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⑧産業保健

ウ!

問題数 33 • 11/14/2023

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問題一覧

産業保健は、労働者の健康の保護を目的としており、主に（　　）や労働災害を予防するための労働衛生管理と、職場での（　　）がある。

職業性疾病, 健康の保持増進対策

産業保健関連法規のうち、労働基準法とは、強制労働の禁止、差別的取リ扱いの禁止など、労働者の保護を目的とした（　　）の（　　）を定めている法律である。

労働条件, 原則

産業保健関連法規のうち、労働安全衛生法とは、職場での（　　）体制などを定める、産業保健の中心となる法律である。

安全衛生管理

産業保健関連法規のうち、労働者災害補償保険法とは、（　　）や労働災害が生じた場合に必要な医療、生活費などの給付を行うための法律である。

職業性疾病

職業性疾病とは、ある特定の業務に従事することで発生する疾病であり、要因には（　　）要因と、（　　）要因によるものがある。

作業環境, 作業

職業性疾病の作業環境要因の物理的要因のうち、異常温度を原因とする職業性疾患・障害には、（　　）、（　　）がある。

熱中症, 凍傷

職業性疾病の作業環境要因の物理的要因のうち、異常気圧を原因とする職業性疾患・障害には、（　　）(潜函病)がある。

減圧症

職業性疾病の作業環境要因の物理的要因のうち、騒音を原因とする職業性疾患・障害には、（　　）がある。

職業性難聴

職業性疾病の作業環境要因の物理的要因のうち、振動を原因とする職業性疾患・障害には、（　　）がある。

白ろう病

職業性疾病の作業環境要因の物理的要因のうち、電磁波(赤外線、紫外線、エックス線)を原因とする職業性疾患・障害には、（　　）、（　　）、（　　）がある。

眼疾患, 皮膚障害, 放射線障害

職業性疾病の作業環境要因のうち、化学物質などを原因とする職業性疾患・障害には、粉塵(アスベスト、ケイ酸など)を原因とする（　　）などがある。

じん肺

職業性疾病の作業環境要因のうち、微生物などを原因とする職業性疾患・障害には、病原微生物を原因とする（　　）や、有機粉塵(花粉、木材など)を原因とする（　　）がある。

感染症, アレルギー性疾患

職業性疾病の作業要因による職業性疾患・障害には、作業姿勢、重量物取扱などを原因とする（　　）、腱鞘炎などや、VDT(パソコン)作業を原因とする（　　）、長時間労働を原因とする不眠、心因性疾患などがある。

腰痛, 頸肩腕障害

職業性歯科疾患のうち、歯の酸蝕症について、症状は歯面の（　　）、（　　）の欠損、重度では（　　）の露出であり、予防法は原因物質からの労働者の（　　）、原因物質の（　　）、（　　）の使用などである。

白濁, エナメル質, 象牙質, 隔離, 除去, 保護具

職業性歯科疾患のうち、黄色環(（ ① ）リング)とは、（ ① ）を含む蒸気・粉塵による歯頸部の黄金色の着色である。

カドミウム

安全衛生管理体制について、労働安全衛生法により、常時50人以上の労働者を使用する事業所には（　　）を設置し、衛生管理者を選任しなければならない。

衛生委員会

安全衛生管理体制について、常時50人以上の労働者を使用する事業所では（ ① ）を選任しなければならない。常時1,000人以上の労働者を使用する、または500人以上を有害な業務に従事させる事業所においては（ ② ）の（ ① ）を選任しなければならない。

産業医, 専属

安全衛生管理体制について、（ ① ）は、産業医のように選任の規定は定められていないが、労働安全衛生規則に示された「産業医及び（ ① ）の職務等」のなかで産業医と同様の職務(健康診断、健康の保持のための措置など)を行うことが記されている。

産業歯科医

有害業務従事者の労働衛生管理のうち、作業環境管理とは、有害物質発生の（　　）・（　　）、有害物質からの労働者の（　　）等の方法で労働環境中の有害物質をなくす、または濃度を低くすることである。

抑制, 除去, 隔離

有害業務従事者の労働衛生管理のうち、作業環境管理の具体的方法には、有害物質を発生しない（　　）の使用、局所・全体の（　　）、作業の（　　）などがある。

代替材料, 換気, 自動化

有害業務従事者の労働衛生管理のうち、作業管理とは、作業環境管理で除去しきれない有害物質の労働者への（　　）を防止する方法であり、作業要因に対する（　　）の改善も含まれる。

侵入, 作業方法

有害業務従事者の労働衛生管理のうち、作業管理の具体的方法には、（　　）の管理(有害物質への（　　）の制限)、（　　）の使用、（　　）の改善、（　　）などがある。

作業時間, 暴露時間, 保護具, 作業姿勢, 労働者教育

有害業務従事者の労働衛生管理のうち、健康管理とは、労働者の健康状態のモニター、職業性疾病の早期発見により（　　）を予防することである。

障害の発生

有害業務従事者の労働衛生管理のうち、健康管理の具体的方法には、健康診断と事後措置(生活指導、（　　）、（　　）、有害業務からの（　　）など)がある。

休養指導, 治療勧告, 配置替え

産業保健における健康診断の種類には、定期健康診断(労働者の一般的な健康状態を調べる健康診断)と、特殊健康診断(（　　）従事者に対する健康診断)があり、法令で定められている特殊健康診断対象物質・作業には、⑨（　　）による健康診断などがある。

有害業務, 歯科医師

歯科医師による特殊健康診断について、法的根拠は労働安全衛生規則であり、「事業者は令第22条第3項の業務に常時従事する労働者に対し、その（　　）の際、当該業務への（　　）の際及び当該業務についた後（　　）カ月以内ごとに1回、定期に歯科医師による健康診断を行わなければならない.」とされている。

雇い入れ, 配置替え, 6

労働安全衛生法施行令第22条3項の政令で定める(歯科医師による健康診断が義務づけられている)業務とは、塩酸、硝酸、硫酸、（　　）、（　　）、（　　）、その他歯又はその支持組織に有害な物のガス、蒸気又は粉じんを発散する場所における業務をいう。

亜硫酸, フッ化水素, 黄リン

職域における健康増進に関する現状について、職域では有害物質に接するような有害業務での有所見率は（増加・低下）している。

低下

職域における健康増進に関する現状について、労働人ロに対する高年齢労働者は（増加・低下）している。

増加

職域における健康増進に関する現状について、非感染症に対する定期健康診断の有所見者率は（増加・低下）している。

増加

職域における健康増進に関する現状について、仕事に関するストレスを感じている労働者の割合は（高水準・中水準・低水準）で推移している。

高水準

職域における健康の保持増進対策について、THPが保健医療専門家による個人へのケアを中心としていたのに対し、新しい指針では事業場内のスタッフを中心に労働者集団全体へのケアを中心とした取組を（　　）に沿って確実に実施することが求められている。

PDCAサイクル

職域における健康の保持増進の歯科の役割について、非感染症の一番のリスクファクターである（　　）の健康影響はロ腔内に比較的早く現れるため、患者教育に有効な指標となり得る。今後（　　）との連携の下で、歯科領域からの健康支援の実施が求められている。

喫煙, 医科領域