【解答例】 許容濃度は、下記の時間、下記の労働強度の下で、下記の濃度でばく露したとしても、下記の影響しか現れないと判断される最大の濃度であると定義されている。 ○　時間：１日８時間、週間 40 時間程度 ○　労働強度：肉体的に激しくない労働強度 ○　ばく露濃度：呼吸保護具を装着していない状態で、労働者が作業中に吸入するであろう空気中の当該物質の濃度（作業内容、作業場所、あるいは曝露の程度に従って、いくつかの部分に分割され、それぞれの部分における平均曝露濃度あるいはその推定値がわかっている場合には。それらに時間の重みをかけた平均値をもって、全体の平均曝露濃度あるいはその推定値とすることができる） ○　健康影響のリスク：ほとんどすべての労働者に健康上の悪い影響が見られない

【解答例】 最大許容濃度とは、作業中のどの時間をとっても曝露濃度がこの数値以下であれば、ほとんどすべての労働者に健康上の悪い影響が見られないと判断される濃度である。 最大許容濃度が設定される理由は、その物質の毒性が、短時間で発現する刺激、中枢神経抑制等の生体影響を主とするためである。

【解答例】 許容濃度等の数値は、単純に、毒性の強さの相対的比較の尺度として用いてはならない。 その理由は、許容濃度等を決定する場合に考慮された生体影響の種類は物質等によって異なるからである。例えば、ある種のものでは、明瞭な健康障害に、また他のものでは、不快、刺激、中枢神経抑制などの生体影響に根拠が求められている。

【解答例】 複数の化学物質が作業環境中に存在し、その健康影響が相加的であると分かっていれば、次式に従って全体の健康影響を評価することができる。この式でCが 1.0 を超えていなければ、許容濃度に相当する値を超えていないといえる。 C=C1/T1+C2/T2+C3/T3… Ci: 化学物質 i の濃度 Ti: 化学物質 i のばく露限界値 C: 混合物の濃度（無単位） 混合物に対するばく露限界値＝1.0 従って、このケースでは、 C=CA/TA+CB/TB=510+3050=1.1 と 1.1 となり、1.0 を超えているので、許容濃度に相当する値を超えている。

【解答例】 労働の場において作業者が有害物にばく露して、これが体内に取り込まれると、一部は代謝により化学的な変化をして排尿などにより体外に排泄される。しかし、一部は体内に蓄積されて健康に影響を与えることとなる。 このとき、体内に摂取される有害物の量と、代謝によって排泄される物質の量との関係が明らかであれば、排泄される物質の量を分析することにより、体内に蓄積された有害物の量をある程度推定することができる。このような方法により、有害物へのばく露の程度を把握する手法を生物学的モニタリングという。 労働安全衛生法令においては、体内に摂取される有害物の量と排泄される化学物質の量との関係が分かっている物質のうち、有機溶剤８物質、金属１物質について、特殊健康診断において生物学的モニタリングの検査が義務付けられている。 なお、生物学的モニタリングは、作業者の血液、尿などに含まれる化学物質の代謝物等を分析し、その値によってばく露量の程度を評価することが目的であり、作業者への健康影響を直接評価するものではない。

【解答例】 ①　作業者が化学物質Ｃに直接触れていたため、経皮ばく露していた。 ②　化学物質Ｃ以外の原因で、生物学的モニタリングの指標物質が増加していた。

【解答例】 Ｅは管理濃度（単位 mg／m3）であり、Ｑはその粉じんの遊離けい酸含有率（単位 パーセント）である。

【解答例】 インジウム・スズ酸化物（ITO）の場合、長期がん原性試験結果、LOAEL（最小毒性量）が 0.01 mg/m3という結果が得られた。ここから許容される濃度は 0.0003 mg/m3となると考えられた。 これでは、レベルが低すぎて、事業者が基準値として遵守できないのではないかと考えられた。このため、管理濃度は設定せず、目標濃度 0.01 mg/m3（吸入性粉じんとして）、許容される濃度 0.0003 mg/m3（吸入性粉じんとして）という数値が定められた。

【解答例】 混合有機溶剤の評価については、作業環境評価基準第２条第４項により、次式によって評価する。 C=C1/E1+C2/E2… 　この式において、C、C1、C2…　及びE1、E2…は、それぞれ次の値を表すものとする。 　C　換算値 　C1、C2…　有機溶剤の種類ごとの測定値 　E1、E2…　有機溶剤の種類ごとの管理濃度 従って、このケースでは、 C=CX/EX+CY/EY=20/50+100/200=0.9 と 0.9 となり、1.0 を超えていないので、管理濃度に相当する値を超えているとはいえない。