子宮頸癌疫学

10000人、2900人 2021年の罹患者数は8006例

I期で93% Ⅱ期で75% Ⅲ期で59% IV期で31% ⅣB期で29%

in situ hybridization ないしp16NK4a 免疫組織化学

HPV関連の形態的なバリエーションとして位置づけられ、組織型としては削除された

胃型/明細胞型/中腎型HPV 非依存性腺癌

削除された

混合型小細胞神経内分泌癌、混合型大細胞神経内分泌癌

ジエチルスチルベストロール（DES）の胎内曝露

前壁正中12時で縦軸方向に切開し、粘膜面を上にして進展する 粘膜面を避けてコルク板やゴム板上にピンなどで止める 固定後、縦軸方向で12個に分割

腫瘍に縦軸方向に割を入れ、十時状に切開する

頸部の粘膜面が十分含まれるように全周性に12個切り出す

絨毛腺管癌

腺癌は扁平上皮癌より予後不良 腺癌は扁平上皮癌より卵巣転移が多い 腺癌は子宮頸癌の中で占める割合が増加している 腺癌は扁平上皮癌より放射線感受性が。低い 腺癌は扁平上皮癌よりケモ抵抗性

PENよりもPAN転移の影響を大きく受けて全生存率の低下を認める

総腸骨リンパ節陽性 骨盤リンパ節転移が多発 大きな原発巣

52.58 欧米では16.18が多い

細胞診単独法、HPV単独法

集団全体の死亡率減少を目的として実施するもので、公共的な予防対策として行われる 住民検診が該当

対策型検診以外の検診 人間ドックが該当 個々の受診者への対応が可能という利点がある

・検診対象年齢と検診間隔を明示 細胞診:20-69歳、2年毎 HPV単独法:30-60歳、5年毎 細胞診＋HPV併用法:30-60歳、5年毎 ・採取法の明示 細胞診は自己採取法の検体採取率が10%と低い→「検体は医師採取のみとし、自己採取は認めない」と明示 HPV単独法は「医師採取を原則とする」 ・HPV単独法を推奨 HPV検査の浸潤癌罹患率減少効果の科学的根拠を認め、細胞診単独に加えてHPV単独法が推奨された

リンパ節転移、傍組織浸潤、組織型

下記のいずれかに該当 ・切除断端陽性 ・骨盤リンパ節転移陽性 ・傍組織浸潤陽性

高リスクに該当せず、下記のいずれかに該当 ・大きな腫瘤 ・深い頸部間質浸潤 ・脈管侵襲陽性

6.7%

性交前の接種でHPV16.18感染とそれに起因する前がん病変の予防率はほぼ100% 日本における子宮頸癌の減少効果は45-63% 世界的にも子宮頸癌発生率の減少効果が認められている 接種しててもがん検診は必要 異形成と診断されていても今後の感染予防が期待できる

・平成９年度生まれ～平成19年度生まれ（誕生日が1997年4月2日～2008年4月1日）の女性 ・過去にHPVワクチンの接種を合計３回受けていない

2.4.9価ワクチン

2022年４月～2025年３月の３年間、HPVワクチンを公費で接種できる

2価:0.1.6M 4価:0.2.6M 9価:①回目を15歳未満で接種→0.6M ②回目を15歳以降で接種→0.2.6M

30分

不要 予防接種法上、ワクチンの接種にあたって保護者の同意が必要となるのは16 歳未満までのため

非角化型扁平上皮癌

約75%

約23%

12%

PS

Peutz-Jeghers症候群

16.18.31.33.35.39.45.51.52.56.58.59.68

HPV16.18.31.33.45.52.58.6.11

HPV16.18.6.11

自己採取HPV検査

通常型内頸部腺癌 特定不能な粘液性癌 腸型粘液性癌 印環細胞型粘液性癌 絨毛腺管癌

HPV非関連腺癌

年齢とともに減少する

E6, E7

基底細胞

感染細胞が分裂するとき