問題一覧
1
資金調達のコストをaという。
資本コスト
2
現在の価値に換算することをaに割引くといい、割引くときの利率のことをbと呼ぶ。
現在価値、割引率
3
1年後の資金を現在価値に割引くための式は、現在価値＝将来の資金 × 1/1+aである。2年後は割引を2回繰り返す。将来の資金をC割引率をr年数をnとするとn年後の現在価値は現在価値＝C× 1/(1 + r)nである。1/(1+r)nをあらかじめ計算したbが提示されることが多い。
割引率、複利現価係数
4
現在価値に割引く方法で、毎年同じ収入がある場合はaで計算すると簡単。
年金現価係数
5
投資によって生み出される資金はa・b(FCF)によって計算する。
フリーキャッシュ、フロー
6
FCFの計算方法として1つはaを基にする計算で、
FCF＝a×(1−実効税率)+減価償却費−b(の増加額)−cである。
a×(1−実効税率)はaから法人税を引いた額のdを計算している。
営業利益、運転資本、投資額、税引後営業利益
7
FCFの計算で使う運転資本の式は運転資本
＝a+b−cである。
売上債権、棚卸資産、買入債務
8
運転資本と似た言葉にaがあり、流動資産の合計から流動負債の合計を引いたものである。現金預金や短期貸付金、前払費用、未収収益などの資産や、短期借入金や前受収益、未払費用などの負債が含まれる。
正味運転資本
9
FCFのもう1つの計算方法としてa活動によるキャッシュ・フロー+b活動によるキャッシュ・フローである。b活動によるキャッシュ・フローは符号がマイナスとなるのでマイナスする。
営業、投資
10
営業活動によるキャッシュ・フローを簡単に計算すると＝a×(1−実効税率)+減価償却費−b(の増加額)である。
営業利益、運転資本
11
投資によって将来得られるキャッシュ・フローの現在価値に割引き、投資額をマイナスしてaを計算する投資評価の方法をa法という。プラスであれば投資すべきとなり、aが最も大きい投資案を選択する。英語でbと表される。
正味現在価値、NPV
12
工場設備などを新型に取り替える形の投資をaという。実行したときのキャッシュ・フロー(予測)と現行のキャッシュ・フローの差額を求めることで投資の意思決定をする。節税効果をbという。これを含めて検討する。
取替投資、タックスシールド
13
正味現在価値がちょうど0になる割引率をaという。正味現在価値がちょうど0とは投資の最低限の条件。aと資本の調達コストである資本コストを比較してaの方が大きければ投資を行うという方法。英語でbと呼ばれる。
内部収益率、IRR
14
2つの投資案のうち1つしか選択できない時にa的であるという。正味現在価値法(NPV)と内部収益率法(IRR)が矛盾する時がある。NPV法は企業価値が増加するかを示す。また、件数を増やすにつれてIRRが低下することをbという。
相互排他、収穫逓減
15
投資評価の方法として回収期間法は、回収期間＝a/b・cである。回収期間が目標よりも短ければ投資を行う。端数がある場合は端数を計算する。
投資額、キャッシュ、フロー
16
投資評価で、会計上の投資利益率法がある。英語でaと呼ばれる。投資利益率＝会計上のb/cである。その値が基準を満たせば投資を決定する。cは投資額を2で割る。
ROI、平均利益、平均投資額
17
投資評価で、収益性指数法は英語でaと呼ばれ、収益性指数法＝キャッシュ・フローの現在価値合計÷投資額である。1を超えると着手する。
PI
18
投資評価には、意思決定の選択権や自由度を経済的な価値とみなして数値化して評価する方法をa・b・cという。
リアル、オプション、アプローチ
19
投資について、期待値＝((収益率の)a×b)の好景気普通不景気の合計である。
値、確率
20
投資について、分散＝(aの2乗×b)の好景気普通不景気の合計である。aはa＝収益率のc−dである。
偏差、確率、値、期待値
21
投資について、標準偏差＝√aである。標準偏差の大きさはばらつきの大きさを表す。
分散
22
投資について、リターンはa、リスクはbやcで表される。
期待値、分散、標準偏差
23
リスクに対する投資家の嗜好は3つに分類される。リスクの小さいものを好むリスクa者、リスクと無関係により高いリターンを選好するリスクb者、リスクのより大きいものを選好するリスクc者。
回避、中立、愛好
24
株式Xと株式Yに投資する場合、ポートフォリオの期待収益率
＝株式Xのa × 株式Xのb + 株式Yのa × 株式Yのbである。
期待収益率、組入比率
25
ポートフォリオを組むことで分散化できるリスクをa・リスク、分散化できないリスクをb・リスクという。b・リスクは市場全体のリスクを意味する。
アンシステマティック、システマティック
26
ポートフォリオで、2つの株先がどれくらい一緒に動くかを表す数値をaという。マイナスであれば景気の動向に対して逆に動く。a＝(Xのb×Yのb×c)の好景気普通不景気の合計。b＝収益率の値−期待値
共分散、偏差、確率
27
ポートフォリオで、相関係数＝a/Xのb × Yのbである。相関係数は動きの大きさを−1から1の間で表す係数。1に近いと同じ方向、0だと相関性なし、−1に近いと逆の方向。
共分散、標準偏差
28
リスクを抑えてより高いリターンを得るためには、期待収益率と標準偏差の図の曲線上のポートフォリオを選択することになる。この曲線をaという。また、bともいう。
効率的フロンティア、有効フロンティア
29
国債は景気の変動によってリターンが変わらないのでリスクがないa資産である。a資産の収益率のことをbという。図にすると直線になりこれをcと呼ぶ。
リスクフリー、リスクフリーレート、資本市場線
30
効率的フロンティアと資本市場線の交わるところをaという。これは株式だけで構成するポートフォリオの中で最適なものである。
市場ポートフォリオ
31
債権者に対する資本コストはaである。株主に対する資本コストはbと株式の値上がり益(c)を合計したものである。
金利、配当、キャピタルゲイン
32
株主に対する資本コストは株主が求める期待収益率、つまりaとなる。
CAPM
33
企業全体の資本コストはaと呼ばれる。英語でbである。
加重平均資本コスト、WACC
34
WACC＝a/(a+資本) × (1−実効税率) × b + 資本/(a+資本) × cである。前半はaから生じるコスト、後半は資本から生じるコストを表す。資本は簿価ではなく市場での時価総額を使う。bは長期bのみを含める。
負債、負債利子率、CAPM
35
負債利子率＝a÷bである。WACCを求める際に使う。
利子支払額、負債額
36
WACCを求めるときの資本の時価総額はa×現在のbである。
発行済株式数、株価
37
フリーキャッシュ・フローをWACCで表されるaで割引くことで企業価値を計算できる。企業価値＝FCF1/1+a+FCF2/(1+a)2乗+…+FCFn/(1+a)n。DCF法による企業価値は企業全体が将来生み出すフリーキャッシュ・フローのbとなる。
資本コスト、現在価値
38
将来のフリーキャッシュ・フローが毎年同じ場合は企業価値＝フリーキャッシュ・フロー/aである。
資本コスト
39
将来のキャッシュ・フローが一定の割合で成長する場合の企業価値は、FCF/a−毎年のbである。( a＞毎年のb )
資本コスト、成長率
40
株式には市場ポートフォリオよりリスクが低くリターンも低いものと、リスクが高くリターンも大きいものがある。これを表すのがCAPMで日本語ではaという。
資本資産評価モデル
41
CAPMでは、個別の株式のリターンとリスクの関係を表し、個別株式の期待収益率＝a+β×bである。βは市場ポートフォリオと比べたリスクの大きさで1より大きいか小さいかで分かる。高いほど期待する収益率は高くなる。また、b＝市場ポートフォリオのc−aである。
リスクフリーレート、市場リスクプレミアム、期待収益率
42
企業内部に蓄積された資金を運用することをaといい、企業の利益が蓄積されたものであるbと、固定資産などが長期間にわたって償却されることで生じる資金のcがある。cは利益が0でもcの分だけ資金はプラスになる。
内部金融、内部留保、減価償却
43
企業の資本調達行動を説明する仮説のa仮説では、まず内部留保などの内部資金を優先し、外部資金でも社債発行などのデット・ファイナンス(借入金融)を優先するとされる。
ペッキングオーダー
44
株式市場の平均を上回る利益を得ることは不可能であるという仮説はa仮説である。株価に反映される情報のレベルによって3種類に分類する。
効率的市場
45
銀行借入など外部からの資金調達を行わず企業の内部留保だけを活用して事業に再投資したと仮定した場合に期待される成長率をa成長率という。ROE×(1−配当性向)で求められる。
サステナブル
46
貸借対照表上の株主に帰属する持分の期首から期末にかけての変化額が、損益計算書上の株主に帰属する持分の変化を示す利益及び資本取引の合計額と一致する関係のことをa・b関係という。これが成り立っている場合は残余利益モデルと配当割引モデルが一致する。
クリーン、サープラス
47
DCF法では企業価値は資産が生み出すキャッシュ・フローの現在価値である。つまり、貸借対照表の資産を時価評価したものが企業価値。貸借対照表の右側の負債と資本については、資産が生み出す企業価値な負債のa価値と資本のb価値を足したものになる。企業価値＝a価値+b価値。
負債、株主
48
収益還元法による企業価値は、企業価値＝a/bで、aは永続的に一定という前提を置いている。bは割引率を表す。DCF法の毎年のキャッシュ・フローが一定の場合と似ていて、FCFの代わりに税引後利益を用いている。
予想税引後利益、資本還元率
49
配当還元法(配当割引モデル)は、株主価値を表すモデルで、企業が生み出す配当に注目する。株主価値＝a/b 企業価値＝株主価値 + cである。aは毎期一定という前提を置いている。bは割引率を表す。
配当額、資本還元率、負債価値
50
簿価純資産法では、財産から借金を引いたものが株主価値という考え方で、株主価値＝a(簿価) − b(簿価)である。会社を清算したときの価値を表すと考えられる。
資産、負債
51
時価純資産法では、株主価値＝a(時価) − b(時価)である。
資産、負債
52
負債を利用することによる資本構成の変化が加重平均資本コストや企業価値にどのような影響を与えるかについて完全資本市場を仮定して最適資本構成を研究したモデルをaという。
その結論は法人税が存在しない完全資本市場では、企業価値はその資本構成に依存しないということ。つまり、法人税が存在しない完全資本市場では、最適資本構成は存在しないことになる。
MM理論
53
節税効果(企業価値の増加分)＝負債額のa×bである。負債を利用すればするほど企業価値は高まるが、財務リスクが高くなるためある負債比率を超えると低くなる。この負債比率のときが、cとなる。
支払利息、法人税率、最適資本構成
54
節税効果の公式には2つあり、節税効果(単年度CFの増加分)＝a×法人税率と、節税効果(企業価値の増加分)＝b額×法人税率である。
支払利息、負債
55
株価を評価するための指標として収益面から評価するaと、資産面から評価するbがある。株価が割安なのか割高なのかを評価する。
PER、PBR
56
PER＝a÷1株あたりbである。また、1株あたりbはcと呼ばれ、b÷dで求められる。PERは株価が純利益の何倍になっているかを表す。単位は倍。PERが低い株が買得となる。
株価、当期純利益、EPS、発行済株式数
57
PBR＝a÷1株あたりbである。1株あたりbはcと呼ばれ、c＝b÷dである。bは貸借対照表の純資産の合計。純資産は会社を清算した場合に残る価値と考えられる。1を基準にして1よりも高いほど割高。低くなると買収のターゲットにされやすい。
株価、純資産額、BPS、発行済株式数
58
株価キャッシュ・フロー倍率は、利益や純資産の代わりにキャッシュ・フローを使う指標で、株価キャッシュ・フロー倍率＝a ÷ 1株あたりキャッシュ・フローである。また、1株あたりキャッシュ・フロー＝キャッシュ・フロー ÷ bである。高いほど割高。
株価、発行済株式数
59
配当関連の指標で、配当利回り＝1株あたりa÷bである。1株あたりa＝a総額÷cである。配当利回りは高い方が良い。
配当、株価、発行済株式数
60
利益のうち配当する割合のことをaといい、b÷cで求められる。成長期の企業は成熟期の企業よりaが小さくなる傾向がある。つまり配当利回りも同じである。
配当性向、配当総額、当期純利益
61
企業が自己資本に対してどれだけ株主に配当金を支払ったかを示す指標はaで、英語でbという。
自己資本配当率、DOE
62
自己資本配当率(DOE)＝a ÷ bであり、分解すると、DOE＝
(c ÷ b) × (a ÷ c)
＝自己資本利益率(ROE)×配当性向である。つまりDOEを高めるにはROEを高めるか配当性向を高める。
配当総額、自己資本、当期純利益
63
日本語で金融派生商品と呼ばれ、株式や為替、金利などの金融商品から派生して生まれた商品をaという。資産を持つ人は時価の変動により価値が下がるリスクがあり、そのリスクを回避するためのものである。
デリバティブ
64
デリバティブで、為替レートの変動リスクを回避するために将来の為替レートをあらかじめ決定しておくことをaという。通常円安になるとbが発生したり、円高になるとcが発生する。aをすると早く損益を確定でき、為替変動リスクを回避できるが必ずそのレートで取引するためcを受けることはできなくなる。
為替予約、為替差損、為替差益
65
デリバティブで、決められた期間内にあらかじめ決められた価格で取引する権利をaという。権利を行使するかしないかを選択でき、aを買ったり売ったりする取引をa取引という。売る権利のb・a、買う権利のc・aがあり、b・aを買うもしくは売る、c・aを買うもしくは売る、の4種類あることになる。
オプション、プット、コール
66
デリバティブのオプション取引では、権利の行使期間が決められていて満期日のみ権利を行使できるオプションをa、満期日以前であればいつでも行使できるオプションをbという。
ヨーロピアン、アメリカン
67
デリバティブのオプション取引では一定のオプション料、別名aを支払う。保険の保険料に相当するものでリスクを回避する代わりに支払う。売り手側は常にオプション料の上乗せ分が得られるが大損する可能性がある、買い手側はオプション料を払う代わりに大損するリスクを回避する。
プレミアム
68
このグラフは？
プットオプションの売り手
69
このグラフは？
コールオプションの売り手
70
このグラフは？
プットオプションの買い手
71
このグラフは？
コールオプションの買い手
72
あらかじめ決められた期日に特定の商品を現時点で決めた値段で売買することを約束する取引をaという。また、あらかじめ決められた期日に、あらかじめ決めた価格で、ある商品を売買する約束で現物決済を行う取引をb(漢字4文字)という。
先物取引、先渡取引
73
デリバティブには、金利などのキャッシュ・フローを相手と交換するa取引がある。
スワップ
74
デリバティブのスワップ取引には、金融商品の金利の部分を相手と交換するaスワップ、2通貨間の元本と金利を相手と交換するbスワップがある。
金利、通貨
75
デリバティブのオプション取引のオプション料＝a的価値+b的価値である。
本質、時間
76
原資産価格と権利行使価格の関係性によってオプションは3つに分類される。オプションに本質的価値がある状態のa・ザ・マネー、コールでは原資産価格が権利行使価格を下回っている、プットでは原資産価格が権利行使価格を上回って、オプションに本質的価値がない状態のb・オブ・ザ・マネー、原資産価格が権利行使価格と等しく、オプションに本質的価値がない状態のc・ザ・マネーがある。
イン、アウト、アット
77
税引後キャッシュ・フローはaとbの合計とも言える。
当期純利益、減価償却費
経営法務2自己採点
経営法務2自己採点
70問 • 7ヶ月前経営法務1自己採点
経営法務1自己採点
100問 • 7ヶ月前経済学・経営政策4R6自己採点
経済学・経営政策4R6自己採点
22問 • 8ヶ月前経済学・経営政策3自己採点
経済学・経営政策3自己採点
26問 • 8ヶ月前経済学・経済政策2自己採点
経済学・経済政策2自己採点
100問 • 8ヶ月前経済学・経済政策1自己採点
経済学・経済政策1自己採点
100問 • 8ヶ月前経営情報システムR6自己採点
経営情報システムR6自己採点
52問 • 9ヶ月前経営情報システム6自己採点
経営情報システム6自己採点
23問 • 8ヶ月前経営情報システム5自己採点
経営情報システム5自己採点
100問 • 8ヶ月前経営情報システム4自己採点
経営情報システム4自己採点
100問 • 8ヶ月前経営情報システム3自己採点
経営情報システム3自己採点
100問 • 9ヶ月前経営情報システム2自己採点
経営情報システム2自己採点
100問 • 9ヶ月前経営情報システム1自己採点
経営情報システム1自己採点
100問 • 9ヶ月前運営管理5
運営管理5
8問 • 9ヶ月前運営管理4
運営管理4
100問 • 10ヶ月前運営管理3
運営管理3
100問 • 10ヶ月前運営管理2
運営管理2
100問 • 10ヶ月前運営管理1
運営管理1
100問 • 10ヶ月前企業経営理論1(R6 一次)
企業経営理論1(R6 一次)
100問 • 1年前企業経営理論2(R6 一次+本)
企業経営理論2(R6 一次+本)
100問 • 1年前企業経営理論3(本)
企業経営理論3(本)
100問 • 1年前企業経営理論4(本)
企業経営理論4(本)
55問 • 1年前財務会計1(本)
財務会計1(本)
100問 • 1年前財務会計2(本)
財務会計2(本)
100問 • 1年前財務会計3(R6一次+本)
財務会計3(R6一次+本)
100問 • 11ヶ月前財務会計4(R6一次+本)
財務会計4(R6一次+本)
14問 • 11ヶ月前財務会計 仕訳
財務会計 仕訳
65問 • 11ヶ月前財務会計 計算
財務会計 計算
11問 • 11ヶ月前問題一覧
1
資金調達のコストをaという。
資本コスト
2
現在の価値に換算することをaに割引くといい、割引くときの利率のことをbと呼ぶ。
現在価値、割引率
3
1年後の資金を現在価値に割引くための式は、現在価値＝将来の資金 × 1/1+aである。2年後は割引を2回繰り返す。将来の資金をC割引率をr年数をnとするとn年後の現在価値は現在価値＝C× 1/(1 + r)nである。1/(1+r)nをあらかじめ計算したbが提示されることが多い。
割引率、複利現価係数
4
現在価値に割引く方法で、毎年同じ収入がある場合はaで計算すると簡単。
年金現価係数
5
投資によって生み出される資金はa・b(FCF)によって計算する。
フリーキャッシュ、フロー
6
FCFの計算方法として1つはaを基にする計算で、
FCF＝a×(1−実効税率)+減価償却費−b(の増加額)−cである。
a×(1−実効税率)はaから法人税を引いた額のdを計算している。
営業利益、運転資本、投資額、税引後営業利益
7
FCFの計算で使う運転資本の式は運転資本
＝a+b−cである。
売上債権、棚卸資産、買入債務
8
運転資本と似た言葉にaがあり、流動資産の合計から流動負債の合計を引いたものである。現金預金や短期貸付金、前払費用、未収収益などの資産や、短期借入金や前受収益、未払費用などの負債が含まれる。
正味運転資本
9
FCFのもう1つの計算方法としてa活動によるキャッシュ・フロー+b活動によるキャッシュ・フローである。b活動によるキャッシュ・フローは符号がマイナスとなるのでマイナスする。
営業、投資
10
営業活動によるキャッシュ・フローを簡単に計算すると＝a×(1−実効税率)+減価償却費−b(の増加額)である。
営業利益、運転資本
11
投資によって将来得られるキャッシュ・フローの現在価値に割引き、投資額をマイナスしてaを計算する投資評価の方法をa法という。プラスであれば投資すべきとなり、aが最も大きい投資案を選択する。英語でbと表される。
正味現在価値、NPV
12
工場設備などを新型に取り替える形の投資をaという。実行したときのキャッシュ・フロー(予測)と現行のキャッシュ・フローの差額を求めることで投資の意思決定をする。節税効果をbという。これを含めて検討する。
取替投資、タックスシールド
13
正味現在価値がちょうど0になる割引率をaという。正味現在価値がちょうど0とは投資の最低限の条件。aと資本の調達コストである資本コストを比較してaの方が大きければ投資を行うという方法。英語でbと呼ばれる。
内部収益率、IRR
14
2つの投資案のうち1つしか選択できない時にa的であるという。正味現在価値法(NPV)と内部収益率法(IRR)が矛盾する時がある。NPV法は企業価値が増加するかを示す。また、件数を増やすにつれてIRRが低下することをbという。
相互排他、収穫逓減
15
投資評価の方法として回収期間法は、回収期間＝a/b・cである。回収期間が目標よりも短ければ投資を行う。端数がある場合は端数を計算する。
投資額、キャッシュ、フロー
16
投資評価で、会計上の投資利益率法がある。英語でaと呼ばれる。投資利益率＝会計上のb/cである。その値が基準を満たせば投資を決定する。cは投資額を2で割る。
ROI、平均利益、平均投資額
17
投資評価で、収益性指数法は英語でaと呼ばれ、収益性指数法＝キャッシュ・フローの現在価値合計÷投資額である。1を超えると着手する。
PI
18
投資評価には、意思決定の選択権や自由度を経済的な価値とみなして数値化して評価する方法をa・b・cという。
リアル、オプション、アプローチ
19
投資について、期待値＝((収益率の)a×b)の好景気普通不景気の合計である。
値、確率
20
投資について、分散＝(aの2乗×b)の好景気普通不景気の合計である。aはa＝収益率のc−dである。
偏差、確率、値、期待値
21
投資について、標準偏差＝√aである。標準偏差の大きさはばらつきの大きさを表す。
分散
22
投資について、リターンはa、リスクはbやcで表される。
期待値、分散、標準偏差
23
リスクに対する投資家の嗜好は3つに分類される。リスクの小さいものを好むリスクa者、リスクと無関係により高いリターンを選好するリスクb者、リスクのより大きいものを選好するリスクc者。
回避、中立、愛好
24
株式Xと株式Yに投資する場合、ポートフォリオの期待収益率
＝株式Xのa × 株式Xのb + 株式Yのa × 株式Yのbである。
期待収益率、組入比率
25
ポートフォリオを組むことで分散化できるリスクをa・リスク、分散化できないリスクをb・リスクという。b・リスクは市場全体のリスクを意味する。
アンシステマティック、システマティック
26
ポートフォリオで、2つの株先がどれくらい一緒に動くかを表す数値をaという。マイナスであれば景気の動向に対して逆に動く。a＝(Xのb×Yのb×c)の好景気普通不景気の合計。b＝収益率の値−期待値
共分散、偏差、確率
27
ポートフォリオで、相関係数＝a/Xのb × Yのbである。相関係数は動きの大きさを−1から1の間で表す係数。1に近いと同じ方向、0だと相関性なし、−1に近いと逆の方向。
共分散、標準偏差
28
リスクを抑えてより高いリターンを得るためには、期待収益率と標準偏差の図の曲線上のポートフォリオを選択することになる。この曲線をaという。また、bともいう。
効率的フロンティア、有効フロンティア
29
国債は景気の変動によってリターンが変わらないのでリスクがないa資産である。a資産の収益率のことをbという。図にすると直線になりこれをcと呼ぶ。
リスクフリー、リスクフリーレート、資本市場線
30
効率的フロンティアと資本市場線の交わるところをaという。これは株式だけで構成するポートフォリオの中で最適なものである。
市場ポートフォリオ
31
債権者に対する資本コストはaである。株主に対する資本コストはbと株式の値上がり益(c)を合計したものである。
金利、配当、キャピタルゲイン
32
株主に対する資本コストは株主が求める期待収益率、つまりaとなる。
CAPM
33
企業全体の資本コストはaと呼ばれる。英語でbである。
加重平均資本コスト、WACC
34
WACC＝a/(a+資本) × (1−実効税率) × b + 資本/(a+資本) × cである。前半はaから生じるコスト、後半は資本から生じるコストを表す。資本は簿価ではなく市場での時価総額を使う。bは長期bのみを含める。
負債、負債利子率、CAPM
35
負債利子率＝a÷bである。WACCを求める際に使う。
利子支払額、負債額
36
WACCを求めるときの資本の時価総額はa×現在のbである。
発行済株式数、株価
37
フリーキャッシュ・フローをWACCで表されるaで割引くことで企業価値を計算できる。企業価値＝FCF1/1+a+FCF2/(1+a)2乗+…+FCFn/(1+a)n。DCF法による企業価値は企業全体が将来生み出すフリーキャッシュ・フローのbとなる。
資本コスト、現在価値
38
将来のフリーキャッシュ・フローが毎年同じ場合は企業価値＝フリーキャッシュ・フロー/aである。
資本コスト
39
将来のキャッシュ・フローが一定の割合で成長する場合の企業価値は、FCF/a−毎年のbである。( a＞毎年のb )
資本コスト、成長率
40
株式には市場ポートフォリオよりリスクが低くリターンも低いものと、リスクが高くリターンも大きいものがある。これを表すのがCAPMで日本語ではaという。
資本資産評価モデル
41
CAPMでは、個別の株式のリターンとリスクの関係を表し、個別株式の期待収益率＝a+β×bである。βは市場ポートフォリオと比べたリスクの大きさで1より大きいか小さいかで分かる。高いほど期待する収益率は高くなる。また、b＝市場ポートフォリオのc−aである。
リスクフリーレート、市場リスクプレミアム、期待収益率
42
企業内部に蓄積された資金を運用することをaといい、企業の利益が蓄積されたものであるbと、固定資産などが長期間にわたって償却されることで生じる資金のcがある。cは利益が0でもcの分だけ資金はプラスになる。
内部金融、内部留保、減価償却
43
企業の資本調達行動を説明する仮説のa仮説では、まず内部留保などの内部資金を優先し、外部資金でも社債発行などのデット・ファイナンス(借入金融)を優先するとされる。
ペッキングオーダー
44
株式市場の平均を上回る利益を得ることは不可能であるという仮説はa仮説である。株価に反映される情報のレベルによって3種類に分類する。
効率的市場
45
銀行借入など外部からの資金調達を行わず企業の内部留保だけを活用して事業に再投資したと仮定した場合に期待される成長率をa成長率という。ROE×(1−配当性向)で求められる。
サステナブル
46
貸借対照表上の株主に帰属する持分の期首から期末にかけての変化額が、損益計算書上の株主に帰属する持分の変化を示す利益及び資本取引の合計額と一致する関係のことをa・b関係という。これが成り立っている場合は残余利益モデルと配当割引モデルが一致する。
クリーン、サープラス
47
DCF法では企業価値は資産が生み出すキャッシュ・フローの現在価値である。つまり、貸借対照表の資産を時価評価したものが企業価値。貸借対照表の右側の負債と資本については、資産が生み出す企業価値な負債のa価値と資本のb価値を足したものになる。企業価値＝a価値+b価値。
負債、株主
48
収益還元法による企業価値は、企業価値＝a/bで、aは永続的に一定という前提を置いている。bは割引率を表す。DCF法の毎年のキャッシュ・フローが一定の場合と似ていて、FCFの代わりに税引後利益を用いている。
予想税引後利益、資本還元率
49
配当還元法(配当割引モデル)は、株主価値を表すモデルで、企業が生み出す配当に注目する。株主価値＝a/b 企業価値＝株主価値 + cである。aは毎期一定という前提を置いている。bは割引率を表す。
配当額、資本還元率、負債価値
50
簿価純資産法では、財産から借金を引いたものが株主価値という考え方で、株主価値＝a(簿価) − b(簿価)である。会社を清算したときの価値を表すと考えられる。
資産、負債
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時価純資産法では、株主価値＝a(時価) − b(時価)である。
資産、負債
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負債を利用することによる資本構成の変化が加重平均資本コストや企業価値にどのような影響を与えるかについて完全資本市場を仮定して最適資本構成を研究したモデルをaという。
その結論は法人税が存在しない完全資本市場では、企業価値はその資本構成に依存しないということ。つまり、法人税が存在しない完全資本市場では、最適資本構成は存在しないことになる。
MM理論
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節税効果(企業価値の増加分)＝負債額のa×bである。負債を利用すればするほど企業価値は高まるが、財務リスクが高くなるためある負債比率を超えると低くなる。この負債比率のときが、cとなる。
支払利息、法人税率、最適資本構成
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節税効果の公式には2つあり、節税効果(単年度CFの増加分)＝a×法人税率と、節税効果(企業価値の増加分)＝b額×法人税率である。
支払利息、負債
55
株価を評価するための指標として収益面から評価するaと、資産面から評価するbがある。株価が割安なのか割高なのかを評価する。
PER、PBR
56
PER＝a÷1株あたりbである。また、1株あたりbはcと呼ばれ、b÷dで求められる。PERは株価が純利益の何倍になっているかを表す。単位は倍。PERが低い株が買得となる。
株価、当期純利益、EPS、発行済株式数
57
PBR＝a÷1株あたりbである。1株あたりbはcと呼ばれ、c＝b÷dである。bは貸借対照表の純資産の合計。純資産は会社を清算した場合に残る価値と考えられる。1を基準にして1よりも高いほど割高。低くなると買収のターゲットにされやすい。
株価、純資産額、BPS、発行済株式数
58
株価キャッシュ・フロー倍率は、利益や純資産の代わりにキャッシュ・フローを使う指標で、株価キャッシュ・フロー倍率＝a ÷ 1株あたりキャッシュ・フローである。また、1株あたりキャッシュ・フロー＝キャッシュ・フロー ÷ bである。高いほど割高。
株価、発行済株式数
59
配当関連の指標で、配当利回り＝1株あたりa÷bである。1株あたりa＝a総額÷cである。配当利回りは高い方が良い。
配当、株価、発行済株式数
60
利益のうち配当する割合のことをaといい、b÷cで求められる。成長期の企業は成熟期の企業よりaが小さくなる傾向がある。つまり配当利回りも同じである。
配当性向、配当総額、当期純利益
61
企業が自己資本に対してどれだけ株主に配当金を支払ったかを示す指標はaで、英語でbという。
自己資本配当率、DOE
62
自己資本配当率(DOE)＝a ÷ bであり、分解すると、DOE＝
(c ÷ b) × (a ÷ c)
＝自己資本利益率(ROE)×配当性向である。つまりDOEを高めるにはROEを高めるか配当性向を高める。
配当総額、自己資本、当期純利益
63
日本語で金融派生商品と呼ばれ、株式や為替、金利などの金融商品から派生して生まれた商品をaという。資産を持つ人は時価の変動により価値が下がるリスクがあり、そのリスクを回避するためのものである。
デリバティブ
64
デリバティブで、為替レートの変動リスクを回避するために将来の為替レートをあらかじめ決定しておくことをaという。通常円安になるとbが発生したり、円高になるとcが発生する。aをすると早く損益を確定でき、為替変動リスクを回避できるが必ずそのレートで取引するためcを受けることはできなくなる。
為替予約、為替差損、為替差益
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デリバティブで、決められた期間内にあらかじめ決められた価格で取引する権利をaという。権利を行使するかしないかを選択でき、aを買ったり売ったりする取引をa取引という。売る権利のb・a、買う権利のc・aがあり、b・aを買うもしくは売る、c・aを買うもしくは売る、の4種類あることになる。
オプション、プット、コール
66
デリバティブのオプション取引では、権利の行使期間が決められていて満期日のみ権利を行使できるオプションをa、満期日以前であればいつでも行使できるオプションをbという。
ヨーロピアン、アメリカン
67
デリバティブのオプション取引では一定のオプション料、別名aを支払う。保険の保険料に相当するものでリスクを回避する代わりに支払う。売り手側は常にオプション料の上乗せ分が得られるが大損する可能性がある、買い手側はオプション料を払う代わりに大損するリスクを回避する。
プレミアム
68
このグラフは？
プットオプションの売り手
69
このグラフは？
コールオプションの売り手
70
このグラフは？
プットオプションの買い手
71
このグラフは？
コールオプションの買い手
72
あらかじめ決められた期日に特定の商品を現時点で決めた値段で売買することを約束する取引をaという。また、あらかじめ決められた期日に、あらかじめ決めた価格で、ある商品を売買する約束で現物決済を行う取引をb(漢字4文字)という。
先物取引、先渡取引
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デリバティブには、金利などのキャッシュ・フローを相手と交換するa取引がある。
スワップ
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デリバティブのスワップ取引には、金融商品の金利の部分を相手と交換するaスワップ、2通貨間の元本と金利を相手と交換するbスワップがある。
金利、通貨
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デリバティブのオプション取引のオプション料＝a的価値+b的価値である。
本質、時間
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原資産価格と権利行使価格の関係性によってオプションは3つに分類される。オプションに本質的価値がある状態のa・ザ・マネー、コールでは原資産価格が権利行使価格を下回っている、プットでは原資産価格が権利行使価格を上回って、オプションに本質的価値がない状態のb・オブ・ザ・マネー、原資産価格が権利行使価格と等しく、オプションに本質的価値がない状態のc・ザ・マネーがある。
イン、アウト、アット
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税引後キャッシュ・フローはaとbの合計とも言える。
当期純利益、減価償却費