人間の経済社会活動が地球の自然資源をどのくらい消費しているかを示す指標を【①】という

エコロジカル・フットプリントは、地球が本来持っている生産力を上回る規模で消費を続け、2018年時点では地球2個分の資源で暮らしていると言われている

世界の人々が日本並みに環境に負荷を与え続けるならば、必要な地球の個数は2.9個となる

環境問題に伴うリスクと生態系の損失を軽減しながら、人間の生活の質を改善し社会の不平等を解消するための経済のあり方を【①】という

最も優先度が高い取組みは、 1)【①】(発生抑制)である。次いで、 2)【②】(再使用)、 3)【③】(再生利用)、 4)【④】 5)【⑤】処分の順番で取組みを進める。

リサイクルは大量であればあるほど循環環境によい

■戦後の日本のエネルギー消費(民生部門) 【①】年代までは急激にエネルギー消費量が増えている。2度の石油危機によりいったん低くなるが、【②】年代後半から再び高い伸びを示した。2000年代は【③】の上昇等により、【④】年度をピ ークに減少傾向にあり、さらに、2020年度は前年度比で約【⑤】%の減少となっている。これは経済活動や消費者の行動様式に大きな影響を与えた【⑥】に起因すると考えられる。

日本のエネルギー消費量推移について、部門別に見てみると、産業部門はこの47年間はほぼ横ばい状態である。

日本の部門別エネルギー消費量推移において、1980年代以降は【①】部門と【②】部門の増加が大きい｡ ※【①】部門は、家庭部門と病院やオフィスなど業務他部門を合わせたものを指す。

家庭部門での省エネルギーの推進は喫緊の課題である。

2011年の東日本大震災以降は節電などの省エネ意識の高まりによりエネルギー消費は低下傾向にあったが、2020年度は【①】部門のみ前年度比約【②】%の増加となった。コロナ禍での【③】等の広がりで、 自宅でより多くのエネルギーを使うことが影響したと見られる。

私たちが購入する食料や洋服、住宅機器などの製品に用いられる生産時･輸送時・廃棄時等に消費されるエネルギーを【①】エネルギーという

ある製品に対して、原料の調達から製造、流通、消費、廃棄など、すべての段階を通して環境に与える影響を数値化して総合評価する方法が【①】である。 環境負荷は、ある段階だけを見て省エネかどうか を判断するのではなく、「モノの一生」を通して評価する必要がある。

日本ではLCA の評価を受けたことを証明する環境ラベル 「①」がある。 また、製造から流通、廃棄までのCO2排出量を算定し表示する「②」は、2017年に「③」と統合し、現在は「④」に名称変更し(2022年4月)、運用されている。

食品ロスについては、国連の「SDGs」では、2030年までに世界全体の1人当たりの食料廃棄を半減させることが盛り込まれ、国内では、第【①】次循環型社会形成推進基本計画において、家庭からの食品ロスを【②】年度までに【③】年度比で【④】%削減させる目標が設定された。

わが国の食料自給率(カロリーベース)は1965 年には73%であったが、2021年には約【①】%まで低下した。主要先進国の中では最低の水準である。 国内で消費される食料の【②】割以上が海外から輸入されたものであるということだ。

フードマイレージは食料輸送【①】×輸送【②】で示され、数値が小さいほど環境負荷が【大きい・小さい】。農林水産省の2001年の試算によると、日本のフードマイレージは9,002億t.kmで、韓国やアメリカ の約【③】倍。

プラスチック資源循環等の取組み(3R+【①】：再生可能資源への代替の促進) を図ることを目的に2022.4より【②】法が施行された。

輸入物資を仮に自国で生産した場合に使われるであろう水のことを【①】という

2005年において海外から日本に輸入物資されたバーチャルウォーター量は約【①】億m²であり、その大半は【②】に起因している。 これは、日本国内での【③】水使用量と同程度である。 また、バーチャルウォーターの【④】%は枯渇が心配される【⑤】と見られ、日本の食卓が海外の水資源に依存し、その国の環境に大きな影響を与えていることを示している。

【①】とは、 家庭で使用するエネルギーと、太陽光発電などでつくる再生可能エネルギーをバランスして、1年間で消費するエネルギー量の収支がゼロ以下を目指した住宅である。

家庭で消費されるエネルギー量の約【①】割が冷暖房によるものである。そしてその【②】割以上が暖房用に使われている。

【①】システムとは建築を取り巻く自然エネルギー(太陽、風、 空気、熱) を機械や装置を使わずそのまま活かし、建物の設計によって集熱・ 蓄熱・断熱などの性能を高めるシステムである。 【②】システムは太陽の熱や光(ソーラ 一)、風などの自然エネルギーを機械・装置を使って利用することである。

パッシブシステム

センサーやITの技術を活用して、住宅のエネルギー管理、「省エネ」を行うシステムを【①】という

エネルギーを多く使用する機器ごとに、省エネルギー性能の向上を促すための目標基準が設けられた。おのおのの機器について、一定の期限までに、最も省エネ性に優れている機器(①)の性能以上にしなくてはならない。これを「①方式」と呼んでいる。2021年時点で【②】、 【③】、ガス調理機器、電子レンジ、テレビなど、約【④】品目が対象機器となっている。

省エネラベルは、省エネ性【①】、省エネ基準【②】、エネルギー消費【③】、目標【④】の4つの情報を表示する。 トップランナー基準に達した (省エネ基準達成率【⑤】%以上) 製品には、 【⑥】のマーク、未達成の製品は【⑦】色のマー クが表示される。

「【①】制度」は、家電製品等が省エネ法で定めた目標基準 (②)を達成しているかどうかをラベルに示すものである。2021年時点で、【②】が設定されている特定機器のうち、【③】、【④】、電気冷蔵庫、照明器具、ジャー炊飯器など、約【⑤】製品が対象となっている。

統一省エネラベル 電気冷蔵庫､電気冷凍庫、電気便座、照明器具は、多段階評価点(省エネ性能の高い順に5.0~1.0までの【①】段階) に応じた★印で表す新ラベル表示に変わった。 2021年 10月に【②】、ガス【③】、石油【③】、【④】も新ラベル表示の対象と なった。

家庭で最も電力を消費する機器は【①】、次いで【②】、【③】の順で、この3つで全体の【④】割以上を占める。

家庭の全消費電力量の約5%を待機時消費電力が占めている。

運輸部門でのエネルギー消費のほとんどが【①】乗用車と【②】自動車で占められていて、特に1990年代からのエネルギー消費 の増加は【①】乗用車によるものである。 これは自動車の保有と利用が進んだことによるが、燃費改善や【③】車などの低燃費自動車のシェアの高まりにより、2002年以降減少傾向にある。

2020年度の運輸部門のエネルギー消費は前年比で約10%減少した。 新型コロナウィルス感染症に伴う外出自粛等の影響を受け、特に貨物部門の落ち込みが大きい。

自動車を駅周辺の駐車場に止めて、電車やバスなど公共交通機関に乗り換えて目的地に行くシステムを【①】という。 【①】で組み合わせる交通機関として、【②】がある。【②】は低床式車両の活用や電停のバリアフリー化などによる乗降の容易性、快適性、排ガス面などで優れた特徴を持つ。

トップランナー制度導入により、ガソリン乗用自動車は1995年度から2012年度までに約74%燃費が改善した。

燃費基準の規制対象は、ガソリン乗用車だけでなく、電気自動車(EV)やプラグインハイブリッド自動車 (PHV)も含まれる。

欧州では2035年をめどにハイブリッド車を除くガソリン車やディーゼル車の新車販売を禁止する方針が出された。

アメリカは2030年までに新車販売の50%以上を電気自動車など電動車とする目標を発表した。

日本は「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」において「【①】年までに新車販売で電動車【②】%を実現する」旨が明記された。

生産者が、生産から廃棄まで適切なリユース・リサイクルや処分に一定の責任を持つという考え方を【①】という

エミッションは【①】のことで、ゼロエミッションとは工場や事業所から出る【①】を、新たに他の分野の原料として活用し、 【①】を限りなく 「ゼロ」に近づけることで、資源循環型社会の形成を目指す考え方である。

「①」 は、企業の1年間の環境への取組み姿勢などを取りまとめて公開する年次報告書である。最近では、利益の追求や効率化といった経済的な側面だけではなく、持続可能な社会構築のために、環境やエネルギーに配慮した経営をすることは、企業の【②】と捉えていることから、報告書のタイトルが「【③】報告書」や「【④】報告書」に移行する傾向がある。

環境報告書を発行する企業は増えてきてお り、売上高 1,000億円以上の大企業では7割以上の企業で作成・公表されているが、 全体としてはまだまだ少ない。

「ISO【①】」は、環境マネジメントシステムの仕様に関する国際規格で、製品や製造工程、サービスによる環境負荷を低減させるために、環境方針を決定し、組織の与える環境影響を評価し、継続的に改善を行っていくという一連の仕組みをどのように構築すればよいか、という仕様を規格化している。

中小事業者にも取り組みやすい環境マネジメントシステムとして、「①」を策定し、 認証登録総数は約7,400 団体に上っている (2022年7月)。

ISO14001の取得件数において、日本は世界的に列後している

【①】の認証取得は欧米との貿易取引を行う場合には必須条件といわれるほどパスポート的役割を果たしている。