構造2

100問 • 2年前

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SN490B(板厚12mm以上)は、引張強さの下限値が490N/mm²であり、「降伏点又は耐力」の上限値及び下限値が定められている。

○

高力ボルト摩擦接合は、すべりが生じるまでは、高力ボルトにせん断力は生じない。

○

高力ボルト摩擦接合のすべりに対する許容耐力の算定において、二面摩擦接合のすべり係数は、一面摩擦接合と同じである。

○

高力ボルト摩擦接合部において、一般に、すべり耐力以下の繰り返し応力であれば、ボルト張力の低下や摩擦面の状態の変化を考慮する必要はない。

○

高力ボルト摩擦接合部にせん断力と引張力が同時に作用する場合、作用する応力の方向が異なるため、高力ボルト摩擦接合部の許容せん断耐力を低減する必要はない。

一つの継手の中に高力ボルト摩擦接合と溶接接合とを併用する場合、先に溶接を行うと溶接熱によって板が曲がり、高力ボルトを締め付けても接合面が密着しないことがあるため、両方の耐力を加算することはできない。

○

すみ肉溶接の溶接継目の許容耐力は、「溶接部の有効長さ」と「有効のど厚」の積である「溶接部の有効断面積」に「溶接継目の許容応力度」を乗じて求める。

○

パス間温度が規定値以下となるように管理すれば、溶接施工時の低温割れを防止することができる。

すみ肉溶接継目ののど断面に対する短期許容応力度は、接合される母材の短期許容せん断応力度に等しい値とすることができる。

○

弱軸まわりに曲げを受けるH形鋼の許容曲げ応力度は、幅厚比の制限に従う場合、許容引張応力度と同じ値とすることができる。

○

H形断面の梁の許容曲げ応力度は、鋼材の基準強度・断面寸法・曲げモーメントの分布及び圧縮フランジの支点間距離が決まれば算定することができる。

○

ラーメン構造の柱材の座屈長さは、節点の水平移動が拘束されている場合、その柱材の節点間距離より長くなる。

圧縮力と曲げモーメントを同時に受ける柱の断面は、「平均圧縮応力度σcを許容圧縮応力度fcで除した値」と「圧縮側曲げ応力度cσbを許容曲げ応力度fbで除した値」との和が1以下であることを確かめる必要がある。

○

柱梁仕口部の保有耐力接合において、SN400Bを用いる場合、梁の全塑性モーメントは、仕口部の最大曲げ強度の1.3倍以上となるように設計する。

大地震時に、筋かい(炭素鋼)に必要な塑性変形能力を発揮させるために、筋かい端部及び接合部の破断耐力は、筋かい軸部の降伏耐力の1.2倍以上とする。

○

梁の弱軸まわりの細長比が200で、梁の全長にわたって均等間隔で横補剛を設ける場合、梁の鋼種がSN490BよりSN400Bのほうが横補剛の必要箇所は少なくなる。

○

梁の横座屈を防止するための横補剛には、「梁全長にわたって均等間隔で横補剛する方法」、「主として梁端部に近い部分を横補剛する方法」等がある。

○

圧縮材の許容圧縮応力度は、鋼材及び部材の座屈長さが同じ場合、座屈軸回りの断面二次半径が小さいほど小さくなる。

○

柱の許容圧縮応力度の算定に用いる限界細長比は、基準強度F値が大きいほど小さくなる。

○

H形鋼の梁の設計において、板要素の幅厚比を小さくすると、局部座屈が生じにくくなる。

○

骨組の塑性変形能力を確保するために定められているH形鋼(炭素鋼)の梁の幅厚比の上限値は、フランジよりウェブのほうが小さい。

山形鋼を用いた筋かい材を材軸方向に配置された一列の高力ボルトによりガセットプレートに接合する場合、最大引張耐力の算定において筋かい材の有効断面積は、高力ボルトの本数が多いほど小さくなる。

山形鋼を用いた筋かい材を、ガセットプレートの片側に高力ボルト摩擦接合により接合する場合、降伏引張耐力の算定において筋かい材の有効断面積は、筋かいの断面積からファスナー孔による欠損部分及び突出脚の無効部分の断面積を差し引いて求める。

○

通しダイアフラムと梁フランジの突合せ溶接部において、許容値を超える食い違いや仕口部のずれが生じた場合は、適切な補強を行えばよい。

○

梁フランジを通しダイアフラムに突合せ溶接する場合、梁フランジは、通しダイアフラムを構成する鋼板の厚みの内部で溶接しなければならない。

○

高さ13mかつ軒の高さ9mの2階建て、延べ面積500㎡の鉄骨造の建築物において、偏心率が0.18となったが、梁スパン長さが6m以下であったので、標準せん断力係数Co を0.3として許容応力度計算を行った。

○

耐震計算ルート1-1の計算において、標準せん断力係数Coを0.3として地震力の算定を行い、柱及び染の仕口、柱及び梁の継手については、保有耐力接合としなかった。

○

耐震計算ルート 1-2の計算において、標準せん断力係数Coを0.3として地震力の算定を行ったので、層間変形角及び剛性率の確認を行わなかった。

○

ラーメンと筋かいを併用する1層の混合構造において、耐震計算ルート2を適用する場合、筋かいの水平力分担率が5/7以下であったので、筋かいの地震時応力を低減した。

耐震計算ルート1-2の計算において、厚さ6mm以上の冷間成形角形鋼管を用いた柱を設計する場合、地震時応力の割増し係数は、建築構造用冷間プレス成形角形鋼管BCP より、建築構造用冷間ロール成形角形鋼管BCRのほうが大きい。

○

耐震計算ルート2の計算において剛節架構の柱材に、厚さが6mm以上の冷間成形角形鋼管BCR柱材を用いた場合、最上階の柱頭部及び1階の柱脚部を除く全ての柱梁接合部における柱の全塑性モーメントの和が、梁の全塑性モーメントの和の1.5倍以上であることを確認する必要がある。

○

耐震計算ルート[3]の計算において剛節架構の柱材に、厚さが6mm以上の冷間成形角形鋼管BCR柱材を用いた場合、局部崩壊メカニズムと判定された、柱の材端の耐力を割増し、保有水平耐力を算出する必要がある。

冷間成形角形鋼管を柱に使用したラーメン構造は、柱崩壊型となるより、梁崩壊型となるように計画するのが望ましい。

○

柱脚の形式として露出型柱脚を用いる場合、柱脚の降伏せん断耐力は、「ペースプレート下面とコンクリートとの間に生じる摩擦耐力」と「アンカーボルトの降伏せん断耐力」との和とする。

露出型柱脚とする場合、柱脚の形状により固定度を評価し、反曲点高比を定めて柱脚の曲げモーメントを求め、アンカーボルト及びベースプレートを設計する。

○

一般的な根卷形式柱脚における鉄骨柱の曲げモーメントは、根巻鉄筋コンクリート頂部で最大となり、ベースプレートに向かって小さくなるので、根巻鉄筋コンクリートより上部の鉄骨柱に作用するせん断力よりも、根巻鉄筋コンクリート部に作用するせん断力このほうが大きくなる。

○

埋込形式柱脚において、鉄骨柱の応力は、コンクリートに埋め込まれた部分の上部と下部の支圧により、基礎に伝達する設計とする。

○

炭素鋼、ステンレス鋼(SUS304A)、ステンレス鋼(SUS304A)、アルミニウム合金の線膨張係数の大小関係は、アルミニウム合金>ステンレス鋼>炭素鋼である。

○

建築構造用ステンレス鋼材SUS304Aは、降伏点が明確ではないので、0.1% オフセット耐力を基に基準強度を定めている。

○

建築構造用ステンレス鋼材SUS304Aの基準強度は、板厚が40mm以下のSN400Bと同じである。

○

アルミニウム合金のヤング係数は、鋼材の2倍程度である。

鋼材に含まれる炭素量が増加すると、鋼材の強度・硬度は向上するが、靭性・溶接性は低下する。

○

炭素鋼は、硫黄の含有量が少ないほど、シャルビー吸収エネルギー及び板厚方向の絞り値は大きくなる。

○

鋼材を板厚の3倍程度の曲げ半径で、冷間曲げ加工を行うと、強度が上昇し、変形性能が素材と比較し向上する。

建築構造用TMCP鋼は、同じ降伏点のSN材やSM材に比べて炭素当量が低減されているので、溶接性が向上している。

○

制振構造においては、履歴型ダンパーやオイルダンパー等の制振機構を設置することで、地震の入力エネルギーを制振機構に吸収させ、主架構の水平変形を抑制することができる。

○

低降伏点鋼は、添加元素を極力低減した純鉄に近い鋼であり、軟鋼に比べて強度及び延性が極めて高いので、履歴型制振ダンパーとして利用されている。

せん断パネルを鋼材ダンパーとして架構に設置する制振構造は、原則として、せん断パネルを降伏させることにより振動エネルギーを吸収するように設計する。

○

制振構造に用いられる鋼材や鉛などの履歴減衰型の制振部材は、履歴エネルギー吸収能力を利用するものであり、大地震時に小さな層間変形から当該部分を塑性化させることが有効である。

○

積層ゴムアイソレータを用いた免震構造は、一般に、水平地震動に対する免震効果はあるが、上下地震動に対する免震効果は期待できない

○

積層ゴムアイソレータを用いた基礎免震構造は、地震時において建築物に作用する水平力を小さくすることはできるが、地盤と建築物の間の相対変位は大きくなる。

○

積層ゴム支承を用いた基礎免震構造は、耐震構造に比べて、地震時における上部構造の層間変位が大きくなる。

固有周期が短い建築物ほど、積層ゴム支承等を用いた免震構造を採用する場合、一般に、地震時に作用する水平力を低減する効果が大きい。

○

免震構造用の積層ゴムにおいて、積層ゴムを構成するゴム1層の厚みを大きくすることは、一般に、鉛直支持能力を向上させるのに有効である。

免震構造において、積層ゴムアイソレータの2次形状係数S2(全ゴム層厚に対するゴム直径の比)は、主に座用荷重や水平剛性に関係する。

○

免震構造に用いられる積層ゴムアイソレーターの水平剛性は、面圧(支持軸力を積層ゴムの水平断面積で除した値)の大きさによって変化する。

○

基礎部分に免震層を配置した建築物の場合、極めて稀に起こる地震動に対する上部構造の検討においては、一般に、許容応力度設計を行うことができる。

○

プレストレストコンクリート造は、引張縁の状態によりⅠ種、II種及びⅢ種に分類され、 Ⅲ種は、常時作用している長期応力に対して、ひび割れの発生を許容し、ひび割れ幅を制御して設計する。

○

プレストレストコンクリート部材に導入されたプレストレス力は、コンクリートのクリープやPC鋼材のリラクセーション等により、時間の経過とともに減少する。

○

プレストレストコンクリート構造におけるプレテンション方式は、PC鋼材を緊張した状態でその周りに直接コンクリートを打設し、コンクリートが所定の強度に達した後に緊張端の張力を解放して、PC鋼材とコンクリートとの付着によりプレストレスを導入するものである。

○

プレストレストコンクリート造の梁は、一般に、鉄筋コンクリート造の梁に比べて、地震後の残留変形が大きい。

ポストテンション材の緊張材定着部では、コンクリートの支圧破壊を避けるために、耐圧板とコンクリート端面との接触面積が大きくならないように設計する。「プレストレストコンクリート」

ポストテンション方式によるプレストレストコンクリート構造の床版において、防錆材により被覆された緊張材を使用する場合、緊張材が配置されたシース内にグラウトを注入しなくてもよい。

○

プレストレストコンクリート構造において、クリープ等によるプレストレスの減少率は、一般に、プレテンション方式に比べて、ポストテンション方式のほうが小さい。

○

単純梁形式のプレストレストコンクリート合成梁は、一般に、引張応力の生じる部分をプレキャストプレストレストコンクリート部材とし、残る圧縮側部分を現場打ち鉄筋コンクリートとして、一体となって挙動するように設計する。

○

壁式鉄筋コンクリート構造は、一般に、軒高が20mの地上6階建ての建築物に採用することができない。

○

壁式鉄筋コンクリート構造の建築物において、層間変形角の確認及び保有水平耐力計算により安全性が確かめられた場合、階高は規定値を超えて計画することができる。

○

壁式鉄筋コンクリート構造の耐力壁に使用するコンクリートの設計基準強度にかかわらず、必要とされる壁量は同じである。

壁式鉄筋コンクリート構造は、地震その他の水平力に対して、耐力壁を主体にした強度抵抗型の構造であり、高い変形性能は期待できない。

○

鉄筋コンクリート構造の既存建築物の耐震改修において、柱付き壁に耐震スリットを設ける方法は、耐力を増加するのに有効である。

鉄筋コンクリート構造の既存建築物の耐震改修において、柱の変形能力の向上を図る方法の一つに、「炭素繊維巻き付け補強」がある。

○

「既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断」には、第1次診断法、第2次診断、第3次診断法があり、診断法の次数が上がるほど算定法は詳しくなり、結果の信頼性が高まる。

○

耐震診断基準における第2次診断法は、梁の変形能力などは考慮せずに、柱や壁の強さと変形能力などをもとに耐震性能を判定する診断手法である。

○

鉄骨梁と鉄筋コンクリートスラブとを頭付きスタッドを介して緊結した合成梁の曲げ剛性の算定に用いる床スラブの有効幅は、鉄筋コンクリート梁の曲げ剛性の算定に用いる床スラブの有効幅と同じとしてもよい。

○

H形断面の鉄骨梁と鉄筋コンクリートスラブを頭付きスタッドを介して緊結した合成梁では、一般に、上下フランジのいずれも、局部座屈の検討を省略することができる。

鉄骨造の多層骨組の建築物において、床を鉄筋コンクリートスラブとした場合には、一般に、各骨組に水平力を伝達するために、床スラブとこれを支持する鉄骨梁をシアコネクター等で緊結する必要がある。

○

鉄筋コンクリートスラブとこれを支持するH形鋼をシアコネクターで接合することで梁と床スラブが一体となって曲げに抵抗する合成梁には、完全合成梁と不完全合成梁がある。

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教室の地震力算定用の積載荷重は、実況に応じて計算しない場合、事務室の地震力算定用の積載荷重より大きくしなければならない。

○

事務室の柱の垂直荷重による圧縮力を計算する場合において、ささえる床の数に応じて、積載荷重を低減することができる。

○

100

映画館の客席に連絡する廊下の床の構造計算に用いる積載荷重は、実況に応じて計算しない場合、映画館の客席(その他)の床の積載荷重と同じ値を用いることができる。

○

施工1

施工1

施工2

施工2

施工3

施工3

施工4

施工4

施工5

施工5

施工6

施工6

施工7

施工7

施工8

おおにしただし · 5回閲覧 · 18問 · 2年前

施工8

構造1

構造1

構造3

構造3

構造4

構造4

構造5

構造5

環境設備1

環境設備1

環境設備2

環境設備2

環境設備3

環境設備3

建物名

建物名

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2/25　★★

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問題一覧

SN490B(板厚12mm以上)は、引張強さの下限値が490N/mm²であり、「降伏点又は耐力」の上限値及び下限値が定められている。

○

高力ボルト摩擦接合は、すべりが生じるまでは、高力ボルトにせん断力は生じない。

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高力ボルト摩擦接合のすべりに対する許容耐力の算定において、二面摩擦接合のすべり係数は、一面摩擦接合と同じである。

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パス間温度が規定値以下となるように管理すれば、溶接施工時の低温割れを防止することができる。

すみ肉溶接継目ののど断面に対する短期許容応力度は、接合される母材の短期許容せん断応力度に等しい値とすることができる。

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弱軸まわりに曲げを受けるH形鋼の許容曲げ応力度は、幅厚比の制限に従う場合、許容引張応力度と同じ値とすることができる。

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ラーメン構造の柱材の座屈長さは、節点の水平移動が拘束されている場合、その柱材の節点間距離より長くなる。

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柱梁仕口部の保有耐力接合において、SN400Bを用いる場合、梁の全塑性モーメントは、仕口部の最大曲げ強度の1.3倍以上となるように設計する。

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圧縮材の許容圧縮応力度は、鋼材及び部材の座屈長さが同じ場合、座屈軸回りの断面二次半径が小さいほど小さくなる。

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柱の許容圧縮応力度の算定に用いる限界細長比は、基準強度F値が大きいほど小さくなる。

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H形鋼の梁の設計において、板要素の幅厚比を小さくすると、局部座屈が生じにくくなる。

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骨組の塑性変形能力を確保するために定められているH形鋼(炭素鋼)の梁の幅厚比の上限値は、フランジよりウェブのほうが小さい。

○

通しダイアフラムと梁フランジの突合せ溶接部において、許容値を超える食い違いや仕口部のずれが生じた場合は、適切な補強を行えばよい。

○

梁フランジを通しダイアフラムに突合せ溶接する場合、梁フランジは、通しダイアフラムを構成する鋼板の厚みの内部で溶接しなければならない。

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耐震計算ルート 1-2の計算において、標準せん断力係数Coを0.3として地震力の算定を行ったので、層間変形角及び剛性率の確認を行わなかった。

○

冷間成形角形鋼管を柱に使用したラーメン構造は、柱崩壊型となるより、梁崩壊型となるように計画するのが望ましい。

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埋込形式柱脚において、鉄骨柱の応力は、コンクリートに埋め込まれた部分の上部と下部の支圧により、基礎に伝達する設計とする。

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建築構造用ステンレス鋼材SUS304Aは、降伏点が明確ではないので、0.1% オフセット耐力を基に基準強度を定めている。

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建築構造用ステンレス鋼材SUS304Aの基準強度は、板厚が40mm以下のSN400Bと同じである。

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アルミニウム合金のヤング係数は、鋼材の2倍程度である。

鋼材に含まれる炭素量が増加すると、鋼材の強度・硬度は向上するが、靭性・溶接性は低下する。

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炭素鋼は、硫黄の含有量が少ないほど、シャルビー吸収エネルギー及び板厚方向の絞り値は大きくなる。

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鋼材を板厚の3倍程度の曲げ半径で、冷間曲げ加工を行うと、強度が上昇し、変形性能が素材と比較し向上する。

建築構造用TMCP鋼は、同じ降伏点のSN材やSM材に比べて炭素当量が低減されているので、溶接性が向上している。

○

積層ゴムアイソレータを用いた免震構造は、一般に、水平地震動に対する免震効果はあるが、上下地震動に対する免震効果は期待できない

○

積層ゴム支承を用いた基礎免震構造は、耐震構造に比べて、地震時における上部構造の層間変位が大きくなる。

固有周期が短い建築物ほど、積層ゴム支承等を用いた免震構造を採用する場合、一般に、地震時に作用する水平力を低減する効果が大きい。

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免震構造用の積層ゴムにおいて、積層ゴムを構成するゴム1層の厚みを大きくすることは、一般に、鉛直支持能力を向上させるのに有効である。

免震構造において、積層ゴムアイソレータの2次形状係数S2(全ゴム層厚に対するゴム直径の比)は、主に座用荷重や水平剛性に関係する。

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免震構造に用いられる積層ゴムアイソレーターの水平剛性は、面圧(支持軸力を積層ゴムの水平断面積で除した値)の大きさによって変化する。

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プレストレストコンクリート造の梁は、一般に、鉄筋コンクリート造の梁に比べて、地震後の残留変形が大きい。

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壁式鉄筋コンクリート構造は、一般に、軒高が20mの地上6階建ての建築物に採用することができない。

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壁式鉄筋コンクリート構造の耐力壁に使用するコンクリートの設計基準強度にかかわらず、必要とされる壁量は同じである。

壁式鉄筋コンクリート構造は、地震その他の水平力に対して、耐力壁を主体にした強度抵抗型の構造であり、高い変形性能は期待できない。

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鉄筋コンクリート構造の既存建築物の耐震改修において、柱付き壁に耐震スリットを設ける方法は、耐力を増加するのに有効である。

鉄筋コンクリート構造の既存建築物の耐震改修において、柱の変形能力の向上を図る方法の一つに、「炭素繊維巻き付け補強」がある。

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耐震診断基準における第2次診断法は、梁の変形能力などは考慮せずに、柱や壁の強さと変形能力などをもとに耐震性能を判定する診断手法である。

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教室の地震力算定用の積載荷重は、実況に応じて計算しない場合、事務室の地震力算定用の積載荷重より大きくしなければならない。

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事務室の柱の垂直荷重による圧縮力を計算する場合において、ささえる床の数に応じて、積載荷重を低減することができる。

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