9章　デリバティブ

5問 • 1年前

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【デリバテイブ①】（1）（A）取引とは、先物取引、先渡取引、（　）取引、スワップ取引及びこれらに類似する取引をいう。（A）取引により生じる正味の債権及び債務は、（　）をもって貸借対照表価額とし、評価差額は原則として当期の損益として処理される。（2）為替予約の会計処理には、その適用条件により、「デリバテイブ取引の原則的会計処理」、「ヘッジ会計」または「（　）処理」の方法を選択・適用することができる。（3）ヘッジ会計は、原則として、時価評価されているヘッジ手段に係る損益または評価差額を、ヘッジ対象に係る損益が認識されるまで（　）の部において繰り延べる方法による。ただし、ヘッジ対象である資産または負債に係る相場変動等を損益に反映させることにより、その損益とヘッジ手段に係る損益とを同一の会計期間に認識することもできる。（4）純資産の部に計上されるヘッジ手段に係る損益または評価差額については、（　）会計を適用しなければならない。（5）ヘッジ会計には、（B）と（C）と呼ばれる2つの方法があるが、ヘッジ対象の損益をその変動時に計上するのが（B）であり、ヘッジ手段の損益計上をヘッジ対象の損益計上時にあわせるのが（C）である。（6）ヘッジ会計は、ヘッジ対象が消滅したときに終了し、繰り延べられているヘッジ手段に係る損益または評価盖額は当期の（　）として処理しなければならない。

デリバティブ, オプション, 時価, 振当, 純資産, 税効果, 時価ヘッジ, 繰延ヘッジ, 損益

【デリバテイブ②】（1）デリバティブ取引により生じる正味の債権及び債務は、時価をもって貸借対照表価額とし、評価差額は、原則として、デリバティブ取引終了まで繰延経理する。

【デリバテイブ②】（2）デリバティブ取引についてヘッジ会計を適用する場合には、デリバティブ取引により生じる正味の債権及び債務は、時価をもって貸借対照表価額とし、評価差額は、原則として、当期の損益として処理する。

【デリバテイブ②】（3）資産として貸借対照表に計上していた金利スワップの時価がマイナスとなった（負のポジションとなった）場合、貸借対照表においてこれを負債として計上する必要はない。

【デリバテイブ②】（4）貸借対照表における繰延ヘッジ損益の表示は、原則として流動資産または流動負憤の区分に表示する方法による。

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