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地域栄養活動論

地域栄養活動論
86問 • 1年前
  • 22a1330 ハシモトモモ
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    問題一覧

  • 1

    コミュニティとは、(1)を共有する個人の集まりとして定義する。 この定義には、(2)、(3)、(4)、健康や経済的なことがを含みそれは特定の地理的な地域を共有していない人々をも結びつける。

    特定の関心, 文化的, 社会的, 政治的

  • 2

    ヘルスプロモーションとは人々が自ら(1)を、コントロールし、改善できるようにするプロセスである。

    健康

  • 3

    ヘルスプロモーションの特徴は(1)や当事者の主体性を重視していて、個人が健康のために行動を取れるよう政策も含め(2)に重点を置いている。

    住民, 環境整備

  • 4

    ヘルスプロモーションの戦略の5つの柱は、 1.(1)な公共政策づくり 2.健康を支援する(2)作り 3.(3)の強化 4.(4)の強化 5.(5)の方向転換　　　　　である。

    健康的, 環境, 地域活動, 個人技術, ヘルスサービス

  • 5

    PDCAサイクルのPは(1)、Dは(2)、Cは(3)、Aは(4)である。

    Plan, Do, Check, Act

  • 6

    公衆栄養マネジメントのレベルは(1)レベル、(2)レベル、(3)レベルがある。

    政策, プログラム, 日常業務

  • 7

    プリシードプロシードモデルは(1)らが提唱し、(2)かつ(3)サポートを組み合わせることである。

    Green, 教育的, 環境的

  • 8

    プリシードプロシードモデルの特徴10個のうちの1つは、ゴールを(1)においてることである。

    QOL

  • 9

    プリシードプロシードモデルの特徴10個のうちの1つは、ヘルスプロモーションの(1)が網羅されてることである。

    5つの戦略

  • 10

    プリシードプロシードモデルの特徴10個のうちの1つは、(1)、(2)、(3)の3要因を挙げこれからを診断しけいかくをりつあんするこもである。

    準備要因, 強化要因, 実現要因

  • 11

    プリシードプロシードモデルの特徴10個のうちの1つは、社会生態学的アプローチから(1)、(2)な要因を連続的に理解できることである。

    直接的要因, 間接的要因

  • 12

    プリシードプロシードモデルの特徴10個のうちの1つは、健康問題の全体像が(1)でき、確実に結果に結びつく(2)と(3)の明確化がはかれることである。

    一望, 施策, 対象

  • 13

    プリシードプロシードモデルの特徴10個のうちの1つは、モデル作成のプロセスで問題解決の(1)をつけ、(2)を設定するため事業に無駄がないことである。

    優先順位, 目標値

  • 14

    プリシードプロシードモデルの特徴10個のうちの1つは、　(1)が得られ、その役割が明確化されることからエンパワメントされる。

    主体的な参加

  • 15

    プリシードプロシードモデルの特徴10個のうちの1つは、　診断のプロセスを踏むことにより評価のために必要な(1)を入手できることである。

    情報

  • 16

    プリシードプロシードモデルの特徴10個のうちの1つは、(1)や(2)の一部の考え方だけの利用もできることである

    診断, 評価

  • 17

    プリシードプロシードモデルの特徴10個のうちの1つは、(1)で活用できることである。

    あらゆる分野

  • 18

    公衆栄養マネジメントとは、組織が(1)を設定し、効率的な実現を図るために(2)を生かし社会が抱える栄養関連の(3)を解決することによって(4)を伸ばし、(5)の向上を図ることである。

    目標, 資源, 健康問題, 健康寿命, 生活の質

  • 19

    栄養士法　第一条第二項における管理栄養士とは、(1)に対する療養のための必要な栄養の指導をする人である。

    傷病者

  • 20

    栄養士法　第一条第二項における管理栄養士とは、個人の(1)の状況、(2)などに応じた高度の専門知識および技術を要する健康の(3)のための栄養指導をする人である。

    身体, 栄養状態, 保持増進

  • 21

    栄養士法　第一条第二項における管理栄養士とは、(1)に対して、継続的に食事を提供する施設における利用者の(2)、(3)、利用の状況等に応じた特別の配慮を必要とする給食管理をする人。

    特定多数人, 身体状況, 栄養状態

  • 22

    健康・栄養課題の明確化とPDCAに基づく施策の推進では状態が良好な地域や成果をあげている地域の取り組みを(1)仕組みづくりを進めている。

    他地域に広げていく

  • 23

    生活習慣病の発症予防と重症化予防の徹底のための施策推進で都道府県では、(1)の効果的な取り組みを普及拡大する仕組みづくりを行っている。 市町村や特別区では(1)に取り組む健康、栄養課題を明確にしこうかがきたいできる(2)を設定し効率的かつ効果的に栄養指導を実施している。

    発症予防, 優先的, 目標

  • 24

    食を通じた社会環境の整備の促進では、飲食店による(1)の提供の促進や(2)の活用をしている。また、(3)における指導、支援もしている。

    ヘルシーメニュー, 栄養表示, 特定給食施設

  • 25

    質的調査では、(1)を収集・分析する。 (2)など。

    言語データ, インタビュー法

  • 26

    健康状態とエネルギー、栄養素摂取量との関連は(1)で示されていることが多い。

    量的調査

  • 27

    量的調査では(1)、(2)などがある。

    全数調査, 標本調査

  • 28

    既存資料の活用にあたって、統計データの(1)や(2)を確認する。 また、官公庁や研究機関の調査は(3)での比較が可能であることが多い。

    収集経路, 作成方法, 都市間

  • 29

    食事摂取基準の地域集団への活用の考え方は、集団の(1)や(2)の分布と指標を比べる。

    摂取量, BMI

  • 30

    エネルギー摂取の過不足の評価では、(1)が目標もする範囲外にあるものの割合を算出する。

    BMIの分布

  • 31

    栄養素の摂取不足の評価では摂取量の分布から(1)を下回るものの割合を算出、摂取量の(2)と(3)を比較する。

    推定平均必要量, 中央値, 目安量

  • 32

    栄養素の過剰摂取の評価では、摂取量の分布から(1)を上回るものの割合を算出する。

    耐容上限量

  • 33

    生活習慣病の発症予防を目的とした評価の場合、摂取量の分布から(1)の範囲を逸脱する者の割合を算出する。

    目標量

  • 34

    推定平均必要量は、ある集団に属する(1)のものが必要量を推定されるとされる摂取量である。

    50%

  • 35

    推奨量、ある集団ににおいて(1)のものが充足している摂取量である。

    97〜98

  • 36

    目安量とは、(1)が推定できない場合に算定する。

    推定平均必要量

  • 37

    耐容上限量とはわ、(1)の上限である。

    摂取量

  • 38

    目標量とは(1)の発症予防を目的とした値である

    生活習慣病

  • 39

    観察法には、(1)と(2)がある。

    統制的観察法, 非統制的観察法

  • 40

    非統制的観察法には、(1)と(2)がある。

    参与的観察法, 非参与的観察法

  • 41

    電話法は世帯内抽出法により3種類にわかれ、年齢順位法・誕生日法などの(1)、性年代別に目標サンプルを割り当て目標数回収できたら終了する(2)、電話に出た人が条件と合っていれば対象者とする(3)がある。

    追跡法(確率法), 割当法(クオーター法), 任意法

  • 42

    質問調査では、(1)、質問紙の(2)、(3)を考慮しなくてはならない。

    有効票本数, 信頼性, コスト

  • 43

    ある日に食べたものではなく、(1)が健康状態に関わる。

    習慣的な食事

  • 44

    日間変動、季節変動、平日と休日や地域による差を(1)といい、摂取量や状態が人によって断なることを(2)という。

    個人内変動, 個人間変動

  • 45

    集団の平均値を得たい場合は、(1)を増やすことで日間変動の問題をある程度小さくできる。それには、(2)、(3)が向いている。

    調査人数, 食事記録法, 食事思い出し法

  • 46

    個人において、個人内変動を考慮した長期間における平均摂取量を意味する(1)。 集団における平均摂取量、または個人における日常的な食事摂取量を指すことを(2)という。

    日常的な食事摂取量, 平均的な食事摂取量

  • 47

    国民健康・栄養調査の調査時期は(1)の任意の1日であり、対象者は全国の地区から選定する。 項目は、(1)、(2)、(3)である。

    11月, 身体状況調査票, 栄養摂取状況調査票, 生活習慣調査票

  • 48

    国民健康・栄養調査の栄養摂取状況調査票は(1)以上であり、生活習慣調査票は(2)である。

    満1歳, 満20歳

  • 49

    国民健康・栄養調査の構成は(1)状況、(2)状況、(3)状況、(4)状況調査の4つである。

    世帯, 食事, 身体, 食物摂取

  • 50

    国民健康・栄養調査の活用は(1)の計画、評価指標や(2)の策定、(3)を把握し優先課題の抽出をすることである。 また、(4)、(5)はWHOなどの国際機関に提出する。

    健康日本21, 食維持摂取基準, 地域差, 喫煙率, 肥満

  • 51

    データのバラつき(平均値との差)を示す(2)。

    標準偏差

  • 52

    変動係数は、(1)/平均×100(%)ででる。

    標準偏差

  • 53

    偶然に生じるばらつきのことを(1)という。 (2)や(3)を増やすことで解決する。

    偶然誤差, 調査日数, 調査人数

  • 54

    真の値から一定方向にずれたものを測定してしまうことを(1)という。 調査日数や人数を増やしても値に近づかない →お正月などの期間の調査

    系統誤差

  • 55

    適当な内容を図れているかを(1)、いつ計測しても同じ結果かがでるかを(2)という。

    妥当性の検証, 再現性の検証

  • 56

    食物摂取頻度調査は、過去の習慣的摂取状況を把握するために開発されたものである。 食品の摂取頻度のみ質問している(1)と、摂取頻度並びに摂取量の両方について質問している(2)がある。

    定性的食物摂取頻度調査, 半定量食物摂取頻度調査

  • 57

    エネルギーと強い相関がある栄養素には(1)、(2)、(3)があり、エネルギーと相関がある栄養素には(4)、(5)、(6)、、などがある。

    炭水化物, たんぱく質, 脂質, ビタミンA, ビタミンC, カルシウム

  • 58

    身体の大きさとは具体的に(1)、(2)である。 体重変化は(3)と(4)のバランスがマイナスになるかプラスになるかである。

    体重, 身長, 総エネルギー摂取料, 総エネルギー消費量

  • 59

    残渣法は、まず初めに(1)を求める。

    回帰式

  • 60

    調査時に対象者を関係する交絡因子で条件分けしておくことを(1)、調査終了後に解析時に関係する交絡因子で条件分けしておくことを(2)という。

    マッチング, 層化

  • 61

    総エネルギー摂取量の個人間変動を規定する主要因は(1)であり、総エネルギー摂取量が増加すると(2)が低下し、(3)が増加する。

    身体活動量, 代謝効率, 熱産生

  • 62

    栄養素密度法では(1)、(2)、(3)、(4)などを出し、%エネルギーで示される。

    タンパク質, 脂質, 炭水化物, アルコール

  • 63

    食品摂取量あたりの栄養摂取量を求める方法を(1)という。

    栄養素密度法

  • 64

    プリシードプロシードモデルのアセスメントによる課題抽出には、第一段階(1)で最終目標を決定し、第二段階の(2)で最終目標に影響を及ぼす健康問題を明らかにする。また、その問題が(3)に見て重要かどうかをみる。第三段階の(4)では、問題に関わるとされている要因を収集し集団の状況ではどうかを検討する。

    社会アセスメント, 疫学アセスメント, 客観的, 教育・エコロジカルアセスメント

  • 65

    行動に先立つ要因や論理的根拠、動詞となるものを(1)、行動が起こった後その行動が継続し繰り返されるように報酬、インセンティブを与えうる要因を(2)、行動のための必要な技術や社会資源の近接性を(3)という。

    準備要因, 強化要因, 実現要因

  • 66

    要因の広がりや頻度を(1)、どのくらいの緊急性を要するかを(2)、行動、環境の変化が起こるのに必要かどうかを(3)という。

    存在率, 緊急性, 必要性

  • 67

    公衆栄養プログラムのPDCAにおいて、資源の把握ではすでにある施設等を整理し利用する(1)、プログラムの担い手となる人材を(2)、また(3)がある。

    物的資源, 人的資源, 情報

  • 68

    住民参加とアプローチ法には、目標設定を行政、専門家が決める(1)と目標設定から住民、行政、専門家が共に協議して検討する(2)がある。

    課題解決型アプローチ, 目的設定型アプローチ

  • 69

    住民参加を通して存在する諸問題を解決に導くプロセスであり、住民パワーが中心で組織がネットワークを結ぶことにより解決する取り組みがより活発になることを(1)という。

    コミュニティオーガニゼーション

  • 70

    住民がまだ問題意識を持っていない状況で、専門家のみがその原因や影響の強さを認識している潜在的な問題を(1)、背景や原因が明らかで住民も解決したいと思っている(2)がある。

    ニーズ, デマンド

  • 71

    個人、組織が参加を通して地域、社会づくりをする(1)

    コミュニティエンパワメント

  • 72

    参加促進し、自分たちのコミュニティや大きな社会に対するコントロールを獲得する社会活動プロセスを(1)という。

    エンパワメント

  • 73

    一般住民と行政、政治家とによる非公式な討論会であり住民が自由に意見をいえるものを(1)、講師の話を聞き参加者が討論に加わる(2)、自治体が法令、政令などの策定にあたり事前に公表し意見を公募することを(3)という。

    タウンミーティング, ワークショップ, パブリックコメント

  • 74

    プログラムが計画通りかどうかの目標を(1)、実施した結果、知識やスキルは変化したかどうかの目標を(2)、実施した結果、取り巻く環境が変わったかどうかの目標を(3)、実施した結果行動が変わったかどうかの目標を(4)、実施した結果健康状態、QOLは変化したかどうかの評価を(5)という。

    実施目標, 学習目標, 環境目標, 行動目標, 結果目標

  • 75

    プログラムの実施がうまくいったか、達成するための準備の振り返りを(1)、実施中に目標通りに進んでいるか結果を期間中に共有するものを(2)、実施者を評価する(3)、実施した結果取り巻く環境は変化したかどうかを表す(4)がある。

    企画評価, 経過評価, 形成的評価, 影響評価・結果評価

  • 76

    影響、結果評価をまとめて考察することを(1)という。

    総括的評価

  • 77

    臨床指標や体重などのアウトカムで評価し、費用に対する効果を算出する(1)、効果のかわりに効用を用いる(2)、金額で表せる効果で評価する(3)という。

    費用効果分析, 費用効用分析, 費用便宜分析

  • 78

    2019年施策された、子供・妊産婦に対して切れ目のない医療の提供をする(1) 2023年に施策された次代の社会を担う子どもが心身の状況、置かれている環境にも関わらずに幸福な生活を送れる社会を目指す(2) 母性及び乳児、幼児の健康の保持及び促進を理念とする(3)がある。

    成育基本法, こども基本法, 母子保健法

  • 79

    こども施策の基本方針として、最善に利益を与え意見を聞き(1)しながら、(2)に応じた切れ目ない支援をするなどである。

    対話, ライフスタイル

  • 80

    母子保健法に基づき市町村は、(1)を超え(2)に達しない幼児と(3)を超え(4)に達しない幼児に健康診査を行う。

    満1歳6ヶ月, 満2歳, 満3歳, 満4歳

  • 81

    急激な少子高齢化を背景に、健康寿命の延伸を目指すシステムを(1)という

    地域包括ケアシステム

  • 82

    地域包括ケアシステムは(1)が中心であり、(2)が地域の特性に応じて作る

    高齢者, 各市区町村

  • 83

    地域包括ケアシステムの具体的な構成要素は(1)、(2)、(3)、(4)、(5)である。

    介護, 医療, 予防, 生活支援, 住まいと住まい方

  • 84

    地域包括ケアシステムの構築ポイントは、自分で自分を助ける(1)、住民同士の支え合いの(2)、制度化された相互扶助の(3)、国による社会福祉制度の(4)がある。

    自助, 互助, 共助, 公助

  • 85

    地域包括ケアシステムの設置主体は(1)であり、運営者は(2)と市町村直営がある。

    市町村, 業務委託

  • 86

    地域包括ケアシステムの業務内容は(1)業務、(2)業務、(3)業務、(4)業務がある。

    介護予防ケアマネジメント, 総合相談支援, 権利擁護, 包括的・継続的ケアマネジメント支援

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    問題一覧

  • 1

    コミュニティとは、(1)を共有する個人の集まりとして定義する。 この定義には、(2)、(3)、(4)、健康や経済的なことがを含みそれは特定の地理的な地域を共有していない人々をも結びつける。

    特定の関心, 文化的, 社会的, 政治的

  • 2

    ヘルスプロモーションとは人々が自ら(1)を、コントロールし、改善できるようにするプロセスである。

    健康

  • 3

    ヘルスプロモーションの特徴は(1)や当事者の主体性を重視していて、個人が健康のために行動を取れるよう政策も含め(2)に重点を置いている。

    住民, 環境整備

  • 4

    ヘルスプロモーションの戦略の5つの柱は、 1.(1)な公共政策づくり 2.健康を支援する(2)作り 3.(3)の強化 4.(4)の強化 5.(5)の方向転換　　　　　である。

    健康的, 環境, 地域活動, 個人技術, ヘルスサービス

  • 5

    PDCAサイクルのPは(1)、Dは(2)、Cは(3)、Aは(4)である。

    Plan, Do, Check, Act

  • 6

    公衆栄養マネジメントのレベルは(1)レベル、(2)レベル、(3)レベルがある。

    政策, プログラム, 日常業務

  • 7

    プリシードプロシードモデルは(1)らが提唱し、(2)かつ(3)サポートを組み合わせることである。

    Green, 教育的, 環境的

  • 8

    プリシードプロシードモデルの特徴10個のうちの1つは、ゴールを(1)においてることである。

    QOL

  • 9

    プリシードプロシードモデルの特徴10個のうちの1つは、ヘルスプロモーションの(1)が網羅されてることである。

    5つの戦略

  • 10

    プリシードプロシードモデルの特徴10個のうちの1つは、(1)、(2)、(3)の3要因を挙げこれからを診断しけいかくをりつあんするこもである。

    準備要因, 強化要因, 実現要因

  • 11

    プリシードプロシードモデルの特徴10個のうちの1つは、社会生態学的アプローチから(1)、(2)な要因を連続的に理解できることである。

    直接的要因, 間接的要因

  • 12

    プリシードプロシードモデルの特徴10個のうちの1つは、健康問題の全体像が(1)でき、確実に結果に結びつく(2)と(3)の明確化がはかれることである。

    一望, 施策, 対象

  • 13

    プリシードプロシードモデルの特徴10個のうちの1つは、モデル作成のプロセスで問題解決の(1)をつけ、(2)を設定するため事業に無駄がないことである。

    優先順位, 目標値

  • 14

    プリシードプロシードモデルの特徴10個のうちの1つは、　(1)が得られ、その役割が明確化されることからエンパワメントされる。

    主体的な参加

  • 15

    プリシードプロシードモデルの特徴10個のうちの1つは、　診断のプロセスを踏むことにより評価のために必要な(1)を入手できることである。

    情報

  • 16

    プリシードプロシードモデルの特徴10個のうちの1つは、(1)や(2)の一部の考え方だけの利用もできることである

    診断, 評価

  • 17

    プリシードプロシードモデルの特徴10個のうちの1つは、(1)で活用できることである。

    あらゆる分野

  • 18

    公衆栄養マネジメントとは、組織が(1)を設定し、効率的な実現を図るために(2)を生かし社会が抱える栄養関連の(3)を解決することによって(4)を伸ばし、(5)の向上を図ることである。

    目標, 資源, 健康問題, 健康寿命, 生活の質

  • 19

    栄養士法　第一条第二項における管理栄養士とは、(1)に対する療養のための必要な栄養の指導をする人である。

    傷病者

  • 20

    栄養士法　第一条第二項における管理栄養士とは、個人の(1)の状況、(2)などに応じた高度の専門知識および技術を要する健康の(3)のための栄養指導をする人である。

    身体, 栄養状態, 保持増進

  • 21

    栄養士法　第一条第二項における管理栄養士とは、(1)に対して、継続的に食事を提供する施設における利用者の(2)、(3)、利用の状況等に応じた特別の配慮を必要とする給食管理をする人。

    特定多数人, 身体状況, 栄養状態

  • 22

    健康・栄養課題の明確化とPDCAに基づく施策の推進では状態が良好な地域や成果をあげている地域の取り組みを(1)仕組みづくりを進めている。

    他地域に広げていく

  • 23

    生活習慣病の発症予防と重症化予防の徹底のための施策推進で都道府県では、(1)の効果的な取り組みを普及拡大する仕組みづくりを行っている。 市町村や特別区では(1)に取り組む健康、栄養課題を明確にしこうかがきたいできる(2)を設定し効率的かつ効果的に栄養指導を実施している。

    発症予防, 優先的, 目標

  • 24

    食を通じた社会環境の整備の促進では、飲食店による(1)の提供の促進や(2)の活用をしている。また、(3)における指導、支援もしている。

    ヘルシーメニュー, 栄養表示, 特定給食施設

  • 25

    質的調査では、(1)を収集・分析する。 (2)など。

    言語データ, インタビュー法

  • 26

    健康状態とエネルギー、栄養素摂取量との関連は(1)で示されていることが多い。

    量的調査

  • 27

    量的調査では(1)、(2)などがある。

    全数調査, 標本調査

  • 28

    既存資料の活用にあたって、統計データの(1)や(2)を確認する。 また、官公庁や研究機関の調査は(3)での比較が可能であることが多い。

    収集経路, 作成方法, 都市間

  • 29

    食事摂取基準の地域集団への活用の考え方は、集団の(1)や(2)の分布と指標を比べる。

    摂取量, BMI

  • 30

    エネルギー摂取の過不足の評価では、(1)が目標もする範囲外にあるものの割合を算出する。

    BMIの分布

  • 31

    栄養素の摂取不足の評価では摂取量の分布から(1)を下回るものの割合を算出、摂取量の(2)と(3)を比較する。

    推定平均必要量, 中央値, 目安量

  • 32

    栄養素の過剰摂取の評価では、摂取量の分布から(1)を上回るものの割合を算出する。

    耐容上限量

  • 33

    生活習慣病の発症予防を目的とした評価の場合、摂取量の分布から(1)の範囲を逸脱する者の割合を算出する。

    目標量

  • 34

    推定平均必要量は、ある集団に属する(1)のものが必要量を推定されるとされる摂取量である。

    50%

  • 35

    推奨量、ある集団ににおいて(1)のものが充足している摂取量である。

    97〜98

  • 36

    目安量とは、(1)が推定できない場合に算定する。

    推定平均必要量

  • 37

    耐容上限量とはわ、(1)の上限である。

    摂取量

  • 38

    目標量とは(1)の発症予防を目的とした値である

    生活習慣病

  • 39

    観察法には、(1)と(2)がある。

    統制的観察法, 非統制的観察法

  • 40

    非統制的観察法には、(1)と(2)がある。

    参与的観察法, 非参与的観察法

  • 41

    電話法は世帯内抽出法により3種類にわかれ、年齢順位法・誕生日法などの(1)、性年代別に目標サンプルを割り当て目標数回収できたら終了する(2)、電話に出た人が条件と合っていれば対象者とする(3)がある。

    追跡法(確率法), 割当法(クオーター法), 任意法

  • 42

    質問調査では、(1)、質問紙の(2)、(3)を考慮しなくてはならない。

    有効票本数, 信頼性, コスト

  • 43

    ある日に食べたものではなく、(1)が健康状態に関わる。

    習慣的な食事

  • 44

    日間変動、季節変動、平日と休日や地域による差を(1)といい、摂取量や状態が人によって断なることを(2)という。

    個人内変動, 個人間変動

  • 45

    集団の平均値を得たい場合は、(1)を増やすことで日間変動の問題をある程度小さくできる。それには、(2)、(3)が向いている。

    調査人数, 食事記録法, 食事思い出し法

  • 46

    個人において、個人内変動を考慮した長期間における平均摂取量を意味する(1)。 集団における平均摂取量、または個人における日常的な食事摂取量を指すことを(2)という。

    日常的な食事摂取量, 平均的な食事摂取量

  • 47

    国民健康・栄養調査の調査時期は(1)の任意の1日であり、対象者は全国の地区から選定する。 項目は、(1)、(2)、(3)である。

    11月, 身体状況調査票, 栄養摂取状況調査票, 生活習慣調査票

  • 48

    国民健康・栄養調査の栄養摂取状況調査票は(1)以上であり、生活習慣調査票は(2)である。

    満1歳, 満20歳

  • 49

    国民健康・栄養調査の構成は(1)状況、(2)状況、(3)状況、(4)状況調査の4つである。

    世帯, 食事, 身体, 食物摂取

  • 50

    国民健康・栄養調査の活用は(1)の計画、評価指標や(2)の策定、(3)を把握し優先課題の抽出をすることである。 また、(4)、(5)はWHOなどの国際機関に提出する。

    健康日本21, 食維持摂取基準, 地域差, 喫煙率, 肥満

  • 51

    データのバラつき(平均値との差)を示す(2)。

    標準偏差

  • 52

    変動係数は、(1)/平均×100(%)ででる。

    標準偏差

  • 53

    偶然に生じるばらつきのことを(1)という。 (2)や(3)を増やすことで解決する。

    偶然誤差, 調査日数, 調査人数

  • 54

    真の値から一定方向にずれたものを測定してしまうことを(1)という。 調査日数や人数を増やしても値に近づかない →お正月などの期間の調査

    系統誤差

  • 55

    適当な内容を図れているかを(1)、いつ計測しても同じ結果かがでるかを(2)という。

    妥当性の検証, 再現性の検証

  • 56

    食物摂取頻度調査は、過去の習慣的摂取状況を把握するために開発されたものである。 食品の摂取頻度のみ質問している(1)と、摂取頻度並びに摂取量の両方について質問している(2)がある。

    定性的食物摂取頻度調査, 半定量食物摂取頻度調査

  • 57

    エネルギーと強い相関がある栄養素には(1)、(2)、(3)があり、エネルギーと相関がある栄養素には(4)、(5)、(6)、、などがある。

    炭水化物, たんぱく質, 脂質, ビタミンA, ビタミンC, カルシウム

  • 58

    身体の大きさとは具体的に(1)、(2)である。 体重変化は(3)と(4)のバランスがマイナスになるかプラスになるかである。

    体重, 身長, 総エネルギー摂取料, 総エネルギー消費量

  • 59

    残渣法は、まず初めに(1)を求める。

    回帰式

  • 60

    調査時に対象者を関係する交絡因子で条件分けしておくことを(1)、調査終了後に解析時に関係する交絡因子で条件分けしておくことを(2)という。

    マッチング, 層化

  • 61

    総エネルギー摂取量の個人間変動を規定する主要因は(1)であり、総エネルギー摂取量が増加すると(2)が低下し、(3)が増加する。

    身体活動量, 代謝効率, 熱産生

  • 62

    栄養素密度法では(1)、(2)、(3)、(4)などを出し、%エネルギーで示される。

    タンパク質, 脂質, 炭水化物, アルコール

  • 63

    食品摂取量あたりの栄養摂取量を求める方法を(1)という。

    栄養素密度法

  • 64

    プリシードプロシードモデルのアセスメントによる課題抽出には、第一段階(1)で最終目標を決定し、第二段階の(2)で最終目標に影響を及ぼす健康問題を明らかにする。また、その問題が(3)に見て重要かどうかをみる。第三段階の(4)では、問題に関わるとされている要因を収集し集団の状況ではどうかを検討する。

    社会アセスメント, 疫学アセスメント, 客観的, 教育・エコロジカルアセスメント

  • 65

    行動に先立つ要因や論理的根拠、動詞となるものを(1)、行動が起こった後その行動が継続し繰り返されるように報酬、インセンティブを与えうる要因を(2)、行動のための必要な技術や社会資源の近接性を(3)という。

    準備要因, 強化要因, 実現要因

  • 66

    要因の広がりや頻度を(1)、どのくらいの緊急性を要するかを(2)、行動、環境の変化が起こるのに必要かどうかを(3)という。

    存在率, 緊急性, 必要性

  • 67

    公衆栄養プログラムのPDCAにおいて、資源の把握ではすでにある施設等を整理し利用する(1)、プログラムの担い手となる人材を(2)、また(3)がある。

    物的資源, 人的資源, 情報

  • 68

    住民参加とアプローチ法には、目標設定を行政、専門家が決める(1)と目標設定から住民、行政、専門家が共に協議して検討する(2)がある。

    課題解決型アプローチ, 目的設定型アプローチ

  • 69

    住民参加を通して存在する諸問題を解決に導くプロセスであり、住民パワーが中心で組織がネットワークを結ぶことにより解決する取り組みがより活発になることを(1)という。

    コミュニティオーガニゼーション

  • 70

    住民がまだ問題意識を持っていない状況で、専門家のみがその原因や影響の強さを認識している潜在的な問題を(1)、背景や原因が明らかで住民も解決したいと思っている(2)がある。

    ニーズ, デマンド

  • 71

    個人、組織が参加を通して地域、社会づくりをする(1)

    コミュニティエンパワメント

  • 72

    参加促進し、自分たちのコミュニティや大きな社会に対するコントロールを獲得する社会活動プロセスを(1)という。

    エンパワメント

  • 73

    一般住民と行政、政治家とによる非公式な討論会であり住民が自由に意見をいえるものを(1)、講師の話を聞き参加者が討論に加わる(2)、自治体が法令、政令などの策定にあたり事前に公表し意見を公募することを(3)という。

    タウンミーティング, ワークショップ, パブリックコメント

  • 74

    プログラムが計画通りかどうかの目標を(1)、実施した結果、知識やスキルは変化したかどうかの目標を(2)、実施した結果、取り巻く環境が変わったかどうかの目標を(3)、実施した結果行動が変わったかどうかの目標を(4)、実施した結果健康状態、QOLは変化したかどうかの評価を(5)という。

    実施目標, 学習目標, 環境目標, 行動目標, 結果目標

  • 75

    プログラムの実施がうまくいったか、達成するための準備の振り返りを(1)、実施中に目標通りに進んでいるか結果を期間中に共有するものを(2)、実施者を評価する(3)、実施した結果取り巻く環境は変化したかどうかを表す(4)がある。

    企画評価, 経過評価, 形成的評価, 影響評価・結果評価

  • 76

    影響、結果評価をまとめて考察することを(1)という。

    総括的評価

  • 77

    臨床指標や体重などのアウトカムで評価し、費用に対する効果を算出する(1)、効果のかわりに効用を用いる(2)、金額で表せる効果で評価する(3)という。

    費用効果分析, 費用効用分析, 費用便宜分析

  • 78

    2019年施策された、子供・妊産婦に対して切れ目のない医療の提供をする(1) 2023年に施策された次代の社会を担う子どもが心身の状況、置かれている環境にも関わらずに幸福な生活を送れる社会を目指す(2) 母性及び乳児、幼児の健康の保持及び促進を理念とする(3)がある。

    成育基本法, こども基本法, 母子保健法

  • 79

    こども施策の基本方針として、最善に利益を与え意見を聞き(1)しながら、(2)に応じた切れ目ない支援をするなどである。

    対話, ライフスタイル

  • 80

    母子保健法に基づき市町村は、(1)を超え(2)に達しない幼児と(3)を超え(4)に達しない幼児に健康診査を行う。

    満1歳6ヶ月, 満2歳, 満3歳, 満4歳

  • 81

    急激な少子高齢化を背景に、健康寿命の延伸を目指すシステムを(1)という

    地域包括ケアシステム

  • 82

    地域包括ケアシステムは(1)が中心であり、(2)が地域の特性に応じて作る

    高齢者, 各市区町村

  • 83

    地域包括ケアシステムの具体的な構成要素は(1)、(2)、(3)、(4)、(5)である。

    介護, 医療, 予防, 生活支援, 住まいと住まい方

  • 84

    地域包括ケアシステムの構築ポイントは、自分で自分を助ける(1)、住民同士の支え合いの(2)、制度化された相互扶助の(3)、国による社会福祉制度の(4)がある。

    自助, 互助, 共助, 公助

  • 85

    地域包括ケアシステムの設置主体は(1)であり、運営者は(2)と市町村直営がある。

    市町村, 業務委託

  • 86

    地域包括ケアシステムの業務内容は(1)業務、(2)業務、(3)業務、(4)業務がある。

    介護予防ケアマネジメント, 総合相談支援, 権利擁護, 包括的・継続的ケアマネジメント支援