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6.企業財務論

6.企業財務論
46問 • 2年前
  • 佐田一生
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    問題一覧

  • 1

    企業価値とは、自己資本の簿価総額と負債の簿価総額の合計である

    ×

  • 2

    企業価値=株式価値+負債価値 で表され、 株式価値は 配当金/株主の収益率 で表される

  • 3

    負債価値は、 負債利子率/負債利子額 で表される

    ×

  • 4

    株主の期待収益率は、 インカムゲイン+キャピタルゲインで表される

    ×

  • 5

    株式の理論価格は、現在の株の総株数の保有によって将来得られる配当金を投資家の期待収益率で割り引いた現在価値であると考えるモデルを配当割引モデルとよぶ

    ×

  • 6

    ゼロ成長モデルによる現在価値の算出において、 株価=配当金/期待収益率 でおこなう

  • 7

    定率成長モデルにおいて、将来得られる配当金の現在価値は、 株価 = 1年後の配当金/期待収益率 で算出される

    ×

  • 8

    DPSは、 配当金総額/発行済み株式総数 で算出される

  • 9

    配当利回り=1株当たり配当金/株価 ×100(%)  で表される

  • 10

    配当性向とは、 配当金総額を当期経常利益で割ることで算出される

    ×

  • 11

    EPSは、株価収益率とよばれ、 株価 / 1株当たり当期純利益 で算出される

    ×

  • 12

    BPSは、純資産額の時価を発行済み株式総数で割ることで算出される

    ×

  • 13

    PBRとは、株価純資産倍率とよばれ、 株価をBPSで割ることで算出される

  • 14

    債権とは、満期までに受けとる金額が契約により変動する証券のことである

    ×

  • 15

    割引債とは、通称クーポン債ともよばれ、満期までの一定期間ごとにクーポンを受けとり、満期において額面金額を受けとる債権である

    ×

  • 16

    利付け債の現在価格は、 クーポン金額/(1+金利)...クーポン金額+償還価格/(1+金利)n乗 で表される

  • 17

    単利計算とは、投資した金額にのみ利子が発生する計算方法であり、将来価格は、 現在価格 + 金利×運用回数×現在価格 で表される

  • 18

    1年間で2回の利払いが発生する債権の2年後の複利による債券価格は、 現在価格×(1+年利)4乗 で表される

    ×

  • 19

    DCF法における企業価値の算定には、 純利益/(1+加重平均資本コスト)... の総額が該当する

    ×

  • 20

    企業価値の現在価格は、企業全体のフリーキャッシュフローを株主資本コストで割り引いたものである

    ×

  • 21

    フリーキャッシュフローとは、企業への資金提供者に対して利払いや配当などに充てることのできる、企業経営者に帰属するキャッシュフローである

    ×

  • 22

    フリーキャッシュフローは、 税引き後経常利益+減価償却費-運転資金増加額-投資額 で表される

    ×

  • 23

    加重平均資本コストとは、WACC(ウエイトアベレージコストオブキャピタル)ともよばれ、複数の資金調達源泉がある場合、調達源泉別のコストの総額が資金調達の総額に占める割合である

  • 24

    WACCは、 自己資本×自己資本コスト/(自己資本+他人資本) +他人資本×他人資本コスト / (自己資本+他人資本) で求められる

    ×

  • 25

    WACC計算の際、自己資本と他人資本は帳簿価額を使用する

    ×

  • 26

    x4年時点でのFCFが10百万円、毎期2%で成長する場合、 10×(1+0.02) でx5年のFCFが算出できる

  • 27

    各年度のFCFの現在価値と継続価値の総和が企業価値であり、 継続価値はx5年度以降のFCFを使用する

    ×

  • 28

    株式価値へのアプローチ手段として、過去の蓄積を基礎とするマーケットアプローチがあげられる

    ×

  • 29

    コストアプローチには純資産額法と修正時価法があり、 純資産額法は対象企業の最終の貸借対照表における資産、負債に基づき、対象企業の純資産額を求め、その純資産額を株主価値とする方法である

    ×

  • 30

    インカムアプローチのなかの収益還元法とは、 当期純利益/資本還元率 で株式価値を算出する 資本還元率は、国債の利子率やROEの業界平均値などが用いられる

  • 31

    マーケットアプローチで用いられるDCF法とは、将来の配当金を株主資本コストで割り引いた現在価値を株式価値とする方法である

    ×

  • 32

    マーケットアプローチ法では、すでに証券市場で売買されている企業の株式について、株式の時価総額と負債の金額をあわせて企業価値とするものである

  • 33

    企業の資金調達源泉において、間接金融とは、資本市場を通じて社債発行、株式発行により資金を調達する形態のことである

    ×

  • 34

    企業の資金調達方法は外部金融と内部金融にわかれ、 外部金融はさらに企業間信用、間接金融にわかれ、 内部金融は直接金融にわかれる

    ×

  • 35

    財務レバレッジとは、負債比率がROAの変動に大きな影響をあたえることである

    ×

  • 36

    ROEは、負債比率とROA、負債利子率を利用して以下のように計算できる (1-t)×(ROA+(ROA-i)×負債比率)

  • 37

    ROAが負債利子率iより高い場合、負債比率が高い方がROEは小さくなる

    ×

  • 38

    負債利子率は、支払利息を有利子負債で乗することで算出する

    ×

  • 39

    負債による節税効果は、 負債額×負債コスト×税率 であらわされる

  • 40

    MM理論では、法人税が存在しない市場では、資本構成が変わっても株主の要求コスト(株主資本コスト)は一定である

    ×

  • 41

    MM理論の修正命題において、 負債比率が高まるほど節税効果の将来価値分だけ企業価値は上昇する

    ×

  • 42

    税金がない場合、負債比率を上昇させることで企業価値が上昇する

    ×

  • 43

    株主価値=インカムゲイン+キャピタルゲイン で表される

  • 44

    PERが小さければ小さいほど株式は割高と判断される

    ×

  • 45

    PBRが小さければ小さいほど株価は割安と判断される

  • 46

    株式価値は、配当額/株主資本コスト で算出される

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    佐田一生

    問題一覧

  • 1

    企業価値とは、自己資本の簿価総額と負債の簿価総額の合計である

    ×

  • 2

    企業価値=株式価値+負債価値 で表され、 株式価値は 配当金/株主の収益率 で表される

  • 3

    負債価値は、 負債利子率/負債利子額 で表される

    ×

  • 4

    株主の期待収益率は、 インカムゲイン+キャピタルゲインで表される

    ×

  • 5

    株式の理論価格は、現在の株の総株数の保有によって将来得られる配当金を投資家の期待収益率で割り引いた現在価値であると考えるモデルを配当割引モデルとよぶ

    ×

  • 6

    ゼロ成長モデルによる現在価値の算出において、 株価=配当金/期待収益率 でおこなう

  • 7

    定率成長モデルにおいて、将来得られる配当金の現在価値は、 株価 = 1年後の配当金/期待収益率 で算出される

    ×

  • 8

    DPSは、 配当金総額/発行済み株式総数 で算出される

  • 9

    配当利回り=1株当たり配当金/株価 ×100(%)  で表される

  • 10

    配当性向とは、 配当金総額を当期経常利益で割ることで算出される

    ×

  • 11

    EPSは、株価収益率とよばれ、 株価 / 1株当たり当期純利益 で算出される

    ×

  • 12

    BPSは、純資産額の時価を発行済み株式総数で割ることで算出される

    ×

  • 13

    PBRとは、株価純資産倍率とよばれ、 株価をBPSで割ることで算出される

  • 14

    債権とは、満期までに受けとる金額が契約により変動する証券のことである

    ×

  • 15

    割引債とは、通称クーポン債ともよばれ、満期までの一定期間ごとにクーポンを受けとり、満期において額面金額を受けとる債権である

    ×

  • 16

    利付け債の現在価格は、 クーポン金額/(1+金利)...クーポン金額+償還価格/(1+金利)n乗 で表される

  • 17

    単利計算とは、投資した金額にのみ利子が発生する計算方法であり、将来価格は、 現在価格 + 金利×運用回数×現在価格 で表される

  • 18

    1年間で2回の利払いが発生する債権の2年後の複利による債券価格は、 現在価格×(1+年利)4乗 で表される

    ×

  • 19

    DCF法における企業価値の算定には、 純利益/(1+加重平均資本コスト)... の総額が該当する

    ×

  • 20

    企業価値の現在価格は、企業全体のフリーキャッシュフローを株主資本コストで割り引いたものである

    ×

  • 21

    フリーキャッシュフローとは、企業への資金提供者に対して利払いや配当などに充てることのできる、企業経営者に帰属するキャッシュフローである

    ×

  • 22

    フリーキャッシュフローは、 税引き後経常利益+減価償却費-運転資金増加額-投資額 で表される

    ×

  • 23

    加重平均資本コストとは、WACC(ウエイトアベレージコストオブキャピタル)ともよばれ、複数の資金調達源泉がある場合、調達源泉別のコストの総額が資金調達の総額に占める割合である

  • 24

    WACCは、 自己資本×自己資本コスト/(自己資本+他人資本) +他人資本×他人資本コスト / (自己資本+他人資本) で求められる

    ×

  • 25

    WACC計算の際、自己資本と他人資本は帳簿価額を使用する

    ×

  • 26

    x4年時点でのFCFが10百万円、毎期2%で成長する場合、 10×(1+0.02) でx5年のFCFが算出できる

  • 27

    各年度のFCFの現在価値と継続価値の総和が企業価値であり、 継続価値はx5年度以降のFCFを使用する

    ×

  • 28

    株式価値へのアプローチ手段として、過去の蓄積を基礎とするマーケットアプローチがあげられる

    ×

  • 29

    コストアプローチには純資産額法と修正時価法があり、 純資産額法は対象企業の最終の貸借対照表における資産、負債に基づき、対象企業の純資産額を求め、その純資産額を株主価値とする方法である

    ×

  • 30

    インカムアプローチのなかの収益還元法とは、 当期純利益/資本還元率 で株式価値を算出する 資本還元率は、国債の利子率やROEの業界平均値などが用いられる

  • 31

    マーケットアプローチで用いられるDCF法とは、将来の配当金を株主資本コストで割り引いた現在価値を株式価値とする方法である

    ×

  • 32

    マーケットアプローチ法では、すでに証券市場で売買されている企業の株式について、株式の時価総額と負債の金額をあわせて企業価値とするものである

  • 33

    企業の資金調達源泉において、間接金融とは、資本市場を通じて社債発行、株式発行により資金を調達する形態のことである

    ×

  • 34

    企業の資金調達方法は外部金融と内部金融にわかれ、 外部金融はさらに企業間信用、間接金融にわかれ、 内部金融は直接金融にわかれる

    ×

  • 35

    財務レバレッジとは、負債比率がROAの変動に大きな影響をあたえることである

    ×

  • 36

    ROEは、負債比率とROA、負債利子率を利用して以下のように計算できる (1-t)×(ROA+(ROA-i)×負債比率)

  • 37

    ROAが負債利子率iより高い場合、負債比率が高い方がROEは小さくなる

    ×

  • 38

    負債利子率は、支払利息を有利子負債で乗することで算出する

    ×

  • 39

    負債による節税効果は、 負債額×負債コスト×税率 であらわされる

  • 40

    MM理論では、法人税が存在しない市場では、資本構成が変わっても株主の要求コスト(株主資本コスト)は一定である

    ×

  • 41

    MM理論の修正命題において、 負債比率が高まるほど節税効果の将来価値分だけ企業価値は上昇する

    ×

  • 42

    税金がない場合、負債比率を上昇させることで企業価値が上昇する

    ×

  • 43

    株主価値=インカムゲイン+キャピタルゲイン で表される

  • 44

    PERが小さければ小さいほど株式は割高と判断される

    ×

  • 45

    PBRが小さければ小さいほど株価は割安と判断される

  • 46

    株式価値は、配当額/株主資本コスト で算出される