者の参加によって各住戸の設計が行われたコーポラティブハウスであり、居住者の交流等を意図して共用空間を配置した。

桜台コートビレッジ (神奈川県横浜市):西向きの急斜面に対して住戸の軸を45度に振り、雁行した平面によりバルコニーや開口部に変化を与え、 プライバシーの確保を図った。

りえんと多摩平 (東京都日野市):多世代の居住者が暮らす新たな街に生まれ変わらせる団地再生事業の一つとして、民間事業者が改修工事を行い、団地の一部の住棟をシェアハウスとして再生した。

求道學舍 (東京都文京区):80人が集まって生活することに重点を置き、居住者全員で使用するリビングスペースや浴場等の共用空間の充実を図った。

小学校の計画において、職員室とは別に設けた教師コーナーは児童の見守りやすさを重視し、教師コーナーを取り囲むように普通教室を配置した。

小学校の計画において、特別支援学級では、聴覚に過敏性をもつ児童に対応するため、遮音性の高い小規模な空間を設けた。

中学校の計画において、片廊下幅を広くして教室との仕切りをなくしたオープンプラン教室配置とすることから、隣接する教室相互の間に準備室を設け、音の伝搬を抑制した。

中学校の計画において、教室の稼働率を高めるために、普通教科はクラスルームで行い、実験や実習の授業は特別教室で行う教科教室型を採用した。

既存の中学校の校舎を小中一貫教育を行う義務教育学校に変更する計画に当たり、 階段に、手摺、滑止め等の安全上の措置を講じることにより、蹴上げの高さを変更しなかった。

中学校の計画に当たり、各教科で専用の教室をもち、生徒が時間割に従って教室を移動して授業を受ける総合教室型とした。

普通教室(40人)の広さは、多様な学習形態に対応する机、家具等の配置が可能な面積、形状を考慮し、9m×8mとした。

特別の支援を必要とする児童が通常の学級に在籍する場合を想定し、その児童が落着きを取り戻すことのできる小規模な空間を、普通教室に隣接して設けた。

小学校を指定避難所として使用する場合、避難した人が利用するマンホールトイレは、居住エリアから離れた人目に付きにくい場所に設置できるように計画することが望ましい。

小学校を指定避難所として使用する場合、屋外プールの水は、可搬式のポンプを用いて、トイレの洗浄水等に利用することができるように計画することが望ましい。

小学校を指定避難所として使用する場合、小学校の教育活動を早期に再開するために、避難所機能と教育機能の区画や動線が分けられるように計画することが望ましい。

小学校を指定避難所として使用する場合、備蓄倉庫は、行政の防災担当部局等と協議して、想定される災害に対して安全な場所に計画することが望ましい。

幼保連携型認定こども園の計画で、園舎は、地上2階建てとし、園庭は園舎と同一の敷地内に設けた。

幼保連携型認定こども園の計画で、園児のための諸室として、ほふく室、保育室、遊戯室及び便所を設け、ほふく室と遊戯室を兼用する計画とした。

幼保連携型認定こども園の計画で、飲料水用設備を、手洗い用設備や足洗い用設備とは別に設けた。

幼保連携型認定こども園の計画で、食事の提供をすべき園児数を25人とする計画であったので、独立した調理室を設けた。

博物館の保存、修復のための調査・研究部門は、研究対象である収蔵品の移動を最小限に留めるために、調査・研究部門と収蔵部門とを隣接して設ける計画とした。

博物館の収蔵部門は、収蔵庫内の保存環境を一定に保つため、前室を設ける計画とした。

劇場の搬出入のためのサービスヤードにおいて、ウィング式(荷台の側面と屋根面を一体として上方に開くことができるもの)の大型トラックが停車するスペースの、床から天井までの高さを4mとした。

劇場において、定員600人の固定式の客席部分の面積(通路を含む。)を、400㎡とした。

病棟の患者用トイレの計画においては、トイレを分散して配置するなど、病室とトイレの距離を短くする工夫が必要である。

LDRとは、陣痛・分娩・回復と出産の過程に応じてそれぞれに必要な設備が整った専用の部屋を設ける方式である。

4床病室の計画において、隣り合うベッドとベッドとの間に幅1m以上のスペースを確保するためには、病室面積は32m²以上が目安となる。

回復期リハビリテーションは、疾患に応じ90日から180日をかけて身体の機能や日常生活動作(ADL)の改善を図ることを目的としている。

病院は、医業又は歯科医業を行う場所であり、20人以上の患者を入院させるための施設を有するものである。

療養病床における1病室当たりの病床数は、4床以下とする。

1看護単位当たりの病床数は、80床を標準とする。

療養病床における患者の利用する廊下の幅は、医療法に基づき、片側に病室がある場合、内法による測定で1.8m以上とする。

病院の計画で、手術部の計画に当たり、他部門との速やかな連携や機材等の搬出入に配慮し、他部門間の通過動線を手術部内に設ける計画とした。

外来診療部の計画に当たり、患者の出入りの多い内科は外来入口の近くに配置し、 小児科は可能な限り他科と分離して計画した。

病院の計画で、LDR室の計画に当たり、家具や空間の仕上げに木材を使用する等、暖かい家庭的な雰囲気となるように配慮した。

看護拠点の計画に当たり、看護動線の短縮及び病室内の患者の観察の容易さを確保するため、ナースステーションの他にナースコーナーを設け、看護の作業領域を分散した。

平家建ての特別養護老人ホームにおいて、共同生活室の天井を高くして蓄煙空間とするとともに、採光のためのトップライトを開くようにして、排煙口の役割を果たすように計画した。

介護老人保健施設において、煙の拡散を遅らせるために、防煙垂れ壁を増やし、 防煙区画を小さくする計画とした。

病院の病棟階(1層2看護単位)において、防火扉を多く設けると避難の妨げとなるので、階段やエレベーターシャフト等の竪穴区画以外には防火区画を設けない計画とした。

3階に保育室のある保育所において、幼児数人ごとに保育士等が引率して避難することを想定し、屋内避難階段に隣接した位置に付室を設け、待避スペースとした。

認知症高齢者グループホームにおいて、家庭にできるだけ近い環境で生活できるように、1ユニットの定員を8人とした。

小規模多機能型居宅介護施設において、要介護者が短期間宿泊するための宿泊室は個室とし、その床面積を、1室当たり10m²とした。

二つのユニットを有する個室ユニットケア型特別養護老人ホームにおいて、隣接するユニットの共同生活室は共用として、二つのユニットが一体的に使えるようにした。

個室ユニットケア型特別養護老人ホームにおいて、入居者の個室内にトイレを設けない場合、排泄リズムの重なる場合が多いことを配慮し、個室からトイレに至る動線を短くし、トイレを個室3部屋に対し一つ以上設けた。

「介護老人保健施設」は、医療ケアを必要とする要介護者に対し、看護や医学的管理下における介護及び機能訓練等並びに日常生活上の世話を行うことにより、 入所者が自立した日常生活を営むことや居宅における生活への復帰を目指す施設である。

「急性期リハビリテーション」は、疾患に応じ90日から180日をかけて身体の機能や日常生活動作(ADL)の改善を目指すことであり、専門リハビリテーション医療機能をもつ医療施設で行われている。

「放課後等デイサービス事業所」は、就学中の障がい児に対して、放課後や夏休み等の長期休暇中において、生活能力の向上のための訓練や支援等を継続的に提供するもので、指導訓練室や支援に必要な設備・備品等を備えることが求められている。

「日本版CCRC(Continuing Care Retirement Community)」は、大都市に在住する高齢者が健康な段階から地方へ移住し、地域活動に積極的に参加することをとおして、地域社会に溶け込み、多世代と交流・共働する居住が基本となっている。

「施設入所支援」は、障がい者支援施設の入所者に対して、主として夜間における入浴や食事等の介護を行うサービスである。

「福祉ホーム」は、現に住居を求めている障がい者に対して、低額な料金で、居室その他の設備を提供するとともに、日常生活に必要な便宜を供与する施設である。

「軽費老人ホーム(ケアハウス)」は、急性期の医療が終わり、病状が安定期にある患者のための長期療養施設である。

「小規模多機能型居宅介護」は、在宅の高齢者が要介護状態になっても、住み慣れた地域で生活が継続できるように支援することを目的として、通所を中心とし、 随時の訪問による介護や短期間の宿泊等を組み合わせた介護サービスである。

老人デイサービスセンター:身体上又は精神上の障がいにより、日常生活を営むのに支障がある高齢者等(養護者を含む。) に対し、入浴、排せつ、食事等の介護、機能訓練、 介護方法の指導、生活等に関する相談及び助言、 健康状態の確認等のサービスを、通所方式で提供する施設

有料老人ホーム:医療ケアを必要とする要介護者に対し、施設サービス計画に基づいて、看護、医学的管理の下における介護及び機能訓練その他必要な医療並びに日常生活上の世話を行うことを目的とし、 入所者がその有する能力に応じ、自立した日常生活を営むことができるようにするとともに、 居宅における生活への復帰を目指した施設

ユニットケア:入居者10人前後の日常生活の領域を一つのユニットとして位置づけ、各ユニットに個室と他の入居者や介護スタッフと交流するための居間 (共同生活室)があり、他の入居者や介護スタッフと共同生活をしながら、入居者の個性や生活リズムに応じて暮らしていけるようにサポートしていく介護手法

ハウスアダプテーション:既存住宅において、そこで暮らす高齢者等の身体状況に応じて、開口部や通路の有効幅員、段差等の日常生活上の障がいを除去することによって、高齢者等がなるべく在宅のまま住み続けられることを目的とした住宅改造

防災集団移転促進事業とは、災害が発生した地域又は建築基準法に基づく災害危険区域のうち、住民の居住に適当でないと認められる区域内にある住居の集団的移転を促進することを目的としたものである。

応急借上げ住宅とは、地方自治体が民間賃貸住宅を借り上げて仮設住宅として供与するものであり、東日本大震災以降は「みなし仮設住宅」とも呼ばれているものである。

陸前高田のみんなの家(岩手県)は、東日本大震災の津波で立ち枯れたスギの丸太を用い、被災した人々の集いの場としてつくられた集会場である。

グループハウス尼崎(兵庫県)は、阪神・淡路大震災後に被災者を対象に建設された、高齢者向け住戸と一般向け住戸で構成され、サポート拠点(サポートセンター) を併設した災害公営住宅である。