構造4
問題一覧
1
✕○○✕
2
✕○✕✕○○✕○
3
✕✕○✕○○✕✕
4
○✕✕✕○✕✕✕
5
✕✕✕✕✕✕✕○
6
建築物の設計用一次固有周期Tは、建築物の高さが等しければ、一般に、鉄筋コンクリ レート造より鉄骨造のほうが長い。
○
7
外周部の骨組を鉄骨造とし、コア部分の壁を鉄筋コンクリート造とした混合構造形式は、 一般に、外周部の骨組は主に水平力を負担する主要な構造要素とし、コア部分の壁は主 に鉛直荷重を負担する構造形式である。
✕
8
平面的に構造種別が異なる建築物は、構造種別ごとにエキスパンションジョイントによ り分離して個々に設計することが原則であるが、力の伝達等を十分に考慮し、一体とし て設計することもできる。
○
9
鉄筋コンクリート造の低層建築物において、最上階から基礎まで連続していない壁であ っても、力の流れを考慮した設計によって、その壁を耐力壁とみなすことができる。
○
10
「曲げ降伏型の柱・梁部材」と「せん断破壊型の耐力壁」により構成される鉄筋コンクリー ト構造の保有水平耐力は、一般に、それぞれの終局強度から求められる水平せん断力の 和とすることができる。
✕
11
1階が鉄骨鉄筋コンクリート造で2階以上が鉄骨造の建築物の構造計算において、2階 以上の部分の必要保有水平耐力は、一般に、鉄骨造の構造特性係数Dsを用いて計算す る。
○
12
鉄筋コンクリート造の建築物において、他の層と比べて剛性が低い層は、大地震時に大 きな変形が集中するおそれがあるので、当該層の柱には十分な強度や靭性を確保する必 要がある。
○
13
鉄筋コンクリート構造において、部材のせん断耐力を計算する場合のせん断補強筋の材 料強度は、JIS規格品の鉄筋であっても、せん断破壊に対する余裕度を確保するために 基準強度の割増しはしない。
○
14
梁に溶接組立てH形鋼を用いる場合、フランジとウェブの接合は、すみ肉溶接としてよ い。
○
15
すみ肉溶接継目ののど断面に対する短期許容応力度は、接合される母材の短期許容せん 断応力度より小さい値とする。
✕
16
強度の異なる鋼材を突合せ溶接する場合、強度の高いほうの鋼材に対応した溶接材料、 溶接条件とした場合でも、溶接部の許容応力度は、強度の大きいほうの鋼材と同じ許容 応力度とすることはできない。
○
17
高力ボルト摩擦接合部において、一般に、すべり耐力以下の繰り返し応力であれば、ボ ルト張力の低下や摩擦面の状態の変化を考慮する必要はない。
○
18
構造特性係数Dsを算出するための部材種別がFA材であるH形鋼(炭素鋼)の梁につい て、幅厚比の規定値は、ウェブよりフランジのほうが小さい。
○
19
圧縮力を負担する構造耐力上主要な柱の有効細長比は、200以下とする。
○
20
弱軸まわりに曲げを受けるH形鋼の許容曲げ応力度は、幅厚比の制限に従う場合、許容 引張応力度と同じ値とすることができる。
○
21
柱の継手部は、許容応力度設計する場合、継手部に作用する存在応力を十分に伝えられ るものとし、部材の許容耐力の50%以下の耐力を確保する。
✕
22
耐震計算ルート1-1の計算において、柱及び梁の仕口、柱及び梁の継手は保有耐力接 合とする必要はない。
○
23
耐震計算ルート1-2の計算において、引張力を負担する筋かいを保有耐力接合とする ためには、筋かいの軸部の降伏耐力より、筋かい端部及び接合部の破断耐力を大きくす る必要がある。
○
24
耐震計算ルート1-2の計算において、標準せん断力係数Cのを0.3として地震力の算定 を行った場合でも、層間変形角及び剛性率の確認をしなければならない。
✕
25
耐震計算ルート2の計算において、地震力の75%を筋かいが負担している階では、その 階の設計用地震力による応力の値を1.5倍以上に割増して各部材断面を設計する。
○
26
鉄骨構造において、露出柱脚の最大せん断耐力は、「摩擦により抵抗するせん断耐力」と 「アンカーボルトのせん断耐力」のいずれか大きいほうとした。
○
27
ベースプレート及びアンカーボルトからなる露出柱脚は、軸方向力及びせん断力ととも
に、回転量の拘束に伴う曲げモーメントに対しても設計を行った。
○
28
露出形式柱脚において、許容応力度計算を行わなかったので、アンカーボルト孔の径を、 アンカーボルトの径に5㎜を加えた大きさとした。
○
29
鉄骨柱の埋込型柱脚において、柱材端降伏とするため、埋込み深さを柱径と同一とした。
✕
30
鋼材の許容支圧応力度は、許容引張応力度に比べて小さい。
✕
31
鋼材の許容せん断応力度は、許容引張応力度の1/√3である。
○
32
同じ鋼塊から圧延された鋼材の降伏点は、一般に、板厚50mmのものに比べて板厚25㎜の もののほうが高くなる。
○
33
繰返し応力を受ける部材において、繰返し数が1×10*4以下の場合には、一般に、疲労の検討は必要ない。
○
34
ステンレス鋼(SUS304)は、炭素鋼に比べて、耐食性に優れているが、耐低温性、耐火性 は劣っている。
✕
35
炭素鋼、ステンレス鋼(SUS304材)、アルミニウム合金のヤング係数の大小関係は、 炭素鋼>ステンレス鋼>アルミニウム合金である。
○
36
建築構造用耐火鋼(FR鋼)は、高温時の耐火性に優れており、600℃における降伏点が 常温規格値の2/3以上あることを保証した鋼材である。
○
37
建築構造用TMCP鋼は、一般に、化学成分の調整と熱加工制御法により製造され、板 厚が40mmを超え100mm以下の材であっても、40mm以下の材と同じ基準強度が保証されて いる。
○
38
制振構造において用いるダンパーについては、地震時の挙動だけでなく、風による影響 も考慮する。
○
39
制振構造に用いられる鋼材ダンパーは、ダンパーが弾性範囲に留まる地震動レベルにお いてもエネルギー吸収能力を発揮する。
✕
40
座屈拘束ブレースは、軸力材(芯材)の外側を座屈拘束材で囲むことにより軸力材の座屈 による強度低下が防止されており、塑性変形能力に優れた筋かいである。
○
41
制振構造に用いられる履歴型ダンパーの耐力は、エネルギー吸収効率を高めるために、 柱と梁からなる主架構の耐力よりも小さくする。
○
42
基礎部分に免震層を配置した建築物の場合、極めて稀に起こる地震動に対する上部構造 の検討においては、一般に、許容応力度設計を行うことができる。
○
43
積層ゴム支承を用いた基礎免震構造は、地震時における上部構造の層間変位が小さくな る。
○
44
免震構造において、上部構造の地震時応答せん断力を小さくするには、一般に、ダンパ 一の減衰量をできるだけ大きくすることが有効である。
✕
45
免震構造は、一般に、上部構造の水平剛性が大きくなると、上部構造の床応答加速度は 小さくなる。
○
46
プレストレストコンクリート造の梁は、一般に、鉄筋コンクリート造の梁に比べて、地 震後の残留変形は小さく、高い復元性を有するが、減衰性は小さい。
○
47
プレストレストコンクリート構造におけるポストテンション方式は、PC鋼材の周りに 直接コンクリートを打設し、コンクリートが所定の強度に達した後にPC鋼材の緊張を行って、PC鋼材とコンクリートとの付着力により、コンクリートにプレストレスを導入するものである。
✕
48
プレストレストコンクリート構造において、クリープ等によるプレストレスの減少率は、 一般に、プレテンション方式に比べて、ポストテンション方式のほうが小さい。
○
49
ポストテンション材の緊張材定着部では、コンクリートの支圧破壊を避けるために、 耐圧板とコンクリート端面との接触面積が広くなるように設計する。
○
50
壁式鉄筋コンクリート構造において、耐力壁に使用するコンクリートの設計基準強度を 18N/から24N/mmに変更すると、必要となる壁量を減じることができる。
○
51
壁式鉄筋コンクリート構造の耐力壁の小開口の隅角部において、開口縁の縦筋及び横筋 に所定の鉄筋量を割り増して配筋することにより、ひび割れの拡大防止に有効な斜め筋 を配筋しないことができる。
○
52
鉄筋コンクリート柱・鉄骨梁の混合構造における柱梁接合部の設計では、柱主筋が柱梁 接合部内で付着破壊や定着破壊したとしても、柱梁接合部がせん断破壊しないことや柱 梁接合部に連なる柱頭・柱脚が支圧破壊しないことが確認できればよい。
✕
53
鉄骨梁と鉄筋コンクリートスラブとを頭付きスタッドを介して緊結した合成梁の曲げ剛 性の算定に用いる床スラブの有効幅は、鉄筋コンクリート梁の曲げ剛性の算定に用いる
床スラブの有効幅と同じとしてもよい。
○
54
鉄筋コンクリート構造の既存建築物の耐震改修において、柱と垂れ壁・腰壁の間に完全 スリットを設ける目的の一つは、せん断破壊型の柱を曲げ破壊型に改善することである。
○
55
鉄筋コンクリート構造の既存建築物の耐震改修において、柱の変形能力の向上を図る方 法の一つに、「炭素繊維巻き付け補強」がある。
○
56
「住宅の品質確保の促進等に関する法律」に基づく「日本住宅性能表示基準」に規定される 「耐震等級」において、等級1は、等級2に比べて、より大きな地震力に対して所定の性 能を有していることを表示するものである。
✕
57
「住宅の品質確保の促進等に関する法律」に基づく「日本住宅性能表示基準」に規定される <「耐震等級(構造躯体の倒壊等防止)」における「極めて稀に発生する地震による力」は、 「耐震等級(構造躯体の損傷防止)」における「稀に発生する地震による力」の5倍である。
○
58
木材の曲げ強度は、一般に、気乾比重が大きいものほど大きい。
○
59
含水率が繊維飽和点以下の木材において、乾燥収縮率の大小関係は、一般に、繊維方 向>半径方向>年輪の接線方向である。
✕
60
木材の互いに直交する三方向(繊維方向、年輪の半径方向、年輪の円周方向)の引張強さ の大小関係は、繊維方向>年輪の半径方向>年輪の円周方向である。
○
61
防腐剤を加圧注入した防腐処理材であっても、仕口や継手の加工が行われた部分につい では、再度、防腐処理を行う。
○
62
木材の繊維方向の短期許容応力度は、積雪時の構造計算をする場合を除いて、基準 2/3 強度である。
○
63
積雪時の許容応力度計算をする場合、木材の繊維方向の短期許容応力度は、通常の短期許容応力度に0.8を乗じた数値とする。
○
64
強度のばらつきの大きい木材において垂木、根太等の並列材に構造用合板を張り、荷重 ・外力を支持する場合、曲げに対する基準強度は低減した数値にしなければならない。
✕
65
無等級材の繊維方向の基準強度の圧縮、引張、曲げの大小関係は、曲げ>圧縮>引張で ある。
○
66
集成材は、ひき板又は小角材等をその繊維方向を互いにほぼ平行にして、厚さ、幅及び 長さの方向に集成接着した材料である。
○
67
CLTは、日本農林規格(JAS)において「直交集成板」と呼ばれ、ひき板を各層の繊維方向が互いにほぼ直角となるように積層接着されたもので、床版、壁等の面材に使用される。
○
68
LVLは、日本農林規格(JAS)において「単板積層材」と呼ばれ、主として各層の繊維 方向が互いにほぼ平行となるように積層接着されたもので、柱、梁等の線材に使用され る。
○
69
普通合板は、木材を薄くむいた単板を互いに繊維方向を直交させて積層接着させたもの で、異方性の大きい面材である。
✕
70
風圧力に対する2階の必要壁量は、2階床面からの高さ1.35mを超える部分の見付面積 に所定の数値を乗じて得た数値以上となるように計画した。
○
71
風による水平力に対して必要な耐力壁の量を、建築物の階数、床面積及び屋根の重量に より算定した。
✕
72
平面が長方形の建築物において、地震力に対する必要な耐力壁の有効長さ(必要壁量)を 張り間方向及びけた行方向について同じ値とした。
○
73
9cm角の木材の筋かいを入れた軸組の倍率(壁倍率)を3とし、9cm角の木材の筋かいを たすき掛けに入れた軸組の倍率(壁倍率)を5とした。
○
74
軸組に方づえを設けて水平力に抵抗させることとしたので、柱が先行破壊しないことを 確認した。
○
75
木製の筋かいを有する木質構造の靭性を確保するため、筋かい端部の接合部が破壊する 前に、筋かいに座屈や引張破断が生じないように設計した。
○
76
1か所の接合部に釘とボルトを併用し、それぞれの許容耐力を加算した値をその接合部 の耐力として設計を行った。
○
77
2階の床面積が120㎡の建築物において、2階の小屋裏に水平投影面積が20㎡、内法高 さの平均が2.1mの小屋裏収納を設ける場合、地震力に対する2階の必要壁量を算出する際の床面積は、2階の床面積に当該小屋裏収納分の20㎡を加えて算出した。
○
78
1
79
4
80
沖積層は、最後の氷河期から現在までに堆積した地盤であり、一般に、洪積層と比べて 軟弱な地盤が多い。
○
81
粘性土の粘着力及び内部摩擦角は、三軸圧縮試験によって求めることができる。
○
82
標準貫入試験のN値が等しい砂質地盤と粘土質地盤は、同程度の支持力がある。
✕
83
ボーリング孔内水平載荷試験により、水平地盤反力係数を求めることができる。
○
84
液状化判定のための粒度試験試料として、標準貫入試験用サンプラーより採取した「乱した試料」を用いることができる。
○
85
粘性土の乱さない試料をサンプリングして、一軸圧縮試験を実施することにより、基礎 を支持する砂礫層直下の粘性土層の圧密沈下の特性を把握することができる。
✕
86
地盤のせん断剛性は、PS検層により測定されるS波速度が大きいほど大きくなる。
○
87
地震時の杭の水平抵抗を検討するための孔内水平載荷試験は、杭頭から約5mの深さ又 は最大杭径の約5倍の深さまでで実施する。
○
88
地下水が豊富に存在する場合、粘土主体の地層であっても、砂質土層と同程度に液状化 が生じやすい。
✕
89
地盤の液状化は、地表面から約20m以内の深さの沖積層で地下水位以下の緩い細砂層に 生じやすい。
○
90
粘性土地盤における圧密沈下は、地中の応力増加により土中の水が絞り出されて間隙が 減少するために生じる。
○
91
土の含水比(土粒子の質量に対する土中の水の質量の比)は、一般に、砂質土より粘性土 のほうが大きい。
○
92
直接基礎における地盤の許容支持力は、一般に、基礎の根入れ深さが深いほど大きくなる。
○
93
直接基礎における権限鉛直支持力は、「地盤の粘着力に起因する支持力」、「地盤の自重
に起因する支持力」及び「根入れによる押さえ効果に起因する支持力」の総和である。
○
94
同一地盤に設ける直接基礎の単位面積当たりの極限鉛直支持力度は、支持力式により求 める場合、一般に、基礎底面の形状によって異なる。
○
95
支持力係数による算定式により、砂質地盤の許容応力度を求める場合、内部摩擦角が 小さいほど許容応力度は大きくなる。
✕
96
砂地盤において、直接基礎の底面に単位面積当たり同じ荷重が作用する場合、一般に、 基礎底面が大きいほど、即時沈下量は小さくなる。
✕
97
一様な水平地盤における基礎の即時沈下量は、基礎の短辺長さ、沈下係数(基礎底面の 形状と剛性によって決まる係数)及び基礎に作用する荷重度に比例する。
○
98
直接基礎の基礎スラブの部材応力算定用の接地圧については、一般に、基礎スラブの自 重は考慮しなくてよい。
○
99
直接基礎の基礎スラブ底面積の算定における接地圧を求める場合に考慮すべき荷重には、 「上部構造から伝達される軸方向力・水平力・曲げモーメント」、「基礎の自重」及び「基 礎直上の埋戻し土の重量」がある。
○
100
砂質地盤の杭の極限周面摩擦力度は、打込み杭より場所打ちコンクリート杭のほうが大 きい。
○
施工1
施工1
おおにしただし · 100問 · 2年前施工1
施工1
100問 • 2年前施工2
施工2
おおにしただし · 99問 · 2年前施工2
施工2
99問 • 2年前施工3
施工3
おおにしただし · 100問 · 2年前施工3
施工3
100問 • 2年前施工4
施工4
おおにしただし · 100問 · 2年前施工4
施工4
100問 • 2年前施工5
施工5
おおにしただし · 100問 · 2年前施工5
施工5
100問 • 2年前施工6
施工6
おおにしただし · 100問 · 2年前施工6
施工6
100問 • 2年前施工7
施工7
おおにしただし · 100問 · 2年前施工7
施工7
100問 • 2年前施工8
施工8
おおにしただし · 5回閲覧 · 18問 · 2年前施工8
施工8
5回閲覧 • 18問 • 2年前構造1
構造1
おおにしただし · 100問 · 2年前構造1
構造1
100問 • 2年前構造2
構造2
おおにしただし · 100問 · 2年前構造2
構造2
100問 • 2年前構造3
構造3
おおにしただし · 100問 · 2年前構造3
構造3
100問 • 2年前構造5
構造5
おおにしただし · 33問 · 2年前構造5
構造5
33問 • 2年前環境設備1
環境設備1
おおにしただし · 100問 · 2年前環境設備1
環境設備1
100問 • 2年前環境設備2
環境設備2
おおにしただし · 100問 · 2年前環境設備2
環境設備2
100問 • 2年前環境設備3
環境設備3
おおにしただし · 100問 · 2年前環境設備3
環境設備3
100問 • 2年前建物名
建物名
おおにしただし · 91問 · 1年前建物名
建物名
91問 • 1年前2/10
2/10
おおにしただし · 54問 · 1年前2/10
2/10
54問 • 1年前2/12
2/12
おおにしただし · 44問 · 1年前2/12
2/12
44問 • 1年前2/13
2/13
おおにしただし · 72問 · 1年前2/13
2/13
72問 • 1年前2/14 ★
2/14 ★
おおにしただし · 56問 · 1年前2/14 ★
2/14 ★
56問 • 1年前2/16
2/16
おおにしただし · 68問 · 1年前2/16
2/16
68問 • 1年前2/17
2/17
おおにしただし · 40問 · 1年前2/17
2/17
40問 • 1年前2/18
2/18
おおにしただし · 56問 · 1年前2/18
2/18
56問 • 1年前2/19
2/19
おおにしただし · 64問 · 1年前2/19
2/19
64問 • 1年前2/20
2/20
おおにしただし · 84問 · 1年前2/20
2/20
84問 • 1年前2/21
2/21
おおにしただし · 80問 · 1年前2/21
2/21
80問 • 1年前2/22 ★
2/22 ★
おおにしただし · 52問 · 1年前2/22 ★
2/22 ★
52問 • 1年前2/25 ★★
2/25 ★★
おおにしただし · 69問 · 1年前2/25 ★★
2/25 ★★
69問 • 1年前問題一覧
1
✕○○✕
2
✕○✕✕○○✕○
3
✕✕○✕○○✕✕
4
○✕✕✕○✕✕✕
5
✕✕✕✕✕✕✕○
6
建築物の設計用一次固有周期Tは、建築物の高さが等しければ、一般に、鉄筋コンクリ レート造より鉄骨造のほうが長い。
○
7
外周部の骨組を鉄骨造とし、コア部分の壁を鉄筋コンクリート造とした混合構造形式は、 一般に、外周部の骨組は主に水平力を負担する主要な構造要素とし、コア部分の壁は主 に鉛直荷重を負担する構造形式である。
✕
8
平面的に構造種別が異なる建築物は、構造種別ごとにエキスパンションジョイントによ り分離して個々に設計することが原則であるが、力の伝達等を十分に考慮し、一体とし て設計することもできる。
○
9
鉄筋コンクリート造の低層建築物において、最上階から基礎まで連続していない壁であ っても、力の流れを考慮した設計によって、その壁を耐力壁とみなすことができる。
○
10
「曲げ降伏型の柱・梁部材」と「せん断破壊型の耐力壁」により構成される鉄筋コンクリー ト構造の保有水平耐力は、一般に、それぞれの終局強度から求められる水平せん断力の 和とすることができる。
✕
11
1階が鉄骨鉄筋コンクリート造で2階以上が鉄骨造の建築物の構造計算において、2階 以上の部分の必要保有水平耐力は、一般に、鉄骨造の構造特性係数Dsを用いて計算す る。
○
12
鉄筋コンクリート造の建築物において、他の層と比べて剛性が低い層は、大地震時に大 きな変形が集中するおそれがあるので、当該層の柱には十分な強度や靭性を確保する必 要がある。
○
13
鉄筋コンクリート構造において、部材のせん断耐力を計算する場合のせん断補強筋の材 料強度は、JIS規格品の鉄筋であっても、せん断破壊に対する余裕度を確保するために 基準強度の割増しはしない。
○
14
梁に溶接組立てH形鋼を用いる場合、フランジとウェブの接合は、すみ肉溶接としてよ い。
○
15
すみ肉溶接継目ののど断面に対する短期許容応力度は、接合される母材の短期許容せん 断応力度より小さい値とする。
✕
16
強度の異なる鋼材を突合せ溶接する場合、強度の高いほうの鋼材に対応した溶接材料、 溶接条件とした場合でも、溶接部の許容応力度は、強度の大きいほうの鋼材と同じ許容 応力度とすることはできない。
○
17
高力ボルト摩擦接合部において、一般に、すべり耐力以下の繰り返し応力であれば、ボ ルト張力の低下や摩擦面の状態の変化を考慮する必要はない。
○
18
構造特性係数Dsを算出するための部材種別がFA材であるH形鋼(炭素鋼)の梁につい て、幅厚比の規定値は、ウェブよりフランジのほうが小さい。
○
19
圧縮力を負担する構造耐力上主要な柱の有効細長比は、200以下とする。
○
20
弱軸まわりに曲げを受けるH形鋼の許容曲げ応力度は、幅厚比の制限に従う場合、許容 引張応力度と同じ値とすることができる。
○
21
柱の継手部は、許容応力度設計する場合、継手部に作用する存在応力を十分に伝えられ るものとし、部材の許容耐力の50%以下の耐力を確保する。
✕
22
耐震計算ルート1-1の計算において、柱及び梁の仕口、柱及び梁の継手は保有耐力接 合とする必要はない。
○
23
耐震計算ルート1-2の計算において、引張力を負担する筋かいを保有耐力接合とする ためには、筋かいの軸部の降伏耐力より、筋かい端部及び接合部の破断耐力を大きくす る必要がある。
○
24
耐震計算ルート1-2の計算において、標準せん断力係数Cのを0.3として地震力の算定 を行った場合でも、層間変形角及び剛性率の確認をしなければならない。
✕
25
耐震計算ルート2の計算において、地震力の75%を筋かいが負担している階では、その 階の設計用地震力による応力の値を1.5倍以上に割増して各部材断面を設計する。
○
26
鉄骨構造において、露出柱脚の最大せん断耐力は、「摩擦により抵抗するせん断耐力」と 「アンカーボルトのせん断耐力」のいずれか大きいほうとした。
○
27
ベースプレート及びアンカーボルトからなる露出柱脚は、軸方向力及びせん断力ととも
に、回転量の拘束に伴う曲げモーメントに対しても設計を行った。
○
28
露出形式柱脚において、許容応力度計算を行わなかったので、アンカーボルト孔の径を、 アンカーボルトの径に5㎜を加えた大きさとした。
○
29
鉄骨柱の埋込型柱脚において、柱材端降伏とするため、埋込み深さを柱径と同一とした。
✕
30
鋼材の許容支圧応力度は、許容引張応力度に比べて小さい。
✕
31
鋼材の許容せん断応力度は、許容引張応力度の1/√3である。
○
32
同じ鋼塊から圧延された鋼材の降伏点は、一般に、板厚50mmのものに比べて板厚25㎜の もののほうが高くなる。
○
33
繰返し応力を受ける部材において、繰返し数が1×10*4以下の場合には、一般に、疲労の検討は必要ない。
○
34
ステンレス鋼(SUS304)は、炭素鋼に比べて、耐食性に優れているが、耐低温性、耐火性 は劣っている。
✕
35
炭素鋼、ステンレス鋼(SUS304材)、アルミニウム合金のヤング係数の大小関係は、 炭素鋼>ステンレス鋼>アルミニウム合金である。
○
36
建築構造用耐火鋼(FR鋼)は、高温時の耐火性に優れており、600℃における降伏点が 常温規格値の2/3以上あることを保証した鋼材である。
○
37
建築構造用TMCP鋼は、一般に、化学成分の調整と熱加工制御法により製造され、板 厚が40mmを超え100mm以下の材であっても、40mm以下の材と同じ基準強度が保証されて いる。
○
38
制振構造において用いるダンパーについては、地震時の挙動だけでなく、風による影響 も考慮する。
○
39
制振構造に用いられる鋼材ダンパーは、ダンパーが弾性範囲に留まる地震動レベルにお いてもエネルギー吸収能力を発揮する。
✕
40
座屈拘束ブレースは、軸力材(芯材)の外側を座屈拘束材で囲むことにより軸力材の座屈 による強度低下が防止されており、塑性変形能力に優れた筋かいである。
○
41
制振構造に用いられる履歴型ダンパーの耐力は、エネルギー吸収効率を高めるために、 柱と梁からなる主架構の耐力よりも小さくする。
○
42
基礎部分に免震層を配置した建築物の場合、極めて稀に起こる地震動に対する上部構造 の検討においては、一般に、許容応力度設計を行うことができる。
○
43
積層ゴム支承を用いた基礎免震構造は、地震時における上部構造の層間変位が小さくな る。
○
44
免震構造において、上部構造の地震時応答せん断力を小さくするには、一般に、ダンパ 一の減衰量をできるだけ大きくすることが有効である。
✕
45
免震構造は、一般に、上部構造の水平剛性が大きくなると、上部構造の床応答加速度は 小さくなる。
○
46
プレストレストコンクリート造の梁は、一般に、鉄筋コンクリート造の梁に比べて、地 震後の残留変形は小さく、高い復元性を有するが、減衰性は小さい。
○
47
プレストレストコンクリート構造におけるポストテンション方式は、PC鋼材の周りに 直接コンクリートを打設し、コンクリートが所定の強度に達した後にPC鋼材の緊張を行って、PC鋼材とコンクリートとの付着力により、コンクリートにプレストレスを導入するものである。
✕
48
プレストレストコンクリート構造において、クリープ等によるプレストレスの減少率は、 一般に、プレテンション方式に比べて、ポストテンション方式のほうが小さい。
○
49
ポストテンション材の緊張材定着部では、コンクリートの支圧破壊を避けるために、 耐圧板とコンクリート端面との接触面積が広くなるように設計する。
○
50
壁式鉄筋コンクリート構造において、耐力壁に使用するコンクリートの設計基準強度を 18N/から24N/mmに変更すると、必要となる壁量を減じることができる。
○
51
壁式鉄筋コンクリート構造の耐力壁の小開口の隅角部において、開口縁の縦筋及び横筋 に所定の鉄筋量を割り増して配筋することにより、ひび割れの拡大防止に有効な斜め筋 を配筋しないことができる。
○
52
鉄筋コンクリート柱・鉄骨梁の混合構造における柱梁接合部の設計では、柱主筋が柱梁 接合部内で付着破壊や定着破壊したとしても、柱梁接合部がせん断破壊しないことや柱 梁接合部に連なる柱頭・柱脚が支圧破壊しないことが確認できればよい。
✕
53
鉄骨梁と鉄筋コンクリートスラブとを頭付きスタッドを介して緊結した合成梁の曲げ剛 性の算定に用いる床スラブの有効幅は、鉄筋コンクリート梁の曲げ剛性の算定に用いる
床スラブの有効幅と同じとしてもよい。
○
54
鉄筋コンクリート構造の既存建築物の耐震改修において、柱と垂れ壁・腰壁の間に完全 スリットを設ける目的の一つは、せん断破壊型の柱を曲げ破壊型に改善することである。
○
55
鉄筋コンクリート構造の既存建築物の耐震改修において、柱の変形能力の向上を図る方 法の一つに、「炭素繊維巻き付け補強」がある。
○
56
「住宅の品質確保の促進等に関する法律」に基づく「日本住宅性能表示基準」に規定される 「耐震等級」において、等級1は、等級2に比べて、より大きな地震力に対して所定の性 能を有していることを表示するものである。
✕
57
「住宅の品質確保の促進等に関する法律」に基づく「日本住宅性能表示基準」に規定される <「耐震等級(構造躯体の倒壊等防止)」における「極めて稀に発生する地震による力」は、 「耐震等級(構造躯体の損傷防止)」における「稀に発生する地震による力」の5倍である。
○
58
木材の曲げ強度は、一般に、気乾比重が大きいものほど大きい。
○
59
含水率が繊維飽和点以下の木材において、乾燥収縮率の大小関係は、一般に、繊維方 向>半径方向>年輪の接線方向である。
✕
60
木材の互いに直交する三方向(繊維方向、年輪の半径方向、年輪の円周方向)の引張強さ の大小関係は、繊維方向>年輪の半径方向>年輪の円周方向である。
○
61
防腐剤を加圧注入した防腐処理材であっても、仕口や継手の加工が行われた部分につい では、再度、防腐処理を行う。
○
62
木材の繊維方向の短期許容応力度は、積雪時の構造計算をする場合を除いて、基準 2/3 強度である。
○
63
積雪時の許容応力度計算をする場合、木材の繊維方向の短期許容応力度は、通常の短期許容応力度に0.8を乗じた数値とする。
○
64
強度のばらつきの大きい木材において垂木、根太等の並列材に構造用合板を張り、荷重 ・外力を支持する場合、曲げに対する基準強度は低減した数値にしなければならない。
✕
65
無等級材の繊維方向の基準強度の圧縮、引張、曲げの大小関係は、曲げ>圧縮>引張で ある。
○
66
集成材は、ひき板又は小角材等をその繊維方向を互いにほぼ平行にして、厚さ、幅及び 長さの方向に集成接着した材料である。
○
67
CLTは、日本農林規格(JAS)において「直交集成板」と呼ばれ、ひき板を各層の繊維方向が互いにほぼ直角となるように積層接着されたもので、床版、壁等の面材に使用される。
○
68
LVLは、日本農林規格(JAS)において「単板積層材」と呼ばれ、主として各層の繊維 方向が互いにほぼ平行となるように積層接着されたもので、柱、梁等の線材に使用され る。
○
69
普通合板は、木材を薄くむいた単板を互いに繊維方向を直交させて積層接着させたもの で、異方性の大きい面材である。
✕
70
風圧力に対する2階の必要壁量は、2階床面からの高さ1.35mを超える部分の見付面積 に所定の数値を乗じて得た数値以上となるように計画した。
○
71
風による水平力に対して必要な耐力壁の量を、建築物の階数、床面積及び屋根の重量に より算定した。
✕
72
平面が長方形の建築物において、地震力に対する必要な耐力壁の有効長さ(必要壁量)を 張り間方向及びけた行方向について同じ値とした。
○
73
9cm角の木材の筋かいを入れた軸組の倍率(壁倍率)を3とし、9cm角の木材の筋かいを たすき掛けに入れた軸組の倍率(壁倍率)を5とした。
○
74
軸組に方づえを設けて水平力に抵抗させることとしたので、柱が先行破壊しないことを 確認した。
○
75
木製の筋かいを有する木質構造の靭性を確保するため、筋かい端部の接合部が破壊する 前に、筋かいに座屈や引張破断が生じないように設計した。
○
76
1か所の接合部に釘とボルトを併用し、それぞれの許容耐力を加算した値をその接合部 の耐力として設計を行った。
○
77
2階の床面積が120㎡の建築物において、2階の小屋裏に水平投影面積が20㎡、内法高 さの平均が2.1mの小屋裏収納を設ける場合、地震力に対する2階の必要壁量を算出する際の床面積は、2階の床面積に当該小屋裏収納分の20㎡を加えて算出した。
○
78
1
79
4
80
沖積層は、最後の氷河期から現在までに堆積した地盤であり、一般に、洪積層と比べて 軟弱な地盤が多い。
○
81
粘性土の粘着力及び内部摩擦角は、三軸圧縮試験によって求めることができる。
○
82
標準貫入試験のN値が等しい砂質地盤と粘土質地盤は、同程度の支持力がある。
✕
83
ボーリング孔内水平載荷試験により、水平地盤反力係数を求めることができる。
○
84
液状化判定のための粒度試験試料として、標準貫入試験用サンプラーより採取した「乱した試料」を用いることができる。
○
85
粘性土の乱さない試料をサンプリングして、一軸圧縮試験を実施することにより、基礎 を支持する砂礫層直下の粘性土層の圧密沈下の特性を把握することができる。
✕
86
地盤のせん断剛性は、PS検層により測定されるS波速度が大きいほど大きくなる。
○
87
地震時の杭の水平抵抗を検討するための孔内水平載荷試験は、杭頭から約5mの深さ又 は最大杭径の約5倍の深さまでで実施する。
○
88
地下水が豊富に存在する場合、粘土主体の地層であっても、砂質土層と同程度に液状化 が生じやすい。
✕
89
地盤の液状化は、地表面から約20m以内の深さの沖積層で地下水位以下の緩い細砂層に 生じやすい。
○
90
粘性土地盤における圧密沈下は、地中の応力増加により土中の水が絞り出されて間隙が 減少するために生じる。
○
91
土の含水比(土粒子の質量に対する土中の水の質量の比)は、一般に、砂質土より粘性土 のほうが大きい。
○
92
直接基礎における地盤の許容支持力は、一般に、基礎の根入れ深さが深いほど大きくなる。
○
93
直接基礎における権限鉛直支持力は、「地盤の粘着力に起因する支持力」、「地盤の自重
に起因する支持力」及び「根入れによる押さえ効果に起因する支持力」の総和である。
○
94
同一地盤に設ける直接基礎の単位面積当たりの極限鉛直支持力度は、支持力式により求 める場合、一般に、基礎底面の形状によって異なる。
○
95
支持力係数による算定式により、砂質地盤の許容応力度を求める場合、内部摩擦角が 小さいほど許容応力度は大きくなる。
✕
96
砂地盤において、直接基礎の底面に単位面積当たり同じ荷重が作用する場合、一般に、 基礎底面が大きいほど、即時沈下量は小さくなる。
✕
97
一様な水平地盤における基礎の即時沈下量は、基礎の短辺長さ、沈下係数(基礎底面の 形状と剛性によって決まる係数)及び基礎に作用する荷重度に比例する。
○
98
直接基礎の基礎スラブの部材応力算定用の接地圧については、一般に、基礎スラブの自 重は考慮しなくてよい。
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99
直接基礎の基礎スラブ底面積の算定における接地圧を求める場合に考慮すべき荷重には、 「上部構造から伝達される軸方向力・水平力・曲げモーメント」、「基礎の自重」及び「基 礎直上の埋戻し土の重量」がある。
○
100
砂質地盤の杭の極限周面摩擦力度は、打込み杭より場所打ちコンクリート杭のほうが大 きい。
○