問題一覧
1
財務、顧客、業務プロセス、学習と成長という4つの視点から情報システムを評価・検討する手法のこと。
2
膨大なIT投資が行われたにも関わらず、生産性の上昇が統計的に確認できないというもの。R.ソローが指摘したもの。
3
開発コストを削減できる。BPRの実現手段。既存のビジネスプロセスに合わせたカスタマイズや見直しが必要になる。
4
企業に蓄積されたデータを意思決定などに活用するための仕組みや情報システム。DSSを発展させた概念。実現させるには、データウェアハウスやOLAP、データマイニングなどの技術を使う。
5
基幹系システムで発生したデータを蓄積して意思決定に活用できるようにしたデータベース。
6
業務システムごとに異なっているデータ属性やコード体系を統一すること。
7
基幹系システムなどから収集したデータを加工せずに保存しておくリポジトリ。
8
テーマ別にデータを抽出したもの。
9
データウェアハウスやデータマートに蓄積されたデータをユーザが分析するためのツール。
10
データを掘り下げる機能。
11
多次元データをある断面で切る(スライスする)操作。
12
表示される次元を入れ替える機能。
13
データの中から隠れた因果関係やパターンを見つけるためのツール。ショッピングバスケット分析などができる。
14
特性を分析して複数のグループのうち、どのグループに属するかを判別する手法。
15
3つ以上の集団における平均の差異を分析する手法。
16
要因となる数値と結果となる数値の関係性を明らかにする手法。要因となる数値が1つの場合を単回帰分析、複数の場合重回帰分析という。
17
2つの要素の関連の強さを分析して数値化する手法。
18
商品やサービスの複数の特徴のうち、どの組み合わせを強調すれば全体として評価が高くなるかを分析する手法。
19
様々な特徴を持つ要素が混在する大きな集団から類似点のある要素をグループに分ける分析手法。
20
WebページやWeb広告において複数の案をランダムに表示させて、どの案に対するユーザのレスポンスが良好かを分析する手法。
21
Webページを訪問したユーザの流入元、閲覧ページ、滞在時間、離脱ページなどを分析して、Webサイトの改善に生かすための手法。
22
電子商取引。BtoB、BtoC、CtoCなど。
23
企業間の電子商取引。
24
企業間で取引のデータを電子的に交換するための仕組み。
25
インターネットとWebブラウザを使ったEDI。専用線やアプリケーションの導入がないため低コスト。
26
企業と消費者の間の電子商取引。ネットショップやオンライントレードなど。
27
消費者同士の取引。企業は取引の場を提供して手数料や広告収益を得る。ネットオークションなど。
28
Googleなどの検索エンジンがインターネット上にあるWebサイトの情報を収集するために利用するプログラム。スパイダーやロボットと呼ばれる。
29
管理するWebサイトを特定のキーワードでGoogleなどの検索エンジンで上位表示させる取り組みのこと。内部SEOと外部SEOがある。
30
Webサイト内のコンテンツを充実させたり、検索してほしいキーワードをWebサイトのタイトル、見出し、本文などに配置するなどして上位表示されることを狙うもの。
31
外部のWebサイトから自分のWebサイトに多くのリンクを集めることで上位表示を狙うもの。
32
外部SEOの基本の考え方で、外部のWebサイトから自分のWebサイトに集まっているリンクの質と量をもとにWebサイトの重要度や人気度などを評価する考え方。
33
検索エンジンマーケティング。目的はより多くのユーザを自社のサイトに訪問させること。SEMの要素にSEOも含まれる。Web広告もSEMの要素。
34
SEOに関するガイドラインに従わずに検索エンジンを騙すような手法を使って検索順位を上げようとするSEO。
35
ガイドラインに従って対策を施すSEO。
36
成約率。Webサイトを訪れたユーザ全体の中で商品購入や会員登録などの成果が得られた割合。
37
主にSNSの投稿に対してユーザがポジティブな行動を取った割合。
38
メールによる広告配信を停止したり、ユーザアカウントを確約したりしたユーザの割合。
39
Webサイト上のあるページから離れるユーザの数の、該当ページの全閲覧数に対する割合。
40
訪れた最初のWebページだけを見て他のページに移動せずにWebサイトから離れるユーザの割合。
41
インターネットにおいて消費者が見たいと思う情報ばかりに接してしまい、それ以外の情報に触れなくなってしまう現象。
42
インターネットを介してアプリケーションなどを利用するシステム形態。ソフトウェアの購入やシステムの開発をする必要がなく初期投資が不要。サービスを組み替えたり処理性能を向上できる。
43
インターネットを介してソフトウェアをサービスとして利用できるようにしたもの。メールソフトなど。
44
アプリケーションを稼働させるためのプラットフォームをインターネットを通じてサービスとして利用できるようにしたもの。プラットフォームはOSやデータベースなど。
45
システムを構成するためのインフラを、インターネットを通じてサービスとして利用できるようにしたもの。インフラはハードウェアそのものを指す。手元にコンピュータがなくても仮想的なコンピュータを利用できる。
46
読み上げる。
47
クラウドサービス類型の1つで、コンテナオーケストレーション(コンテナ:OS上のアプリケーションの動作環境を仮想的に区切る技術の運用、管理を行うこと)をクラウド上で提供するサービス。クラウド上で他のクラウドサービスを提供できるようになる。
48
SaaS、PaaS、IaaS、CaaS。初期投資が必要ない。
49
不特定多数の人にアイデアを提供したりコンテンツを提供したりサービスを実行したりするなどの業務委託をすること。
50
外注していた業務を社内で行うこと。
51
物理的なコンピュータの枠にとらわれずに1台のサーバコンピュータの中で独立した環境を分けて複数の機能を持つサーバを構築する技術。
52
ホストOS型、ハイパーバイザー型、コンテナ技術。
53
VM(Virtual Machine:仮想マシン)
54
ホストOS上で仮想化ソフトウェアを実行してその上にゲストOSを稼働させる仮想化方式。
55
ハードウェア上で直接仮想環境を動作させる仮想化方式。それぞれの仮想環境にメモリやCPUといったリソースを割り当てる。起動に時間がかかる。
56
OS上にコンテナと呼ばれる空間を作成してコンテナごとに異なるOS環境を実現する技術。サーバの起動が速い。
57
複数台のサーバにまたがるコンテナの管理、死活管理、負荷分散を行う機能。
58
PCのCPUやメモリといったハードウェアを高性能化すること。
59
サーバの数を増やしてサーバの処理能力を向上させること。
60
利用者や端末と物理的に近い場所に処理装置を分散配置して、ネットワークの端点でデータ処理を行う技術。
61
自社でシステムを保有する形態。
62
パブリッククラウドとプライベートクラウド。
63
不特定多数のユーザや企業が利用するクラウドサービス。
64
特定の企業が利用するクラウドサービス。さらにホステッド型とオンプレミス型に分けられる。
65
自社でインフラを持たずにクラウドサービス事業者からサービスの提供を受ける形態。
66
自社でインフラを持つ企業内クラウドの形態。
67
企業と一般消費者との取引のB2Cと、機器同士の通信のM2M。
68
顧客情報や販売データといった従来のデータベースに格納することが容易で、整理や検索もしやすいデータ。
69
従来のデータベースには簡単に格納できない形式のデータ。電子メール、画像、動画など。
70
コンピュータに対して大量のデータの中に潜むパターンやルールを発見させて予測や分類などを自動的にできるようにする技術。AIを支える基礎技術の1つ。教師あり学習と教師なし学習がある。
71
あらかじめ正解となるデータをコンピュータに与えて学習させるもの。分類や回帰などのアルゴリズムが代表的。
72
正解となるデータは与えられずコンピュータはデータ構造、特徴を分析してデータの分析や傾向分析を行う。クラスタリングなどが代表的なアルゴリズム。
73
機械学習の手法の1つで、人間の脳を模したニュートラルネットワークの技術をベースとしたもの。
74
インターネット上で、ユーザ同士がコミュニケーションをすることで成り立っているメディア。電子掲示板、ブログなど。
75
持ち運びが可能な板状のコンピュータ。
76
タッチパッドで操作できるコンピュータの機能を備えた携帯電話。
77
従業員が個人で保有するスマホやタブレットを社内に持ち込んで利用すること。
78
スマホやタブレットなどの端末を遠隔操作したり、一元管理する仕組み。
79
MDMからの遠隔操作により操作を制限すること。
80
MDMからの遠隔操作によりデータを消去すること。
81
通貨取引などの台帳を中央で集中管理せずにブロックチェーンのネットワークへ接続している端末全てが台帳を所持する、という分散型データベース技術。暗号化技術を利用している。
82
一意で代替不可能なトークン。ブロックチェーンを基に作られた技術の1つ。
83
Linux、Apache、MySQL、PHPがセットになったオープンソース・ソフトウェア群。Webアプリケーションの開発に適している。
84
仮想現実。
85
Augmented Reality。拡張現実。現実世界に様々な付加情報を表示させる。
86
複合現実。ARが高度化したようなもの。CGを表示させるなど。
87
あらゆるものをインターネットに接続すること。情報を蓄積、分析して活用することが目的。
88
第4次産業革命。
89
パソコン上で人間が行っていた定型業務をソフトウェアロボットが代行する仕組み。
90
定額料金を払うことで一定期間サービスを受けられる課金方式。
91
テキストや音声を通じて自動的に対話を行うプログラム。
92
サイバー空間とフィジカル空間を高度に融合させたシステムにより、経済発展と社会的課題の解決を両立する、人間中心の社会のこと。
93
経済産業省が策定、発表している、DXを推進するときの経営者のあり方や、基盤となるシステムの構築などのポイントがまとめられたもの。デジタルガバナンス・コードと統合して、デジタルガバナンス・コードとして配布されている。
94
読み上げる。
95
2022年のDXレポート2.2(概要)に提示された3つのアクションを実現させるための仕掛け。
96
企業が違法行為やミスやエラーなどが無く適切に管理されていることを監視・保証する仕組み。
97
2006年に制定した金融商品取引法。上場企業に対して内部統制報告書の提出が義務となった。
98
紙媒体で保存しておく必要があった国税関係の帳簿を電子データとして保存することを認めた法律。
99
アクセス権限のない情報システムに不正に侵入する行為を禁止する法律。
100
個人情報を不正に流用したり、ずさんな管理によって流出することを防止するための法律。
経営法務2自己採点
経営法務2自己採点
70問 • 7ヶ月前経営法務1自己採点
経営法務1自己採点
100問 • 7ヶ月前経済学・経営政策4R6自己採点
経済学・経営政策4R6自己採点
22問 • 8ヶ月前経済学・経営政策3自己採点
経済学・経営政策3自己採点
26問 • 8ヶ月前経済学・経済政策2自己採点
経済学・経済政策2自己採点
100問 • 8ヶ月前経済学・経済政策1自己採点
経済学・経済政策1自己採点
100問 • 8ヶ月前経営情報システムR6自己採点
経営情報システムR6自己採点
52問 • 9ヶ月前経営情報システム6自己採点
経営情報システム6自己採点
23問 • 8ヶ月前経営情報システム5自己採点
経営情報システム5自己採点
100問 • 8ヶ月前経営情報システム3自己採点
経営情報システム3自己採点
100問 • 9ヶ月前経営情報システム2自己採点
経営情報システム2自己採点
100問 • 9ヶ月前経営情報システム1自己採点
経営情報システム1自己採点
100問 • 9ヶ月前運営管理5
運営管理5
8問 • 9ヶ月前運営管理4
運営管理4
100問 • 10ヶ月前運営管理3
運営管理3
100問 • 10ヶ月前運営管理2
運営管理2
100問 • 10ヶ月前運営管理1
運営管理1
100問 • 10ヶ月前企業経営理論1(R6 一次)
企業経営理論1(R6 一次)
100問 • 1年前企業経営理論2(R6 一次+本)
企業経営理論2(R6 一次+本)
100問 • 1年前企業経営理論3(本)
企業経営理論3(本)
100問 • 1年前企業経営理論4(本)
企業経営理論4(本)
55問 • 1年前財務会計1(本)
財務会計1(本)
100問 • 1年前財務会計2(本)
財務会計2(本)
100問 • 1年前財務会計3(R6一次+本)
財務会計3(R6一次+本)
100問 • 11ヶ月前財務会計4(R6一次+本)
財務会計4(R6一次+本)
14問 • 11ヶ月前ファイナンス
ファイナンス
77問 • 11ヶ月前財務会計 仕訳
財務会計 仕訳
65問 • 11ヶ月前財務会計 計算
財務会計 計算
11問 • 11ヶ月前問題一覧
1
財務、顧客、業務プロセス、学習と成長という4つの視点から情報システムを評価・検討する手法のこと。
2
膨大なIT投資が行われたにも関わらず、生産性の上昇が統計的に確認できないというもの。R.ソローが指摘したもの。
3
開発コストを削減できる。BPRの実現手段。既存のビジネスプロセスに合わせたカスタマイズや見直しが必要になる。
4
企業に蓄積されたデータを意思決定などに活用するための仕組みや情報システム。DSSを発展させた概念。実現させるには、データウェアハウスやOLAP、データマイニングなどの技術を使う。
5
基幹系システムで発生したデータを蓄積して意思決定に活用できるようにしたデータベース。
6
業務システムごとに異なっているデータ属性やコード体系を統一すること。
7
基幹系システムなどから収集したデータを加工せずに保存しておくリポジトリ。
8
テーマ別にデータを抽出したもの。
9
データウェアハウスやデータマートに蓄積されたデータをユーザが分析するためのツール。
10
データを掘り下げる機能。
11
多次元データをある断面で切る(スライスする)操作。
12
表示される次元を入れ替える機能。
13
データの中から隠れた因果関係やパターンを見つけるためのツール。ショッピングバスケット分析などができる。
14
特性を分析して複数のグループのうち、どのグループに属するかを判別する手法。
15
3つ以上の集団における平均の差異を分析する手法。
16
要因となる数値と結果となる数値の関係性を明らかにする手法。要因となる数値が1つの場合を単回帰分析、複数の場合重回帰分析という。
17
2つの要素の関連の強さを分析して数値化する手法。
18
商品やサービスの複数の特徴のうち、どの組み合わせを強調すれば全体として評価が高くなるかを分析する手法。
19
様々な特徴を持つ要素が混在する大きな集団から類似点のある要素をグループに分ける分析手法。
20
WebページやWeb広告において複数の案をランダムに表示させて、どの案に対するユーザのレスポンスが良好かを分析する手法。
21
Webページを訪問したユーザの流入元、閲覧ページ、滞在時間、離脱ページなどを分析して、Webサイトの改善に生かすための手法。
22
電子商取引。BtoB、BtoC、CtoCなど。
23
企業間の電子商取引。
24
企業間で取引のデータを電子的に交換するための仕組み。
25
インターネットとWebブラウザを使ったEDI。専用線やアプリケーションの導入がないため低コスト。
26
企業と消費者の間の電子商取引。ネットショップやオンライントレードなど。
27
消費者同士の取引。企業は取引の場を提供して手数料や広告収益を得る。ネットオークションなど。
28
Googleなどの検索エンジンがインターネット上にあるWebサイトの情報を収集するために利用するプログラム。スパイダーやロボットと呼ばれる。
29
管理するWebサイトを特定のキーワードでGoogleなどの検索エンジンで上位表示させる取り組みのこと。内部SEOと外部SEOがある。
30
Webサイト内のコンテンツを充実させたり、検索してほしいキーワードをWebサイトのタイトル、見出し、本文などに配置するなどして上位表示されることを狙うもの。
31
外部のWebサイトから自分のWebサイトに多くのリンクを集めることで上位表示を狙うもの。
32
外部SEOの基本の考え方で、外部のWebサイトから自分のWebサイトに集まっているリンクの質と量をもとにWebサイトの重要度や人気度などを評価する考え方。
33
検索エンジンマーケティング。目的はより多くのユーザを自社のサイトに訪問させること。SEMの要素にSEOも含まれる。Web広告もSEMの要素。
34
SEOに関するガイドラインに従わずに検索エンジンを騙すような手法を使って検索順位を上げようとするSEO。
35
ガイドラインに従って対策を施すSEO。
36
成約率。Webサイトを訪れたユーザ全体の中で商品購入や会員登録などの成果が得られた割合。
37
主にSNSの投稿に対してユーザがポジティブな行動を取った割合。
38
メールによる広告配信を停止したり、ユーザアカウントを確約したりしたユーザの割合。
39
Webサイト上のあるページから離れるユーザの数の、該当ページの全閲覧数に対する割合。
40
訪れた最初のWebページだけを見て他のページに移動せずにWebサイトから離れるユーザの割合。
41
インターネットにおいて消費者が見たいと思う情報ばかりに接してしまい、それ以外の情報に触れなくなってしまう現象。
42
インターネットを介してアプリケーションなどを利用するシステム形態。ソフトウェアの購入やシステムの開発をする必要がなく初期投資が不要。サービスを組み替えたり処理性能を向上できる。
43
インターネットを介してソフトウェアをサービスとして利用できるようにしたもの。メールソフトなど。
44
アプリケーションを稼働させるためのプラットフォームをインターネットを通じてサービスとして利用できるようにしたもの。プラットフォームはOSやデータベースなど。
45
システムを構成するためのインフラを、インターネットを通じてサービスとして利用できるようにしたもの。インフラはハードウェアそのものを指す。手元にコンピュータがなくても仮想的なコンピュータを利用できる。
46
読み上げる。
47
クラウドサービス類型の1つで、コンテナオーケストレーション(コンテナ:OS上のアプリケーションの動作環境を仮想的に区切る技術の運用、管理を行うこと)をクラウド上で提供するサービス。クラウド上で他のクラウドサービスを提供できるようになる。
48
SaaS、PaaS、IaaS、CaaS。初期投資が必要ない。
49
不特定多数の人にアイデアを提供したりコンテンツを提供したりサービスを実行したりするなどの業務委託をすること。
50
外注していた業務を社内で行うこと。
51
物理的なコンピュータの枠にとらわれずに1台のサーバコンピュータの中で独立した環境を分けて複数の機能を持つサーバを構築する技術。
52
ホストOS型、ハイパーバイザー型、コンテナ技術。
53
VM(Virtual Machine:仮想マシン)
54
ホストOS上で仮想化ソフトウェアを実行してその上にゲストOSを稼働させる仮想化方式。
55
ハードウェア上で直接仮想環境を動作させる仮想化方式。それぞれの仮想環境にメモリやCPUといったリソースを割り当てる。起動に時間がかかる。
56
OS上にコンテナと呼ばれる空間を作成してコンテナごとに異なるOS環境を実現する技術。サーバの起動が速い。
57
複数台のサーバにまたがるコンテナの管理、死活管理、負荷分散を行う機能。
58
PCのCPUやメモリといったハードウェアを高性能化すること。
59
サーバの数を増やしてサーバの処理能力を向上させること。
60
利用者や端末と物理的に近い場所に処理装置を分散配置して、ネットワークの端点でデータ処理を行う技術。
61
自社でシステムを保有する形態。
62
パブリッククラウドとプライベートクラウド。
63
不特定多数のユーザや企業が利用するクラウドサービス。
64
特定の企業が利用するクラウドサービス。さらにホステッド型とオンプレミス型に分けられる。
65
自社でインフラを持たずにクラウドサービス事業者からサービスの提供を受ける形態。
66
自社でインフラを持つ企業内クラウドの形態。
67
企業と一般消費者との取引のB2Cと、機器同士の通信のM2M。
68
顧客情報や販売データといった従来のデータベースに格納することが容易で、整理や検索もしやすいデータ。
69
従来のデータベースには簡単に格納できない形式のデータ。電子メール、画像、動画など。
70
コンピュータに対して大量のデータの中に潜むパターンやルールを発見させて予測や分類などを自動的にできるようにする技術。AIを支える基礎技術の1つ。教師あり学習と教師なし学習がある。
71
あらかじめ正解となるデータをコンピュータに与えて学習させるもの。分類や回帰などのアルゴリズムが代表的。
72
正解となるデータは与えられずコンピュータはデータ構造、特徴を分析してデータの分析や傾向分析を行う。クラスタリングなどが代表的なアルゴリズム。
73
機械学習の手法の1つで、人間の脳を模したニュートラルネットワークの技術をベースとしたもの。
74
インターネット上で、ユーザ同士がコミュニケーションをすることで成り立っているメディア。電子掲示板、ブログなど。
75
持ち運びが可能な板状のコンピュータ。
76
タッチパッドで操作できるコンピュータの機能を備えた携帯電話。
77
従業員が個人で保有するスマホやタブレットを社内に持ち込んで利用すること。
78
スマホやタブレットなどの端末を遠隔操作したり、一元管理する仕組み。
79
MDMからの遠隔操作により操作を制限すること。
80
MDMからの遠隔操作によりデータを消去すること。
81
通貨取引などの台帳を中央で集中管理せずにブロックチェーンのネットワークへ接続している端末全てが台帳を所持する、という分散型データベース技術。暗号化技術を利用している。
82
一意で代替不可能なトークン。ブロックチェーンを基に作られた技術の1つ。
83
Linux、Apache、MySQL、PHPがセットになったオープンソース・ソフトウェア群。Webアプリケーションの開発に適している。
84
仮想現実。
85
Augmented Reality。拡張現実。現実世界に様々な付加情報を表示させる。
86
複合現実。ARが高度化したようなもの。CGを表示させるなど。
87
あらゆるものをインターネットに接続すること。情報を蓄積、分析して活用することが目的。
88
第4次産業革命。
89
パソコン上で人間が行っていた定型業務をソフトウェアロボットが代行する仕組み。
90
定額料金を払うことで一定期間サービスを受けられる課金方式。
91
テキストや音声を通じて自動的に対話を行うプログラム。
92
サイバー空間とフィジカル空間を高度に融合させたシステムにより、経済発展と社会的課題の解決を両立する、人間中心の社会のこと。
93
経済産業省が策定、発表している、DXを推進するときの経営者のあり方や、基盤となるシステムの構築などのポイントがまとめられたもの。デジタルガバナンス・コードと統合して、デジタルガバナンス・コードとして配布されている。
94
読み上げる。
95
2022年のDXレポート2.2(概要)に提示された3つのアクションを実現させるための仕掛け。
96
企業が違法行為やミスやエラーなどが無く適切に管理されていることを監視・保証する仕組み。
97
2006年に制定した金融商品取引法。上場企業に対して内部統制報告書の提出が義務となった。
98
紙媒体で保存しておく必要があった国税関係の帳簿を電子データとして保存することを認めた法律。
99
アクセス権限のない情報システムに不正に侵入する行為を禁止する法律。
100
個人情報を不正に流用したり、ずさんな管理によって流出することを防止するための法律。