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施工3
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  • 問題数 100 • 5/28/2024

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    問題一覧

  • 1

    暑中コンクリートにおいて、荷卸し時のコンクリート温度の上限値については、特記が なかったので、35℃とした。

  • 2

    コンクリートポンプによるコンクリートの圧送において、打ち込むコンクリートの品質 変化を防止するために、コンクリートの圧送前に富調合のモルタルを圧送した。

  • 3

    コンクリートの打込み後において、プラスチック収縮ひび割れが発生したので、コンク リートの凝結終了前に、速やかにタンピングにより処置した。

  • 4

    加熱した練混ぜ水を使用する寒中コンクリートの練混ぜにおいて、セメントを投入す る直前のミキサー内の骨材及び水の温度の上限値については、特記がなかったので、 45℃とした。

  • 5

    コンクリートの打込み数量が180m²であったので、構造体コンクリート強度の検査とし て、圧縮強度試験を2回行った。

  • 6

    構造体コンクリート強度の検査において、標準養生による3個の供試体の材齢28日にお ける圧縮強度の平均値がコンクリートの設計基準強度以上であったので、合格とした。

  • 7

    コンクリートの打込み時に、スペーサーが脱落し、最外側鉄筋のかぶり厚さが不足した 箇所を発見したので、打込み作業をいったん中断して修正を行った。

  • 8

    コンクリートに含まれる塩化物量の検査において、塩化物イオン量として0.30kg/㎡で あったので、合格とした

  • 9

    2

  • 10

    単位水量が180kg/m㎡と指定されたコンクリートにおいて、受入れ時に、運搬車ごとに 「レディーミクストコンクリート工場の製造管理記録により単位水量が180kg/㎡である ことを確認したので、合格とした。

  • 11

    コンクリートの受入れ検査において、スランプ試験が合格、空気量試験が不合格であ ったため、同一試料を用いて、再度、スランプ試験及び空気量試験を行ったところ、 いずれも合格であったので、そのコンクリートを合格とした。

  • 12

    空気量を4.5%と指定したレディーミクストコンクリートにおいて、受入れ時の空気量 が5.8%であったので、合格とした。

  • 13

    調合管理強度27N/㎡、スランプ21cmと指定された高性能AE減水剤を使用したコンクリ ートにおいて、現場受入れ時のスランプ試験の結果が19.0cmであったので、合格とした。

  • 14

    4

  • 15

    場所打ちコンクリート杭を アースドリル工法により施工する場合, コンクリートの余盛り高さは,100cmとした。

  • 16

    場所打ち杭は工法によって余盛り オールケーシング工法:○cm以上 アースドリル工法:○cm程度 リバースサーキュレーション工法:○cm程度

    50100100

  • 17

    余盛高さは 孔内水が無い場合→○cm以上 孔内水がある場合→○cm以上

    5080

  • 18

    セメントミルク工法による既製コンクリート杭工事において,余掘り量(掘削孔底深さと杭の設置深さの差)の許容値を,100cmとした

  • 19

    床・屋根スラブ下端筋の定着長さは、コンクリートの設計基準強度、鉄筋の種 類にかかわらず、10dかつ100mm以上とする。

  • 20

    SD345のD29の鉄筋の手動ガス圧接は、技量資格種別[ ]横から[ ]種の 手動ガス圧接技量資格者が行うことができる。

    24

  • 21

    基準階(中間階)における柱主筋のガス圧接継手位置は、柱脚から[ ]mm以上、か つ、柱の内法高さの[ ]/[ ]以下とする。

    50034

  • 22

    スパイラル筋の重ね継手の長さは、[ ] d以上かつ [ ]mm以上とし、末 堀の全長は135°フックの場合は[ ] 以上、90°フックの場合は[  ] d以 上とする。

    50300612

  • 23

    屋根スラブの出隅および入隅部分の補強筋は、かぶり厚さ確保のために、上端筋の [上側・下側]に配置する。

    下側

  • 24

    鋼管枠を使用した場合は、型枠支保工の上場に設計荷重の2.5/100、それ以外を 支柱とした場合は5/100に相当する水平方向の荷重が作用しても安全な構造の ものとする。

  • 25

    計画供用期間の級が短期および標準の場合において、梁側のせき板のコンクリ ートの圧縮強度による存置期間は、せき板取外し後、湿潤養生をしない場合、 コンクリートの圧縮強度が5N/mm²以上に達したことが確認されるまでである。

  • 26

    コンクリートに使用するセメントを普通ボルトランドセメントから早強ボルト ランドセメントに変更した場合、コンクリートの材齢によるせき板の最小存置 期間は、普通ポルトランドセメントの場合の最小存置期間より短くしてよい。

  • 27

    [ 地震・風圧]による荷重は、地域、季節や型枠施工時の地上からの高さなどの 関係で、強風にさらされる場合は考慮しなければならない。

    風圧

  • 28

    片持ちスラブを除く床板下の支保工は、コンクリートの強度が、圧縮強度試験の結果、 [  ]N/mm²以上であり、かつ、構造計算によって安全が確認された場合は解体す ることができる。

    12

  • 29

    柱及び壁のせき板の存置期間をコンクリートの材齢で決定する場合計画供用期間の級が 短期および標準の場合において、普通ポルトランドセメントを使用したコンクリートに ついては、せき板存置期間中の平均気温が、10℃以上20℃未満の場合は、[ ]日 以上経過すれば、垂直のせき板を取り外すことができる。

    6

  • 30

    基礎・梁側、柱および壁のせき板の最小存置期間をコンクリートの圧縮強度で管理する 場合、構造体コンクリートの強度推定のための供試体の養生方法については、[現場水中養生・現場封かん養生・標準養生]とする。

    現場水中養生現場封かん養生

  • 31

    設備シャフトの中のような見え掛りで仕上げがない箇所では、丸セパ[ ] 型を用いるのが一般的であるが、型枠を取外した後、頭を折って除去した跡の座金部分 にさび止め塗料を塗る。

    C

  • 32

    型枠支保工の構造計算において、固定荷重として、鉄筋を含んだ普通コンクリートの荷 重([ ]kN/m㎡×部材厚さ(m))に在来工法の型枠の重量[ ]kN/m㎡加えた値を一般に用いる。

    240.4

  • 33

    スラブ下及び梁下の支保工において、材齢28日以前に取り外す場合の供試体の圧縮強度 は、[現場水中養生・現場封かん養生・標準養生]した供試体の場合は、設計基準強度以上とする。

    現場水中養生現場封かん養生

  • 34

    型枠の構造計算におけるコンクリートの施工時の水平荷重については、鉛直方向の荷重 に対する割合で定め、地震による荷重は通常、考慮する必要ない

  • 35

    柱及び梁以外の箇所で、開口補強が不要であり、かつ、スリーブ径が [ ]以下の部分は、紙チューブとしてもよい。

    200

  • 36

    高強度コンクリートの打込みにおいて、高性能AE減水剤を使用しているので、 外気温にかかわらず、練混ぜから打込み終了までの時間の限度を150分とすることができる。

  • 37

    高強度コンクリートの自己収縮を抑制するために、所要のワーカビリティーが得られる範囲で、単位セメント量をできるだけ小さくする。

  • 38

    コンクリートの鉛直打継ぎ部の位置は、特記のない場合、梁、床スラブおよび 屋根スラブでは、スパンの中央または端から1/4付近に設ける。

  • 39

    コンクリートの調合計画において、乾燥収縮ひずみが小さくなる骨材としては、 良質の川砂利または石灰岩砕石がある。

  • 40

    高強度コンクリートのスランプフローの許容差は、目標スランプフローが50cm 以下の場合は±10cmを標準とする。

  • 41

    寒中コンクリートにおいて、荷卸し時のコンクリート温度の下限値については、 マスコンクリートおよび高強度コンクリートなどで打込み後に水和熱による十 分な温度上昇が見込まれる場合、5℃とすることができる。

  • 42

    水密コンクリートは、所要の品質が得られる範囲内で単位水量および単位セメ ント量をできるだけ小さくし、また単位粗骨材量をできるだけ大きくする。

  • 43

    マスコンクリートの温度ひび割れを抑制するために、普通ポルトランドセメン トの代わりに、中庸熱ポルトランドセメント等を用いるのがよい。

  • 44

    設計基準強度36N/m㎡以下の普通ポルトランドセメントを使用したコンクリートの構造 体強度補正値は、コンクリートの打込みから材齢28日までの期間の予想平均気温が、 0℃℃以上[ ]℃未満の場合は6N/m㎡を用いる。

    8

  • 45

    初期凍害のおそれのある寒中コンクリートについては、AE剤、AE減水剤又は高性能 AE減水剤を使用し、特記がない場合の目標空気量は[ ]~[ ]%の範囲 で定める。

    4.55.5

  • 46

    マスコンクリートの荷卸し(受入れ)時のコンクリート温度の上限値は、特記のない場合、 [ ]℃とする。

    35

  • 47

    公称棒径45mmのコンクリート棒形振動機は、打込み各層ごとに用い、その下層に振動機 の先端が入るようにほぼ鉛直に挿入し、振動機の挿入間隔は[ ]cm以下とする。

    60

  • 48

    レディーミクストコンクリートの受入検査において、スランプ18cmのコンクリートのスランプの許容差は、±2.5cmである。

  • 49

    打込み継続中における打重ね時間の限度は、外気温が25℃を超える場合90分、 25℃以下では120分を目安とする。

  • 50

    マスコンクリートの打込み後、内部と表面部の温度差を小さくするため、散水 養生を行う。

  • 51

    コンクリートポンプによる圧送において、粗骨材の最大寸法に対する輸送管の 呼び寸法については、粗骨材の最大寸法が25mm以下の場合、100A以上とする。

  • 52

    暑中コンクリートの荷卸し(受入れ)時のコンクリート温度は、原則として、[ ]℃以下とする。

    35

  • 53

    コンクリートの沈みひび割れおよびプラスチック収縮ひび割れなどによる不具合は、コ ンクリートの凝結が終了した後にタンピングなどにより処置する。

  • 54

    寒中コンクリートの練混ぜにおいて、セメントを投入する直前のミキサー内の骨材及び 水の温度の上限値については、[ ]℃とする。

    40

  • 55

    普通コンクリートにおける構造体コンクリートの圧縮強度の検査については、「打込み 日ごと」、「打込み工区ごと」、かつ、「1日の計画打込み量が[ ]㎡を超える場 合は、 [ ]㎡以下にほぼ均等に分割した単位ごとに1回行う。

    150150

  • 56

    構造体コンクリート強度の検査において、標準養生による3個の供試体の材齢28日にお ける圧縮強度の平均値が[ 品質基準強度・調合管理強度]以上であれば合格と する。

    調合管理強度

  • 57

    コンクリートに含まれる塩化物量は、塩化物イオン量として、原則[  ]kg/m²以下と する。

    0.3

  • 58

    細骨材率は、[絶対容積・ 質量 ]の百分率である。

    絶対容積

  • 59

    水セメント比は、[絶対容積・質量]の百分率である

    質量

  • 60

    空気量は、[全容積・全質量]に対する空気の占める容積である。

    全容積

  • 61

    フレッシュコンクリートの単位容積質量は、水の質量を[含まない・含む]。

    含む

  • 62

    普通コンクリートの単位水量は、発注時に指定した値で、かつ185kg/m㎡以下で あることを、運搬車ごとにレディーミクストコンクリート工場の納入書または 製造管理記録により確認する。

  • 63

    スランプ及び空気量の試験において、スランプ及び空気量の一方または両方が 許容の範囲をはずれた場合には、別の運搬車から新しく試料を採取して1回に 限りスランプ及び空気量の試験を行い、その結果がそれぞれの規定に適合すれば合格とする。

  • 64

    レディーミクストコンクリートの空気量の許容差は、普通コンクリートで ±1.5%である。

  • 65

    呼び強度27以上で、スランプ21cmの高性能AE減水剤を使用したコンクリート のスランプの許容差は、スランプの変動幅が大きくなることから±2cmとする。

  • 66

    ワーカビリティーとは、変形または流動に対する抵抗性のことである。

  • 67

    リバウンドハンマーとは、コンクリートの表面を打撃したときの反発度を測定 し、その反発度から圧縮強度を推定するための装置のことである。

  • 68

    エコセメントとは、普通ポルトランドセメントに、高炉で製鉄する際に得られ る副産物のスラグ微粉末を均一に混合したものである

  • 69

    スランプフローとは、フレッシュコンクリートの流動性を示す指標の1つで、 スランプコーンを引き上げた後の、試料の広がりを直径で表す。

  • 70

    建築基準法に基づく中間検査を受ける必要のある建拠物について、指定された特定工程 に係る工事を終えたので、当該工事を終えた日から4日以内に到達するように、建築主 が「中間検査申請書」を、建築主事あてに提出した。

  • 71

    10階建ての病院(5階以上の階における病院部分の床面積の合計が1,500㎡を超えるも の)において、避難施設に関する工事中に当該病院を使用する計画であったので、その 工事に先立ち、建築主が特定行政庁あてに「安全上の措置等に関する計画届」を提出した。

  • 72

    特定建築材料(吹付け石綿や石綿を含有する保温材等)が使用されている建築物の解体工 事を施工するに当たり、当該作業の開始の14日前までに、届出対象特定工事の発注者が 「特定粉じん排出等作業実施届出書」を、都道府県知事あてに提出した。

  • 73

    振動規制法による指定地域内において、大型ブレーカーを使用する作業を伴う建築物の 解体工事の施工に先立ち、施工者が、「特定建設作業実施届出書」を、その作業の開始の 日の7日前までに都道府県知事あてに届け出た。

  • 74

    補強コンクリートブロック塀で用いるメーソンリーユニットの貯蔵については、決 品質により区分し、その積み高さは1.6m以下とした。

  • 75

    板状の発泡プラスチック断熱材について、やむを得ず屋外に保管する必要があったので、 薄い色のシートで覆い、断熱材と覆いとの間に隙間を設けて保管した。

  • 76

    アスファルト防水に使用する砂付ストレッチルーフィングは、屋内の乾燥した場所に、 ラップ部分を下に向けてたて積みとし、2段に重ねないように保管した。

  • 77

    地震時における杭の水平抵抗の検討において、地盤の変形係数を推定するため、孔内載 荷試験を行った。

  • 78

    地盤の平板載荷試験において、試験地盤面については、直径30cmの円形の載荷板の中心 から1.2mの範囲を水平に整地した。

  • 79

    鉄骨鉄筋コンクリート造の建築物において、鉄骨上に設けた材料置場と外足場とを連絡 するための仮設通路の幅は、手すりの内側で60cmとした。

  • 80

    手すり枠を設けない高さ10mの枠組足場における墜落防止措置として、枠組足場の交差 筋かい及びメッシュシートを設けたので、所定の下桟や幅木を設けなかった

  • 81

    落下物に対する防護のためのメッシュシートを鉄骨外周部に取り付ける場合、垂直支持 材を水平方向5.5mごとに設けた。

  • 82

    高さが2mの作業構台において、作業床の床材間の隙間については、3cm以下となるよ うにした。

  • 83

    高さ40mの枠組足場の強度計算において、鉛直方向の荷重である足場の自重と積載荷重 は建枠で支持し、水平方向の風荷重は壁つなぎで支持しているものとみなして部材の強 度を検討させた

  • 84

    切ばり上部に設けた作業用通路に設ける手摺については、高さを80cmとし、高さ30cm の中桟が設けられていることを確認した。

  • 85

    工事に使用する材料は設計図書に定める品質及び性能を有する新品とし、仮設に使用 する材料は所要の品質及び性能を有する中古品とした。

  • 86

    単管足場の壁つなぎの設置間隔を、垂直方向5.0m、水平方向5.4mとし、地上第一の 壁つなぎが地上より4.5mの位置に設けられていることを確認した。

  • 87

    特定建設作業に該当する杭打ち作業により発生する著しい振動について、近隣に影響 を及ぼす振動の規制基準の管理のための測定場所を、特定建設作業場所の敷地境界線と した。

  • 88

    土工事において、ボイリングの発生が予測されたため、掘削場内外の地下水位を釜場排 水工法によって低下させた。

  • 89

    粘性士の地盤における鋼矢板による山留めの撤去において、鋼矢板の抜き跡については、 周辺への影響を考慮して、川砂により埋め戻した。

  • 90

    仮設地盤アンカーの引張材については、緊張・定着装置を取り付けるために、1.5m程 度の余長を確保して切断した。

  • 91

    山留め工事において、水位の高い軟弱地盤であったので、場所打ち鉄筋コンクリート地 中壁を採用し、構造上の検討を行ったうえで、この地中壁を建築物の一部として利用す ることとした。

  • 92

    ヒーピングとは、山留め工事において、掘削底面やその直下に薄い不透水性土層があり、 その下にある被圧地下水により掘削底面が持ち上がる現象をいう。

  • 93

    切ばりプレロード工法は、切ばり架設時に切ばりに設置した油圧ジャッキによって、切 ばりに作用する荷重を山留め壁にあらかじめ導入することにより、山留め壁の変形や応 力を小さく抑える効果がある。

  • 94

    山留め支保工の支柱を引き抜くことが困難である場合には、地下水の漏水対策を十分に 施し、その支柱を耐圧版内で切断し、以深を土中に残す方法がある。

  • 95

    切ばりや腹起しに使用するリース形鋼材の許容応力度は、一般に、長期許容応力度と短 期許容応力度との平均値以下の値とする。

  • 96

    切ばりの継手は、応力を十分に伝達できる構造とし、できる限り切ばり交差部から離し て設置した。

  • 97

    掘削中における山留め架構の管理において、鋼製切ばりに作用する軸力の計測について は、1日3回行った。

  • 98

    床付け地盤が凍結したので、凍結した部分は良質土と置換した。