ストック・オプションを付与し、これに応じて企業が従業員等から取得するサービスは、その取得に応じて（　）として計上し、対応する金額を、ストック・オプションの権利の行使または失効が確定するまでの間、貸借対照表の純資産の部に（　）として計上する。

ストック・オプションの公正な評価額は、（　）にストック・オプション数を乗じて算定する。

ストック・オプションが権利行使され、これに対して新株を発行した場合には、（　）として計上した額のうち、当該権利行使に対応する部分を（　）に振替える。

ストック・オプション等に関する会計基準における「対象勤務期間」とは、ストック・オプションと報酬関係にあるサービスの提供期間であり、（　）から（　）までの期間をいう。