日本史昭和時代-16

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南里真太郎

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問題一覧

アメリカの〈〉大統領は、1971年8月に「〈〉政策」を発表した。

ニクソン, 新経済

ニクソン大統領の「新経済政策」の背景には〈〉がある。

ドル危機

アメリカ大統領ニクソンは、〈〉年に1ドル＝〈〉円で固定していた円相場を〈〉円にして、円切上げを行った。

1971, 360, 308

アメリカ大統領〈〉は、1971年に1ドル＝360円で固定していた円相場を308円にして、〈〉を行った。

ニクソン, 円切上げ

ニクソン大統領の円切上げは、〈〉の結果定められた。

10カ国蔵相会議

1971年のドル防衛措置の内容は、輸入課徴金の徴収と〈〉である。

金・ドル交換停止

ニクソン大統領による訪中や金・ドル交換停止などの衝撃的政策を〈〉といい、当時の日本の首相は〈〉である。

ニクソン＝ショック, 佐藤栄作

アメリカが金・ドル交換停止を決定した結果、第二次世界大戦後の国際通貨の枠組である〈〉が崩壊した。

IMF体制

1973年〈〉が結ばれてベトナム戦争は終結した。

ベトナム和平協定

1975年に南ベトナムは崩壊し、〈〉が南北統一を実現した。

ベトナム社会主義共和国

ベトナムやカンボジアなどから多くの難民が流出する〈〉問題がおこった。

インドシナ難民

佐藤栄作内閣退陣後、自由民主党の〈〉内閣が誕生した。

田中角栄

〈〉内閣退陣後、〈 (政党名)〉の田中角栄内閣が誕生した。

佐藤栄作, 自由民主党

田中角栄は、「〈〉」をかかげて、産業を全国の地方都市に分散させようとした。

列島改造

田中角栄内閣は1972年9月に訪中を行い、〈〉を発表して、中国との関係を正常化した。

日中共同声明

〈〉内閣は〈〉年9月に訪中を行い、日中共同声明を発表して、中国との関係を正常化した。

田中角栄, 1972

日中共同声明によって、日中間の「〈〉な状態」の終結を宣言した。

不正常

日中共同声明が発色された際の中国の首相(国務院総理)は〈〉である。

周恩来

日中国交正常化派、1972年のアメリカ大統領〈〉の訪中をきっかけとしている。

ニクソン

日中国交正常化派、〈〉年のアメリカ大統領ニクソンの訪中をきっかけとしている。

1972

ニクソン大統領の訪中を行った、アメリカ大統領の補佐官派〈〉である。

ヘンリー・キッシンジャー

1973年の〈〉への移行により、実質的円の切上げが行われた。

変動為替相場制

〈〉年の変動為替相場制への移行により、実質的円の切上げが行われた。

1973

変動為替相場制へ移行した当時の首相は〈〉である。

田中角栄

1944〜71年の、固定相場制による世界の通貨体制を〈〉という。

ブレトン＝ウッズ体制

1973年の原油価格の引上げに伴う〈〉によって、日本の高度経済成長は終わりを告げた。

石油危機

〈〉年の原油価格の引上げに伴う石油危機によって、日本の高度経済成長は終わりを告げた。

1973

石油輸出国機構は原油価格を〈〉倍にまで引き上げた。

〈〉は原油価格を4倍にまで引き上げた。

石油輸出国機構

石油輸出国機構の別名(アルファベット)

OPEC

アラブ産油国でつくる〈〉は、石油輸出制限を行った。この機構が原油価格を引き上げたとする文献もある。

アラブ石油輸出国機構

アラブ石油輸出国機構の別名(アルファベット)

OAPEC

石油危機のきっかけとなった戦争は〈〉である。

第四次中東戦争

第四次中東戦争において、〈 (国名)〉がアラブ諸国と交戦した。

イスラエル

石油危機によって日本にも異常な物価高騰がおこった。これを〈〉という。

狂乱物価

田中角栄内閣は、金脈問題で1974年に総辞職し、次いで〈〉内閣が成立した。

三木武夫

〈〉内閣は、金脈問題で1974年に総辞職し、次いで三木武夫内閣が成立した。

田中角栄

田中角栄内閣は、〈〉問題で1974年に総辞職し、次いで三木武夫内閣が成立した。

金脈

三木武夫内閣は〈〉な政治をかかげて組閣した。

クリーン

日本経済の高度成長が終わったのは、経済成長率が戦後初めてマイナスとなった〈〉年のことである。

1974

1975年にフランスのランブイエで第1回〈 (カタカナ)〉が開かれた。

サミット

サミットの正式名称

先進国首脳会議

フランスで第1回サミットが開かれた当時の首相は〈〉である。

三木武夫

最初の東京サミットは〈〉年に開かれた。

1979

〈 (国名)〉は、1976年の先進国首脳会議の参加国に加えられた。

カナダ

サミットの最初の参加国は〈〉・〈〉・〈〉・〈〉・〈〉・〈〉である。

アメリカ, イギリス, 日本, 西ドイツ, フランス, イタリア

1976年以降、日本の経済は高度経済成長に対して、〈〉とよばれる時代に入った。

安定成長

田中角栄元首相が逮捕された汚職事件を〈〉という。

ロッキード事件

〈〉元首相が逮捕された汚職事件をロッキード事件という。

田中角栄

ロッキード事件が表面化したのは、〈〉年の〈〉内閣のときである。

1976, 三木武夫

ロッキード事件で逮捕された元運輸政務次官は〈〉である。

佐藤孝行

1976年、自由民主党の一部が離党して〈〉が結成された。

新自由クラブ

1978年には、日中間で〈〉が締結され、当時の〈〉内閣の外相園田直が出席した。

日中平和友好条約, 福田赳夫

1978年には、日中間で日中平和友好条約が締結され、当時の福田赳夫内閣の外相〈〉が出席した。

園田直

日中平和友好条約の締結の際、中国側は〈〉外交部長が調印に参加した。

黄華

〈〉内閣の時代には、日米防衛協力の指針、いわゆる旧ガイドラインが閣議決定され、日米の共同訓練も頻繁に行われるようになった。

福田赳夫

福田赳夫内閣の時代には、日米防衛協力の指針、いわゆる〈〉が閣議決定され、日米の共同訓練も頻繁に行われるようになった。

旧ガイドライン

1970年代後半、日本の貿易〈〉字が拡大し、対外貿易摩擦が頻発するようになった。

黒

1979年の第二次石油危機は、〈〉を契機に生じた。

イラン革命

1979年の〈〉は、イラン革命を契機に生じた。

第二次石油危機

第二次石油危機がおきた当時の首相は〈〉である。

大平正芳

イラン革命の指導者は〈〉である。

ホメイニ

第二次石油危機の際、原油価格は〈〉倍に引き上げられた。

1979年には〈〉が出され、一世一元の制が法制化された。

元号法

1979年には元号法が出され、〈〉が法制化された。

一世一元の制

元号法が出された当時の主将は〈〉である。

大平正芳

1970年代に急速な工業化を遂げた国と地域のことを〈 (アルファベット)〉という。

NIES

NIESの正式名称

新興工業地域経済群

NIESは、〈〉・〈〉・〈〉・〈〉をさす。

韓国, 台湾, 香港, シンガポール

NIESは1970年代から急速な工業化によって経済発展を遂げ、インドや中国なども高い経済成長率を示し、〈〉と共に、アジアの経済的躍進が注目されるようになった。

東南アジア諸国連合

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日本史江戸時代-15

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日本史江戸時代-17

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日本史江戸時代-18

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日本史江戸時代-19

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日本史明治時代-15

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日本史明治時代-16

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日本史明治時代-17

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日本史明治時代-18

日本史明治時代-18

日本史明治時代-19

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日本史明治時代-20

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日本史明治時代-21

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日本史明治時代-22

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日本史明治時代-超ハイレベル

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動詞

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Vintage 受動態-例文

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南里真太郎 · 17問 · 1年前

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問題一覧

アメリカの〈〉大統領は、1971年8月に「〈〉政策」を発表した。

ニクソン, 新経済

ニクソン大統領の「新経済政策」の背景には〈〉がある。

ドル危機

アメリカ大統領ニクソンは、〈〉年に1ドル＝〈〉円で固定していた円相場を〈〉円にして、円切上げを行った。

1971, 360, 308

アメリカ大統領〈〉は、1971年に1ドル＝360円で固定していた円相場を308円にして、〈〉を行った。

ニクソン, 円切上げ

ニクソン大統領の円切上げは、〈〉の結果定められた。

10カ国蔵相会議

1971年のドル防衛措置の内容は、輸入課徴金の徴収と〈〉である。

金・ドル交換停止

ニクソン大統領による訪中や金・ドル交換停止などの衝撃的政策を〈〉といい、当時の日本の首相は〈〉である。

ニクソン＝ショック, 佐藤栄作

アメリカが金・ドル交換停止を決定した結果、第二次世界大戦後の国際通貨の枠組である〈〉が崩壊した。

IMF体制

1973年〈〉が結ばれてベトナム戦争は終結した。

ベトナム和平協定

1975年に南ベトナムは崩壊し、〈〉が南北統一を実現した。

ベトナム社会主義共和国

ベトナムやカンボジアなどから多くの難民が流出する〈〉問題がおこった。

インドシナ難民

佐藤栄作内閣退陣後、自由民主党の〈〉内閣が誕生した。

田中角栄

〈〉内閣退陣後、〈 (政党名)〉の田中角栄内閣が誕生した。

佐藤栄作, 自由民主党

田中角栄は、「〈〉」をかかげて、産業を全国の地方都市に分散させようとした。

列島改造

田中角栄内閣は1972年9月に訪中を行い、〈〉を発表して、中国との関係を正常化した。

日中共同声明

〈〉内閣は〈〉年9月に訪中を行い、日中共同声明を発表して、中国との関係を正常化した。

田中角栄, 1972

日中共同声明によって、日中間の「〈〉な状態」の終結を宣言した。

不正常

日中共同声明が発色された際の中国の首相(国務院総理)は〈〉である。

周恩来

日中国交正常化派、1972年のアメリカ大統領〈〉の訪中をきっかけとしている。

ニクソン

日中国交正常化派、〈〉年のアメリカ大統領ニクソンの訪中をきっかけとしている。

1972

ニクソン大統領の訪中を行った、アメリカ大統領の補佐官派〈〉である。

ヘンリー・キッシンジャー

1973年の〈〉への移行により、実質的円の切上げが行われた。

変動為替相場制

〈〉年の変動為替相場制への移行により、実質的円の切上げが行われた。

1973

変動為替相場制へ移行した当時の首相は〈〉である。

田中角栄

1944〜71年の、固定相場制による世界の通貨体制を〈〉という。

ブレトン＝ウッズ体制

1973年の原油価格の引上げに伴う〈〉によって、日本の高度経済成長は終わりを告げた。

石油危機

〈〉年の原油価格の引上げに伴う石油危機によって、日本の高度経済成長は終わりを告げた。

1973

石油輸出国機構は原油価格を〈〉倍にまで引き上げた。

〈〉は原油価格を4倍にまで引き上げた。

石油輸出国機構

石油輸出国機構の別名(アルファベット)

OPEC

アラブ産油国でつくる〈〉は、石油輸出制限を行った。この機構が原油価格を引き上げたとする文献もある。

アラブ石油輸出国機構

アラブ石油輸出国機構の別名(アルファベット)

OAPEC

石油危機のきっかけとなった戦争は〈〉である。

第四次中東戦争

第四次中東戦争において、〈 (国名)〉がアラブ諸国と交戦した。

イスラエル

石油危機によって日本にも異常な物価高騰がおこった。これを〈〉という。

狂乱物価

田中角栄内閣は、金脈問題で1974年に総辞職し、次いで〈〉内閣が成立した。

三木武夫

〈〉内閣は、金脈問題で1974年に総辞職し、次いで三木武夫内閣が成立した。

田中角栄

田中角栄内閣は、〈〉問題で1974年に総辞職し、次いで三木武夫内閣が成立した。

金脈

三木武夫内閣は〈〉な政治をかかげて組閣した。

クリーン

日本経済の高度成長が終わったのは、経済成長率が戦後初めてマイナスとなった〈〉年のことである。

1974

1975年にフランスのランブイエで第1回〈 (カタカナ)〉が開かれた。

サミット

サミットの正式名称

先進国首脳会議

フランスで第1回サミットが開かれた当時の首相は〈〉である。

三木武夫

最初の東京サミットは〈〉年に開かれた。

1979

〈 (国名)〉は、1976年の先進国首脳会議の参加国に加えられた。

カナダ

サミットの最初の参加国は〈〉・〈〉・〈〉・〈〉・〈〉・〈〉である。

アメリカ, イギリス, 日本, 西ドイツ, フランス, イタリア

1976年以降、日本の経済は高度経済成長に対して、〈〉とよばれる時代に入った。

安定成長

田中角栄元首相が逮捕された汚職事件を〈〉という。

ロッキード事件

〈〉元首相が逮捕された汚職事件をロッキード事件という。

田中角栄

ロッキード事件が表面化したのは、〈〉年の〈〉内閣のときである。

1976, 三木武夫

ロッキード事件で逮捕された元運輸政務次官は〈〉である。

佐藤孝行

1976年、自由民主党の一部が離党して〈〉が結成された。

新自由クラブ

1978年には、日中間で〈〉が締結され、当時の〈〉内閣の外相園田直が出席した。

日中平和友好条約, 福田赳夫

1978年には、日中間で日中平和友好条約が締結され、当時の福田赳夫内閣の外相〈〉が出席した。

園田直

日中平和友好条約の締結の際、中国側は〈〉外交部長が調印に参加した。

黄華

〈〉内閣の時代には、日米防衛協力の指針、いわゆる旧ガイドラインが閣議決定され、日米の共同訓練も頻繁に行われるようになった。

福田赳夫

福田赳夫内閣の時代には、日米防衛協力の指針、いわゆる〈〉が閣議決定され、日米の共同訓練も頻繁に行われるようになった。

旧ガイドライン

1970年代後半、日本の貿易〈〉字が拡大し、対外貿易摩擦が頻発するようになった。

黒

1979年の第二次石油危機は、〈〉を契機に生じた。

イラン革命

1979年の〈〉は、イラン革命を契機に生じた。

第二次石油危機

第二次石油危機がおきた当時の首相は〈〉である。

大平正芳

イラン革命の指導者は〈〉である。

ホメイニ

第二次石油危機の際、原油価格は〈〉倍に引き上げられた。

1979年には〈〉が出され、一世一元の制が法制化された。

元号法

1979年には元号法が出され、〈〉が法制化された。

一世一元の制

元号法が出された当時の主将は〈〉である。

大平正芳

1970年代に急速な工業化を遂げた国と地域のことを〈 (アルファベット)〉という。

NIES

NIESの正式名称

新興工業地域経済群

NIESは、〈〉・〈〉・〈〉・〈〉をさす。

韓国, 台湾, 香港, シンガポール

東南アジア諸国連合

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