簿記3級 CH11 決算手続きⅡ

33問 • 2年前

髭のない猫

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問題一覧

決算において、現金過不足(借方)が100円あるが、その原因は不明である。

(雑貨)100 (現金過不足)100

決算において現金過不足(貸方)が100円あるが、その原因は不明である。

(現金過不足)100 (雑益)100

決算において、当座預金の貸方残高100円である。なお、全額が当座借越によるものであるため、適切な勘定へ振り返る。

(当座預金)100 (当座借越)100

期首につき、当座借越勘定の残高100円について再振替仕訳を行う。

(当座借越)100 (当座預金)100

決算において、未使用の郵便切手10円と未使用の収入印紙220円があった。

(貯蔵品)30 ( 通信費 )10 (租税公課)20

期首につき、例5で貯蔵品に振り替えた郵便切手10円と収入印紙20円について、再振替仕訳を行う。

( 通信費 )60 (貯蔵品)60 (租税公課)20

得意先が倒産し、同社に対する売掛金100円(登記に発生)が貸し倒れた。

(貸倒損失)100 (売掛金)100

決算において、売掛金の期末残高1,000円に対し、2%の貸倒引当金を設定する。

(貸倒引当金繰入)20 (貸倒引当金)20

決算において、売掛金の期末残高1,500円に対し、2%の貸倒引当金を設定する。なお、貸倒引当金の期末残高は20円である。

(貸倒引当金繰入)10 (貸倒引当金)10

前期に貸倒処理した売掛金100円を当期に現金で回収した。

(現金)100 (償却債権取立益)100

得意先が倒産し、同社に対する売掛金100円(前期に発生)が貸し倒れた。なお、貸倒引当金の残高は30円である。

(貸倒引当金)30 (売掛金)100 ( 貸倒損失 )70

決算において、当期首に購入した建物(取得原価10,000円、残高価額は取得原価の10%、耐用年数30年)について、定額法により減価償却を行う。減価償却費を計算しなさい。

減価償却費 300円

決算において、当期の12月1日に購入した建物(取得原価10,000円、残存価額は取得原価の10%、耐用年数30年)について、定額法により減価償却を行う。当期の減価償却費を計算しなさい。なお、決算日は3月31日である。

減価償却費 100円

決算において、前期首に購入した建物(取得原価10,000円、残存価格は取得原価の10%、耐用年数30年)について、定額法により減価償却を行う。なお、記帳方法は間接法である。

(減価償却費)300 (建物)300

当社は月次決算を行っている。建物の減価償却費について、年間見積額300円を12ヶ月で割った金額を毎月の決算で計上している。当月の減価償却費を計上しなさい。なお、生生方法は間接法である。

(減価償却費)25 (建物減価償却累計額)25

当期の会計期間はX1年4月1日からX2年3月31日までである。また、当社は月次決算を行っている。建物の減価償却費について、年間見積額300円を12か月で割った金額を毎月の決算で計上しており、X2年2月末まで計上している。決算において3月分について同額を計上する。なお、記帳方法は間接法である。

(減価償却費)25 (建物減価償却累計額)25

当期首において、備品(取得原価10,000円、減価償却累計額5,400円)を4,000円で売却し、代金は月末に受け取ることとした。間接法によって仕分けをしなさい。

( 未収入金 )4,000 (備品)10,000 (備品減価償却累計額)5,400 ( 固定資産売却損 ) 600

当期首において、備品(取得原価10,000円、減価償却累計額5,400円)を5,200円で売却し、代金は月末に受け取ることとした。間接法によって仕訳をしなさい。

未収入金 5200 備品 10,000 備品減価償却累計額5400 固定資産売却益600

X4年8月31日に、備品(取得原価10,000円、減価償却累計額5,400円)を4,000円で売却し、代金は月末に受け取ることとした。この備品は定額法(残存価額は取得原価の10%、耐用年数は、5年)により減価償却しており、当期の減価償却費は月割計上する。なお、決算日は3月31日である。間接法によって仕分けをしなさい。

( 未収入金 )4,000( 備品 )10,000 (備品減価償却累計額)5,400(固定資産売益)150 ( 減価償却費 ) 750

次の資料にもとづき、売上原価を算定しなさい。期首商品棚卸高:100円、期末商品棚卸高:200円当期商品仕入高:1,000円

売上原価:900円

決算において、売上原価を算定する。期首商品棚卸高は100円、期末商品棚卸高200円であった。なお、売上原価は「仕入」の行で計算すること。

( 仕入 )100 (繰越商品)100 (繰越商品)200 ( 仕入 )200

決算において、消費税の納付額を計算する。仮払消費税は10円、仮受消費税は30円である。

(仮受消費税)30 (仮払消費税)10 (未払消費税)20

決算において、支払家賃のうち100円は次期の費用である。

(前払家賃)100 (支払家賃)100

期首につき例23で前払処理した支払家賃100円について再振替仕訳を行う。

(支払家賃)100 (前払家賃)100

決算において、受取地代1,200円のうち、次期分を前受処理する。なお、時代は当期の12月1日の向こう1年分を受け取ったものである。決算日は3月31日である。

(受取地代)800 (前受地代)800

期首につき例25で前払処理した受取地代800円について再振替仕訳を行う。

(前受地代)800 (受取地代)800

決算において、当期分の支払利息100円を未払計上する。

(支払利息)100 (未払利息)100

期首につき、例27で未払計上した支払利息100円について再振替仕訳を行う。

(未払利息)100 (支払利息)100

決算において、当期分の受取利息を未収計上する。貸付金4,000円は、当期の11月1日に貸付期間1年、年利率3%、利息は返済時に受け取るという条件で貸し付けたものである。なお、決算日は3月31日である。

(未収利息)50 (受取利息)50

期首につき、例29で未収計上した受取利息50円について再振替仕訳を行う。

(受取利息)50 (未収利息)50

法人税の中間申告を行い、税額100円を現金での納付した。なお、決算日は年1回、3月31日である。

(仮払法人税等)100 (現金)100

決算の結果、当期の法人税等が250円と確定した。なお、中間納付額100円は仮払法人税等として処理している。

法人税,住民税及び事業税250 仮払法人税等100 未払法人税等150

未払法人税等150円を現金で納付した。

(未払法人税等)150 (現金)150

簿記3級 CH01 簿記の基礎

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簿記3級 CH06 その他の取引

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コーヒーマイスター第1章

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特定銘柄

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風味の特徴

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焙煎による変化

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酒匠

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酒匠2

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問題一覧

決算において、現金過不足(借方)が100円あるが、その原因は不明である。

(雑貨)100 (現金過不足)100

決算において現金過不足(貸方)が100円あるが、その原因は不明である。

(現金過不足)100 (雑益)100

決算において、当座預金の貸方残高100円である。なお、全額が当座借越によるものであるため、適切な勘定へ振り返る。

(当座預金)100 (当座借越)100

期首につき、当座借越勘定の残高100円について再振替仕訳を行う。

(当座借越)100 (当座預金)100

決算において、未使用の郵便切手10円と未使用の収入印紙220円があった。

(貯蔵品)30 ( 通信費 )10 (租税公課)20

期首につき、例5で貯蔵品に振り替えた郵便切手10円と収入印紙20円について、再振替仕訳を行う。

( 通信費 )60 (貯蔵品)60 (租税公課)20

得意先が倒産し、同社に対する売掛金100円(登記に発生)が貸し倒れた。

(貸倒損失)100 (売掛金)100

決算において、売掛金の期末残高1,000円に対し、2%の貸倒引当金を設定する。

(貸倒引当金繰入)20 (貸倒引当金)20

決算において、売掛金の期末残高1,500円に対し、2%の貸倒引当金を設定する。なお、貸倒引当金の期末残高は20円である。

(貸倒引当金繰入)10 (貸倒引当金)10

前期に貸倒処理した売掛金100円を当期に現金で回収した。

(現金)100 (償却債権取立益)100

得意先が倒産し、同社に対する売掛金100円(前期に発生)が貸し倒れた。なお、貸倒引当金の残高は30円である。

(貸倒引当金)30 (売掛金)100 ( 貸倒損失 )70

減価償却費 300円

減価償却費 100円

(減価償却費)300 (建物)300

(減価償却費)25 (建物減価償却累計額)25

( 未収入金 )4,000 (備品)10,000 (備品減価償却累計額)5,400 ( 固定資産売却損 ) 600

未収入金 5200 備品 10,000 備品減価償却累計額5400 固定資産売却益600

( 未収入金 )4,000( 備品 )10,000 (備品減価償却累計額)5,400(固定資産売益)150 ( 減価償却費 ) 750

次の資料にもとづき、売上原価を算定しなさい。期首商品棚卸高:100円、期末商品棚卸高:200円当期商品仕入高:1,000円

売上原価:900円

決算において、売上原価を算定する。期首商品棚卸高は100円、期末商品棚卸高200円であった。なお、売上原価は「仕入」の行で計算すること。

( 仕入 )100 (繰越商品)100 (繰越商品)200 ( 仕入 )200

決算において、消費税の納付額を計算する。仮払消費税は10円、仮受消費税は30円である。

(仮受消費税)30 (仮払消費税)10 (未払消費税)20

決算において、支払家賃のうち100円は次期の費用である。

(前払家賃)100 (支払家賃)100

期首につき例23で前払処理した支払家賃100円について再振替仕訳を行う。

(支払家賃)100 (前払家賃)100

(受取地代)800 (前受地代)800

期首につき例25で前払処理した受取地代800円について再振替仕訳を行う。

(前受地代)800 (受取地代)800

決算において、当期分の支払利息100円を未払計上する。

(支払利息)100 (未払利息)100

期首につき、例27で未払計上した支払利息100円について再振替仕訳を行う。

(未払利息)100 (支払利息)100

(未収利息)50 (受取利息)50

期首につき、例29で未収計上した受取利息50円について再振替仕訳を行う。

(受取利息)50 (未収利息)50

法人税の中間申告を行い、税額100円を現金での納付した。なお、決算日は年1回、3月31日である。

(仮払法人税等)100 (現金)100

決算の結果、当期の法人税等が250円と確定した。なお、中間納付額100円は仮払法人税等として処理している。

法人税,住民税及び事業税250 仮払法人税等100 未払法人税等150

未払法人税等150円を現金で納付した。

(未払法人税等)150 (現金)150