日本史(近代・現代)

13問 • 2年前

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明治維新開国～（1853）4隻の軍艦を率いて来航し、幕府に開国を要求～（1854）下田・箱館を開港(事実上の開国) ～（1858）大老井伊直弼と総領事ハリスが締結 ⇒箱館・神奈川・長崎・新潟・兵庫を開き貿易を開始アメリカの治外法権(領事裁判権)を認め、関税自主権のない不平等条約～（1858）井伊直弼が尊王撰夷(そんのうじょうい)派を多数弾圧した事件

ペリー来航, 日米和親条約, 日米修好通商条約, 安政の大獄

倒幕に至るまでの経過 ①～（1862）薩摩藩島津久光(しまづひさみつ)の行列を横切ったイギリス人を殺傷～（1863）①の報復としてイギリス軍艦が薩摩藩に砲火～（1864）長州藩外国船砲撃事件の報復として、英・仏・米・蘭の四国連合艦隊が下関を砲撃～（1866）坂本竜馬らの仲介で成立した薩摩・長州両藩の同盟～（1867）15代将軍徳川慶喜(とくがわよしのぶ)による政権の返上～（1867）薩長討幕派が天皇を中心とする新政府樹立を宣言。これにより、江戸幕府は滅亡

生麦事件, 薩英戦争, 四国艦隊下関砲撃事件, 薩長同盟, 大政奉還, 王政復古の大号令

新政府の政策～（1868）新政府の政治の基本方針。公議世論の尊重など～（1869）藩主が所有する土地と人民を天皇に返上～（1871）藩を廃止して、地方を府・県に区分し、中央から府知事・県令(後の知事)を派遣～（1872）6歳以上の男女すべてが小学校教育を受ける～（1873）富国強兵のため満20歳以上の男子に兵役の義務～（1873）土地の所有者と地下を定め、地券を発行し、所有者に税金として地価の３％を現金で納めさせる～（1890）「忠君愛国」を謳い、戦前の教育理念となる～　封建的身分制度を撤廃、士族特権も全廃～　官営模範工場を設立。貨幣・金融・郵便の諸制度も整備

五カ条の誓文(せいもん), 版籍奉還, 廃藩置県, 学制, 徴兵令, 地租改正, 教育勅語, 四民平等, 殖産興業

大日本帝国憲法と帝国議会・内閣制度を創設し、～が初代総理大臣に就任。・君主権の強いドイツ憲法を手本に天皇主権の～を制定。・第一回衆議院総選挙の有権者は、～を納める～の～に限られ、総人口の約1.1%にすぎなかった。

伊藤博文, 大日本帝国憲法, 直接国税15円以上, 25歳以上, 男子

条約改正～（1894）治外法権(領事裁判権)の撤廃に成功(日米通商航海条約締結による) ～（1911）関税自主権の回復に成功(日米通商航海条約締結による)

陸奥宗光(むつむねみつ), 小村寿太郎(こむらじゅたろう)

日清戦争と日露戦争講和条約下関条約　～ ※ ロシア・ドイツ・フランスが日本に遼東半島返還を要求ポーツマス条約　～ ※ 条約の内容を不満とし国民が政府を激しく攻撃

日清戦争, 三国干渉, 日露戦争, 日比谷焼打ち事件

第一次世界大戦と日本セルビアの青年将校がオーストラリア皇太子夫妻を暗殺した～をきっかけに勃発。ドイツ・オーストラリアが同盟国、イギリス・フランス・ロシア・セルビアなどが連合国。日本は日英同盟を理由に連合国側に参戦し勝利。ヴェルサイユ条約で終戦となり、～成立。

サライェヴォ事件, 国際連盟

大正デモクラシー護憲運動や民本主義(吉野作造)。原敬が初の本格的な～を組織。1925年の～により25歳以上のすべての男子に選挙権を付与。

政党内閣, 普通選挙法

ファシズム体制の形成・～・・・日本軍が奉天郊外で鉄道を爆破(柳条湖事件)して開始。満州全域を占領し、満州国を建国。国際連盟が満州から撤退勧告を決議したが、日本は国際連盟を脱退。・政治政党が終わり、軍部が政治を支配。～事件（1932）海軍将校が犬養毅首相らを暗殺～事件（1936）陸軍将校が首相官邸などを襲撃・～・・・北京郊外で日中両軍が衝突した盧溝橋事件(ろこうきょうじけん)から全面戦争に突入し、南京を占領。国家総動員法で戦時体制強化。

満州事変, 五・一五, 二・二六, 日中戦争

第二次世界大戦 1939年にドイツがポーランドに侵入して勃発。日本はアメリカを仮想敵国とする日独伊三国同盟を結び、資源を求めて東南アジアに進出。ハワイのアメリカ軍基地である真珠湾への攻撃により～開始。東南アジアへ戦線を拡大したが、ミッドウェー海戦で敗れて以降、戦況は日本は不利に。広島・長崎への原爆投下により、～を受託して降伏。

太平洋戦争, ボツダム宣言

日本の民主化・マッカーサーを最高司令官とする連合国軍最高司令官総司令部(GHQ)が、～に基づく民主化政策を進める。・衆議院議員選挙法改正により～に選挙権を付与。・財閥解体(独占禁止法制度など)、農地改革、日本国憲法制定

ポツダム宣言, 満２０歳以上のすべての男女

歴代の主な内閣とできごと内閣～（1951）サンフランシスコ平和条約・日米安全保障条約～（1956）日ソ共同宣言、国際連合連盟～（1960）日米新安全保障条約～　日韓基本条約（1965）、沖縄の日本復帰（1972）～（1972）日中共同声明～（1978）日中平和友好条約

吉田茂内閣, 鳩山一郎内閣, 岸信介内閣, 佐藤栄作内閣, 田中角栄内閣, 福田赳夫内閣

自由民権運動・新政府に不満を持つ士族が西郷隆盛を中心として～を起こす。・板垣退助らが～の～を政府に提出。国会開設を要求。・自由民権運動に備えて政党を結成自由党　～　フランス流の民権思想(急進的) 立憲改進党　～　イギリス流の立憲思想(穏健)

西南戦争, 民選議院設立, 建白書, 板垣退助, 大隈重信

国語（四字熟語）②

藤原蓮 · 27問 · 2年前

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