問題一覧
1
梁の曲げに対する断面算定において、梁の引張鉄筋比がつり合い鉄筋比以下の場合、梁の許容曲げモーメントは、at（引張鉄筋の断面梢）× ft（鉄筋の許容引張応力度）× j（曲げ材の応力中心距離）により求めることができる。
〇
2
梁主筋のコンクリートに対する許容付着応力度は、一般に、下端筋のほうが上端筋より大きい。
〇
3
梁の圧縮鉄筋は、一般に、「クリープによるたわみの抑制」及び「地震に対する靭性の確保」に効果がある。
〇
4
軸圧縮力を受ける柱では、鉄筋の圧縮応力が、コンクリートのクリープによって徐々に減少する。
×
5
柱及び梁の剛性の算出において、ヤング係数の小さなコンクリートを無視し、ヤング係数の大きな鉄筋の剛性を用いた。
×
6
柱の断面箕定において、コンクリートに対する鉄筋のヤング係数比nは、コンクリートの設計基準強度が高くなるほど大きな値とした。
×
7
柱の許容曲げモーメントは、「圧縮縁がコンクリートの許容圧縮応力度に達したとき」、「圧縮側鉄筋が許容圧縮応力度に達したとき」及び「引張鉄筋が許容引張応力度に達したとき」に対して算定したそれぞれの曲げモーメントのうち、最大となるものとした。
×
8
水平力を受ける鉄筋コンクリート構造の柱は、軸方向圧縮力が大きくなるほど、変形能力が小さくなる。
〇
9
鉄筋コンクリート構造の柱は、一般に、主筋を増すことにより、靱性を高めることができる。
×
10
柱の帯筋は、せん断補強のほかに、帯筋で囲んだコンクリートの拘束と主筋の座屈防止に有効である。
〇
11
床スラプの長期たわみは、乾燥収縮、ひび割れ及びクリープの影響により増大する。
〇
12
最小あばら筋比は、曲げひび割れの発生に伴う急激な剛性の低下を防ぐために規定されている。
×
13
柱部材の長期許容せん断力の計算において、帯筋や軸圧縮応力度の効果はないものとした。
〇
14
柱及び梁の短期許容せん断力の算定において、主筋はせん断力を負担しないものとして計算を行った。
〇
15
柱のせん断耐力は、一般に、帯筋に降伏強度の高い高強度鉄筋を使用すると大きくなる。
〇
16
梁主筋の柱への必要定着長さは、柱のコンクリートの設計基準強度が高いほど長くなる。
×
17
地震時に水平力を受ける柱の曲げひび割れは、一般に、柱頭及び柱脚に発生しやすい。
〇
18
柱の断面の隅角部に太い鉄筋を配置したので、脆性的な破壊形式である付着割裂破壊の検討を行った。
〇
19
剛節架構の柱梁接合部内に通し配筋する大梁において、地震時に曲げヒンジを想定する梁部材の主筋強度が高い場合、梁主筋の定着性能を確保するために、柱せいを大きくした。
〇
20
部材の靭性を確保するためには、部材がせん断破壊する前に曲げ降伏するように設計する。
〇
21
腰壁や垂れ壁の付いた鉄筋コンクリート構造の柱（短柱）は、一般に、それらの付かない同一構面内の柱に比べて、地震時の塑性変形能力が大きく、破壊しにくい。
×
22
鉄筋コンクリート造の腰壁と柱の間に完全スリットを設けた場合であっても、梁剛性の算定に当たっては、腰壁部分が梁剛性に与える影靱を考慮する。
〇
23
細長い連層耐力壁に接続する梁（税界梁）は、耐震壁の回転による基礎の浮き上がりを抑える効果がある。
〇
24
延べ面積100㎡、高さ5m、鉄筋コンクリート造、平家建ての建築物の場合、仕様規定をすべて満足しているので、保有水平耐力の確認を行わなかった。
〇
25
付着割裂破壊する柱については、急激な耐力低下のおそれがないので、部材種別をFAとして構造特性係数Dsを算定した。
×
26
剛節架構と耐力壁を併用した鉄筋コンクリート造の場合、柱及び梁並びに耐力壁の部材群としての種別が同じであれば、耐力壁の水平耐力の和の保有水平耐力に対する比βuについては、0.2であ必場合より0.7である場合のほうが、構造特性係数Dsを小さくすることができる。
×
27
既存の鉄筋コンクリート造建築物の耐震補強をする場合、架構内に耐力壁や鉄骨プレースを新設して耐力を増したり、柱に鉄板を巻いてせん断補強することにより、靱性を向上させる等の方法がある。
〇
28
鉄筋コンクリート構造の既存建築物の耐震改修において、柱付き壁に耐震スリットを設ける方法は、耐力を増加するのに有効である。
×
29
2
4.計画一般
4.計画一般
ryohei hamashima · 18問 · 10ヶ月前4.計画一般
4.計画一般
18問 • 10ヶ月前5.積算
5.積算
ryohei hamashima · 20問 · 10ヶ月前5.積算
5.積算
20問 • 10ヶ月前6.都市計画・住宅地計画・建築史
6.都市計画・住宅地計画・建築史
ryohei hamashima · 18問 · 10ヶ月前6.都市計画・住宅地計画・建築史
6.都市計画・住宅地計画・建築史
18問 • 10ヶ月前2.伝熱・結露
2.伝熱・結露
ryohei hamashima · 15問 · 10ヶ月前2.伝熱・結露
2.伝熱・結露
15問 • 10ヶ月前3.日照・日影・日射
3.日照・日影・日射
ryohei hamashima · 13問 · 10ヶ月前3.日照・日影・日射
3.日照・日影・日射
13問 • 10ヶ月前4.採光・照明・色彩
4.採光・照明・色彩
ryohei hamashima · 20問 · 10ヶ月前4.採光・照明・色彩
4.採光・照明・色彩
20問 • 10ヶ月前5.音響
5.音響
ryohei hamashima · 13問 · 10ヶ月前5.音響
5.音響
13問 • 10ヶ月前6.空気調和設備
6.空気調和設備
ryohei hamashima · 16問 · 10ヶ月前6.空気調和設備
6.空気調和設備
16問 • 10ヶ月前7.給排水衛生設備
7.給排水衛生設備
ryohei hamashima · 16問 · 10ヶ月前7.給排水衛生設備
7.給排水衛生設備
16問 • 10ヶ月前8.電気・輸送設備
8.電気・輸送設備
ryohei hamashima · 17問 · 10ヶ月前8.電気・輸送設備
8.電気・輸送設備
17問 • 10ヶ月前9.消火・防災設備
9.消火・防災設備
ryohei hamashima · 18問 · 10ヶ月前9.消火・防災設備
9.消火・防災設備
18問 • 10ヶ月前10.環境工学・設備融合
10.環境工学・設備融合
ryohei hamashima · 16問 · 10ヶ月前10.環境工学・設備融合
10.環境工学・設備融合
16問 • 10ヶ月前1.総則
1.総則
ryohei hamashima · 34問 · 10ヶ月前1.総則
1.総則
34問 • 10ヶ月前2.構造強度
2.構造強度
ryohei hamashima · 15問 · 10ヶ月前2.構造強度
2.構造強度
15問 • 10ヶ月前3.防火関係規定
3.防火関係規定
ryohei hamashima · 22問 · 10ヶ月前3.防火関係規定
3.防火関係規定
22問 • 10ヶ月前4.内装制限
4.内装制限
ryohei hamashima · 13問 · 10ヶ月前4.内装制限
4.内装制限
13問 • 10ヶ月前5.避難規定
5.避難規定
ryohei hamashima · 19問 · 10ヶ月前5.避難規定
5.避難規定
19問 • 10ヶ月前6.道路・用途地域
6.道路・用途地域
ryohei hamashima · 18問 · 10ヶ月前6.道路・用途地域
6.道路・用途地域
18問 • 10ヶ月前問題一覧
1
梁の曲げに対する断面算定において、梁の引張鉄筋比がつり合い鉄筋比以下の場合、梁の許容曲げモーメントは、at（引張鉄筋の断面梢）× ft（鉄筋の許容引張応力度）× j（曲げ材の応力中心距離）により求めることができる。
〇
2
梁主筋のコンクリートに対する許容付着応力度は、一般に、下端筋のほうが上端筋より大きい。
〇
3
梁の圧縮鉄筋は、一般に、「クリープによるたわみの抑制」及び「地震に対する靭性の確保」に効果がある。
〇
4
軸圧縮力を受ける柱では、鉄筋の圧縮応力が、コンクリートのクリープによって徐々に減少する。
×
5
柱及び梁の剛性の算出において、ヤング係数の小さなコンクリートを無視し、ヤング係数の大きな鉄筋の剛性を用いた。
×
6
柱の断面箕定において、コンクリートに対する鉄筋のヤング係数比nは、コンクリートの設計基準強度が高くなるほど大きな値とした。
×
7
柱の許容曲げモーメントは、「圧縮縁がコンクリートの許容圧縮応力度に達したとき」、「圧縮側鉄筋が許容圧縮応力度に達したとき」及び「引張鉄筋が許容引張応力度に達したとき」に対して算定したそれぞれの曲げモーメントのうち、最大となるものとした。
×
8
水平力を受ける鉄筋コンクリート構造の柱は、軸方向圧縮力が大きくなるほど、変形能力が小さくなる。
〇
9
鉄筋コンクリート構造の柱は、一般に、主筋を増すことにより、靱性を高めることができる。
×
10
柱の帯筋は、せん断補強のほかに、帯筋で囲んだコンクリートの拘束と主筋の座屈防止に有効である。
〇
11
床スラプの長期たわみは、乾燥収縮、ひび割れ及びクリープの影響により増大する。
〇
12
最小あばら筋比は、曲げひび割れの発生に伴う急激な剛性の低下を防ぐために規定されている。
×
13
柱部材の長期許容せん断力の計算において、帯筋や軸圧縮応力度の効果はないものとした。
〇
14
柱及び梁の短期許容せん断力の算定において、主筋はせん断力を負担しないものとして計算を行った。
〇
15
柱のせん断耐力は、一般に、帯筋に降伏強度の高い高強度鉄筋を使用すると大きくなる。
〇
16
梁主筋の柱への必要定着長さは、柱のコンクリートの設計基準強度が高いほど長くなる。
×
17
地震時に水平力を受ける柱の曲げひび割れは、一般に、柱頭及び柱脚に発生しやすい。
〇
18
柱の断面の隅角部に太い鉄筋を配置したので、脆性的な破壊形式である付着割裂破壊の検討を行った。
〇
19
剛節架構の柱梁接合部内に通し配筋する大梁において、地震時に曲げヒンジを想定する梁部材の主筋強度が高い場合、梁主筋の定着性能を確保するために、柱せいを大きくした。
〇
20
部材の靭性を確保するためには、部材がせん断破壊する前に曲げ降伏するように設計する。
〇
21
腰壁や垂れ壁の付いた鉄筋コンクリート構造の柱（短柱）は、一般に、それらの付かない同一構面内の柱に比べて、地震時の塑性変形能力が大きく、破壊しにくい。
×
22
鉄筋コンクリート造の腰壁と柱の間に完全スリットを設けた場合であっても、梁剛性の算定に当たっては、腰壁部分が梁剛性に与える影靱を考慮する。
〇
23
細長い連層耐力壁に接続する梁（税界梁）は、耐震壁の回転による基礎の浮き上がりを抑える効果がある。
〇
24
延べ面積100㎡、高さ5m、鉄筋コンクリート造、平家建ての建築物の場合、仕様規定をすべて満足しているので、保有水平耐力の確認を行わなかった。
〇
25
付着割裂破壊する柱については、急激な耐力低下のおそれがないので、部材種別をFAとして構造特性係数Dsを算定した。
×
26
剛節架構と耐力壁を併用した鉄筋コンクリート造の場合、柱及び梁並びに耐力壁の部材群としての種別が同じであれば、耐力壁の水平耐力の和の保有水平耐力に対する比βuについては、0.2であ必場合より0.7である場合のほうが、構造特性係数Dsを小さくすることができる。
×
27
既存の鉄筋コンクリート造建築物の耐震補強をする場合、架構内に耐力壁や鉄骨プレースを新設して耐力を増したり、柱に鉄板を巻いてせん断補強することにより、靱性を向上させる等の方法がある。
〇
28
鉄筋コンクリート構造の既存建築物の耐震改修において、柱付き壁に耐震スリットを設ける方法は、耐力を増加するのに有効である。
×
29
2