日本最初のニュータウンは大阪府が開発した【①】ニュータウンであり、我が国最大とされるのが【②】ニュータウンである

田園都市

日常生活の和館、接客の洋館を有する邸宅

洋風化の流れや民主化と女性自立の風潮もあり、 食寝分離、 家事合理化が求められ、椅子座の食卓と立式キッチン、ダイニングキッチンが登場した

電気・ガス・水道の導入

電気・ガス・水道の住宅への普及

公私室型住宅が一般化

熱と電気を同時に発生させる設備を【①】設備という

戦後住宅政策の3本柱：資金力の弱い個人に住宅建設資金を長期低金利で融資

戦後住宅政策の3本柱：低所得者に地方自治体が低家賃で賃貸する

戦後住宅政策の3本柱：住宅に困窮する都市の勤労者に耐火構造の集合住宅等を分譲あるいは賃貸の形で供給する

高度経済成長期に住宅建設に弾みをつけた 【①】計画は、1966年から【②】年を1期 として、【③】期にわたり実行された。

住宅について省エネルギーが強く求められるようになったのは、高度経済成長期である。

エネルギ 一化のために気密性が高まり、【①】問題がクローズアップされた。① とは、塗料・接着剤・インク等に含まれる【②】･ベンゼン・トルエンなどの揮発性有機化合物のことで、 1996年頃から大問題となった原因不明の頭痛・湿疹等を引き起こす【③】の原因であることが判明した。

2003年建築基準法改正により、ホルムアルデヒド含有の建材を住宅に使用することは一切禁止となった

2003年建築基準法改正により、気密化住宅でも【①】が義務付けられ、 換気回数0.5回/時 (居室容積の【②】) の換気を行う。

新耐震基準では、震度【①】~震度【②】程度の揺 れでも家屋が倒壊・崩壊しないことと決められている。

情報に限りある消費者と円滑な建設や売買等が可能となる供給側の両者の利益を目指して、「【①】法」 (1999年)は制定された。本法の保証期間は【②】年、強行規定であるなど、当時の民法の【③】期間1年と比べ画期的であった。

住宅性能表示制度は、建築依頼主(消費者)が、指定住宅性能評価機関に評価を依頼して住宅性能評価書を発行してもらう制度である

住宅性能評価には、設計後の「【①】住宅性能評価」、施工後の「【②】住宅性能評価」及び「【③】住宅性能評価」の3種がある｡

【①】制度により、浴槽・アルミサッシなどの質的性能を確保することになったが、性能規定による【②】制度に置き換えられた

1950年代の三種の神器

1960年代の三種の神器

現在マンションと呼ばれる分譲集合住宅は、東京都が供給した【①】 (1953年) が最初とされる

初期マンションは、従来の民法の所有権では不十分であったため、民法の例外となる特別法として【①】法が制定された。 専有部分とは、構造上と利用上の独立性を有する部分であり、共用部分とは、専有部分以外の建物部分及び専有部分に属さない建物の付属物等とされる

区分所有法により、区分所有者は全員管理組合に加入することが義務となる

住宅ストックが総世帯数を上回ったのは【①】年である

専有部分のリフォームを担当する

民間第1号の分譲集合住宅は、東京都が供給した【①】 とされる

SI住宅のSは【①】、Iは【②】の頭文字をとったもので、躯体と内装・設備をリフォームしやすく工夫した【③】の具体策である。

再生可能エネルギー固定価格買取制度 (【①】) の導入以降、【②】が拡大の主力であるが、【③】量 (電力会社の系統網に接続できる量) の制限が問題となっていて、今後の発電コストの低減と併せ長期的な課題となっている。

化石燃料の使用を抑制し、再生可能な自然エネルギーの利用により、温暖化の進行を緩和し、【①】かつ【②】型社会を実現することは、気候変動に関する政府間パネル (③) の国際的な目標となっている。 わが国でも太陽光、風力、バイオマス、【④】、中小水力、海洋等のエネルギーによる発電の可能性が様々な立場から研究され ている。

【①】は、SI住宅の早期の試みとして、住宅の長寿命化と可変性確保を目指した大阪ガス実験住宅である

3戸以上を横に連ねた集合住宅

複数の住戸を上下に積層させた集合住宅

鉄筋コンクリート(RC構造)

木造や鉄骨造などのように、柱、梁などの細長い構造体を組み合わせ骨組みにする方式

鉄筋コンクリート造のように、基礎、柱、梁などが一体の構造体になっている方式。

ブロックなどの単位体をモルタルで接着しながら積み重ねて、構造体となる壁を造る方式

近年、コンクリートの【①】化の予期せぬ進行の速さが問題になっている

コンクリートの中性化とは、経年によって表面から空気中の【①】と化学反応を起こすことである。対策としては、コンクリートの表面を【②】や【③】を通さない材料で覆うことである

在来軸組工法

枠組壁工法

プレハブとは、「【①】=事前に【②】で製作」の意味で、あらかじめ構成材を②で製作し、建設現場の施工を簡略化して組み立てる工法である。

住宅のプレハブ工法は、構造体種別により木質系・鉄骨系の2種類である

木質系プレハブ工法 パネル工法とユニット工法とがあるが、【パネル工法・ユニット工法】 が主流になっている。

コンクリート系プレハブ工法 【①】 (工場で型枠で成形されたコンクリート部材) の柱、梁、などを現場に搬入して、組み立てる工法

近年、わが国の建築用木材の約90%は海外からの輸入に頼っている。

針葉樹

広葉樹

合板は、【①】の種類で耐水性能が異なり、耐水性の【高いもの・低いもの】から順に特類・１類・２類に分かれる

丸太を薄くはいだ単板を、【偶数・奇数】枚繊維方向に直交させて張り合わせたものが【①】で、表面が単板の生地のままのものはベニヤ板といわれる。②に様々な加工処理を施した①の総称が【③】で、プリント合板などがある。

木材を細かく粉砕した小片を接着剤などと混合し、熱と圧力をかけて成型した板材

建築廃材や間伐材を有効利用した木質系材料で、リサイクルやエコという面でのメリットがある

ひき板を並べたものを繊維方向が直交するように積層させて接着した厚みのある大きな板

住宅などの窓に用いられる最も一般的な透明版ガラス

ロール方式の板ガラスで、光線が拡散し視界を遮る効果がある

建築物の出入口や自動車のフロントガラスに用いられる

断熱性が高く表面結露を防ぐ効果が高い。冷凍ショーケースのガラス扉などに使用される

人間は体温を一定に保つため、体内の新陳代謝と筋肉の動きで作られる【①】量と体外に放出される【②】量を、周辺の温熱環境の条件に合わせて調節するための【③】が働く。

人間にとって快適な温熱環境とは、体温の調節機構が働きやすい条件の状態である。

個別暖房

集中暖房

暖房器具(個別暖房)、放熱器(集中暖房)で室内の空気を温める方式を【①】暖房という。

室内の空気を暖めるのではなく、熱源や放熱器からの放射熱で身体を暖める方式を【①】暖房という。ホットカーペットなど

燃焼式暖房には、【①】式・【②】式・【③】式の3種類の燃焼方式がある

開放式は暖房器内で【①】が行われ、①に必要な酸素を室内の空気から消費するのと同時に、【②】も発生する。室内の酸素が不足すると【③】が起き、【④】が発生する

室内の酸素が不足すると不完全燃焼が起き、一酸化炭素が発生する

半密閉式は燃焼のための酸素は【①】から消費するが、排気ガスは【①】を設けて戸外に排出する。安全性は高くなっている。

燃焼式暖房のうち、最も安全性が高い燃焼式暖房。 BF式、FF式などがある。

室温の温度分布が【①】傾向で、床からの同じ高さでは均一温度が保たれ、窓などからの【②】がなく、【③】の流れもない状態を快適な暖房状態という。

快適な暖房のために： 冷たい気流の流れを【①】という

冷たい気流の流れ(コールドドラフト) を発生させないためには、放熱器を外壁側の窓の下に置くのが良い

快適な冷房のために： 冷房温度は、外気温との差を【①】℃程度にする。

【①】暖房は高くない温度でも効果が得られるが、電気あんかなど使う場合は、低温やけどに注意する。

【①】式の燃焼機器を使用する場合には、換気に十分注意する。一酸化炭素は無色無臭であり、発生に気がつきにくい。

熱は【①】部から【②】部に伝わる性質を持っている。 伝わり方 は【③】【④】【⑤】の3種類である。 ③…同一物質や接している物質間の熱移動 ④…空気等、流体の中の熱移動 ⑤…空間的に離れた物体間の熱移動

真夏の戸外で木陰などに入ると涼しいのは、太陽からの【①】熱が樹木などで遮られるからである。

伝導で熱を伝えにくい物質は熱伝導率が大さく、断熱材に適しているといえる。

温度が上昇すると物質の密度が【粗く・細かく】なり、【重く・軽く】なるので【上・下】方へ移動する。

結露は、空気が【①】物体に触れた時に起きる。

「温度の低い物体に触れた空気」は、その部分だけ気温が下がり【①】を超えた状態になり、空気中の【②】が水滴として、物体の表面や内部に凝結する現象が結露である

結露現象が起きた時の気温は､相対湿度が100%に達した気温で､これを【①】という。

壁に結露が起きているのは、【①】材の厚さが不足しているか､ 施工精度が悪く壁の①性能が低くなっていることを示している。

窓ガラスの結露を防ぐには、窓ガラスの熱伝導率を【上げる・下げる】必要がある。

接着剤や塗料などから放出される揮発性有機化合物を【①】という。 揮発性有機化合物の代表的物資である【②】は、発生を抑制した内装材などが開発され4つの等級がある。 その規格の最上級品にはF☆☆☆☆(③)の表示がなされている。

2003年の建築基準法の改正によって、シックハウス対策として、住宅の居室すべてに換気回数1回/時の能力の換気扇設置が義務化され た。

給気用の送風機と排気用の送風機を設けて、強力に換気を行う方式である。給排気ともに電力を用いるため、ランニングコストがかかる。一般ビルの機械室、地下駐車場などに用いる。

排気口を設けて給気用の送風機で空気を送り、汚れた空気を室外に押し出す方式である。部屋の扉を開けた時、室内の空気が流出するので、臭気が発生する部屋には用いられない。地階の比較的規模の大きい居室などで用いる。

外気を室内に取り込む給気口を設け、汚染物質の発生源の近くに排気用の換気扇を設けて、室外に汚染空気を強制的に排出する方式である。住宅では、一般的にこの方式が用いられている。

在室者である人間は呼吸時に酸素を消費して二酸化炭素を排出しており、この二酸化炭素が室内空気の汚染の指標となっている。

建築基準法では、酸素濃度【①】%以上の状態を維持する換気量を求めている。二酸化炭素に関しては【②】%以下、一酸化炭素については【③】%以下の濃度の状態を求めている。

建築基準法が定めた酸素濃度を保つためには、汚染原因が在室者のみであれば、必要換気量は、1人当たり50~60m²/hが必要である。

換気回数(1時間の換気回数)

自然換気とは風によるもので圧力の差が【大きい・小さい】ほど換気効果が大きい。

光線は波長が極めて短い【①】の一種であ る。 太陽光線は【②】ともいうが、光として認識されている「②」 は、 波長380~780nm程度の電磁波である。

可視光線より波長が更に長い側に【①】、 波長が更に短い側に【②】がある。

作業位置が特定できない部屋 (教室、事務室等)に用いられ、照明器具は天井に均等に配置される。照明効率の良い直接照明器具を用いることが多い。

部屋全体を全般照明で均一に明るくし、作業面を特に明るくしたい場合に用いる。ダイニングルームの食卓、学習机など住宅でよく用いられる。