構造3

100問 • 2年前

おおにしただし

通報

問題一覧

床の構造計算において、単位面積当たりの積載荷重は、実況によらない場合、教室に比べて学校のバルコニーのほうが小さい。

屋根の積雪荷重は、雪止めのない屋根の場合、屋根勾配が緩やかになるほど小さい。

多雪区域を指定する基準において、垂直積雪量が1m未満の区域であっても、積雪の初終間日数の平年値が30日以上の区域については、多雪区域となる。

○

地震時の応力を計算する場合には、地震地域係数の大きさにかかわらず、地震力による応力と風圧力による応力とを同時に作用させなくてもよい。

○

多雪区域においては、暴風時において積雪荷重がある場合と積雪荷重がない場合とを考慮しなければならない。

○

建築物の風力係数は、一般に、その形状によって異なる。

○

同じ場所の同じ建物において、風の速度圧は、一般に、計算する部分の高さに関係しない。

○

屋根葺き材に作用する風圧力の算出に用いる基準風速Voは、構造骨組に用いる風圧力を算出する場合と異なる。

高さ13m以下の建築物において、屋根ふき材については、規定のピーク風力係数を用いて風圧力の計算をすることができる。

○

地震層せん断力Qiは、一般に、建築物の下層ほど大きくなる。

○

建築物の振動特性係数Rtを算定する場合、岩盤や硬質砂礫層のものは、第1種地盤に該当し、沖積シルトの層の深さが30m以上のものは、第3種地盤に該当する。

○

地表に設置された高さ4mを超える広告塔に作用する地震力については、一般に、水平震度を0.5Z (Zは地震地域係数)以上として計算する。

○

地盤種別が第二種地盤で、建築物の設計用一次固有周期が0.6秒以上の場合は、一般に、高層になるほど地上部分の最下層の地震層せん断力係数Ciは大きくなる。

高さ30mの建築物の屋上から突出する高さ4mの塔屋に作用する水平震度は、地震地域係数Zに1.0以上の数値を乗じた値とすることができる。

○

地下部分の地震層せん断力は、「地下部分の固定荷重と積載荷重との和に、当該部分の地盤面からの深さに応じた水平震度kを乗じて求めた地震力」と「地上部分から伝わる地震層せん断力」との和である。

○

地震力を算定する場合に用いる鉄骨造の建築物の設計用一次固有周期(単位秒)は、特別な調査又は研究の結果に基づかない場合、建築物の高さ(単位 m)に0.03を乗じて算出することができる。

○

建築物の地下部分の地震力の計算に用いる水平震度kは、深さ20mまでの範囲では、その部分が深くなるにつれて大きくなる。

曲げ剛性に余裕があるラーメン構造の梁において、梁に使用する鋼材をSN400B材からSN490B材に変更すると、断面のせいを小さくすることができる。

○

建築物のたわみや振動による使用上の支障が起こらないことを確認する場合、梁及びスラブの剛性を適切に評価したたわみ等の検討を行う。

○

剛節架構において、SN400材を用いる代わりに同一断面のSN490材を用いても、弾性変形を小さくする効果はない。

○

振動障害の検討に用いる、床の鉛直方向の固有振動数は、梁の水平軸まわりの断面二次モーメントを小さくするほど高くなる。

耐震計算ルート1-1を適用する場合、地震力の算定においては、標準せん断力係数 Coを0.3以上とする。

○

鉄骨造の純ラーメン構造の建築物の耐構設計において、必要とされる構造特性係数Ds が0.25である場合、0.3として保有水平耐力の検討を行ってもよい。

○

許容応力度等計算により建築物の構造安全性を確認する場合、各階の剛性率が0.6以上、偏心率が0.15以下、建築物の地上部分における塔状比が4以上であることを確認する。

梁間方向を純ラーメン構造、桁行方向をプレース構造とする場合、方向別に耐震計算ルートを採用してもよい。

○

限界耐力計算の地震力に対する安全限界の検証において、鉄骨造建築物の各階について定める安全限界変位の当該各階の高さに対する割合は、原則として、それぞれ1/75以下とする。

○

「限界耐力計算」においては、積雪、暴風及び地震のすべてに対して、極めて稀に発生する荷重・外力について建築物が倒壊・崩壊しないことをそれぞれ検証することが求められている。

○

鉄骨造の建築物の限界耐力計算において、塑性化の程度が大きいほど、一般に、安全限界時の各部材の減衰特性を表す数値を小さくすることができる。

表層地盤による加速度の増幅率を表す数値Gsは、建築物の固有周期が長い場合、第1 種地盤の場合より第3種地盤の場合のほうが大きい。

○

層間変形角の確認において、構造耐力上主要な部分の変形によって建築物の部分に著しい損傷が生じるおそれのない場合には、層間変形角の制限値を1/120まで緩和できる。

○

多層多スパンラーメン架構の1スパンに連層耐力壁を設ける場合、基礎の浮き上がりに「対する抵抗性を高めるためには、架構内の最も外側に配置するより中央部分に配置するほうが有効である。

○

高さが6mを超え、水平投影面積が200㎡を超え、かつ単位面積質量が2kg/㎡を超える天井は、天井の支持方式にかかわらず、特定天井に該当する。

高層建築物に設置する設備機器の耐震設計において、設計用水平震度は、一般に、中間階に比べて上層階のほうを大きくする。

○

コンクリートのヤング係数は、応力ひずみ曲線上における最大強度の1/3~1/4の応力度の点と原点とを結ぶ直線の勾配で表される。

○

コンクリートのヤング係数は、一般に、コンクリートの圧縮強度が高いほど大きい値となる。

○

一軸圧縮を受けるコンクリート円柱供試体の圧縮強度時ひずみは、一般に、圧縮強度が大きいほど小さくなる

コンクリートの短期許容圧縮応力度は、長期許容圧縮応力度の2倍である。

○

コンクリートの圧縮強度は、水セメント比が小さいほど小さい。

コンクリートの中性化速度は、圧縮強度が大きいほど遅い。

○

圧縮強度試験用供試体を用いた圧縮強度試験において、荷重速度が速いほど大きい強度を示す。

○

コンクリートの圧縮強度は、一般に、コンクリート供試体の形状が相似の場合、供試体寸法が小さいほど大きくなる。

○

必要な強度等が確保される条件において、単位水量が多いコンクリートほど、一般に、水和熱及び乾燥収縮によるひび割れが発生しにくい。

マスコンクリートの水和熱による温度上昇を防ぐためには、高炉セメントを使用する方法がある。

○

設計基準強度が60N/m㎡を超える高強度コンクリートは、火災時の爆裂防止対策として、コンクリート中に有機繊維を混入する。

○

セメント粒子の細かさは、比表面積(ブレーン値)で示され、その値が大きいほど、凝結や強度発現は早くなる。

○

圧縮力を受ける柱では、鉄筋の圧縮応力がコンクリートのクリープによって徐々に増加する。

○

鉄筋コンクリート構造の梁において、圧縮側の鉄筋量を増やしてもクリープによるたわみを小さくする効果はない。

常温近傍におけるコンクリートの熱による膨張変形は、一般鋼材のそれとほぼ同じである。

○

主筋のコンクリートに対する許容付着応力度は、下端筋より上端筋のほうが小さい。

○

引張強度の大きい主筋に変更したが、柱の曲げ剛性は同じ値を採用した。

○

柱の断面算定において、コンクリートに対する鉄筋のヤング係数比nは、コンクリートの設計基準強度が大きくなるほど大きな値とした。

柱及び梁の剛性の算出において、ヤング係数は、鉄筋とコンクリートのうち、コンクリートの値を用いた。

○

一次設計の応力算定において、スラブ付き梁部材の曲げ剛性として、スラブの協力幅を考慮したT形断面部材の値を用いた。

○

梁の引張鉄筋比が釣合い鉄筋比以下であったので、短期許容曲げモーメントを大きくするために、引張鉄筋をSD345から同一径のSD390に変更した。

○

引張鉄筋比が釣合い鉄筋比を超える梁部材について、梁断面の許容曲げモーメントを、 at(引張鉄筋の断面積)×ft(引張鉄筋の許容引張応力度)×j(応力中心間距離)により計算した。

梁の許容曲げモーメントは、「圧縮縁がコンクリートの許容圧縮応力度に達したとき」及び「引張鉄筋が許容引張応力度に達したとき」に対して算定した曲げモーメントのうち、小さいほうの値とした。

○

梁の許容曲げモーメントの算出において、コンクリートのほか、主筋も圧縮力を負担するものとした。

○

鉄筋コンクリート造ラーメン構造の大梁の断面算定において、地震荷重時の応力として柱面位置での曲げモーメントを、断面検討に用いた。

○

大梁の曲げ終局強度を計算する際に、スラブ筋による強度の上昇を考慮した。

○

主筋が円周方向に均等に配筋されている円形断面柱の曲げ終局強度を略算で求める際に、等断面積の正方形柱に置換し、主筋のかぶり厚さを変えることなく全主筋本数のが1/ 2 それぞれ引張側と圧縮側に1列に配置されているものと仮定して算出した。

柱の許容曲げモーメントは、「圧縮縁がコンクリートの許容圧縮応力度に達したとき」、「圧縮鉄筋が許容圧縮応力度に達したとき」及び「引張鉄筋が許容引張応力度に達したとき」に対して算定した曲げモーメントのうち、最小値を用いた。

○

柱及び梁の許容せん断力を増すために、主筋量を増やした。

純ラーメン部分の柱梁接合部内において、柱梁接合部のせん断強度を高めるために接合する大梁の梁幅を大きくした。

○

柱の終局せん断耐力を増すために、コンクリートの圧縮強度を大きくした。

○

柱の長期許容せん断力の計算において、コンクリートの許容せん断力のみを考慮し、帯筋による効果を無視した。

○

外周部の柱梁接合部において、梁外端部の下端筋は上向きに折り曲げて定着し、梁主筋の水平投影長さは柱せいの0.75倍以上として、梁主筋の定着性能を確保した。

○

柱に定着する梁の引張鉄筋の定着長さにおいて、SD295の鉄筋を同一径のSD390の鉄筋に変更したので、定着長さを短くした。

コンクリートの設計基準強度を24N/mmから36N/㎜に変更したので、SD345の鉄筋の一般定着の長さを短くした。

○

剛節架構の柱梁接合部内に通し配筋する大梁において、地震時に曲げヒンジを想定する梁部材の主筋強度が高い場合、梁主筋の定着性能を確保するために、柱せいを大きくした。

○

曲げ降伏する梁は、両端が曲げ降伏する場合におけるせん断力に対する梁のせん断強度の比(せん断余裕度)が大きいほうが、曲げ降伏後のせん断破壊が生じにくいので、一般に、靭性は高い。

○

曲げ降伏する梁の引張鉄筋量を増やすと、柱と梁との接合部への入力せん断力が大きくなる。

○

鉄筋コンクリート構造の柱の帯筋は、せん断補強のほかに、帯筋で囲んだコンクリートの拘束や主筋の座屈防止に有効である。

○

最小あばら筋比は、曲げひび割れの発生に伴う急激な剛性の低下を防ぐために規定されている。

開口を設けた耐力壁において、設計用せん断力に対して必要となる開口補強筋量を算定する場合、壁縦筋や壁横筋の寄与分を考慮してよい。

○

開口を有する耐力壁の許容応力度計算において、開口による剛性及び耐力の低減を考慮して構造計算を行う。

○

耐力壁は、壁板の周辺に側柱を設けることにより、一般に、塑性変形性能が低下する。

耐力壁は、一般に、付着割裂破壊が発生しにくいため、付着割裂破壊の検討を省略してよい。

○

垂れ壁や腰壁が付く鉄筋コンクリート構造の柱が多い場合には、当該柱及び当該階の耐力を大きくしておく等の方法がある。

○

腰壁や垂れ壁の付いた鉄筋コンクリート構造の短柱は、脆性的な破壊を起こしやすいので、その対策として、柱際に完全スリット等を設ける方法がある。

○

細径の主筋を用いる場合よりも、太径の主筋を用いる場合のほうが、断面の隅角部に付着割裂破壊を生じやすい。

○

主筋間のあきが大きくなると、付着割裂破壊が生じやすくなる。

柱の塑性変形能力を確保するため、引張鉄筋比pt、を大きくした。

柱のせん断破壊を防止するために、柱せいに対する柱の内法高さの比を大きくした。

○

柱部材の靭性を高めるために、コンクリートの圧縮強度に対する柱の軸方向応力度の比が小さくなるように、柱の配置や断面形状を計画した。

○

曲げ降伏する梁の靭性を高めるために、コンクリートの設計基準強度に対するせん断応力度の比を小さくした。

○

鉄筋コンクリート造の「ルート3」の計算において、崩壊メカニズム時にせん断破壊した場合は柱部材の種別をFDとする。

○

鉄骨構造の必要保有水平耐力の検討に当たって、ある階の保有水平耐力に占める割合が 50%となる筋かいを配置する場合は、筋かいのない純ラーメンの場合に比べて、構造特性係数Dsを小さく設定することができる。

鉄骨構造において有効細長比λが小さい筋かい (λ=20程度)は、有効細長比λが中程度の筋かい(λ=80程度)に比べて変形性能が高い。

○

鉄筋コンクリート造のラーメン架構と耐力壁を併用した建築物の構造特性係数Dsを小さくする場合、保有水平耐力に対する耐力壁の水平耐力の和の比率βuを小さくする。

○

コンクリート充填鋼管(CFT)構造の柱は、同一断面で同一板厚の鋼管構造の柱に比べて、水平力に対する塑性変形性能や耐火性能は高い。

○

鉄骨鉄筋コンクリート構造の柱において、圧縮側鉄骨比が大きくなると、コンクリートの許容圧縮応力度は小さくなる。

○

鉄骨鉄筋コンクリート構造の柱の短期荷重時のせん断力に対する検討に当たっては、鉄骨部分の許容せん断耐力と鉄筋コンクリート部分の許容せん断耐力との和が、設計用せん断力を下回らないものとする。

鉄骨鉄筋コンクリート構造の柱脚を非埋込形式とする場合、柱脚の曲げ終局強度は、アンカーボルトの曲げ終局強度、ベースプレート直下のコンクリートの曲げ終局強度及びベースプレート周囲の鉄筋コンクリートの曲げ終局強度を累加して求める。

○

✕✕○✕○✕✕✕

✕○○✕✕✕✕✕

100

○✕✕○✕✕✕○

施工1

施工1

施工2

施工2

施工3

施工3

施工4

施工4

施工5

施工5

施工6

施工6

施工7

施工7

施工8

おおにしただし · 5回閲覧 · 18問 · 2年前

施工8

構造1

構造1

構造2

構造2

構造4

構造4

構造5

構造5

環境設備1

環境設備1

環境設備2

環境設備2

環境設備3

環境設備3

建物名

建物名

2/10

2/10

2/12

2/12

2/13

2/13

2/14　★

2/14　★

2/16

2/16

2/17

2/17

2/18

2/18

2/19

2/19

2/20

2/20

2/21

2/21

2/22　★

2/22　★

2/25　★★

2/25　★★

問題一覧

床の構造計算において、単位面積当たりの積載荷重は、実況によらない場合、教室に比べて学校のバルコニーのほうが小さい。

屋根の積雪荷重は、雪止めのない屋根の場合、屋根勾配が緩やかになるほど小さい。

○

地震時の応力を計算する場合には、地震地域係数の大きさにかかわらず、地震力による応力と風圧力による応力とを同時に作用させなくてもよい。

○

多雪区域においては、暴風時において積雪荷重がある場合と積雪荷重がない場合とを考慮しなければならない。

○

建築物の風力係数は、一般に、その形状によって異なる。

○

同じ場所の同じ建物において、風の速度圧は、一般に、計算する部分の高さに関係しない。

○

屋根葺き材に作用する風圧力の算出に用いる基準風速Voは、構造骨組に用いる風圧力を算出する場合と異なる。

高さ13m以下の建築物において、屋根ふき材については、規定のピーク風力係数を用いて風圧力の計算をすることができる。

○

地震層せん断力Qiは、一般に、建築物の下層ほど大きくなる。

○

地表に設置された高さ4mを超える広告塔に作用する地震力については、一般に、水平震度を0.5Z (Zは地震地域係数)以上として計算する。

○

高さ30mの建築物の屋上から突出する高さ4mの塔屋に作用する水平震度は、地震地域係数Zに1.0以上の数値を乗じた値とすることができる。

○

建築物の地下部分の地震力の計算に用いる水平震度kは、深さ20mまでの範囲では、その部分が深くなるにつれて大きくなる。

曲げ剛性に余裕があるラーメン構造の梁において、梁に使用する鋼材をSN400B材からSN490B材に変更すると、断面のせいを小さくすることができる。

○

建築物のたわみや振動による使用上の支障が起こらないことを確認する場合、梁及びスラブの剛性を適切に評価したたわみ等の検討を行う。

○

剛節架構において、SN400材を用いる代わりに同一断面のSN490材を用いても、弾性変形を小さくする効果はない。

○

振動障害の検討に用いる、床の鉛直方向の固有振動数は、梁の水平軸まわりの断面二次モーメントを小さくするほど高くなる。

耐震計算ルート1-1を適用する場合、地震力の算定においては、標準せん断力係数 Coを0.3以上とする。

○

梁間方向を純ラーメン構造、桁行方向をプレース構造とする場合、方向別に耐震計算ルートを採用してもよい。

○

表層地盤による加速度の増幅率を表す数値Gsは、建築物の固有周期が長い場合、第1 種地盤の場合より第3種地盤の場合のほうが大きい。

○

高さが6mを超え、水平投影面積が200㎡を超え、かつ単位面積質量が2kg/㎡を超える天井は、天井の支持方式にかかわらず、特定天井に該当する。

高層建築物に設置する設備機器の耐震設計において、設計用水平震度は、一般に、中間階に比べて上層階のほうを大きくする。

○

コンクリートのヤング係数は、応力ひずみ曲線上における最大強度の1/3~1/4の応力度の点と原点とを結ぶ直線の勾配で表される。

○

コンクリートのヤング係数は、一般に、コンクリートの圧縮強度が高いほど大きい値となる。

○

一軸圧縮を受けるコンクリート円柱供試体の圧縮強度時ひずみは、一般に、圧縮強度が大きいほど小さくなる

コンクリートの短期許容圧縮応力度は、長期許容圧縮応力度の2倍である。

○

コンクリートの圧縮強度は、水セメント比が小さいほど小さい。

コンクリートの中性化速度は、圧縮強度が大きいほど遅い。

○

圧縮強度試験用供試体を用いた圧縮強度試験において、荷重速度が速いほど大きい強度を示す。

○

コンクリートの圧縮強度は、一般に、コンクリート供試体の形状が相似の場合、供試体寸法が小さいほど大きくなる。

○

必要な強度等が確保される条件において、単位水量が多いコンクリートほど、一般に、水和熱及び乾燥収縮によるひび割れが発生しにくい。

マスコンクリートの水和熱による温度上昇を防ぐためには、高炉セメントを使用する方法がある。

○

設計基準強度が60N/m㎡を超える高強度コンクリートは、火災時の爆裂防止対策として、コンクリート中に有機繊維を混入する。

○

セメント粒子の細かさは、比表面積(ブレーン値)で示され、その値が大きいほど、凝結や強度発現は早くなる。

○

圧縮力を受ける柱では、鉄筋の圧縮応力がコンクリートのクリープによって徐々に増加する。

○

鉄筋コンクリート構造の梁において、圧縮側の鉄筋量を増やしてもクリープによるたわみを小さくする効果はない。

常温近傍におけるコンクリートの熱による膨張変形は、一般鋼材のそれとほぼ同じである。

○

主筋のコンクリートに対する許容付着応力度は、下端筋より上端筋のほうが小さい。

○

引張強度の大きい主筋に変更したが、柱の曲げ剛性は同じ値を採用した。

○

柱の断面算定において、コンクリートに対する鉄筋のヤング係数比nは、コンクリートの設計基準強度が大きくなるほど大きな値とした。

柱及び梁の剛性の算出において、ヤング係数は、鉄筋とコンクリートのうち、コンクリートの値を用いた。

○

一次設計の応力算定において、スラブ付き梁部材の曲げ剛性として、スラブの協力幅を考慮したT形断面部材の値を用いた。

○

梁の引張鉄筋比が釣合い鉄筋比以下であったので、短期許容曲げモーメントを大きくするために、引張鉄筋をSD345から同一径のSD390に変更した。

○

梁の許容曲げモーメントの算出において、コンクリートのほか、主筋も圧縮力を負担するものとした。

○

鉄筋コンクリート造ラーメン構造の大梁の断面算定において、地震荷重時の応力として柱面位置での曲げモーメントを、断面検討に用いた。

○

大梁の曲げ終局強度を計算する際に、スラブ筋による強度の上昇を考慮した。

○

柱及び梁の許容せん断力を増すために、主筋量を増やした。

純ラーメン部分の柱梁接合部内において、柱梁接合部のせん断強度を高めるために接合する大梁の梁幅を大きくした。

○

柱の終局せん断耐力を増すために、コンクリートの圧縮強度を大きくした。

○

柱の長期許容せん断力の計算において、コンクリートの許容せん断力のみを考慮し、帯筋による効果を無視した。

○

柱に定着する梁の引張鉄筋の定着長さにおいて、SD295の鉄筋を同一径のSD390の鉄筋に変更したので、定着長さを短くした。

コンクリートの設計基準強度を24N/mmから36N/㎜に変更したので、SD345の鉄筋の一般定着の長さを短くした。

○

曲げ降伏する梁の引張鉄筋量を増やすと、柱と梁との接合部への入力せん断力が大きくなる。

○

鉄筋コンクリート構造の柱の帯筋は、せん断補強のほかに、帯筋で囲んだコンクリートの拘束や主筋の座屈防止に有効である。

○

最小あばら筋比は、曲げひび割れの発生に伴う急激な剛性の低下を防ぐために規定されている。

開口を設けた耐力壁において、設計用せん断力に対して必要となる開口補強筋量を算定する場合、壁縦筋や壁横筋の寄与分を考慮してよい。

○

開口を有する耐力壁の許容応力度計算において、開口による剛性及び耐力の低減を考慮して構造計算を行う。

○

耐力壁は、壁板の周辺に側柱を設けることにより、一般に、塑性変形性能が低下する。

耐力壁は、一般に、付着割裂破壊が発生しにくいため、付着割裂破壊の検討を省略してよい。

○

垂れ壁や腰壁が付く鉄筋コンクリート構造の柱が多い場合には、当該柱及び当該階の耐力を大きくしておく等の方法がある。

○

細径の主筋を用いる場合よりも、太径の主筋を用いる場合のほうが、断面の隅角部に付着割裂破壊を生じやすい。

○

主筋間のあきが大きくなると、付着割裂破壊が生じやすくなる。

柱の塑性変形能力を確保するため、引張鉄筋比pt、を大きくした。

柱のせん断破壊を防止するために、柱せいに対する柱の内法高さの比を大きくした。

○

柱部材の靭性を高めるために、コンクリートの圧縮強度に対する柱の軸方向応力度の比が小さくなるように、柱の配置や断面形状を計画した。

○

曲げ降伏する梁の靭性を高めるために、コンクリートの設計基準強度に対するせん断応力度の比を小さくした。

○

鉄筋コンクリート造の「ルート3」の計算において、崩壊メカニズム時にせん断破壊した場合は柱部材の種別をFDとする。

○

鉄骨構造において有効細長比λが小さい筋かい (λ=20程度)は、有効細長比λが中程度の筋かい(λ=80程度)に比べて変形性能が高い。

○

コンクリート充填鋼管(CFT)構造の柱は、同一断面で同一板厚の鋼管構造の柱に比べて、水平力に対する塑性変形性能や耐火性能は高い。

○

鉄骨鉄筋コンクリート構造の柱において、圧縮側鉄骨比が大きくなると、コンクリートの許容圧縮応力度は小さくなる。

○

✕✕○✕○✕✕✕

✕○○✕✕✕✕✕

100

○✕✕○✕✕✕○