問題一覧
1
大量生産形態で採用される原価計算の方法をaという。また、個別原価計算では注文ごとにbを発行する。
総合原価計算、製造指図書
2
原価の集計で、製造直接費は、製造指図書に直接aする。aはかかった費用を直接製品に負担させること。製造間接費は、各製造指図書にbする。bは全体の費用をある基準で各製造指図書に割り振ること。この基準をb基準という。
賦課、配賦
3
製造間接費の合計を直接材料の総消費量で割ることでaを求める。
配賦率
4
総合原価計算では発生原価をa費とそれ以外の原価に分けて計算する。それ以外の原価はb費と呼ばれる。b費は直接労務費と直接経費、製造間接費となる。a費は工程の開始時点で投入することが多いため工程の始点で発生する。加工費は加工の進捗度に比例して発生する。また、bの進捗度によって製品原価を求めるための仕掛品棚卸高が変わる。
直接材料、加工
5
完成品原価の合計を完成品数量で割ることで求められるのは完成品のaである。
単位原価
6
途中 完成品原価の合計を完成品数量で割ることで求められるのは完成品のaである。期末仕掛品の単価を求める方法は3つある。
先入先出法、後入先出法、平均法
7
標準原価計算で、標準原価と実際原価を比較してaを計算する。また、製品1つあたりの標準的な原価のことをbという。
原価差異、原価標準
8
生産が始まってから原価標準を元に標準原価を計算する。標準原価計算では、原価標準に当期に投入したaをかけることで標準原価を計算できる。また、実際原価は実際のbとcをかけることで算出できる。
生産量、単価、消費量
9
標準原価と実際原価を計算したら標準原価差異を計算する。aからbを引くことで計算できる。原価差異が企業の利益に有利に働く場合はc、利益に不利に働く場合はdと呼ばれる。
標準原価、実際原価、有利差異、不利差異
10
差異分析のボックス図を書くとき、数量差異は材料のaによる差異である。標準より材料が多く消費された場合に不利差異となる。価格差異は材料bによる差異である。標準よりも材料bが高い場合不利差異となる。注意点は値に関わらず実際をc側、標準をd側に書くことと、価格差異の方を数量差異よりも優先すること。
消費量、価格、外、内
11
数量差異はa× (b−c)で求められる。
標準単価, 標準消費量, 実際消費量
12
価格差異は(a−b)×cで求められる。
標準価格, 実際価格, 実際消費量
13
直接労務費の差異はaとbに分けて考える。
時間差異、賃率差異
14
時間差異はa×(b−c)で求められる。
標準賃率, 標準時間, 実際時間
15
賃率差異は(a−b)×cで求められる。
標準賃率, 実際賃率, 実際時間
16
製造間接費差異の分析では、a差異、b差異、c差異を計算する。この分析はd(シュラッター・シュラッター法)を利用する。
予算、操業度、能率、公式法変動予算
17
製造間接費の実際発生額と実際直接作業時間に許容された製造間接費予算との差異をa差異という。実際作業時間が基準操業度に達しないときに生じる差異をb差異という。不能率が発生したなどで製造間接費に無駄が生じた場合に発生する差異をc差異という。
予算、操業度、能率
18
直接原価計算は費用をa費とb費に分けて損益構造を明確にするために行う。a費はcに比例して増加する。b費はcに関係なく発生する。
変動、固定、生産量
19
予算編成を行う際に、原価計算制度以外に特殊の原価の調査が必要。ひとたび投資してしまうと再び回収することが出来ない原価のa原価(サンクコスト)、特定の意思決定によって生じる原価の増減額のb原価、資源を他の用途に利用した場合に得られるであろうと予測される利益のc原価、自己資本利子など管理会計で原価として扱う原価のd原価がある。
埋没、差額、機会、付加
20
製品を製造するのにかかった全ての製造原価を用いて製品原価を計算する方法を、aという。これに対して、製造原価のうち変動費(変動製造原価)を用いて製品原価を計算する方法を、bという。また、bの営業利益をaの営業利益に修正する手続をcという。
全部原価計算、直接原価計算、固定費調整
21
生産活動と販売活動でかかった全ての費用で、製造原価と販売費及び一般管理費を合計したものをaという。
総原価
22
標準原価計算の手順は、製品を生産する前にa、次に生産した結果b、
原価標準を設定する, 標準原価
23
直接材料費差異には2つの差異がある。
数量差異、価格差異
24
三分法の決算整理仕訳によって仕入勘定がaを表すように、繰越商品がbを表すように調整する必要がある。そのため、前期の繰越商品をc勘定に加算して期末の商品を当期のc勘定から差し引く。
売上原価、期末在庫、仕入
25
貸倒引当金繰入額はa、貸倒引当金戻入益はbとして処理される。また、貸倒引当金はcとして処理される。
費用、収益、負債
26
仕入勘定はaである。また、繰越商品はbである。
費用、資産
27
当期に発生した売掛金などの債権が貸倒れになるとaの費用として処理する。
当期
28
減価償却のa法では貸借対照表で、資産は所得原価で表示され減価償却累計額がマイナスで表示される。
間接
29
減価償却累計額はaである。
負債
30
損益勘定から損益計算書に記入する際は、売上はaに、仕入はbとして表示する。また、繰越利益剰余金はcと表示する。
売上高、売上原価、当期純利益
31
企業外部のステークホルダーが行う経営分析をa分析といい、企業内部で経営に役立てるための経営分析をb分析という。
外部、内部
32
経営分析の指標は企業が利益をあげる能力を分析するa性分析、企業の財務的な安定性を分析するa性分析、投入したインプット(経営資源)に対するアウトプットの効率を分析するc性分析、企業を時系列で見てどれくらい成長したか分析するd性分析がある。
収益、安全、生産、成長
33
資本利益率＝a(損益計算書から取得)÷b(貸借対照表から取得)である。
利益、資本
34
総資本経常利益率＝a÷bである。100を掛けて%で表示する。
経常利益、総資本
35
総資本事業利益率＝a÷bである。aは損益計算書ではなく計算で求める必要がある。米国ではcと呼ぶ。
事業利益、総資本、ROA
36
総資本事業利益率を求めるための事業利益の出し方は、事業利益＝a+b利息・c+d利息である。
営業利益、受取、配当金、有価証券
37
経営資本営業利益率＝a÷bである。bは計算で求める。
営業利益、経営資本
38
経営資本営業利益率を求めるための経営資本の求め方は、経営資本＝a−b−投資その他の資産−cである。経営資本営業利益率は本業で使用されている資産から生み出される賭けを表す。
総資産、建設仮勘定、繰延資産
39
自己資本利益率＝a÷bである。また、自己資本は貸借対照表の純資産の部から新株予約権と非支配株主持分を除いたものになる。自己資本利益率は米国ではcと呼ぶ。
当期純利益、自己資本、ROE
40
資本利益率を高めるにはaとbを高める。
売上高利益率、資本回転率
41
資本利益率
＝a/資本
＝b/売上高×c/資本
＝売上高利益率×資本回転率
利益、利益、売上高
42
自己資本利益率
＝a/自己資本
＝b/売上高×c/純資本×d/自己資本
＝売上高当期純利益率×総資産回転率×財務レバレッジ
当期純利益、当期純利益、売上高、総資本
43
売上高利益率＝a÷bである。
利益、売上高
44
売上高総利益率＝a÷bであり、粗利益率と呼ばれる。aは売上高から売上原価を引いたものであるため、この指標を改善するには価値を高めて販売価格を上げるか、仕入、製造原価を引き下げる。また、低ければ競争力が低いか、仕入、製造原価が高いなどの原因がある。
売上総利益、売上高
45
売上高営業利益率＝a÷bである。本業による利益率を表す。aは売上総利益から販管費を引いたものであるため、低い場合販管費が大きいということになる。
営業利益、売上高
46
売上高経常利益率＝a÷bである。これは財務活動を含めた経営活動全般による利益率である。aは営業利益に財務活動による利息の受け払いを含めた利益であるので、低ければ支払利息などの金融費用が大きいことになる。
経常利益、売上高
47
売上高当期純利益率＝a÷bである。これは特別損失や特別利益の税金の支払いを終えた最終的な利益率を表す。固定資産売却損などの特別損失が発生すると低くなる。
当期純利益、売上高
48
売上高売上原価率＝a÷bで、売上高総利益率と合計すると100%になるため、高いと売上高総利益率が低くなる。
売上原価、売上高
49
売上高販管費比率＝a÷bである。大きい場合人件費や広告宣伝費、減価償却費などの販管費が膨らんでいることになる。
販売費及び一般管理費、売上高
50
売上高人件費比率＝a÷bである。aは損益計算書の給与、賞与だけでなく福利厚生費や法定福利費などを集計する。製造業では損益計算書ではなく製造原価報告書の労務費に含まれる。
人件費、売上高
51
資本回転率＝a÷bである。効率性分析ともいう。
売上高、資本
52
総資本回転率＝a÷bである。低い場合は在庫や売上債権などの流動資産が多いか、建物や設備などの固定資産が多い。
売上高、総資本
53
経営資本回転率＝a÷bである。本業で使用されている資産の回転率で、aは総資産から建設仮勘定、投資その他の資産、繰延資産を引いたものである。
売上高、経営資本
54
売上債権回転率＝a÷bである。高いほど売上債権の回収速度が早い。
売上高、売上債権
55
棚卸資産回転率＝a÷bである。商品在庫などが消化する速度を表す。低いと在庫が多くなっている。
売上高、棚卸資産
56
固定資産回転率＝a÷bである。低い場合は固定資産が多いということ、つまり建物や設備などの投資に対して売上が低い。
売上高、固定資産
57
有形固定資産回転率＝a÷bである。建設仮勘定を除いて計算するときもある。
売上高、有形固定資産
58
回転期間
＝a/売上×365日
＝365日/b
資産が1回転する期間を表す。売上債権回転率が4回の場合は1÷4×365日で約91日で売上債権を回収できる。月数で表す時は12カ月を掛ける。値が小さい方が良い。
資産、資本回転率
59
買入債務回転率はa÷bである。仕入の際の買掛金と支払手形の支払の速度を表す。適度に遅いほうがキャッシュフローに良い影響を与える。
売上高、買入債務
60
ROE＝ ( ROA + ( ROA − i ) × D/E ) × ( 1−t )
D:a E:b D/E:c i:d t:e
これはROAが有利子負債利子率を超えると負債を増やして負債比率を上昇させることでROEが上昇することを示す。
他人資本、自己資本、負債比率、負債利子率、実効法人税率
61
安全性分析は大きく分けてa安全性、b安全性、cがある。
短期、長期、資本構成
62
短期安全性の指標は、1年以内に返済する必要がある流動負債と、1年以内に現金化される流動資産の比率を表したa比率と、より短期に回収できる当座資産と、流動負債の比率を見るb比率がある。
流動、当座
63
安全性分析の短期安全性で、流動比率＝a÷bである。1年以内に返済する必要があるbと、1年以内に現金化されるaの比率を表す。少なくとも100%以上である必要がある。200%以上が望ましい。
流動資産、流動負債
64
安全性分析の短期安全性で、当座比率＝a÷bである。aは流動資産の中から棚卸資産を除いた現金・預金、受取手形、売掛金、有価証券などを合計したもの。また、受取手形、売掛金は貸倒引当金を控除した後の金額を使用する。100%以上が望ましい。
当座資産、流動負債
65
安全性分析の長期安全性で、固定資産は返済義務のないaか、bなどの固定負債で賄う方が安全である。
自己資本、長期借入金
66
安全性分析の長期安全性の指標には、固定資産と返済義務のない自己資本の比率であるaと、自己資本だけでなく固定負債を含めて計算したbがある。
固定比率、固定長期適合率
67
安全性分析の長期安全性で、固定比率＝a÷bである。100%以上の場合aがbで賄われていない状態。100%以下が理想的。
固定資産、自己資本
68
安全性分析の長期安全性で、固定長期適合率＝a ÷ (b + c)である。100%以下が理想的。超えていると固定資産への投資がbとcによる調達だけでなく流動負債でも調達されている。
固定資産、自己資本、固定負債
69
安全性分析の長期安全性で、企業の借入金等の利息の支払能力を測るための指標がa・b・cで、営業利益と受取利息・配当金といった年間の事業利益が支払利息・割引料といった金融費用の何倍であるかを示す。
(営業利益+受取利息・配当金)÷支払利息・割引料である。この倍率が1の場合、受取利息・配当金がないとすると営業利益と支払利息・割引料が等しいことになる。この場合、1を上回っていると借入金の支払利息を払う余裕があるといえる。
インタレスト、カバレッジ、レシオ
70
資本構成の分析で、自己資本比率＝a÷bである。高い方が安全性が高い。適切な水準を維持していることが重要。
自己資本、総資本
71
資本構成の分析で、負債比率＝a÷bである。低い方が良い。自己資本比率と連動していて片方が高くなるともう片方は低くなる。
負債、自己資本
72
生産性分析で、付加価値の求め方の1つとしてa−bである。bは他の企業が生み出した付加価値。
売上高、外部購入費用
73
生産性分析で、付加価値の求め方の2つ目はa利益+b費+c料+d費用+e費+fである。d費用は支払利息から受取利息・配当金を引いたもの。
経常、人件、賃借、純金利、減価償却、租税公課
74
生産性分析で、労働生産性＝a÷b数である。分解すると労働生産性
＝a/b数
＝a/売上高 × 売上高/b数
＝付加価値率×a1人あたりの売上高
付加価値率は売上高に占める付加価値の割合で商品の競争力が高いと高くなる。
付加価値、従業員
75
利益がちょうど0になる販売量の地点をaという。
損益分岐点
76
損益分岐点分析では費用をa費とb費に分解する。損益分岐点図表で分析する。
変動、固定
77
損益分岐点分析で、原点から右上に増加する売上高を表す線をa線、横軸と平行な固定費を表すb線、売上に比例して増加して出発点がb線のc線がある。c線はd線ともいう。
売上高、固定費、変動費、総原価
78
損益分岐点図表で、a線とb線(変動費線)が交わるところが損益分岐点となる。
売上高、総原価
79
損益分岐点分析で、費用分解の方法には、勘定科目別に変動費と固定費を分類するa法、最も高い売上と最も低い売上の間の費用の変化から変動費と固定費を算出するb法、数学的な方法で固定費と変動費率を求めるc法がある。
勘定科目、高低点、最小自乗
80
損益分岐点の計算で、変動費率は売上が1増えたときの変動費の増加額で変動費線の傾きである。変動費率に売上高を掛けるとbになる。ここで利益＝a−b−cとなることに注目する。変換するとa＝c+利益/1−変動費率。
売上高、変動費、固定費
81
損益分岐点分析でちょうど利益が0になる売上高をaといい、固定費/1−変動費率である。1−変動費率はbと呼ぶ。固定費を限界利益によって全て回収できる売上高を求める式である。
損益分岐点売上高、限界利益率
82
損益分岐点比率＝a÷bである。大きいと売上が低下したときにすぐに赤字になる可能性がある。
損益分岐点売上高、実際売上高
83
損益分岐点分析で、安全余裕性＝(a−b)÷aである。また、1−損益分岐点比率でもできる。
実際売上高、損益分岐点売上高
84
セグメント別損益分析で、売上から変動費を引いた限界利益が計算される。限界利益から個別固定費を引いた後の利益はaとなる。また、aから共通固定費を引くとbになる。
貢献利益、営業利益
85
一定の契約に従い、継続して役務の提供を受ける場合に、すでに提供された役務に対していまだその対価の支払いがなされていないものは、aという。
未払費用
86
金銭債権が貸倒懸念債権に該当する場合は、a法とb、c法(ひらがななし)を用いて、貸倒見積高を算定しなければならない。
財務内容評価、キャッシュ、フロー見積
87
aとは、本業以外の例えば備品などを売却した際の収入で受け取っていないもののことで、本業の売上で受け取っていないものは、bとなる。
未収入金、売掛金
88
有形固定資産となる物品を購入し、その対価の支払いがなされていない場合に計上される勘定科目は、a金である。
未払
89
貸倒見積について、債権の区分に応じて、a法、財務内容評価法、キャッシュ・フロー見積法を用いて貸倒見積高を求める。
貸倒実績率
90
その他有価証券に該当する株式は、貸借対照表上、aに属する資産として表示する。
投資その他の資産
91
満期保有目的の債券に適用する償却原価法とは、債券を債券金額より低い価額または高い価額で取得した場合において、aが金利の調整と認められる場合に、aを償還期に至るまで毎期一定の方法で債券金額に加減する方法をいう。
所得原価
92
株式会社の資本金の額は、株主となる者が当該株式会社に対して払込みまたは給付をした財産の額とする。ただし、払込みまたは給付をした額の2分の1を超えない額は、資本金とせずにaとすることができる。
資本準備金
93
企業が従業員に対して提供する保険などのうち、法律で定められているものの費用をaという。
法定福利費
94
従業員の給与の発生について、従業員の通勤定期代の事業主負担額はa費である。
福利厚生
95
従業員の給与の発生について、住宅手当はa費に入る。
福利厚生
96
aが売掛金と短期貸付金に対して計上される場合、資産の控除項目として、一括して記載することができる。
貸倒引当金
97
中古不動産を販売する業者が販売用に保有している土地および建物は、aとして表示する。
棚卸資産
98
「aに関する指針」は、中小企業が、計算書類の作成に当たり、拠ることが望ましい会計処理や注記等を示すものである。ガイドラインに過ぎず法的強制力は持っていない。
中小企業の会計
99
貸借対照表で、その他の流動資産に入るのは
前払費用, 未収収益
100
貸借対照表で、その他の流動負債に入るのは
前受収益, 未払費用
経営法務2自己採点
経営法務2自己採点
70問 • 7ヶ月前経営法務1自己採点
経営法務1自己採点
100問 • 7ヶ月前経済学・経営政策4R6自己採点
経済学・経営政策4R6自己採点
22問 • 8ヶ月前経済学・経営政策3自己採点
経済学・経営政策3自己採点
26問 • 8ヶ月前経済学・経済政策2自己採点
経済学・経済政策2自己採点
100問 • 8ヶ月前経済学・経済政策1自己採点
経済学・経済政策1自己採点
100問 • 8ヶ月前経営情報システムR6自己採点
経営情報システムR6自己採点
52問 • 9ヶ月前経営情報システム6自己採点
経営情報システム6自己採点
23問 • 8ヶ月前経営情報システム5自己採点
経営情報システム5自己採点
100問 • 8ヶ月前経営情報システム4自己採点
経営情報システム4自己採点
100問 • 8ヶ月前経営情報システム3自己採点
経営情報システム3自己採点
100問 • 9ヶ月前経営情報システム2自己採点
経営情報システム2自己採点
100問 • 9ヶ月前経営情報システム1自己採点
経営情報システム1自己採点
100問 • 9ヶ月前運営管理5
運営管理5
8問 • 9ヶ月前運営管理4
運営管理4
100問 • 10ヶ月前運営管理3
運営管理3
100問 • 10ヶ月前運営管理2
運営管理2
100問 • 10ヶ月前運営管理1
運営管理1
100問 • 10ヶ月前企業経営理論1(R6 一次)
企業経営理論1(R6 一次)
100問 • 1年前企業経営理論2(R6 一次+本)
企業経営理論2(R6 一次+本)
100問 • 1年前企業経営理論3(本)
企業経営理論3(本)
100問 • 1年前企業経営理論4(本)
企業経営理論4(本)
55問 • 1年前財務会計1(本)
財務会計1(本)
100問 • 1年前財務会計2(本)
財務会計2(本)
100問 • 1年前財務会計4(R6一次+本)
財務会計4(R6一次+本)
14問 • 11ヶ月前ファイナンス
ファイナンス
77問 • 11ヶ月前財務会計 仕訳
財務会計 仕訳
65問 • 11ヶ月前財務会計 計算
財務会計 計算
11問 • 11ヶ月前問題一覧
1
大量生産形態で採用される原価計算の方法をaという。また、個別原価計算では注文ごとにbを発行する。
総合原価計算、製造指図書
2
原価の集計で、製造直接費は、製造指図書に直接aする。aはかかった費用を直接製品に負担させること。製造間接費は、各製造指図書にbする。bは全体の費用をある基準で各製造指図書に割り振ること。この基準をb基準という。
賦課、配賦
3
製造間接費の合計を直接材料の総消費量で割ることでaを求める。
配賦率
4
総合原価計算では発生原価をa費とそれ以外の原価に分けて計算する。それ以外の原価はb費と呼ばれる。b費は直接労務費と直接経費、製造間接費となる。a費は工程の開始時点で投入することが多いため工程の始点で発生する。加工費は加工の進捗度に比例して発生する。また、bの進捗度によって製品原価を求めるための仕掛品棚卸高が変わる。
直接材料、加工
5
完成品原価の合計を完成品数量で割ることで求められるのは完成品のaである。
単位原価
6
途中 完成品原価の合計を完成品数量で割ることで求められるのは完成品のaである。期末仕掛品の単価を求める方法は3つある。
先入先出法、後入先出法、平均法
7
標準原価計算で、標準原価と実際原価を比較してaを計算する。また、製品1つあたりの標準的な原価のことをbという。
原価差異、原価標準
8
生産が始まってから原価標準を元に標準原価を計算する。標準原価計算では、原価標準に当期に投入したaをかけることで標準原価を計算できる。また、実際原価は実際のbとcをかけることで算出できる。
生産量、単価、消費量
9
標準原価と実際原価を計算したら標準原価差異を計算する。aからbを引くことで計算できる。原価差異が企業の利益に有利に働く場合はc、利益に不利に働く場合はdと呼ばれる。
標準原価、実際原価、有利差異、不利差異
10
差異分析のボックス図を書くとき、数量差異は材料のaによる差異である。標準より材料が多く消費された場合に不利差異となる。価格差異は材料bによる差異である。標準よりも材料bが高い場合不利差異となる。注意点は値に関わらず実際をc側、標準をd側に書くことと、価格差異の方を数量差異よりも優先すること。
消費量、価格、外、内
11
数量差異はa× (b−c)で求められる。
標準単価, 標準消費量, 実際消費量
12
価格差異は(a−b)×cで求められる。
標準価格, 実際価格, 実際消費量
13
直接労務費の差異はaとbに分けて考える。
時間差異、賃率差異
14
時間差異はa×(b−c)で求められる。
標準賃率, 標準時間, 実際時間
15
賃率差異は(a−b)×cで求められる。
標準賃率, 実際賃率, 実際時間
16
製造間接費差異の分析では、a差異、b差異、c差異を計算する。この分析はd(シュラッター・シュラッター法)を利用する。
予算、操業度、能率、公式法変動予算
17
製造間接費の実際発生額と実際直接作業時間に許容された製造間接費予算との差異をa差異という。実際作業時間が基準操業度に達しないときに生じる差異をb差異という。不能率が発生したなどで製造間接費に無駄が生じた場合に発生する差異をc差異という。
予算、操業度、能率
18
直接原価計算は費用をa費とb費に分けて損益構造を明確にするために行う。a費はcに比例して増加する。b費はcに関係なく発生する。
変動、固定、生産量
19
予算編成を行う際に、原価計算制度以外に特殊の原価の調査が必要。ひとたび投資してしまうと再び回収することが出来ない原価のa原価(サンクコスト)、特定の意思決定によって生じる原価の増減額のb原価、資源を他の用途に利用した場合に得られるであろうと予測される利益のc原価、自己資本利子など管理会計で原価として扱う原価のd原価がある。
埋没、差額、機会、付加
20
製品を製造するのにかかった全ての製造原価を用いて製品原価を計算する方法を、aという。これに対して、製造原価のうち変動費(変動製造原価)を用いて製品原価を計算する方法を、bという。また、bの営業利益をaの営業利益に修正する手続をcという。
全部原価計算、直接原価計算、固定費調整
21
生産活動と販売活動でかかった全ての費用で、製造原価と販売費及び一般管理費を合計したものをaという。
総原価
22
標準原価計算の手順は、製品を生産する前にa、次に生産した結果b、
原価標準を設定する, 標準原価
23
直接材料費差異には2つの差異がある。
数量差異、価格差異
24
三分法の決算整理仕訳によって仕入勘定がaを表すように、繰越商品がbを表すように調整する必要がある。そのため、前期の繰越商品をc勘定に加算して期末の商品を当期のc勘定から差し引く。
売上原価、期末在庫、仕入
25
貸倒引当金繰入額はa、貸倒引当金戻入益はbとして処理される。また、貸倒引当金はcとして処理される。
費用、収益、負債
26
仕入勘定はaである。また、繰越商品はbである。
費用、資産
27
当期に発生した売掛金などの債権が貸倒れになるとaの費用として処理する。
当期
28
減価償却のa法では貸借対照表で、資産は所得原価で表示され減価償却累計額がマイナスで表示される。
間接
29
減価償却累計額はaである。
負債
30
損益勘定から損益計算書に記入する際は、売上はaに、仕入はbとして表示する。また、繰越利益剰余金はcと表示する。
売上高、売上原価、当期純利益
31
企業外部のステークホルダーが行う経営分析をa分析といい、企業内部で経営に役立てるための経営分析をb分析という。
外部、内部
32
経営分析の指標は企業が利益をあげる能力を分析するa性分析、企業の財務的な安定性を分析するa性分析、投入したインプット(経営資源)に対するアウトプットの効率を分析するc性分析、企業を時系列で見てどれくらい成長したか分析するd性分析がある。
収益、安全、生産、成長
33
資本利益率＝a(損益計算書から取得)÷b(貸借対照表から取得)である。
利益、資本
34
総資本経常利益率＝a÷bである。100を掛けて%で表示する。
経常利益、総資本
35
総資本事業利益率＝a÷bである。aは損益計算書ではなく計算で求める必要がある。米国ではcと呼ぶ。
事業利益、総資本、ROA
36
総資本事業利益率を求めるための事業利益の出し方は、事業利益＝a+b利息・c+d利息である。
営業利益、受取、配当金、有価証券
37
経営資本営業利益率＝a÷bである。bは計算で求める。
営業利益、経営資本
38
経営資本営業利益率を求めるための経営資本の求め方は、経営資本＝a−b−投資その他の資産−cである。経営資本営業利益率は本業で使用されている資産から生み出される賭けを表す。
総資産、建設仮勘定、繰延資産
39
自己資本利益率＝a÷bである。また、自己資本は貸借対照表の純資産の部から新株予約権と非支配株主持分を除いたものになる。自己資本利益率は米国ではcと呼ぶ。
当期純利益、自己資本、ROE
40
資本利益率を高めるにはaとbを高める。
売上高利益率、資本回転率
41
資本利益率
＝a/資本
＝b/売上高×c/資本
＝売上高利益率×資本回転率
利益、利益、売上高
42
自己資本利益率
＝a/自己資本
＝b/売上高×c/純資本×d/自己資本
＝売上高当期純利益率×総資産回転率×財務レバレッジ
当期純利益、当期純利益、売上高、総資本
43
売上高利益率＝a÷bである。
利益、売上高
44
売上高総利益率＝a÷bであり、粗利益率と呼ばれる。aは売上高から売上原価を引いたものであるため、この指標を改善するには価値を高めて販売価格を上げるか、仕入、製造原価を引き下げる。また、低ければ競争力が低いか、仕入、製造原価が高いなどの原因がある。
売上総利益、売上高
45
売上高営業利益率＝a÷bである。本業による利益率を表す。aは売上総利益から販管費を引いたものであるため、低い場合販管費が大きいということになる。
営業利益、売上高
46
売上高経常利益率＝a÷bである。これは財務活動を含めた経営活動全般による利益率である。aは営業利益に財務活動による利息の受け払いを含めた利益であるので、低ければ支払利息などの金融費用が大きいことになる。
経常利益、売上高
47
売上高当期純利益率＝a÷bである。これは特別損失や特別利益の税金の支払いを終えた最終的な利益率を表す。固定資産売却損などの特別損失が発生すると低くなる。
当期純利益、売上高
48
売上高売上原価率＝a÷bで、売上高総利益率と合計すると100%になるため、高いと売上高総利益率が低くなる。
売上原価、売上高
49
売上高販管費比率＝a÷bである。大きい場合人件費や広告宣伝費、減価償却費などの販管費が膨らんでいることになる。
販売費及び一般管理費、売上高
50
売上高人件費比率＝a÷bである。aは損益計算書の給与、賞与だけでなく福利厚生費や法定福利費などを集計する。製造業では損益計算書ではなく製造原価報告書の労務費に含まれる。
人件費、売上高
51
資本回転率＝a÷bである。効率性分析ともいう。
売上高、資本
52
総資本回転率＝a÷bである。低い場合は在庫や売上債権などの流動資産が多いか、建物や設備などの固定資産が多い。
売上高、総資本
53
経営資本回転率＝a÷bである。本業で使用されている資産の回転率で、aは総資産から建設仮勘定、投資その他の資産、繰延資産を引いたものである。
売上高、経営資本
54
売上債権回転率＝a÷bである。高いほど売上債権の回収速度が早い。
売上高、売上債権
55
棚卸資産回転率＝a÷bである。商品在庫などが消化する速度を表す。低いと在庫が多くなっている。
売上高、棚卸資産
56
固定資産回転率＝a÷bである。低い場合は固定資産が多いということ、つまり建物や設備などの投資に対して売上が低い。
売上高、固定資産
57
有形固定資産回転率＝a÷bである。建設仮勘定を除いて計算するときもある。
売上高、有形固定資産
58
回転期間
＝a/売上×365日
＝365日/b
資産が1回転する期間を表す。売上債権回転率が4回の場合は1÷4×365日で約91日で売上債権を回収できる。月数で表す時は12カ月を掛ける。値が小さい方が良い。
資産、資本回転率
59
買入債務回転率はa÷bである。仕入の際の買掛金と支払手形の支払の速度を表す。適度に遅いほうがキャッシュフローに良い影響を与える。
売上高、買入債務
60
ROE＝ ( ROA + ( ROA − i ) × D/E ) × ( 1−t )
D:a E:b D/E:c i:d t:e
これはROAが有利子負債利子率を超えると負債を増やして負債比率を上昇させることでROEが上昇することを示す。
他人資本、自己資本、負債比率、負債利子率、実効法人税率
61
安全性分析は大きく分けてa安全性、b安全性、cがある。
短期、長期、資本構成
62
短期安全性の指標は、1年以内に返済する必要がある流動負債と、1年以内に現金化される流動資産の比率を表したa比率と、より短期に回収できる当座資産と、流動負債の比率を見るb比率がある。
流動、当座
63
安全性分析の短期安全性で、流動比率＝a÷bである。1年以内に返済する必要があるbと、1年以内に現金化されるaの比率を表す。少なくとも100%以上である必要がある。200%以上が望ましい。
流動資産、流動負債
64
安全性分析の短期安全性で、当座比率＝a÷bである。aは流動資産の中から棚卸資産を除いた現金・預金、受取手形、売掛金、有価証券などを合計したもの。また、受取手形、売掛金は貸倒引当金を控除した後の金額を使用する。100%以上が望ましい。
当座資産、流動負債
65
安全性分析の長期安全性で、固定資産は返済義務のないaか、bなどの固定負債で賄う方が安全である。
自己資本、長期借入金
66
安全性分析の長期安全性の指標には、固定資産と返済義務のない自己資本の比率であるaと、自己資本だけでなく固定負債を含めて計算したbがある。
固定比率、固定長期適合率
67
安全性分析の長期安全性で、固定比率＝a÷bである。100%以上の場合aがbで賄われていない状態。100%以下が理想的。
固定資産、自己資本
68
安全性分析の長期安全性で、固定長期適合率＝a ÷ (b + c)である。100%以下が理想的。超えていると固定資産への投資がbとcによる調達だけでなく流動負債でも調達されている。
固定資産、自己資本、固定負債
69
安全性分析の長期安全性で、企業の借入金等の利息の支払能力を測るための指標がa・b・cで、営業利益と受取利息・配当金といった年間の事業利益が支払利息・割引料といった金融費用の何倍であるかを示す。
(営業利益+受取利息・配当金)÷支払利息・割引料である。この倍率が1の場合、受取利息・配当金がないとすると営業利益と支払利息・割引料が等しいことになる。この場合、1を上回っていると借入金の支払利息を払う余裕があるといえる。
インタレスト、カバレッジ、レシオ
70
資本構成の分析で、自己資本比率＝a÷bである。高い方が安全性が高い。適切な水準を維持していることが重要。
自己資本、総資本
71
資本構成の分析で、負債比率＝a÷bである。低い方が良い。自己資本比率と連動していて片方が高くなるともう片方は低くなる。
負債、自己資本
72
生産性分析で、付加価値の求め方の1つとしてa−bである。bは他の企業が生み出した付加価値。
売上高、外部購入費用
73
生産性分析で、付加価値の求め方の2つ目はa利益+b費+c料+d費用+e費+fである。d費用は支払利息から受取利息・配当金を引いたもの。
経常、人件、賃借、純金利、減価償却、租税公課
74
生産性分析で、労働生産性＝a÷b数である。分解すると労働生産性
＝a/b数
＝a/売上高 × 売上高/b数
＝付加価値率×a1人あたりの売上高
付加価値率は売上高に占める付加価値の割合で商品の競争力が高いと高くなる。
付加価値、従業員
75
利益がちょうど0になる販売量の地点をaという。
損益分岐点
76
損益分岐点分析では費用をa費とb費に分解する。損益分岐点図表で分析する。
変動、固定
77
損益分岐点分析で、原点から右上に増加する売上高を表す線をa線、横軸と平行な固定費を表すb線、売上に比例して増加して出発点がb線のc線がある。c線はd線ともいう。
売上高、固定費、変動費、総原価
78
損益分岐点図表で、a線とb線(変動費線)が交わるところが損益分岐点となる。
売上高、総原価
79
損益分岐点分析で、費用分解の方法には、勘定科目別に変動費と固定費を分類するa法、最も高い売上と最も低い売上の間の費用の変化から変動費と固定費を算出するb法、数学的な方法で固定費と変動費率を求めるc法がある。
勘定科目、高低点、最小自乗
80
損益分岐点の計算で、変動費率は売上が1増えたときの変動費の増加額で変動費線の傾きである。変動費率に売上高を掛けるとbになる。ここで利益＝a−b−cとなることに注目する。変換するとa＝c+利益/1−変動費率。
売上高、変動費、固定費
81
損益分岐点分析でちょうど利益が0になる売上高をaといい、固定費/1−変動費率である。1−変動費率はbと呼ぶ。固定費を限界利益によって全て回収できる売上高を求める式である。
損益分岐点売上高、限界利益率
82
損益分岐点比率＝a÷bである。大きいと売上が低下したときにすぐに赤字になる可能性がある。
損益分岐点売上高、実際売上高
83
損益分岐点分析で、安全余裕性＝(a−b)÷aである。また、1−損益分岐点比率でもできる。
実際売上高、損益分岐点売上高
84
セグメント別損益分析で、売上から変動費を引いた限界利益が計算される。限界利益から個別固定費を引いた後の利益はaとなる。また、aから共通固定費を引くとbになる。
貢献利益、営業利益
85
一定の契約に従い、継続して役務の提供を受ける場合に、すでに提供された役務に対していまだその対価の支払いがなされていないものは、aという。
未払費用
86
金銭債権が貸倒懸念債権に該当する場合は、a法とb、c法(ひらがななし)を用いて、貸倒見積高を算定しなければならない。
財務内容評価、キャッシュ、フロー見積
87
aとは、本業以外の例えば備品などを売却した際の収入で受け取っていないもののことで、本業の売上で受け取っていないものは、bとなる。
未収入金、売掛金
88
有形固定資産となる物品を購入し、その対価の支払いがなされていない場合に計上される勘定科目は、a金である。
未払
89
貸倒見積について、債権の区分に応じて、a法、財務内容評価法、キャッシュ・フロー見積法を用いて貸倒見積高を求める。
貸倒実績率
90
その他有価証券に該当する株式は、貸借対照表上、aに属する資産として表示する。
投資その他の資産
91
満期保有目的の債券に適用する償却原価法とは、債券を債券金額より低い価額または高い価額で取得した場合において、aが金利の調整と認められる場合に、aを償還期に至るまで毎期一定の方法で債券金額に加減する方法をいう。
所得原価
92
株式会社の資本金の額は、株主となる者が当該株式会社に対して払込みまたは給付をした財産の額とする。ただし、払込みまたは給付をした額の2分の1を超えない額は、資本金とせずにaとすることができる。
資本準備金
93
企業が従業員に対して提供する保険などのうち、法律で定められているものの費用をaという。
法定福利費
94
従業員の給与の発生について、従業員の通勤定期代の事業主負担額はa費である。
福利厚生
95
従業員の給与の発生について、住宅手当はa費に入る。
福利厚生
96
aが売掛金と短期貸付金に対して計上される場合、資産の控除項目として、一括して記載することができる。
貸倒引当金
97
中古不動産を販売する業者が販売用に保有している土地および建物は、aとして表示する。
棚卸資産
98
「aに関する指針」は、中小企業が、計算書類の作成に当たり、拠ることが望ましい会計処理や注記等を示すものである。ガイドラインに過ぎず法的強制力は持っていない。
中小企業の会計
99
貸借対照表で、その他の流動資産に入るのは
前払費用, 未収収益
100
貸借対照表で、その他の流動負債に入るのは
前受収益, 未払費用