指数法とは、標準状態にある指数を100とし、分析対象の指数が100を上回るか否かにより、企業の経営状態を総合的の評価する方法である。

長所としては、経営の評価が明確になされ、標準比率との関係で企業間比較が可能になる点が挙げられる。 短所としては、比率の選択やウェイトの付け方に恣意性が介入する恐れがあり、この場合には適切な経営評価を行うことができなくなる点が挙げられる。

内部分析における総合評価の必要性としては、企業の行う経営戦略、経営管理のためには、収益性や健全性などの個々の分析結果ではなく、トータルとしての企業の情報が必要である。よって、これを把握するために創業評価が必要となる。

外部分析における総合評価の必要性は、企業のランキングづけと関係がある。株式上場の審査基準や社債の格付けなどは、投資家や債権者の観点から実施される。この格付けも、トータルとしての企業の状況を分析することによりなされるべきであり、そのためには総合評価を行う必要がある。