問題一覧
1
部材耐力を算定する場合、一般に、鉄骨は局部座屈を考慮しなくてもよい。
〇
2
梁の曲げ耐力は、鉄骨部分の曲げ耐力と鉄筋コンクリート部分の曲げ耐力との和として算定する。
〇
3
部材の終局せん断耐力は、鉄骨部分の終局せん断耐力と鉄筋コンクリート部分の終局せん断耐力との和とした。
〇
4
柱の短期荷重時のせん断耐力に対する検討に当たっては、鉄骨部分と鉄筋コンクリート部分の許容耐力が、それぞれの設計用せん断力を下回らないものとした。
〇
5
柱の設計において、コンクリートの許容圧縮応力度は、一般に、圧縮側鉄骨比に応じて低減させる。
〇
6
柱の設計において、材軸方向の鋼材の全断面積は、コンクリートの全断面積に対し0.8％以上とする。
〇
7
柱材の鉄骨ウェプの形式は、靭性を確保するため、充腹形から格子形に変更した。
×
8
梁の鉄骨にH形鋼を用いた場合、最小あばら筋比は0.1％とすることができる。
〇
9
柱及び梁の大部分が鉄骨鉄筋コンクリート構造の階の構造特性係数Dsは、0.25から0.5以内の数値とすることができる。
〇
10
コンクリート充填鋼管(CFT)の柱の耐力評価において、実況に応じた強度試験により確認した場合は、鋼管とコンクリートの相互拘束効果を考慮することができる。
〇
11
プレストレストコンクリート造は、鉄筋コスクリート造に比べて長スパンに適しているが、一般に、ひび割れ発生の可能性が高く、耐久性は鉄筋コンクリート造より劣る。
×
12
同一架構において、プレストレストコンクリート部材と鉄筋コンクリート部材とを併用することができる。
〇
13
プレストレストコンクリート部材に導入されたプレストレスカは、コンクリートのクリープやPC鋼材のリラクセーション等により、時間の経過とともに減少する。
〇
14
鉄筋コンクリート構造において、壁式構造の建築物は、一般に、ラーメン構造の建築物に比べて、地震時の水平変形が小さい。
〇
15
壁式鉄筋コンクリート構造の建築物では、使用するコンクリートの設計基準強度を高くすると、一般に、必要壁量を小さくすることができる。
〇
16
壁式鉄筋コンクリート造の建築物において、耐力壁の実長は、同ーの実長を有する部分の高さの30％以上となる値として、300mmを採用した。
×
17
壁式鉄筋コンクリート造の建築物において、耐力壁の縦方向及び横方向のせん断補強筋比をそれぞれ0.25％とした。
〇
4.計画一般
4.計画一般
ryohei hamashima · 18問 · 10ヶ月前4.計画一般
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18問 • 10ヶ月前5.積算
5.積算
ryohei hamashima · 20問 · 10ヶ月前5.積算
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20問 • 10ヶ月前6.都市計画・住宅地計画・建築史
6.都市計画・住宅地計画・建築史
ryohei hamashima · 18問 · 10ヶ月前6.都市計画・住宅地計画・建築史
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18問 • 10ヶ月前2.伝熱・結露
2.伝熱・結露
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15問 • 10ヶ月前3.日照・日影・日射
3.日照・日影・日射
ryohei hamashima · 13問 · 10ヶ月前3.日照・日影・日射
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13問 • 10ヶ月前4.採光・照明・色彩
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ryohei hamashima · 20問 · 10ヶ月前4.採光・照明・色彩
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20問 • 10ヶ月前5.音響
5.音響
ryohei hamashima · 13問 · 10ヶ月前5.音響
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13問 • 10ヶ月前6.空気調和設備
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ryohei hamashima · 16問 · 10ヶ月前6.空気調和設備
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16問 • 10ヶ月前7.給排水衛生設備
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16問 • 10ヶ月前8.電気・輸送設備
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17問 • 10ヶ月前9.消火・防災設備
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18問 • 10ヶ月前10.環境工学・設備融合
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ryohei hamashima · 16問 · 10ヶ月前10.環境工学・設備融合
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16問 • 10ヶ月前1.総則
1.総則
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34問 • 10ヶ月前2.構造強度
2.構造強度
ryohei hamashima · 15問 · 10ヶ月前2.構造強度
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15問 • 10ヶ月前3.防火関係規定
3.防火関係規定
ryohei hamashima · 22問 · 10ヶ月前3.防火関係規定
3.防火関係規定
22問 • 10ヶ月前4.内装制限
4.内装制限
ryohei hamashima · 13問 · 10ヶ月前4.内装制限
4.内装制限
13問 • 10ヶ月前5.避難規定
5.避難規定
ryohei hamashima · 19問 · 10ヶ月前5.避難規定
5.避難規定
19問 • 10ヶ月前6.道路・用途地域
6.道路・用途地域
ryohei hamashima · 18問 · 10ヶ月前6.道路・用途地域
6.道路・用途地域
18問 • 10ヶ月前問題一覧
1
部材耐力を算定する場合、一般に、鉄骨は局部座屈を考慮しなくてもよい。
〇
2
梁の曲げ耐力は、鉄骨部分の曲げ耐力と鉄筋コンクリート部分の曲げ耐力との和として算定する。
〇
3
部材の終局せん断耐力は、鉄骨部分の終局せん断耐力と鉄筋コンクリート部分の終局せん断耐力との和とした。
〇
4
柱の短期荷重時のせん断耐力に対する検討に当たっては、鉄骨部分と鉄筋コンクリート部分の許容耐力が、それぞれの設計用せん断力を下回らないものとした。
〇
5
柱の設計において、コンクリートの許容圧縮応力度は、一般に、圧縮側鉄骨比に応じて低減させる。
〇
6
柱の設計において、材軸方向の鋼材の全断面積は、コンクリートの全断面積に対し0.8％以上とする。
〇
7
柱材の鉄骨ウェプの形式は、靭性を確保するため、充腹形から格子形に変更した。
×
8
梁の鉄骨にH形鋼を用いた場合、最小あばら筋比は0.1％とすることができる。
〇
9
柱及び梁の大部分が鉄骨鉄筋コンクリート構造の階の構造特性係数Dsは、0.25から0.5以内の数値とすることができる。
〇
10
コンクリート充填鋼管(CFT)の柱の耐力評価において、実況に応じた強度試験により確認した場合は、鋼管とコンクリートの相互拘束効果を考慮することができる。
〇
11
プレストレストコンクリート造は、鉄筋コスクリート造に比べて長スパンに適しているが、一般に、ひび割れ発生の可能性が高く、耐久性は鉄筋コンクリート造より劣る。
×
12
同一架構において、プレストレストコンクリート部材と鉄筋コンクリート部材とを併用することができる。
〇
13
プレストレストコンクリート部材に導入されたプレストレスカは、コンクリートのクリープやPC鋼材のリラクセーション等により、時間の経過とともに減少する。
〇
14
鉄筋コンクリート構造において、壁式構造の建築物は、一般に、ラーメン構造の建築物に比べて、地震時の水平変形が小さい。
〇
15
壁式鉄筋コンクリート構造の建築物では、使用するコンクリートの設計基準強度を高くすると、一般に、必要壁量を小さくすることができる。
〇
16
壁式鉄筋コンクリート造の建築物において、耐力壁の実長は、同ーの実長を有する部分の高さの30％以上となる値として、300mmを採用した。
×
17
壁式鉄筋コンクリート造の建築物において、耐力壁の縦方向及び横方向のせん断補強筋比をそれぞれ0.25％とした。
〇