火打材を用いない切ばりに作用する軸力の計測管理に当たっては、盤圧計を腹起しと切梁の接合部に設置した。

ディープウェル工法を採用するに当たり、周辺の井戸枯れや粘性土地盤の圧密沈下等、 地下水位の低下に伴う周辺への影響を検討した。

山留め壁の施工において、掘削後の周辺の地盤や構造物への影響を少なくするため、山 留め壁の剛性及び遮水性が比較的優れているソイルセメント壁を採用した。

山留め工事における腹起しの継手は、切梁近くで曲げ応力の小さい位置とし、補強プ レートとボルトとを使用して連結した。

ソイルセメント壁の施工において、掘削対象土が撹拌不良となりやすいロームを含んで いる地層であったので、入念に原位置土とセメント系懸濁液との撹拌を行った。

土工事における軟弱粘性土地盤の根切りにおいて、ヒービングを防止するために、親 杭横矢板壁の親杭をヒーピングのおそれのない良質な地盤まで設置し、背面地盤の回り 込みを抑えることとした。

捨てコンクリート地業において、特記がなかったので、捨てコンクリートの厚さを50mm とし、その設計基準強度を18N/mm²とした。

既製コンクリート杭を用いた打込み工法において、打込み完了後における杭頭の水平方 向の施工精度の目安値については、トランシットや下げ振り等を用いて計測し、杭径の 1/3以下、かつ、100mm以下とした。

オールケーシング工法による場所打ちコンクリート杭工事において、孔内水位が高く沈 殿物が多かったので、ハンマーグラブにより孔底処理を行った後、スライムバケットによりスライムの一次処理を行った。

セメントミルク工法による既製コンクリート杭工事において、余掘り量(掘削孔底深さ と杭の設置深さとの差)の許容値については、50cmとし、杭建込み後の養生期間を7日 間とした。

場所打ちコンクリート杭工事において、コンクリート打込み終了後の掘削孔の空掘り部 分については、人の墜落、地盤の崩壊等の危険があるので、杭頭のコンクリートが初期 硬化した後に、良質土で埋め戻した。

アースドリル工法による場所打ちコンクリート杭工事において、土質に応じてバケット の回転速度を調整しながら掘削を進め、掘削された土砂を常に観察し、崩壊しやすい地 盤になったので、安定液を用いた。

リバース工法による場所打ちコンクリート杭工事において、掘削中は、孔壁の崩壊を防 止するため、孔内水頭を地下水位より2m以上高く保つようにした。

アースドリル工法による場所打ちコンクリート杭工事において、鉄筋かごの建込みの際 の孔壁の欠損によるスライムや建込み期間中に生じたスライムの処理を行う二次スライ ム処理については、コンクリートの打込み直前に、底ざらいケットにより行った。

既製コンクリート杭のセメントミルク工法に使用するアースオーガーヘッドは、杭径よ り100mm程度大きいものを使用した。

場所打ちコンクリート杭工事において、掘削後の検測で鉄筋かごの長さと掘削孔の深さ とに差があったので、鉄筋かごの長さを最上段の鉄筋かごで調整した。

オールケーシング工法による場所打ちコンクリート杭工事において、コンクリートの余 盛の最小高さについては、孔内水がほとんどない状態であったので、50cmとした。

場所打ちコンクリート杭の鉄筋かごの組立てにおいて、補強リングについては、主筋に断面欠損を生じさせないように注意し堅固に溶接した。

場所打ちコンクリート杭の鉄筋の組立てについて、かぶり厚さを10cm確保できるよう鉄 筋かごヘスペーサーを取付けた。

アースドリル工法による場所打ちコンクリート杭工事において、底ざらいを実施した直 後に行う掘削深さの確認については、検測器具を用いて孔底の4箇所で検測を行った。

セメントミルク工法による既製コンクリート杭工事において、支持層の出現深度の確認 については、掘削機の電流計の値から換算したN値によることとした。

場所打ちコンクリート杭の杭頭処理は、コンクリートの打込みから7日間経過した後に、 杭体を傷めないように平らにはつり取り、所定の高さにそろえた。

工事現場における部材の受入れ検査において、部材の形状寸法については、部材製造工場 の検査済の表示を確認し、計測を実施しなかった。

プレキャスト部材の組立精度の検査においては、特記がなかったので、柱・壁の垂直部材 と梁・床の水平部材とも、組立て作業中の仮固定完了後、次のプレキャスト部材が組み立 てられる前に、全数について、それぞれ±5mmを判定基準として行った。

プレキャスト部材に用いるコンクリートの空気量は、特記がなく、凍結融解作用を受ける おそれもなかったので、目標値を4.5%とした。

プレキャストコンクリート部材の運搬・揚重・保管について、搬入される部材を、直接、 運搬車より組立て用クレーンで吊上げて組み立て、悪天候により作業ができない場合には 荷降しのみとし、現場内に仮置きするという施工計画書の提出を受けた。

プレキャスト部材の接合用金物に対するコンクリートの設計かぶり厚さについては、特記 がなかったので、必要な最小かぶり厚さに5mmを加えた値とした。

部材厚の大きなプレキャスト部材の製造に当たり、コンクリートの加熱養生については、 温度上昇勾配を20℃/hとし、温度下降勾配も同じにする計画とした。

プレキャスト梁部材の長さについては、特記がなかったので、許容差を±10mmとして製品の寸法精度の管理を行った。

計画供用期間の級が「標準」の建築物において、耐久性上有効な仕上げを施すプレキャスト 部材の屋外側の最小かぶり厚さについては、特記がなかったので、10mm減じることとした。

プレキャスト部材の脱型時所要強度については、脱型時にベッドを傾斜させないで部材 だけを片側から立て起こす計画としたので、8N/mm²とした。

プレキャスト部材を現場打ちコンクリートに接合する部分において、「プレキャスト部材 の位置の許容差」と「現場打ちコンクリート部分の位置の許容差」とを同じ±20mmとした。

プレキャスト部材の非耐力壁の対角線長差の許容差は、特記がなかったので、5mmとし て製品の寸法精度の管理を行った。

計画供用期間の級が「標準」の建築物において、プレキャスト部材の屋内側の鉄筋に対す るコンクリートの最小かぶり厚さは、柱・梁・耐力壁については30mm、床スラブ・屋根 スラブについては20mmとした。

プレキャスト壁部材の組立てにおいては、回転・転倒の危険性があるので、溶接により 直交する壁と接合された場合を除いて、組立て用斜めサポートを2本設けた。

プレキャスト部材間の目地のシーリングについては、特記がなかったので、シーリング材の充填深さを15mmとした。

プレキャスト部材の製造については、部材の大型化や輸送費の低減を図るために、工事 現場に仮設の製造設備や品質管理体制を整え、第三者機関の認定を取得した仮設工場で 行う計画とした。

壁式プレキャスト工法での一般階におけるプレキャスト壁部材の位置の墨出しは、床部 材の組立て後、溶接及び充填コンクリートの打込み前に行った。

高強度コンクリートを用いて部材厚の大きなプレキャスト部材を製造するに当たり、セ メントの水和熱を考慮し、加熱養生を計画した。

製造工場におけるプレキャスト部材のコンクリート打込み前の配筋検査は、配筋図との 照合及びかぶり厚さについて全数実施した。

製造工場におけるプレキャスト部材の脱型時のコンクリートの圧縮強度は、部材の製造 場所において採取し、標準養生を行った供試体の圧縮強度試験の結果により確認した。

工事現場における部材の受入れ検査において、特殊な形状や特に注意を要するプレキャ スト部材については、搬入車両の車上から降ろし、専用の架台に仮置きして実施した。

柱に現場継手のある階の建方精度については、特記がなかったので、階高の管理許容差 を±5mmとした「鉄骨造」

柱脚において、構造用アンカーボルトの位置のずれの管理許容差を、±5mmとした。「鉄骨造」

柱梁接合部において、鋼製エンドタブの組立溶接については、開先内を避けて、裏当 て金に取り付けた。「鉄骨造」

鉄骨工事の建方における建入れ直し及び建入れ検査については、建方の進行とともに、小区画に区切って行った。

F8Tの溶融亜鉛めっき高力ボルトM20の孔径については、23mmとした。

高力ボルト用の孔あけ加工については、鉄骨部材の板厚にかかわらず、鉄骨製作工場で ドリルあけとした。

鉄骨鉄筋コンクリート造における鉄骨の工作図の作成において、主筋の貫通孔径につい ては、同一の部位で鉄筋の径が異なり混同しやすいので、設計担当者と施工者が打ち合 わせて、最大径の鉄筋の貫通孔径に統一した。

特記により、高力ボルト孔の孔あけ加工をレーザ孔あけとしたので、溶損部を含む孔 径の精度を±0.5mmとしていることを確認した。

組立溶接において、鋼材の板厚が6㎜を超えていたので、ショートビードとならないよ うに、組立溶接の最小溶接長さが30mmであることを確認した。

ねじの呼びM22のトルシア形高力ボルトにおいて、ボルトの長さについては締付け長さ に35㎜を加えたものを標準長さとし、標準長さに最も近い寸法のボルトが使用されてい ることを確認した。

建方作業における混用接合の仮ボルトについては、中ボルトを用い、ボルト一群に対し て1/2程度、かつ、2本以上をバランスよく配置して締め付けた。

高力ボルト接合における一群の高力ボルトの締付けについては、接合部の中心から外側 に向かって行った。

軸径16mmのスタッドの溶接については、下向き姿勢で行うことが原則であるが、やむを 「得ず横向き姿勢で行う必要が生じたので、スタッド溶接技能者の資格種別B級(専門級) の資格を有する者が行った。

スタッド溶接において、施工に先立ち、適切に溶接条件を設定するため、スタッドの径 の異なるごと、午前と午後それぞれ作業開始前に2本の試験スタッド溶接を行い、曲げ 角度15度の打撃曲げ試験を行った。

スタッド溶接において、スタッドの仕上り精度については、仕上り高さを指定された寸 法の±1.5mm、スタッドの傾きを3度以内として管理した

スタッド溶接の施工後の打撃曲げ検査において、溶接部に割れが生じた場合、さらに同 一ロットから2本のスタッドを検査し、2本とも合格したので、そのロットについては 合格とした。

柱梁接合部の梁端溶接部において、入熱量が大きく、かつ、パス間温度が高過ぎると、 「接合部の強度や変形能力が低下することがあるので、溶接作業中に入熱量とパス開温度 の管理を行った。

高力六角ボルトM20のナット回転法による本締め後の検査において、全てのボルトにつ いて、一次締め完了後に付したマークのずれにより、ナットの回転量が120度±30度の 範囲にあるものを適合とした。

鉄骨工事において、鉄骨溶接構造の400N及び490N破炭素鋼で板厚が60㎜であったので、 認定グレードMの鉄骨製作工場が選定されていることを確認した。

完全溶込み溶接部の内部欠陥の検査については、超音波探傷試験により行った。

鉄骨の建方に先立って行うあと詰め中心塗り工法におけるべースモルタルの施工において、モルタル中心塗り部分のモルタルの塗厚さを40mmとし、養生期間を3日とした。

鉄骨造の柱脚部を基礎に緊結するために設置するアンカーボルトについては、特記がなか ったので、二重ナット締めを行ってもボルトのねじが3山以上突出する高さで設置した

トルシア形高力ボルトの締付け後の目視検査において、共回りや軸回りの有無について は、ピンテールの破断により判定した。

建方作業において、溶接継手におけるエレクションピースに使用する仮ボルトは、高力ボルトを使用して全数締め付けた。

アスファルト防水工事において、「コンクリート下地の乾燥状態については、高周波水分 計で測定するとともに、コンクリート打込み後の経過日数により判断した。

屋根保護防水絶縁工法によるアスファルト防水工事において、平場部の立上り際の 500mm程度の部分については、立上り部の1層目のアスファルトルーフィング類がアス ファルトを用いた密着張りとなっていることを確認した。

アスファルト防水工事において、平場部の防水層の保護コンクリートに設ける伸縮目地 の割付けについては、パラペット等の立上り部の仕上り面から600㎜程度とし中間部は縦横の間隔を3,000mm程度とした。

屋根保護防水密着工法によるアスファルト防水工事において、防水層の下地の立上り 部の出隅部は面取りとし、入隅部は直角の納まりとした。

塗膜防水工事において、コンクリートのひび割れが著しい箇所及びコンクリートの打継 ぎ箇所については、U字形にはつり、シーリング材を充填した後、幅100mmの補強布を 用いて補強塗りを行った。

シート防水工事において、ルーフィングシートの平場の接合幅については、塩化ビニル 樹脂系シートを使用する場合、長手方向及び幅方向を、それぞれ40mmとした。

アスファルト防水工事の絶縁工法において、一般平場部の防水層の最下層については、 砂付あなあきルーフィングを用いた。

アスファルト防水工事において、アスファルトプライマーを刷毛でむらなく均一となる ように塗布した後、15分程度の時間をおいて、直ちに一層目のアスファルトルーフィン グを張り付けた。

シーリング工事におけるバックアップ材については、シーリング材と接着せず、かつ、 シーリング材の性能を低下させないものとした。

アスファルト防水工事において、平場のアスファルトルーフィング類の張付けの重ね幅 については、長手及び幅方向とも、100mm程度とした。

シート防水工事において、合成樹脂系シートを用いた接着工法については、立上り部及 び平場のシート張付けに先立ち、出隅角及び入隅角に成形役物を張り付けた。

屋内防水密着工法によるアスファルト防水工事において、平場の鉄筋コンクリートの打 継ぎ部については、幅50mm程度の絶縁用テープを張り付けた後、幅300mmのストレッチルーフィングの 増張りが行われていることを確認した。

アスファルト防水工事における屋根露出防水絶縁工法において、防水層のふくれを防止 するために、平場部に脱気装置を設ける計画とした。

ウレタンゴム系塗膜防水工事において、補強布の重ね幅については50mmとし、防水材の 塗継ぎの重ね幅については100mmとした。

シーリング工事において、鉄筋コンクリート造の建築物の外壁に設けるひび割れ誘発目 地については、目地底にボンドブレーカーを使用し、シーリング材を充填する二面接着 とした。

改質アスファルトシート防水工事において、一般平場部の改質アスファルトシート相互 の重ね幅については、長手方向及び幅方向とも100mm以上とした

建方精度の許容値は、特記がなかったので、水平・垂直の誤差の範囲を1/1,000以下とした。[木造]

根太を用いない床組(梁等の間隔が910mm)であったので、床下地板として厚さ15mmの構造用合板を用いた。

大壁造の壁倍率2.5の面材耐力壁は、厚さ9mmの構造用合板を用いて、N50の釘で留付け間隔を150mmとした。

大引の継手は、床束心から150㎜程度持ち出した位置で、腰掛け継ぎ、釘2本打ちと した。

木造軸組工法の住宅における大壁造の面材耐力壁において、1階と2階の上下同位置に 構造用面材による耐力壁を設けたので、胴差部の上下の構造用面材については、相互間 の隙間がないように釘留めとした。

軸組構法(壁構造系)において、基礎と土台とを緊結するアンカーボルトの埋込み位置の 許容誤差を、±5㎜とした。「木造」

木造軸組工法において、基礎と土台とを緊結するアンカーボルトについては、耐力壁の 両端の柱の下部付近及び土台継手の下木の端部付近に設置した。

木造軸組工法における土台に用いる木材については、耐腐朽性・耐蟻性に優れている 「たも」の製材とした。

工事現場におけるプレキャスト部材の受入れ検査において、部材の形状寸法については、 部材製造工場の検査済の表示を確認し、実測[ しなければならない・しなくてもよい]。

プレキャスト部材の組立精度の検査は、特記のない場合、柱・壁の垂直部材と梁・床部 材の水平部材とも、それぞれ±[ 　]㎜以下を判定基準として行う。

プレキャスト部材に用いるコンクリートの空気量は、特記のない場合、凍結融解作用を 受けるおそれの[ない・ある]場合は3.0%以下の範囲で空気量の目標値を定め、 監理者の承認を受ける。

工事現場では、悪天候により作業ができない場合があるので、急激な天候変化等に対応 するため、プレキャスト部材をいったん場内に仮置きする場合は、 [あらかじめ・仮置きと並行して] 施工計画を立てる。

鉄筋・接合用金物などの設計かぶり厚さは、特記または設計図書に指定のない場合、最 小かぶり厚さに[　 ]mmを加えた値以上とする。「プレキャスト」

プレキャスト部材の製造において、コンクリートを加熱養生する場合、温度上昇勾配 に対し、温度下降勾配は、[緩やか・同じ・急]にする。

プレキャスト梁部材の長さの寸法精度は、特記がない場合、許容差を±[　]mm とする。