企業の財務安全性について考える。 短期安全性の短期安全性の分析に用いられる代表的な比率としては流動比率がある。流動比率は２対１の原則とも言われ、比較的短期に支払い期限の到来する債務である。流動負債とその支払い手段としての資産である流動資産の割合を示すものである。よって、この比率は企業の短期的な支払い能力を表す指標と言える。 また、流動比率より、いっそう確実性の高い支払能力をを見る指標として当座比率が挙げられる。当座比率は、流動負債に対する当座預金の比率である。当座預金に含まれるものとしては、現金、受取手形、完成工事高未収入金、有価証券、、未収入金などが挙げられる。なお、貸倒引当金がある場合には、それを控除することになる。 流動比率は流動比率は、２対１の原則と言われるように、200％以上が理想とされる。しかし、資本市場・金融機関との関係を考慮に入れれば200%までなくても良いが、100%を下回るようであれば、財務健全性に問題があると言える。 同様に当座比率は100%以上が望ましい。しかし、100%なくても、一概に支払い能力が欠けるとは言えず、買掛債務、売上債権などの回転期間と合わせて分析を行う必要がある。

流動比率とは、流動負債に対する流動資産の比率であり、短期的に支払いを行わなければならない流動負債に対して、これを賄う流動資産がその程度あるかを表す指標である。これに対し、当座比率とは、流動負債に対する当座資産の比率であり、流動負債を賄う当座資産の程度を表す指標である。

流動比率とと当座比率の共通点は、どちらも企業の短期的な支払い能力を表し、その値が高いほど企業の財務健全性が高いと言える点である。相違点は、流動比率に比べて当座比率はより短期の支払い能力を表す指標であるという点である。この理由は、流動資産の中には、当座資産に含まれない棚卸資産などが含まれてるが、これはすぐに現金化できるものではなく、当座資産に比べて流動性に劣るものである。

企業の長期的な財務健全性を表す指標として固定比率が挙げられる。固定比率は、自己資本に対する固定資産の比率であり、固定資産の購入資金は自己資金によって賄われるべきという考えのもと、100%以下が望ましいとされる。 我が国の場合には、固定資産への投資は自己資本ばかりではなく、借入金によっても賄われることは多い。よって、自己資本と長期借入金などの固定負債の合計額と固定資産の比率でその支払い能力おw判定しようとする考え方がある。この時用いられる比率を固定長期適合比率という。固定長期適合比率が100%以下ならば財務健全性は良好であると言える。しかし、固定長期適合比率が100%以上ならば固定資産の一部が流動負債に依存していることになり不健全な状態にあると言える。

負債比率とは、自己資本に対する負債総額の比率であり、負債の利用程度を表すものである。負債の利用は財務レバレッジと呼ばれ、これにより企業は自己資本利益率を高める行動を実行することが可能となる。他人資本である負債が、企業の活性化のテコの役割を果たすことから、負債の利用による影響をテコの作用、または財務レバレッジ効果ともいう。負債の利用割合をを増やせば、ある程度までは自己資本利益率をを増加させるが、その利用がある限度を超えると財務リスクの急増に伴い、自己資本利益率は急落し、財務健全性が悪化することとなる。

流動性分析や健全性分析では、比率分析などにより、分析目的の傾向を知ることができるが、その良否の原因までを分析することはできない。また、減価償却費などの非資金費用は、損益計算上、費用として収益から減算されるが、資金の流入を考える場合には、非資金費用は流出を伴わないものであるから、資金の源泉として考える必要がある。以上のことから、流動性、健全性の分析のほかに、資金変動性の分析が必要となる。