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不動産設計 計算問題
  • クマ

  • 問題数 9 • 9/23/2023

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    問題一覧

  • 1

    対象土地について、建築可能な建築物の容積率の対象となる延べ面積の上限として、正しいものはどれか。

    2,580㎡

  • 2

    対象土地に耐火建築物を建築する場合、建蔽率の制限に基づく建築面積の上限として、正しいものはどれか。

    576㎡

  • 3

    甲土地と乙土地を一体的に利用する場合、建築可能な建築物の容積率の対象となる延べ面積の上限として、正しいものはどれか。

    2,394㎡

  • 4

    甲土地と乙土地を一つの敷地として耐火建築物を建築する場合、建蔽率の制限に基づく建築面積の上限として、正しいものはどれか。

    560㎡

  • 5

    甲土地を敷地として建築物を建築する場合、容積率の制限に基づく延べ面積の最高限度として、正しいものはどれか。 <参考式> Wa=((12-Wr)×(70-L))÷ 70 Wa:前面道路幅員に加算される数値(m) Wr:前面道路の幅員(m) L :特定道路から敷地までの延長距離(m)

    2,440㎡

  • 6

    甲土地を敷地として準耐火建築物を建築する場合、建蔽率の制限に基づく建築面積の上限として、正しいものはどれか。

    650㎡

  • 7

    TY建物の存在を前提として、連たん建築物設計制度の適用を受け、甲土地と乙土地を一体的に利用する場合、甲土地に建築可能な建築物の容積率の対象となる延べ面積の上限として、正しいものはどれか。

    4,180㎡

  • 8

    連たん建築物設計制度の適用を受け、甲土地と乙土地を一体的に利用する場合、甲土地に建築可能な建築物の建築面積の上限として、正しいものはどれか。

    960㎡

  • 9

    連たん建築物設計制度の適用を受けずに、甲土地、乙土地をそれぞれ単独の敷地として、建 築物を建築する場合(乙土地は建替え)の容積率および建蔽率に関する次の記述のうち、誤 っているものはどれか。なお、計算結果は小数点以下第3位を四捨五入し、整数の百分率(%)とする。

    甲土地に耐火建築物を建築する場合、容積率の限度は400%である。

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