設計基準強度60N/mm²の高強度コンクリートの調合における空気量については、凍害を 受けるおそれがあったので、荷卸し時の目標空気量を4.5%とした。

高炉セメントB種を使用したコンクリート (設計基準強度30N/m)の調合管理強度につ いては、特記がなく、コンクリートの打込みから材齢28日までの期間の予想平均気温が 10~12℃であったので、構造体強度補正値を3N/mmとした。

コンクリートの打継ぎにおいて、やむを得ず、梁業に鉛直打継ぎ部を設けなければならな かったので、せん断力の小さいスパン中央付近に鉛直打継ぎ部を設けた。

高流動コンクリートの流動性については、スランプフローで表し、その値が55cmである ことを確認した。

コンクリート充填鋼管(CFT) 柱に使用する鋼管充填コンクリートの空気量については、 特記がなかったので、所要の圧縮強度等を考慮して2.0%とし、監理者の承認を受けた。

コンクリートの中性化深さの測定において、コンクリートの断面にフェノールフタレイ ン溶液を噴霧して、赤紫色に変色しない範囲を、中性化した部分と判断した。

構造体コンクリート強度の検査において、標準養生による3個の供試体の材齢28日にお ける圧縮強度の平均値がコンクリートの設計基準強度以上であったので、合格とした。

軽量コンクリートのポンプ圧送において、輸送管の水平換算距離が150mであったので、 呼び寸法100Aの輸送管を使用した。

コンクリートの受入れ検査において、スランプ試験が合格、空気量試験が不合格であっ たため、新しく試料を採取して、再度、スランプ試験及び空気量試験を行ったところ、 いずれも合格であったので、そのコンクリートを合格とした。

コンクリートの乾燥収縮ひずみを抑制するために、所要のワーカビリティーが得られ る範囲で、単位粗骨材量をできるだけ大きくした。

コンクリート棒形振動機によるコンクリートの締固めにおいては、打込み層ごとに行 い、その下層に振動機の先端が入るようにほぼ垂直に挿入し、挿入間隔を60cm以下と したうえで、コンクリートの上面にセメントペーストが浮くまで加振した。

調合管理強度36N/㎡、スランプ21cmの高性能AE減水剤を使用したJIS規格品のコンク リートについては、受入れ時のスランプ試験の結果が23cmであったので、合格とした。

普通コンクリートの品質基準強度は、「設計基準強度」もしくは「耐久設計基準強度」のう ち、大きいほうの値とした。

床スラブのコンクリートの打込みをした翌日に、やむを得ず次工程の墨出しを行わな ければならなかったので、適切な養生を行いコンクリートに振動や衝撃等の悪影響を 与えない作業に限定して承認した。

水密コンクリートの調合において、普通ボルトランドセメントを用いる場合の水セメン ト比を55%とした。

水密コンクリートにおいて、透水性を低減して水密性を確保するため、荷卸し時のコン クリート温度は、30℃とした。

高強度コンクリート300㎡を、1日、1工区で打設する計画であったので、構造体コン クリートの圧縮強度の検査については、適当な間隔をあけた任意の3台の運搬車から各 1個ずつ採取した合計3個の供試体により行うことを確認した。

加熱した練混ぜ水を使用する寒中コンクリートの練混ぜにおいて、セメントを投入する 直前のミキサー内の骨材及び水の温度の上限値については、特記がなかったので、40℃ とした。

高流動コンクリートの練混ぜから打込み終了までの時間の限度を120分とした。

タイル工事におけるセメントモルタルによる磁器質タイル後張り工法において、タイル の剥離防止のために、タイル目地の深さがタイル厚さの1/3以下になるまで、目地モ ルタルを充填した。

外壁乾式工法による張り石工事において、特記がなかったので、解体にファスナー を固定するあと施工アンカーについては、おねじ形の締込み式の金属系アンカーを 使用した。

左官工事における鉄筋コンクリート壁等のモルタル仕上げに用いるモルタルの調合にお いて、下塗りの強度については、モルタルが剥落しないように、上塗り・中塗りの強 度に比べて高くした。

張り石工事における外壁乾式工法において、止水のために石材間の目地をシーリング材 で充填するに当たり、特記がなかったので、シーリング材の目地寸法が幅、深さともに 5mm以上となっていることを確認した。

左官工事におけるコンクリート壁下地のモルタル塗りにおいて、骨材に用いる砂の粒径 は、塗り仕上げに支障のない限り大きいものを用いた。

タイル工事におけるタイル後張り工法の密着張りにおいて、張付けモルタルの下地面に 対する塗付けは、二度塗りで行い、合計の塗り厚は8mmとし、タイル張りについては上 部から下部へと行い、一段置きに数段張り付けた後、それらの間を埋めるようにタイル を張り付けた。

タイル工事におけるタイル先付けプレキャストコンクリート工法の引張接着強度検査に ついては、引張接着強度が0.4N/mm²以上で、コンクリート下地の接着界面における破 壊率が50%以下のものを合格とした。

外壁乾式工法による張り石工事において、磨き仕上げの石材を用いる場合、石材の厚さ については、耐風圧性及び耐震性を考慮して、35mmとした。

石先付けプレキャストコンクリート工法における、石の固定に使用するシアコネクター については、材質をステンレス鋼SUS304とし、径を4mmとし、石への埋込み長さにつ いては、18mmとした。

モルタル下地への有機系接着剤によるタイル後張り工法において、外壁のタイル張りの施工の前に下地面の清掃を行い、下地面を十分に乾燥させた。

小ロタイルのセメントモルタル張りタイル下地は、タイルが所定の精度に仕上がるように、2mにつき4mm以内の面精度となるようにした。

左官工事におけるコンクリート外壁へのモルタル塗りの下塗りとして、ポリマーセメン トを調合したモルタルを塗り付ける際の1回の塗り厚は、10~15mmとなるようにした。

セメントモルタルによるタイル後張り工法における密着張りにおいて、張付けモルタル の1回の塗付け面積の限度については、2㎡/人以内に張り終える面積とした。

左官工事におけるコンクリート下地へのモルタル塗りにおいて、モルタルの1回の練混 ぜ量については、品質を確保するために、60分以内に使い切れる量とした。

外壁乾式工法による張り石工事において、目地に用いるシーリング材については、特記がなかったので、シリコーン系シーリング材を使用した。

内壁空積工法による張り石工事において、据付けの際に使用したくさびを取り外した後、 幅木のない部位には、最下部の石裏に高さ100mm程度まで裏込めモルタルを充填した。

タイル後張り工法の改良圧着張りにおいて、下地モルタル面にモルタルを6㎜程度塗り 付け、タイル裏面に張付けモルタルを3㎜程度全面に載せて平らにならしたものを張り 付けた。

左官工事におけるコンクリート下地へのセメントモルタル塗りにおいて、下地への吸水調整材の塗布回数を増すことにより、コンクリート下地とモルタルの付着性を高めた。

鉄筋コンクリート造の外壁へのタイル割りについては、外周の躯体寸法、外壁開口寸法 等にかかわるため、コンクリートの躯体図の作成に先立ち行った。

床を石張りとする部分の面積が広く、特記がなかったので、床面積30㎡程度ごと及び石 材と他の仕上材とが取り合う箇所に、伸縮調整目地が設けられていることを確認した。

外部に面する複層ガラスの取付けにおいて、グレイジングチャンネルを用いた。「ガラス工事」

屋外に面する建具に合わせガラスを使用するに当たり、建具のガラス溝内に雨水が浸入 した場合に雨水を排水するため、建具下枠のガラス溝に設ける水抜き孔の直径が6mm以 上となっていることを確認した。

ガラスブロック積み工法において、伸縮調整目地については、特記がなかったので、 6m以内ごとに幅20mm程度のものを設けた。

グレイジングチャンネル構法において、水密性・気密性を低下させないように、ガラス の四周に巻き付けたグレイジングチャンネルをガラス上辺中央部で突き合わせた。

かかり代とは、地震時における建築物の躯体の面内変形によって窓枠が変形した場合に、 板ガラスと窓枠との接触を防止するために必要な寸法である。

グレイジングガスケットとは、ガラスのはめ込みに使用する副資材であり、サッシ溝と 空隙に装着する主に水密性の確保を目的とした合成ゴム等の定形シーリング材である。

面クリアランスとは、窓枠との接触によるガラスの熱割れ防止、弾性シーリング材充填ス ベース確保のため、または、グレイジングガスケット等の緩衝材挿入のために必要な寸法 である。

セッティングブロックとは、サッシ下辺の溝底とガラスが接触するのを防止し、エッジ クリアランスとかかり代を確保することを目的として使用されるものである。

化粧せっこうボード張りの軽量鉄骨天井下地において、吊りボルトの間隔については 900mm程度とし、天井の周辺部の吊りボルトについては端から200mmの位置に配置した。

宴会場に新設する天井について、床からの高さが10mでその天井水平投影面積が600㎡ であったが、天井(天井面構成部材等)を単位面積質量が1.5kg/m㎡の膜天井としたので、 特定天井としなかった。

木造軸組構法の壁の充填断熱工法(はめ込み工法)における防湿層の設置については、ポリエチレンフィルムの防湿層の継目を柱等の木下地部分に設け、その重ね幅を30㎜ 以上とした。

軽量鉄骨壁下地において、スタッドに取り付ける振れ止めは、床ランナーの下端から 1,200mmごとに設け、上部ランナーの上端から400mm以内については省略した。

吹付け硬質ウレタンフォームによる断熱材現場発泡工法において、吹付け厚さの許容部 差については、±10mmとした。

仕様ルートにより検証した特定天井については、天井面構成部材と壁及び柱との隙間を 6cm以上設けていることを確認した。

内装工事における天井ふところが1.5m以上ある軽量鉄骨天井下地において、吊りボル トの水平補強の縦横間隔については1.8m程度とし、斜め補強は相対する斜め材を1組 として、縦横間隔3.6m程度とした。

軽量鉄骨天井下地工事において、天井面に下がり壁による段違いがあったので、野縁受 と同材又は山形鋼を補強材に用いて、2.7m程度の間隔で斜め補強されていることを確 認した。

タイルカーペット全面接着工法における接着剤については、粘着はく離(ピールアップ) 形とした。

冬期に施工するコンクリート下地への塗装工事において、素地調整を行うことができる 乾燥期間の目安は、コンクリートの材齢で14日以上とした。

鉄筋コンクリート造建築物の屋内の出入口に設ける鋼製建具の仕上げ塗装については、 シックハウス症候群対策の規制を受けない、つや有り合成樹脂エマルションペイント塗 り(EP-G)を行った。

軽量鉄骨天井下地工事において、JISによる建築用鋼製下地材を使用したので、高速力 ッターで切断した面には、亜鉛の犠牲防食作用が期待できることから、錆止め塗料塗 りを省略した。

コンクリート壁下地面におけるせっこうボードのせっこう系直張り用接着剤による直張 り工法において、特記がなかったので、接着剤の塗付け間隔をボード周辺部で、200~ 250mmとした。

内装工事において、せっこうボード2枚張りとする軽量鉄骨壁下地のスタッドの間隔に ついては、600mm程度とした。

軽量鉄骨壁下地のスペーサーについては、スタッドの両端及び振れ止めの位置を押さえ、 間隔600mm程度に取り付けた

塗装工事において、亜鉛めっき鋼面の仕上げとして合成樹脂調合ペイント塗りをするに 当たっては、下塗りに鉛・クロムフリーさび止めペイントを使用した。

天井付近に吸気口のある居室において、自動火災報知設備の煙感知器(光電式スポット型)の取付け位置は、その吸気口付近とした。

移動式の泡消火設備の泡放射用器具を格納する箱は、ホース接続口から4mの位置に設けた。

空気に対する比重が1より小さいガス用のガス漏れ警報器(一体型)については、その下 端の位置を、天井面から下方300mmとした。

合成樹脂製可とう電線管をコンクリートスラブに埋設するので、電線管をスラブ配筋 の上場筋と下端筋との間に配管した。

コンクリートに埋設する合成樹脂製可とう電線管(CD管)は、コンクリートの打込み時 に管が移動しないように専用支持具等を使用して、曲り部分については0.5m以下の間隔で下端筋に結束した。

消防用水の設置場所は、消防ポンプ自動車が2m以内に接近できる位置とした。

屋内の横走り排水管の勾配の最小値については、呼び径65以下を1/50、呼び径125を1/200とした。

排水槽の底部については、汚泥等の固形物が吸込みピットに速やかに流入するように、 吸込みピットに向かって1/10の下がり勾配を設けた。

鉄筋コンクリートの躯体に埋設する合成樹脂製可とう電線管については、PF管を使用 した。

寒冷地以外において、車両が通行しない平坦な敷地における給水管の埋設深さを、 上場から300mmとした。

電気設備工事において、二重天井内の鋼製ケーブルラックの支持間隔を2m以内とし、 直線部と直線部以外との接続部では、接続部に近い箇所で支持した

壁内に設置するCD管(合成樹脂製可とう)については、コンクリート打設時に CD管が移動しないように、壁縦筋に隙間なく沿わせて1m以内の間隔で堅固に結束した

コンクリート打放し仕上げ外壁の改修工事において、鉄筋が露出していない比較的浅い 欠損部であったので、ポリマーセメントモルタル充填工法を採用して補修した

既存のウレタンゴム系塗膜防水を撤去せず、新規にウレタンゴム系塗膜防水を施す改修 工事において、既存防水層の膨れ部分については、カッターナイフで切除し、ポリマー セメントモルタルで平坦に仕上げた

コンクリート打放し仕上げ外壁の改修工事において、ひび割れ幅が1.0mmを超え、かつ、 挙動するひび割れ部については、エポキシ樹脂注入工法により行った。

砂付あなあきルーフィングを用いる絶縁工法によるアスファルト防水層の改修工事にお いて、施工時の降雨に対する養生方法の特記がなく、新規防水層の2層目のルーフィン グ張りまで終えたので、1日の作業終了後、シートによる降雨に対する養生は省略した。

防水改修工事におけるルーフドレン回りの処理に当たって、防水層及び保護層の撤去端 部は、既存の防水層や保護層を含め、ポリマーセメントモルタルで、1/2程度の勾配 に仕上げた。

防水改修工事において、既存保護コンクリートの撤去に用いるハンドブレーカーは、軽 体や仕上げ材に損傷を与えないように、質量15kg未満のものとした。

石綿含有建材の除去工事においては、除去した石綿含有吹付け材等の飛散防止のため、 除去作業場所にて、所定のプラスチック製の袋の中に入れ、袋の中の空気を十分に抜く 際に、この材等が湿潤化していることを確認した。

モルタル塗り仕上げ外壁の浮き部分の改修工事において、アンカーピンニング部分エポ キシ樹脂注入工法を用いたので、全ネジ切りアンカーピンを固定するために使用するエ ポキシ樹脂の引張破壊時の伸びによる区分を硬質形、粘性による区分を低粘度形とした。

特定天井の天井下地に該当しない一般的な軽量鉄骨天井下地を新設する内装改修工事に おいて、既存の埋込みインサートを再使用することとしたので、引き抜けないことを確 認するために、工事対象階の3箇所でそれぞれ400Nの荷重により、吊りボルトの引抜 き試験を行った。

下地がモルタル塗りである塗床の改修工事において、既存の合成樹脂塗床材の除去は、 電動ケレン棒を使用し、当該塗床材をモルタルとともに一体で撤去した。

タイル張り仕上げ外壁の改修において、モザイクタイルの広範囲にわたる浮きの改修に ついては、注入口付アンカーピンニングエポキシ樹脂注入タイル固定工法を採用した

かぶせ工法により既存建具を新規建具とする改修において、既存建具の方立・無目・障子等を撤去したうえで、外周枠を残し、その上から新規金属製建具を取り付けた。

独立柱の鋼板巻き立て補強において、板厚6mmの鋼板を角形に巻くこととしたので、コ ―ナ一部の曲げ内法半径については、20mmで加工した。「鉄筋コンクリート耐震改修」

鉄筋コンクリート造の耐力壁の増設工事において、既存の柱や梁に施す目荒しについて は、特記がなかったので、コンクリートを30mm程度研り、既存構造体コンクリートの鉄 筋を露出させ、その合計の面積が打継ぎ面の20%程度の面積となるように全体にわたっ て施した。「鉄筋コンクリート耐震改修」

溶接金網巻き工法による柱補強工事において、溶接金網の継手を重ね継手とするに当た り、溶接金網の縦筋の間隔が100mmであったので、その継手長さを200mmとした。「鉄筋コンクリート耐震改修」

あと施工アンカー工事において、接着系アンカーの埋込み時に接着剤がコンクリート表 面まであふれ出てこなかったので、直ちにアンカー筋を引き抜き、カプセルを追加して 接着剤があふれ出るようにアンカー筋を埋め込んだ。「鉄筋コンクリート耐震改修」

炭素繊維シートによる独立した角柱の補強工事における下地処理において、鉄筋のかぶ り厚さを確保するために、既存柱の隅角部は、面取りを行わず、エポキシ樹脂を含浸さ せながら柱に炭素繊維シートを巻き付けた。「鉄筋コンクリート耐震改修」

柱補強工事の溶接金網巻き工法において、流込み工法によってコンクリートを打ち込み。 打込み高さ1m程度ごとに十分に締固めを行った。「鉄筋コンクリート耐震改修」

鉄筋コンクリートの増打ち耐震壁の増設工事において、増設壁の鉄筋の既存柱への定着 は、既存柱を研って露出させた柱主筋に、増設壁の鉄筋端部を135度に折り曲げた フックをかけた。「鉄筋コンクリート耐震改修」

既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震補強のための鉄骨枠付きブレースの設置工事にお いて、鉄骨枠内に使用するグラウト材の品質管理における圧縮強度試験については、供 試体の材齢を3日及び28日として管理を行った。「鉄筋コンクリート耐震改修」

鉄骨レースによる補強工事の補強接合部に用いる「あと施工アンカー」については、特 記がなかったので、金属系アンカーと接着系アンカーを交互に使用した。「鉄筋コンクリート耐震改修」

鉄筋コンクリート造の耐力壁の増設工事において、既存梁と接合する新設壁へのコンク リートの打込みを圧入工法で行うに当たり、型枠上部に設けたオーバーフロー管の流出 先の高さについては、既存梁の下端から10cm高い位置とした。「鉄筋コンクリート耐震改修」

金属系あと施工アンカーの穿孔作業において、穿孔した傾斜角が施工面への垂線に対 して15度以内であったので合格とした。「鉄筋コンクリート耐震改修」