貸借対照表に記載する資産の価額は、原則として、当該資産の（　）を基礎として計上しなければならない。資産の取得原価は、資産の種類に応じた（　）の原則によって、各事業年度に配分しなければならない。

償却済の有形固定資産は、除却されるまで（　）又は（　）で記載する。

自己所有の固定資産と交換に固定資産をを取得した場合には、交換に供された自己資産の適正な（　）をもって取得原価とする。

総合償却法のもとでは、個々の資産の（　）は明らかでないから、平均耐用年数の到来以前に除却される資産についても、（　）は計上されないで、残存価額を除く除却資産原価がそのまま（　）勘定から控除される。

同種の物品が多数集まって１つの全体を構成し、老朽品の部分的取り替えを繰り返すことでより全体が維持されるような固定資産に対しては、（　）を適用することができる。

固定資産を自家建設した場合には、適正な原価計算基準に従って（　）を計算し、これに基づいて取得原価を計算する。建設に要する借入資本の利子で（　）の期間に属するものは、これを取得原価に算入することができる。

減価償却の最も重要な目的は、適正な（　）を行うことによって、毎期の損益計算をを正確ならしめることである。このためには、減価償却は所定の減価償却方法に従い、計画的、規則的に実施されなければならない。

（　）に類似する方法に、（　）に適用される（　）がある。

国庫補助金、工事負担金等でで取得した資産については、国庫補助金等に相当する金額をその（　）から控除することができるが、これを（　）という。

臨時損失とは、有形固定資産が災害等の（　）により生じた（　）につき、当該資産の（　）を切り下げることである。