構造1
問題一覧
1
3
2
2
3
2
4
1
5
短く長い11一致しない大きく減少小さい大きい大きい
6
百貨店の屋上広場の単位面積当たりの積載荷重は、実況に応じて計算しない場合、百貨 店の売場の単位面積当たりの積載荷重と同じ値を用いることができる。
○
7
百貨店の売場の積載荷重は、実況に応じて計算しない場合、百貨店の売場に連絡する郵 下の積載荷重より大きくしなければならない。
✕
8
倉庫業を営む倉庫の床の積載荷重は、実況に応じて計算した数値が3,500N/m㎡であった 場合においても、3,900N/㎡としなければならない。
○
9
単位面積当たりの積載荷重の大小関係は、実況に応じて計算しない場合、店舗の売場> 教室>住宅の居室である。
○
10
積雪荷重は、積雪の単位荷重に屋根の水平投影面積及びその地方における垂直積雪量を 乗じて計算する。
○
11
積雪荷重の算出に用いる垂直積雪量は、区域の標準的な標高が高いほど、大きな値とな る。
○
12
積雪荷重による応力は、屋根全体に雪が一様に分布している場合に比べて、その一部が 溶けて不均衡な分布となった場合のほうが、不利になることがある。
○
13
雪止めのない屋根の勾配が45度の場合、屋根の積雪荷重は0とすることができる。
✕
14
風圧力を算出する場合の基準風速Voは、地方の区分に応じて規定されている。
○
15
速度圧は、基準風速Voの二乗に比例し、建築物の高さhに比例する。
✕
16
ガスト影響係数Gfは、風の時間的変動により建築物が揺れた場合に発生する最大の力 を計算するために用いる係数である。
○
17
風圧力における平均風速の高さ方向の分布を表す係数」は、一般に、「都市化が極めて 著しい区域」より「極めて平坦で障害物がない区域」のほうが大きい。
○
18
基準風速Voは、その地方における過去の台風の記録に基づく風害の程度その他の風の 性状に応じて、30m/sから46m/sまでの範囲内において定められている。
○
19
地表面粗度区分を決定するに当たっては、海岸線からの距離、建築物の高さ等を考慮する。
○
20
閉鎖形の建築物において、水平面に対して10度未満の緩い勾配の片流れ屋根の場合、水 平な風は、吹上げ力として作用する。
○
21
建築物の風力係数は、一般に、その形状によらず一定である。
✕
22
屋根葺き材の風圧に対する構造耐力上の安全性を確かめるための構造計算の基準は、建 築物の高さにかかわらず適用される。
○
23
屋根葺き材に作用する風圧力の算出に用いるピーク風力係数^Cfは、一般に、構造骨組 に用いる風圧力を算出する場合の風力係数Cfよりも小さい。
✕
24
屋根葺き材に作用する風圧力の算出に用いる基準風速Voは、構造骨組に用いる風圧力 を算出する場合と同じである。
○
25
屋根葺き材に作用する風圧力の算出に用いる平均速度圧qについては、気流の乱れを表すガスト影響係数Gfは考慮しなくてよい。
○
26
振動特性係数Rtは、建築物の設計用一次固有周期Tが1.0秒の場合、軟弱地盤の場合 より硬質地盤の場合のほうが小さい。
○
27
建築物の固有周期及び地盤の種別により地震力の値を変化させる振動特性係数Rtは、一般に、建築物の設計用一次固有周期Tが長いほど小さくなる。
○
28
建築物の地上部分におけるある層に作用する地震層せん断力は、その層の固定荷重と積 載荷重の和に、その層の地震層せん断力係数Ciを乗じて計算する。
✕
29
地震層せん断力係数の建築物の高さ方向の分布を表す係数Aiは、一般に、建築物の下層になるほど小さくなり、建築物の設計用一次固有周期Tが長いほど大きくなる。
✕
30
鉄筋コンクリート造の保有水平耐力計算を行う場合の地上部分の地震力は、標準せん断 力係数Coが「0.2以上の場合」と「1.0以上の場合」の2段階の検討をする。
○
31
建築物の設計用一次固有周期Tは、建築物の高さが等しければ、一般に、鉄筋コンクリ ート造より鉄骨造のほうが短い。
✕
32
地震層せん断力係数Ciの建築物の高さ方向の分布を表す係数Aiを算出する場合、建築 物の設計用一次固有周期では、振動特性係数を算出する場合のTの値と同じとする。
○
33
地震地城係数Zは、建築物の建設地によってのみ定まる。
○
34
地震層せん断力係数Ciは、建築物の最上階における値が最も大きい。
○
35
高層建築物の場合、その高さが高いものほど、一般に、地上部分最下層の地震層せん断 力係数Ciは小さくなる。
○
36
同じ建築物であれば、振動特性係数Rtは、建物の建設地によらず同じ値を用いる。
✕
37
建築物の地上部分における各層の地震層せん断力Qiは、最下層の値が最も大きくなる。
○
38
地下部分に作用する地震力の計算には、地盤面からの深さに応じた水平震度kを用いる ことになっており、深さが20mまではその深さが深くなるほど水平震度は小さくなる。
○
39
地階を有する建築物の場合、地下部分の地震層せん断力は、地上部分から伝わる地震層 せん断力と同じ値とすることができる。
✕
40
高さ30m、鉄骨鉄筋コンクリート造、地上7階建ての建築物において、外壁から突出する部分の長さ2.5mの鉄筋コンクリート造の片持ち階段に作用する地震力については、 一般に、その部分の鉛直震度を1.0Z(地震地城係数)以上として計算する。
○
41
地表に設置された高さ4mを超える広告塔に作用する地震力については、一般に、水平震度を0.5Z (Zは地震地域係数)以上として計算する。
○
42
許容応力度等計算に用いる荷重及び外力の組合せにおいては、地震力と風圧力が同時に 作用することは想定していない。
○
43
多雪区域において、暴風時においては、積雪荷重がある場合と積雪荷重がない場合とを 考慮する。
○
44
多雪区域において、地震時に考慮すべき積雪荷重は、短期積雪荷重を用いる。
✕
45
多雪区域ではない一般の地域において、暴風時又は地震時の荷重は、積雪荷重と組み合 わせなくてもよい。
○
46
剛節架構において、SN400材を用いる代わりに同一断面のSN490材を用いても、弹性变形 を小さくする効果はない。
○
47
曲げ剛性に余裕があるラーメン構造の梁において、梁に使用する鋼材をSN400B材からSN490B材に変更すると、断面のせいを小さくすることができる。
○
48
振動障害の検討に用いる、床の鉛直方向の固有振動数は、梁の水平軸まわりの断面二次 モーメントを大きくするほど高くなる。
○
49
建築物のたわみや振動による使用上の支障が起こらないことを確認する場合、梁及びス ラブの断面の応力度を検討すればよい。
✕
50
偏心の大きい建築物においては、地震時に建築物の隅部で過大な変形を強いられる部材 が生じ、それらの部材に損傷が生じることがある。
○
51
耐震計算ルート2で計算する場合、地上部分の塔状比が4を超えないことを確かめる必 要がある。
○
52
各階で重心と剛心が一致しているが、剛性率が0.6未満の階があると、地震時にねじれ振動を起こし損傷を受けやすい。
✕
53
層間変形角の計算に用いる標準せん断力係数Coは、原則として、0.2以上とする。
○
54
層間変形角の確認において、構造耐力上主要な部分の変形によって建築物の部分に著しい損傷が生じるおそれのない場合には、層間変形角の制限値を1/120 まで緩和できる。
○
55
我が国の耐震規定は、人命の確保を前提としており、極めて大きい地震動に対しては、
弾性範囲にとどめるように規定している。
✕
56
建築物のねじり剛性を大きくするためには、一般に、耐力壁や筋かいは、平面上の中心 部に配置するより外周部に配置するほうが有効である。
○
57
鉄骨造の建築物において、張り間方向を純ラーメン架構、桁行方向をブレース架構とす る場合、方向別に異なる耐震計算ルートを採用してもよい。
○
58
鉄骨造の建築物の限界耐力計算において、塑性化の程度が大きいほど、一般に、安全限界時の各部材の減衰特性を表す数値を大きくすることができる。
○
59
「限界耐力計算」においては、積雪、暴風及び地震のすべてに対して、極めて稀に発生す る荷重・外力について建築物が倒壊・崩壊しないことをそれぞれ検証することが求めら
れている。
○
60
限界耐力計算において、極めて稀に発生する大規模な地震動に対して建築物の各階の保 有水平耐力を確かめる場合、建築物の変形状態及びその変形能力による効果は、構造特性
係数Dsを用いて算定する。
✕
61
限界耐力計算において、地震力の計算に用いる地震地域係数Zは、許容応力度計算にお いて用いるものと同じ値である。
○
62
保有水平耐力から安全限界耐力を算定する場合、建築物のいずれかの階が最初に保有水
平耐力に達するときの建築物の耐力を安全限界耐力とする。
○
63
安全限界の検証に用いる標準加速度応答スペクトルの大きさは、損傷限界の検証に用い る大きさの5倍である。
○
64
軟弱な地盤においては、地震動による地盤のせん断ひずみが大きくなるほど、せん断剛 性は低下する。
○
65
表層地盤による加速度の増幅率を表す数値Gsは、建築物の固有周期が長い場合、第3 種地盤の場合より第1種地盤の場合のほうが大きい。
✕
66
柱間隔が均等な多スパンの剛接架構において、積載荷重によって柱に生じる曲げモーメ ントは、すべての箇所に予定した積載荷重が載ったときに最大になる。
✕
67
耐力壁が偏った配置であり、重心と剛心が離れている場合、床の面内剛性が高い場合に おいては床面が剛心を中心に回転しやすく、床の面内剛性が低い場合においては床面が 変形しやすい。
○
68
超高層建築物に作用する風圧力に対する構造計算を行う場合、水平面内における風向と 直交する方向及びねじれ方向の建築物の振動について考慮する必要がある。
○
69
アスペクト比(幅に対する高さの比)が大きい塔状の建築物の場合には、基礎が部分的に 浮き上がるおそれがあるため、基礎の重量を増すことで浮き上がらないようにする必要 がある。
○
70
多層多スパンラーメン架構の1スパンに連層耐力壁を設ける場合、基礎の浮き上がりに 対する抵抗性を高めるためには、架構内の最も外側に配置するより中央部分に配置するほうが有効である。
○
71
連層の耐力壁に接続する梁(境界梁)の曲げ耐力及びせん断耐力を大きくすると、一般に、 地震力に対する耐力壁の負担せん断力が小さくなる。
✕
72
平面が不整形な建築物をエキスパンションジョイントを用いて整形な建築物に分割する
と、一般に、構造体の地震時の挙動が明確になり、温度応力やコンクリートの乾燥収縮に対しても、対応することができる。
○
73
地震時の柱の軸方向力の変動は、純ラーメンの場合、一般に中柱より隅柱のほうが大き くなる。
○
74
✕○✕✕
75
○○○✕
76
○✕○✕
77
○✕○○
78
○○✕○
79
✕✕○✕
80
○○✕○
81
○✕○✕
82
✕✕○○
83
○○○✕
84
✕○○✕
85
○○○✕
86
○○✕✕
87
✕○○✕
88
○✕○✕
89
○○✕✕
90
✕○✕✕
91
○✕✕○
92
✕○○○
93
✕○○✕
94
建築物の一次の振動モードに対応する固有周期は、一般に、二次の振動モードに対応す る固有周期に比べて長い
○
95
地震動の変位応答スペクトルは、一般に、周期が長くなるほど大きくなる。
○
96
建築物は、その固有周期又はそれに近い周期で加振される場合、一般に、減衰定数が小 さいものほど、小さい振幅の振動が発生する。
✕
97
鉄筋コンクリート造建築物の内部粘性減衰の減衰定数は、一般に、鉄骨造の建築物に比 べて大きい。
○
98
SN材A種は、降伏点の上限値及びシャルビー吸収エネルギーが規定されていない。
○
99
SN材C種は、B種の規定に加えて板厚方向の絞り値の下限が規定されており、溶接加 工時を含め板厚方向に大きな引張応力が発生する角形鋼管柱の通しダイアフラム等に用 いられている。
○
100
降伏比の小さい鋼材を用いた鉄骨部材は、一般に、 塑性変形能力が小さい。
✕
施工1
施工1
おおにしただし · 100問 · 2年前施工1
施工1
100問 • 2年前施工2
施工2
おおにしただし · 99問 · 2年前施工2
施工2
99問 • 2年前施工3
施工3
おおにしただし · 100問 · 2年前施工3
施工3
100問 • 2年前施工4
施工4
おおにしただし · 100問 · 2年前施工4
施工4
100問 • 2年前施工5
施工5
おおにしただし · 100問 · 2年前施工5
施工5
100問 • 2年前施工6
施工6
おおにしただし · 100問 · 2年前施工6
施工6
100問 • 2年前施工7
施工7
おおにしただし · 100問 · 2年前施工7
施工7
100問 • 2年前施工8
施工8
おおにしただし · 5回閲覧 · 18問 · 2年前施工8
施工8
5回閲覧 • 18問 • 2年前構造2
構造2
おおにしただし · 100問 · 2年前構造2
構造2
100問 • 2年前構造3
構造3
おおにしただし · 100問 · 2年前構造3
構造3
100問 • 2年前構造4
構造4
おおにしただし · 100問 · 2年前構造4
構造4
100問 • 2年前構造5
構造5
おおにしただし · 33問 · 2年前構造5
構造5
33問 • 2年前環境設備1
環境設備1
おおにしただし · 100問 · 2年前環境設備1
環境設備1
100問 • 2年前環境設備2
環境設備2
おおにしただし · 100問 · 2年前環境設備2
環境設備2
100問 • 2年前環境設備3
環境設備3
おおにしただし · 100問 · 2年前環境設備3
環境設備3
100問 • 2年前建物名
建物名
おおにしただし · 91問 · 1年前建物名
建物名
91問 • 1年前2/10
2/10
おおにしただし · 54問 · 1年前2/10
2/10
54問 • 1年前2/12
2/12
おおにしただし · 44問 · 1年前2/12
2/12
44問 • 1年前2/13
2/13
おおにしただし · 72問 · 1年前2/13
2/13
72問 • 1年前2/14 ★
2/14 ★
おおにしただし · 56問 · 1年前2/14 ★
2/14 ★
56問 • 1年前2/16
2/16
おおにしただし · 68問 · 1年前2/16
2/16
68問 • 1年前2/17
2/17
おおにしただし · 40問 · 1年前2/17
2/17
40問 • 1年前2/18
2/18
おおにしただし · 56問 · 1年前2/18
2/18
56問 • 1年前2/19
2/19
おおにしただし · 64問 · 1年前2/19
2/19
64問 • 1年前2/20
2/20
おおにしただし · 84問 · 1年前2/20
2/20
84問 • 1年前2/21
2/21
おおにしただし · 80問 · 1年前2/21
2/21
80問 • 1年前2/22 ★
2/22 ★
おおにしただし · 52問 · 1年前2/22 ★
2/22 ★
52問 • 1年前2/25 ★★
2/25 ★★
おおにしただし · 69問 · 1年前2/25 ★★
2/25 ★★
69問 • 1年前問題一覧
1
3
2
2
3
2
4
1
5
短く長い11一致しない大きく減少小さい大きい大きい
6
百貨店の屋上広場の単位面積当たりの積載荷重は、実況に応じて計算しない場合、百貨 店の売場の単位面積当たりの積載荷重と同じ値を用いることができる。
○
7
百貨店の売場の積載荷重は、実況に応じて計算しない場合、百貨店の売場に連絡する郵 下の積載荷重より大きくしなければならない。
✕
8
倉庫業を営む倉庫の床の積載荷重は、実況に応じて計算した数値が3,500N/m㎡であった 場合においても、3,900N/㎡としなければならない。
○
9
単位面積当たりの積載荷重の大小関係は、実況に応じて計算しない場合、店舗の売場> 教室>住宅の居室である。
○
10
積雪荷重は、積雪の単位荷重に屋根の水平投影面積及びその地方における垂直積雪量を 乗じて計算する。
○
11
積雪荷重の算出に用いる垂直積雪量は、区域の標準的な標高が高いほど、大きな値とな る。
○
12
積雪荷重による応力は、屋根全体に雪が一様に分布している場合に比べて、その一部が 溶けて不均衡な分布となった場合のほうが、不利になることがある。
○
13
雪止めのない屋根の勾配が45度の場合、屋根の積雪荷重は0とすることができる。
✕
14
風圧力を算出する場合の基準風速Voは、地方の区分に応じて規定されている。
○
15
速度圧は、基準風速Voの二乗に比例し、建築物の高さhに比例する。
✕
16
ガスト影響係数Gfは、風の時間的変動により建築物が揺れた場合に発生する最大の力 を計算するために用いる係数である。
○
17
風圧力における平均風速の高さ方向の分布を表す係数」は、一般に、「都市化が極めて 著しい区域」より「極めて平坦で障害物がない区域」のほうが大きい。
○
18
基準風速Voは、その地方における過去の台風の記録に基づく風害の程度その他の風の 性状に応じて、30m/sから46m/sまでの範囲内において定められている。
○
19
地表面粗度区分を決定するに当たっては、海岸線からの距離、建築物の高さ等を考慮する。
○
20
閉鎖形の建築物において、水平面に対して10度未満の緩い勾配の片流れ屋根の場合、水 平な風は、吹上げ力として作用する。
○
21
建築物の風力係数は、一般に、その形状によらず一定である。
✕
22
屋根葺き材の風圧に対する構造耐力上の安全性を確かめるための構造計算の基準は、建 築物の高さにかかわらず適用される。
○
23
屋根葺き材に作用する風圧力の算出に用いるピーク風力係数^Cfは、一般に、構造骨組 に用いる風圧力を算出する場合の風力係数Cfよりも小さい。
✕
24
屋根葺き材に作用する風圧力の算出に用いる基準風速Voは、構造骨組に用いる風圧力 を算出する場合と同じである。
○
25
屋根葺き材に作用する風圧力の算出に用いる平均速度圧qについては、気流の乱れを表すガスト影響係数Gfは考慮しなくてよい。
○
26
振動特性係数Rtは、建築物の設計用一次固有周期Tが1.0秒の場合、軟弱地盤の場合 より硬質地盤の場合のほうが小さい。
○
27
建築物の固有周期及び地盤の種別により地震力の値を変化させる振動特性係数Rtは、一般に、建築物の設計用一次固有周期Tが長いほど小さくなる。
○
28
建築物の地上部分におけるある層に作用する地震層せん断力は、その層の固定荷重と積 載荷重の和に、その層の地震層せん断力係数Ciを乗じて計算する。
✕
29
地震層せん断力係数の建築物の高さ方向の分布を表す係数Aiは、一般に、建築物の下層になるほど小さくなり、建築物の設計用一次固有周期Tが長いほど大きくなる。
✕
30
鉄筋コンクリート造の保有水平耐力計算を行う場合の地上部分の地震力は、標準せん断 力係数Coが「0.2以上の場合」と「1.0以上の場合」の2段階の検討をする。
○
31
建築物の設計用一次固有周期Tは、建築物の高さが等しければ、一般に、鉄筋コンクリ ート造より鉄骨造のほうが短い。
✕
32
地震層せん断力係数Ciの建築物の高さ方向の分布を表す係数Aiを算出する場合、建築 物の設計用一次固有周期では、振動特性係数を算出する場合のTの値と同じとする。
○
33
地震地城係数Zは、建築物の建設地によってのみ定まる。
○
34
地震層せん断力係数Ciは、建築物の最上階における値が最も大きい。
○
35
高層建築物の場合、その高さが高いものほど、一般に、地上部分最下層の地震層せん断 力係数Ciは小さくなる。
○
36
同じ建築物であれば、振動特性係数Rtは、建物の建設地によらず同じ値を用いる。
✕
37
建築物の地上部分における各層の地震層せん断力Qiは、最下層の値が最も大きくなる。
○
38
地下部分に作用する地震力の計算には、地盤面からの深さに応じた水平震度kを用いる ことになっており、深さが20mまではその深さが深くなるほど水平震度は小さくなる。
○
39
地階を有する建築物の場合、地下部分の地震層せん断力は、地上部分から伝わる地震層 せん断力と同じ値とすることができる。
✕
40
高さ30m、鉄骨鉄筋コンクリート造、地上7階建ての建築物において、外壁から突出する部分の長さ2.5mの鉄筋コンクリート造の片持ち階段に作用する地震力については、 一般に、その部分の鉛直震度を1.0Z(地震地城係数)以上として計算する。
○
41
地表に設置された高さ4mを超える広告塔に作用する地震力については、一般に、水平震度を0.5Z (Zは地震地域係数)以上として計算する。
○
42
許容応力度等計算に用いる荷重及び外力の組合せにおいては、地震力と風圧力が同時に 作用することは想定していない。
○
43
多雪区域において、暴風時においては、積雪荷重がある場合と積雪荷重がない場合とを 考慮する。
○
44
多雪区域において、地震時に考慮すべき積雪荷重は、短期積雪荷重を用いる。
✕
45
多雪区域ではない一般の地域において、暴風時又は地震時の荷重は、積雪荷重と組み合 わせなくてもよい。
○
46
剛節架構において、SN400材を用いる代わりに同一断面のSN490材を用いても、弹性变形 を小さくする効果はない。
○
47
曲げ剛性に余裕があるラーメン構造の梁において、梁に使用する鋼材をSN400B材からSN490B材に変更すると、断面のせいを小さくすることができる。
○
48
振動障害の検討に用いる、床の鉛直方向の固有振動数は、梁の水平軸まわりの断面二次 モーメントを大きくするほど高くなる。
○
49
建築物のたわみや振動による使用上の支障が起こらないことを確認する場合、梁及びス ラブの断面の応力度を検討すればよい。
✕
50
偏心の大きい建築物においては、地震時に建築物の隅部で過大な変形を強いられる部材 が生じ、それらの部材に損傷が生じることがある。
○
51
耐震計算ルート2で計算する場合、地上部分の塔状比が4を超えないことを確かめる必 要がある。
○
52
各階で重心と剛心が一致しているが、剛性率が0.6未満の階があると、地震時にねじれ振動を起こし損傷を受けやすい。
✕
53
層間変形角の計算に用いる標準せん断力係数Coは、原則として、0.2以上とする。
○
54
層間変形角の確認において、構造耐力上主要な部分の変形によって建築物の部分に著しい損傷が生じるおそれのない場合には、層間変形角の制限値を1/120 まで緩和できる。
○
55
我が国の耐震規定は、人命の確保を前提としており、極めて大きい地震動に対しては、
弾性範囲にとどめるように規定している。
✕
56
建築物のねじり剛性を大きくするためには、一般に、耐力壁や筋かいは、平面上の中心 部に配置するより外周部に配置するほうが有効である。
○
57
鉄骨造の建築物において、張り間方向を純ラーメン架構、桁行方向をブレース架構とす る場合、方向別に異なる耐震計算ルートを採用してもよい。
○
58
鉄骨造の建築物の限界耐力計算において、塑性化の程度が大きいほど、一般に、安全限界時の各部材の減衰特性を表す数値を大きくすることができる。
○
59
「限界耐力計算」においては、積雪、暴風及び地震のすべてに対して、極めて稀に発生す る荷重・外力について建築物が倒壊・崩壊しないことをそれぞれ検証することが求めら
れている。
○
60
限界耐力計算において、極めて稀に発生する大規模な地震動に対して建築物の各階の保 有水平耐力を確かめる場合、建築物の変形状態及びその変形能力による効果は、構造特性
係数Dsを用いて算定する。
✕
61
限界耐力計算において、地震力の計算に用いる地震地域係数Zは、許容応力度計算にお いて用いるものと同じ値である。
○
62
保有水平耐力から安全限界耐力を算定する場合、建築物のいずれかの階が最初に保有水
平耐力に達するときの建築物の耐力を安全限界耐力とする。
○
63
安全限界の検証に用いる標準加速度応答スペクトルの大きさは、損傷限界の検証に用い る大きさの5倍である。
○
64
軟弱な地盤においては、地震動による地盤のせん断ひずみが大きくなるほど、せん断剛 性は低下する。
○
65
表層地盤による加速度の増幅率を表す数値Gsは、建築物の固有周期が長い場合、第3 種地盤の場合より第1種地盤の場合のほうが大きい。
✕
66
柱間隔が均等な多スパンの剛接架構において、積載荷重によって柱に生じる曲げモーメ ントは、すべての箇所に予定した積載荷重が載ったときに最大になる。
✕
67
耐力壁が偏った配置であり、重心と剛心が離れている場合、床の面内剛性が高い場合に おいては床面が剛心を中心に回転しやすく、床の面内剛性が低い場合においては床面が 変形しやすい。
○
68
超高層建築物に作用する風圧力に対する構造計算を行う場合、水平面内における風向と 直交する方向及びねじれ方向の建築物の振動について考慮する必要がある。
○
69
アスペクト比(幅に対する高さの比)が大きい塔状の建築物の場合には、基礎が部分的に 浮き上がるおそれがあるため、基礎の重量を増すことで浮き上がらないようにする必要 がある。
○
70
多層多スパンラーメン架構の1スパンに連層耐力壁を設ける場合、基礎の浮き上がりに 対する抵抗性を高めるためには、架構内の最も外側に配置するより中央部分に配置するほうが有効である。
○
71
連層の耐力壁に接続する梁(境界梁)の曲げ耐力及びせん断耐力を大きくすると、一般に、 地震力に対する耐力壁の負担せん断力が小さくなる。
✕
72
平面が不整形な建築物をエキスパンションジョイントを用いて整形な建築物に分割する
と、一般に、構造体の地震時の挙動が明確になり、温度応力やコンクリートの乾燥収縮に対しても、対応することができる。
○
73
地震時の柱の軸方向力の変動は、純ラーメンの場合、一般に中柱より隅柱のほうが大き くなる。
○
74
✕○✕✕
75
○○○✕
76
○✕○✕
77
○✕○○
78
○○✕○
79
✕✕○✕
80
○○✕○
81
○✕○✕
82
✕✕○○
83
○○○✕
84
✕○○✕
85
○○○✕
86
○○✕✕
87
✕○○✕
88
○✕○✕
89
○○✕✕
90
✕○✕✕
91
○✕✕○
92
✕○○○
93
✕○○✕
94
建築物の一次の振動モードに対応する固有周期は、一般に、二次の振動モードに対応す る固有周期に比べて長い
○
95
地震動の変位応答スペクトルは、一般に、周期が長くなるほど大きくなる。
○
96
建築物は、その固有周期又はそれに近い周期で加振される場合、一般に、減衰定数が小 さいものほど、小さい振幅の振動が発生する。
✕
97
鉄筋コンクリート造建築物の内部粘性減衰の減衰定数は、一般に、鉄骨造の建築物に比 べて大きい。
○
98
SN材A種は、降伏点の上限値及びシャルビー吸収エネルギーが規定されていない。
○
99
SN材C種は、B種の規定に加えて板厚方向の絞り値の下限が規定されており、溶接加 工時を含め板厚方向に大きな引張応力が発生する角形鋼管柱の通しダイアフラム等に用 いられている。
○
100
降伏比の小さい鋼材を用いた鉄骨部材は、一般に、 塑性変形能力が小さい。
✕