問題一覧
1
引張力を負担する筋かい材の設計において、筋かい材が塑性変形することにより地震のエネルギーを吸収できるように、接合部の破断強度は、軸部の降伏強度に比べて十分に大きくする。
〇
2
露出型柱脚とする場合、柱脚の形状により固定度を評価し、反曲点高比を定めて柱脚の曲げモーメントを求め、アンカーボルト及びベースプレートを設計した。
〇
3
柱脚の形式に根巻型を用いる場合、根巻き高さを柱幅（柱の見付け幅のうち大きいほう） の2.5倍以上とした。
〇
4
埋込み形式柱脚において、鉄骨柱のコンクリートヘの埋込み部分の深さを、柱幅（柱の見付け幅のうち大きいほう） の2倍以上とした。
〇
5
鉄骨部材の許容圧縮応力度は、材種及び座屈長さが同じ場合、座屈軸周りの断面二次半径が小さくなるほど大きくなる。
×
6
圧縮力を負担する構造耐力上主要な柱の有効細長比は、200以下とした。
〇
7
ラーメン構造の柱材の座屈長さは、節点の水平移動が拘束されていない場合、一般に、その柱材の節点間距離より短くなる。
×
8
柱・梁に使用する材料をSN400BからSN490Bに変更したので、幅厚比の制限値を小さくした。
〇
9
H形断面の梁の許容曲げ応力度を、鋼材の基準強度、断面寸法、曲げモーメントの分布及び圧縮フランジの支点間距離を用いて計算した。
〇
10
正方形断面を有する角形鋼管を用いて柱を設計する場合、横座屈を生じるおそれがないので、許容曲げ応力度を許容引張応力度と同じ値とした。
〇
11
せいの高いH形断面を有する梁において、ウェブのせん断座屈を防ぐために、横補剛材を設けた。
×
12
H型断面の梁において、横座屈を生じないようにするために、この梁に直交する小梁の本数を増やした。
〇
13
梁を設計するに当たり、そのたわみをスパン（支点間の距離）の1/200以下になるように、部材断面を決定した。
×
14
両端が拘束されている部材については、温度変化によって生じる圧縮応力や引張応力についても考慮した。
〇
15
暴風時又は地震時に対する柱継手及び柱脚の応力算定において、積載荷重を除外した応力の組合せについても検討した。
〇
16
柱の限界細長比は、基準強度Fが大きいほど小さくなる。
〇
17
JISにおけるF10Tの高カボルトの引張強さは、1,000～1,200N/㎟である。
〇
18
高カボルト摩擦接合は、すべりが生じるまでは、高カボルトにせん断力は生じない。
〇
19
高カボルト摩擦接合部の許容せん断応力度は、すべり係数を0.45として定められている。
〇
20
せん断力と引張力を同時に受ける接合部に高カボルトを使用する楊合には、高カボルトの許容せん断応力度は低減しなくてもよい。
×
21
F10Tの高カボルト摩擦接合において、使用する高カボルトが同一径であれば、1面摩擦接合4本締めの許容せん断力は、2面磨擦接合2本締めの場合と同じである。
〇
22
完全溶込み溶接の始端部・終端部では、欠陥が発生しやすいので、エンドタプを用いる。
〇
23
すみ肉溶接のサイズは、母材の厚さが異なる場合、一般に、薄いほうの母材の厚さ以下とする。
〇
24
溶接継目ののど断面に対する長期許容せん断応力度は、溶接継目の形式が「突合せ」の場合と「突合せ以外のもの」の場合では同じである。
〇
25
箱形断面の柱にH形鋼の梁を剛接合するために、梁のフランジはすみ肉浴接とし、ウェブは突合せ溶接とした。
×
26
一つの継手に高カボルト摩擦接合と溶接とを併用する場合、高カボルトの締め付けに先立って溶接を行うことにより、両方の許容耐力を加算した。
×
27
ラーメンと筋かいを併用する1層の混合構造において、「耐震計算ルート2」を適用する場合、筋かいの水平力分担率が5/7以下であったので、筋かいの地震時応力を低減した。
×
28
建築物の保有水平耐力を算定する場合、炭素鋼の構造用鋼材のうち、日本産業規格(JIS)に定めるものについては、材料強度の基準強度を割増しすることができる。
〇
29
山形銅を用いた筋かい材を材軸方向に配置された一列の高カボルトによりガセットプレートに接合する場合、筋かい材の有効断面積は、高カボルトの本数が多いほど、大きくすることができる。
〇
30
柱梁仕口部の保有耐力接合において、SN490Bを用いる場合、仕口部の最大曲げ強度は、梁の全塑性モーメントの1.2倍以上となるように設計した。
〇
31
鉄骨造建築物において、「耐震計算ルート1-1」で計符する場合、標準せん断力係数C₀を0.3以上として許容応力度計算することから、水平力を負担する筋かいの端部及び接合部を保有耐力接合とする必要はない。
×
4.計画一般
4.計画一般
ryohei hamashima · 18問 · 10ヶ月前4.計画一般
4.計画一般
18問 • 10ヶ月前5.積算
5.積算
ryohei hamashima · 20問 · 10ヶ月前5.積算
5.積算
20問 • 10ヶ月前6.都市計画・住宅地計画・建築史
6.都市計画・住宅地計画・建築史
ryohei hamashima · 18問 · 10ヶ月前6.都市計画・住宅地計画・建築史
6.都市計画・住宅地計画・建築史
18問 • 10ヶ月前2.伝熱・結露
2.伝熱・結露
ryohei hamashima · 15問 · 10ヶ月前2.伝熱・結露
2.伝熱・結露
15問 • 10ヶ月前3.日照・日影・日射
3.日照・日影・日射
ryohei hamashima · 13問 · 10ヶ月前3.日照・日影・日射
3.日照・日影・日射
13問 • 10ヶ月前4.採光・照明・色彩
4.採光・照明・色彩
ryohei hamashima · 20問 · 10ヶ月前4.採光・照明・色彩
4.採光・照明・色彩
20問 • 10ヶ月前5.音響
5.音響
ryohei hamashima · 13問 · 10ヶ月前5.音響
5.音響
13問 • 10ヶ月前6.空気調和設備
6.空気調和設備
ryohei hamashima · 16問 · 10ヶ月前6.空気調和設備
6.空気調和設備
16問 • 10ヶ月前7.給排水衛生設備
7.給排水衛生設備
ryohei hamashima · 16問 · 10ヶ月前7.給排水衛生設備
7.給排水衛生設備
16問 • 10ヶ月前8.電気・輸送設備
8.電気・輸送設備
ryohei hamashima · 17問 · 10ヶ月前8.電気・輸送設備
8.電気・輸送設備
17問 • 10ヶ月前9.消火・防災設備
9.消火・防災設備
ryohei hamashima · 18問 · 10ヶ月前9.消火・防災設備
9.消火・防災設備
18問 • 10ヶ月前10.環境工学・設備融合
10.環境工学・設備融合
ryohei hamashima · 16問 · 10ヶ月前10.環境工学・設備融合
10.環境工学・設備融合
16問 • 10ヶ月前1.総則
1.総則
ryohei hamashima · 34問 · 10ヶ月前1.総則
1.総則
34問 • 10ヶ月前2.構造強度
2.構造強度
ryohei hamashima · 15問 · 10ヶ月前2.構造強度
2.構造強度
15問 • 10ヶ月前3.防火関係規定
3.防火関係規定
ryohei hamashima · 22問 · 10ヶ月前3.防火関係規定
3.防火関係規定
22問 • 10ヶ月前4.内装制限
4.内装制限
ryohei hamashima · 13問 · 10ヶ月前4.内装制限
4.内装制限
13問 • 10ヶ月前5.避難規定
5.避難規定
ryohei hamashima · 19問 · 10ヶ月前5.避難規定
5.避難規定
19問 • 10ヶ月前6.道路・用途地域
6.道路・用途地域
ryohei hamashima · 18問 · 10ヶ月前6.道路・用途地域
6.道路・用途地域
18問 • 10ヶ月前問題一覧
1
引張力を負担する筋かい材の設計において、筋かい材が塑性変形することにより地震のエネルギーを吸収できるように、接合部の破断強度は、軸部の降伏強度に比べて十分に大きくする。
〇
2
露出型柱脚とする場合、柱脚の形状により固定度を評価し、反曲点高比を定めて柱脚の曲げモーメントを求め、アンカーボルト及びベースプレートを設計した。
〇
3
柱脚の形式に根巻型を用いる場合、根巻き高さを柱幅（柱の見付け幅のうち大きいほう） の2.5倍以上とした。
〇
4
埋込み形式柱脚において、鉄骨柱のコンクリートヘの埋込み部分の深さを、柱幅（柱の見付け幅のうち大きいほう） の2倍以上とした。
〇
5
鉄骨部材の許容圧縮応力度は、材種及び座屈長さが同じ場合、座屈軸周りの断面二次半径が小さくなるほど大きくなる。
×
6
圧縮力を負担する構造耐力上主要な柱の有効細長比は、200以下とした。
〇
7
ラーメン構造の柱材の座屈長さは、節点の水平移動が拘束されていない場合、一般に、その柱材の節点間距離より短くなる。
×
8
柱・梁に使用する材料をSN400BからSN490Bに変更したので、幅厚比の制限値を小さくした。
〇
9
H形断面の梁の許容曲げ応力度を、鋼材の基準強度、断面寸法、曲げモーメントの分布及び圧縮フランジの支点間距離を用いて計算した。
〇
10
正方形断面を有する角形鋼管を用いて柱を設計する場合、横座屈を生じるおそれがないので、許容曲げ応力度を許容引張応力度と同じ値とした。
〇
11
せいの高いH形断面を有する梁において、ウェブのせん断座屈を防ぐために、横補剛材を設けた。
×
12
H型断面の梁において、横座屈を生じないようにするために、この梁に直交する小梁の本数を増やした。
〇
13
梁を設計するに当たり、そのたわみをスパン（支点間の距離）の1/200以下になるように、部材断面を決定した。
×
14
両端が拘束されている部材については、温度変化によって生じる圧縮応力や引張応力についても考慮した。
〇
15
暴風時又は地震時に対する柱継手及び柱脚の応力算定において、積載荷重を除外した応力の組合せについても検討した。
〇
16
柱の限界細長比は、基準強度Fが大きいほど小さくなる。
〇
17
JISにおけるF10Tの高カボルトの引張強さは、1,000～1,200N/㎟である。
〇
18
高カボルト摩擦接合は、すべりが生じるまでは、高カボルトにせん断力は生じない。
〇
19
高カボルト摩擦接合部の許容せん断応力度は、すべり係数を0.45として定められている。
〇
20
せん断力と引張力を同時に受ける接合部に高カボルトを使用する楊合には、高カボルトの許容せん断応力度は低減しなくてもよい。
×
21
F10Tの高カボルト摩擦接合において、使用する高カボルトが同一径であれば、1面摩擦接合4本締めの許容せん断力は、2面磨擦接合2本締めの場合と同じである。
〇
22
完全溶込み溶接の始端部・終端部では、欠陥が発生しやすいので、エンドタプを用いる。
〇
23
すみ肉溶接のサイズは、母材の厚さが異なる場合、一般に、薄いほうの母材の厚さ以下とする。
〇
24
溶接継目ののど断面に対する長期許容せん断応力度は、溶接継目の形式が「突合せ」の場合と「突合せ以外のもの」の場合では同じである。
〇
25
箱形断面の柱にH形鋼の梁を剛接合するために、梁のフランジはすみ肉浴接とし、ウェブは突合せ溶接とした。
×
26
一つの継手に高カボルト摩擦接合と溶接とを併用する場合、高カボルトの締め付けに先立って溶接を行うことにより、両方の許容耐力を加算した。
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27
ラーメンと筋かいを併用する1層の混合構造において、「耐震計算ルート2」を適用する場合、筋かいの水平力分担率が5/7以下であったので、筋かいの地震時応力を低減した。
×
28
建築物の保有水平耐力を算定する場合、炭素鋼の構造用鋼材のうち、日本産業規格(JIS)に定めるものについては、材料強度の基準強度を割増しすることができる。
〇
29
山形銅を用いた筋かい材を材軸方向に配置された一列の高カボルトによりガセットプレートに接合する場合、筋かい材の有効断面積は、高カボルトの本数が多いほど、大きくすることができる。
〇
30
柱梁仕口部の保有耐力接合において、SN490Bを用いる場合、仕口部の最大曲げ強度は、梁の全塑性モーメントの1.2倍以上となるように設計した。
〇
31
鉄骨造建築物において、「耐震計算ルート1-1」で計符する場合、標準せん断力係数C₀を0.3以上として許容応力度計算することから、水平力を負担する筋かいの端部及び接合部を保有耐力接合とする必要はない。
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