ハザード：危険性・有害性そのもの。被害をもたらすかはわからないがその可能性があるもの リスク：危険性・有害性による被害が起こる確率とその重篤性 ハザードには以下のような例があります。 爆発物、引火物、有害物質、はさまれ、巻き込まれが起こりうる機械・設備

以下の手順で行います。

　「安全データシート」Safety　Date　Sheetのことです。事業者が化学物質及び化学物質を含んだ製品を他の事業者に譲渡・提供する際に交付する化学物質の危険有害性情報を記載した文書です。

　(Global　Harmonized　System)　は化学物質の有害性を分類する世界統一のルールです。 有害性分類は ①物理化学的危険性、 ②人の健康への影響、 ③生活環境への影響 の３つに分類されます さらに詳細な分類を９種類のピクトグラムを用いて表示されます。

負傷または疾病の重篤度と発生頻度を評価して見積もります。

コントロール・バンディング,CREATE-SIMPLE (いずれも作業環境測定をせずデータ入力のみでリスクを見積もりすることができる.) ・コントロール・バンディング ①GHS区分、②使用量、③液/個体区別を入力することで化学物質の簡易なリスクアセスメントが可能。 デメリット：実際よりも過剰にリスクを評価してしまう傾向がある。　(化学物質の専門的な知識が必要)。 ・CREATE-SIMPLE ①揮発性、②取扱量、③含有率、④飛散性、⑤換気状況、⑥ばく露時間、頻度などコントロール・バンディングより詳細な情報を記入することでより詳細なリスクアセスメントが可能。吸入リスクだけでなく、経皮吸収リスクのレベルを評価することができ、各パラメータ（頻度など）を操作することで「何を変えればどの程度リスクアが減るのか」がわかる。 デメリット：何らかの理由により暴露が大きくなるような作業ではリスクを過小評価する可能性がある。

以下の図の順番の通りに実施します。

Plan,　Do,　Check,　Actionのことです。各々の内容は以下の通りです。

事業所の自主的な労働衛生活動を継続的、体型的に推進するための仕組みです。事業者が主導となって労働者の協力を得て、職場の安全衛生上の問題点についてリスクアセスメントを行い、PDCAサイクルを繰り返すことによって事業所の安全衛生水準を向上させます。

・各事業所のリスクや問題点に合わせた労働衛生対策ができる ・事業者が主体となることで継続的・体系的に対策を実施できる ・PDCAを繰り返すことで対策のフィードバックができる

以下の図のような種類があります。

事業者には労働者の健康を確保しなければならない安全配慮義務があるからです。また、健康情報を労働者の適正配置に活用するためにも健診が必要です。

定期健康診断は結核の発見が主な目的でした。労働者の高齢化や作業環境の変化により主に生活習慣病、作業関連疾患対策に変わってきました。そのためメタボ項目を検査することによって健康保持増進や就業上の措置を取る必要が発生しました。

有所見者率は上昇しており、令和4年度は58.2%でした。 ① 労働者の高齢化、 ②検査項目の追加、 ③項目の基準値の厳格化が原因として考えられます。

有所見の者については３ヶ月以内に医師に意見を聞く必要があります。意見の内容は健康診断個人票に記録する。医師の意見をもとに事業者が就業上の措置を決定します。 義務ではありませんが保健指導を行うことも勧められています。

健康情報はあらかじめ取扱規約で情報の取り扱い目的・方法、閲覧できる権限などを決めておく必要があります。取り扱い目的は安全配慮義務履行と適正配置であることをしっかりと認識して情報取り扱い者や取り扱い情報の制限を行うことが大切です。

特定の有害業務に一定期間以上従事した労働者のうち、離職時・離職後に申請した者に都道府県労働局長から交付される手帳です。手帳を交付されると定められた医療機関にて1年に2回（じん肺は年1回）無料で健康診断を受けられます。