構造2(耐震設計)

構造2(耐震設計)
72問 • 1年前
  • なつ
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    問題一覧

  • 1

    耐震的な建築物とするためには、その重量をできるだけ大きくする。

    ×

  • 2

    上下階の水平力に対する剛性の差はなるべく小さくする方が良い。

  • 3

    耐震壁は、建築物の外周部に配置するよりも、中心部に多く配置するほうが、ねじれに対 しては有効である。

    ×

  • 4

    重心と剛心の距離は、一般に、なるべく大きくなるようにした方が、水平力に対しては有 利である。

    ×

  • 5

    水平力に対する剛性は、一般に、鉄筋コンクリートの建築物よりも鉄骨造の建築物の方が 小さい。

  • 6

    水平力に対する剛性は、一般に、同じ高さの建築物においては、鉄骨造の建築物より鉄筋 コンクリート造の建築物のほうが小さい。

    ×

  • 7

    建築物の各部分が、エキスパンションジョイントのみで接している場合であっても、構造 計算においては、一体の建築物とみなして扱う。

    ×

  • 8

    鉄筋コンクリート造の建築物は、一般に、鉄骨造や木造の建築物より単位床面積当りの重 量が大きいので、構造設計においては地震力よりも風圧力に対する検討が重要となる。

    ×

  • 9

    軟弱地盤に建てる木造建築物については、基礎を鉄筋コンクリートの布基礎とするなどし て、その一体性を高める。

  • 10

    重心と剛心との偏心が大きい建築物では、偏心の小さい建築物に比べて、水平耐力を小さくする必要がある。

    ×

  • 11

    軟弱な地盤上に建築物を立てる場合には基礎を剛強にする。

  • 12

    地震時にねじれが生じないようにするためには、剛心と重心ができるだけ離れないように 計画する。

  • 13

    免震構造とは、振動を抑制する装置や機構を建築物内に組み込んだ構造である。

    ×

  • 14

    建築物の耐震性能を高めるためには、構造物の強度を大きくする考え方と構造物の変形能 力を大きくする考え方がある。

  • 15

    上下階の耐震壁は、できるだけ平面的に一致しないようにする方が耐震上有効である。

    ×

  • 16

    建築物の耐震性は、強度と靭性によって評価されるが、靭性が乏しい場合には、強度を十分に大きくする必要がある。

  • 17

    一般に、屋根葦材を軽量化することは、耐震上有効である。

  • 18

    風の強い地域に建てる木造建築物の屋根に、重い材料を用いた。

  • 19

    木造建築物において、床や屋根の面内剛性を大きくする為に、水平トラスや火打材を用いた。

  • 20

    木造の建築物について、床組や小屋梁組のたわみを減少させるために、火打材を用いて捕 強した。

    ×

  • 21

    大きなスパンのはりやスラブの設計において、強度について検討すれば、たわみ、振動に ついては検討しなくても良い。

    ×

  • 22

    まれに発生する地震において、建築物が損傷しないようにすることは、耐震設計の目標のひとつである。

  • 23

    極めて稀に生じる地震動に対して、建築物が倒壊しないようにすることは、耐震設計の目 標の一つである。

  • 24

    耐震設計における一次設計は、建築物が弾性限を超えても、最大耐力以下であることや塑性変形可能な範囲にあることを確かめるために行う。

    ×

  • 25

    ピロティ形式を採用する場合、層崩壊しないようにピロティ階の柱の耐力及び靭性を大き くする。

  • 26

    ピロティ階の必要保有水平耐力について、「剛性率による割増し係数」と「ピロティ階の 強度割増し係数」のうち、小さい方の値を用いて算出した。

    ×

  • 27

    柱における鋼板巻き立て補強や炭素繊維巻き付け補強は、柱の曲げ耐力を高めることを目 的としている

    ×

  • 28

    地震時において、屋上から突出する水槽、煙突その他これらに類するものには、建築物本 体に比べて大きな加速度が作用する。

  • 29

    地震力によって生じる層間変形角は、各階の差がなるべく大きくなるようにする。

    ×

  • 30

    建築物の固有周期は、構造物としての剛性が大きいほど、質量が小さいほど、長くなる傾 向がある。

    ×

  • 31

    建築物は、水平剛性が同じであれば、質量が大きいほど固有周期が長くなる。

  • 32

    建築物の固有周期は、構造物として の質量が同じ場合、水平剛性が低いほど短くなる。

    ×

  • 33

    免震構造を採用した建築物は、一般に、免震構造を採用しない場合と比べて固有周期が短 くなる。

    ×

  • 34

    形状及び高さが同じであれば、一般に、鉄骨造建築物に比べて鉄筋コンクリート造建築物 のほうが固有周期が長くなる。

    ×

  • 35

    鉄筋コンクリート造建築物では、一般に、躯体にひび割れが発生するほど固有周期が長く なる。

  • 36

    鉄筋コンクリート造建築物において、柱と腰壁の間に耐震スリットを設けると、設けない 場合に比べて固有周期が長くなる。

  • 37

    鉄筋コンクリートラーメン構造の耐震性において、そで壁・腰壁の影響は無視する

    ×

  • 38

    鉄筋コンクリートの柱が、腰壁・垂れ壁によって脆性破壊型となる恐れのある場合には、柱と腰壁・垂れ壁との間にスリットを設けることにより、柱の可撓長さを長くする。

  • 39

    鉄筋コンクリート構造において、袖壁、腰壁については非耐力壁として考え、偏心率の算 定に当たり、影響はないものとした。

    ×

  • 40

    腰壁・垂れ壁がついた柱は、他の柱よりも、せん断耐力が大きく、脆性破壊しにくい。

    ×

  • 41

    腰壁・垂れ壁がついた柱は、他の柱よりも先に崩壊する恐れがある。

  • 42

    ラーメン構造における隅柱は、中柱に比べて、地震時の軸力変動が大きい。

  • 43

    鉄筋コンクリート造のスラブ等により床の一体性の確保が図られた剛床仮定のもとでは、 建築物の各層の地震力は、一般に、柱や耐力壁などの水平剛性に比例して負担される。

  • 44

    耐震診断において、柱及び壁の耐力に加え、梁の耐力と変形性能についても考慮する必要 があったので、それらを評価できる第2次診断法を採用した。

    ×

  • 45

    耐震診断基準における第2次診断法においては、建築物の形状の複雑さや剛性のアンバラ ンスな分布などが耐震性能に及ぼす影響を評価するための形状指標を算出する。

  • 46

    耐震診断基準における第2次診断法は、柱や壁の変形能力などは考慮せずに、梁の強さと 変形能力などをもとに耐震性能を判定する診断手法である。

    ×

  • 47

    耐震改修で鉄筋コンクリートの柱が、せん断破壊などによって急激な耐力の低下を生じる 恐れのある場合には、柱に鋼板を巻きつける。

  • 48

    鉄筋コンクリート構造においては、一般に、「柱梁接合部の耐力」より「梁又は柱の耐力」のほうが高くなるように設計する。

    ×

  • 49

    鉄骨構造においては、一般に、「柱梁接合部パネルの耐力」より「梁又は柱の耐力」のほう が高くなるように設計する。

    ×

  • 50

    鉄骨造の建築物において、保有耐力接合の検討は、「接合部の耐力」が「母材の耐力」を上 回っていることを確認するために行う。

  • 51

    鉄骨造の建築物において、保有耐力接合の検討は、柱及び梁部材の局部座屈を防止するた めに行う。

    ×

  • 52

    鉄骨造の建築物の筋かいについて、軸部の全断面が降伏するまで、接合部が破断しないこ とを計算によって確認した。

  • 53

    鉄骨造建築物において、大梁は、材端部が十分に塑性化するまで、継手で破断が生じない ようにする。

  • 54

    各階における層間変形角の値は、一次設計用地震力に対し、原則として、15/100以内とな るようにする。

    ×

  • 55

    建築物の剛性率は、計算しようとする方向について、各階の層間変形角の逆数を建築物全 体の層間変形角の平均値で除した値である。

    ×

  • 56

    建築物の各階の剛性率は「各階における層間変形角の逆数」を「全ての階の層間変形角の 逆数の平均値」で除した値であり、その値が大きいほど、その階に損傷が集中する危険性 が高い。

    ×

  • 57

    建築物の各階の偏心率は「各階の重心と剛心との距離(偏心距離)」を「当該階の弾力半 径」で除した値であり、その値が小さいほど、その階に損傷が集中する危険性が高い。

    ×

  • 58

    偏心率は、各階の重心と剛心との距離(偏心距離)に当該階の弾力半径を乗じた値であり、 その値が大きいほど、その階において特定の部材に損傷が集中する危険性が高いことを示している。

    ×

  • 59

    建築物の地上部分について、高さ方向の剛性分布のバランスの検討において、各階の剛性 率が6/10以下であることを確認した。

    ×

  • 60

    鉄筋コンクリート造の既存建築物の耐震改修において、柱への炭素繊維巻き付け補強は、 柱の曲げ耐力を大きくする効果は期待できない。

  • 61

    既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震改修において、柱の耐力の向上を図る方法の一つに、 「炭素繊維巻き付け補強」がある。

    ×

  • 62

    既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震改修において、耐力の向上を図る方法の一つに、「枠 付き鉄骨ブレースを増設する方法」がある。

  • 63

    既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震改修において、柱の変形能力の向上を図る方法の一 つに、「炭素繊維巻き付け補強」がある。

  • 64

    既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震改修において、柱の変形能力の向上を図る方法の一 つに、「腰壁付き柱の柱と腰壁との間に耐震スリットを設ける方法」がある。

  • 65

    耐震スリットとは、耐震設計で考慮されていなかった既存の鉄筋コンクリート壁が、柱や架構に悪影響を及ぼし耐震性能を低下させることを防止するために設ける構造目地である。

  • 66

    既存の鉄筋コンクリート柱における炭素繊維巻き付け補強は、柱の曲げ耐力の向上を目的 とした補強方法である。

    ×

  • 67

    屋根葺材を軽量化することは、耐震上有効である。

  • 68

    既存木造建築物の耐震改修において、屋根葺き材を金属板から日本瓦に葺き替えた。

    ×

  • 69

    既存木造建築物の改修において、1階の床下地材を挽板から構造用合板に張り替えることは、耐震上有効である。

    ×

  • 70

    既存木造建築物の改修において、1階の床下地材を構造用合板から挽板に張り替えることは、耐震上有効である。

    ×

  • 71

    既存木造建築物の改修において、2階の床下地材を挽板から構造用合板に張り替えることは、耐震上有効である。

  • 72

    既存木造建築物の改修において、2階の床下地材を構造用合板から挽板に張り替えること は、耐震上有効である。

    ×

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    なつ

    問題一覧

  • 1

    耐震的な建築物とするためには、その重量をできるだけ大きくする。

    ×

  • 2

    上下階の水平力に対する剛性の差はなるべく小さくする方が良い。

  • 3

    耐震壁は、建築物の外周部に配置するよりも、中心部に多く配置するほうが、ねじれに対 しては有効である。

    ×

  • 4

    重心と剛心の距離は、一般に、なるべく大きくなるようにした方が、水平力に対しては有 利である。

    ×

  • 5

    水平力に対する剛性は、一般に、鉄筋コンクリートの建築物よりも鉄骨造の建築物の方が 小さい。

  • 6

    水平力に対する剛性は、一般に、同じ高さの建築物においては、鉄骨造の建築物より鉄筋 コンクリート造の建築物のほうが小さい。

    ×

  • 7

    建築物の各部分が、エキスパンションジョイントのみで接している場合であっても、構造 計算においては、一体の建築物とみなして扱う。

    ×

  • 8

    鉄筋コンクリート造の建築物は、一般に、鉄骨造や木造の建築物より単位床面積当りの重 量が大きいので、構造設計においては地震力よりも風圧力に対する検討が重要となる。

    ×

  • 9

    軟弱地盤に建てる木造建築物については、基礎を鉄筋コンクリートの布基礎とするなどし て、その一体性を高める。

  • 10

    重心と剛心との偏心が大きい建築物では、偏心の小さい建築物に比べて、水平耐力を小さくする必要がある。

    ×

  • 11

    軟弱な地盤上に建築物を立てる場合には基礎を剛強にする。

  • 12

    地震時にねじれが生じないようにするためには、剛心と重心ができるだけ離れないように 計画する。

  • 13

    免震構造とは、振動を抑制する装置や機構を建築物内に組み込んだ構造である。

    ×

  • 14

    建築物の耐震性能を高めるためには、構造物の強度を大きくする考え方と構造物の変形能 力を大きくする考え方がある。

  • 15

    上下階の耐震壁は、できるだけ平面的に一致しないようにする方が耐震上有効である。

    ×

  • 16

    建築物の耐震性は、強度と靭性によって評価されるが、靭性が乏しい場合には、強度を十分に大きくする必要がある。

  • 17

    一般に、屋根葦材を軽量化することは、耐震上有効である。

  • 18

    風の強い地域に建てる木造建築物の屋根に、重い材料を用いた。

  • 19

    木造建築物において、床や屋根の面内剛性を大きくする為に、水平トラスや火打材を用いた。

  • 20

    木造の建築物について、床組や小屋梁組のたわみを減少させるために、火打材を用いて捕 強した。

    ×

  • 21

    大きなスパンのはりやスラブの設計において、強度について検討すれば、たわみ、振動に ついては検討しなくても良い。

    ×

  • 22

    まれに発生する地震において、建築物が損傷しないようにすることは、耐震設計の目標のひとつである。

  • 23

    極めて稀に生じる地震動に対して、建築物が倒壊しないようにすることは、耐震設計の目 標の一つである。

  • 24

    耐震設計における一次設計は、建築物が弾性限を超えても、最大耐力以下であることや塑性変形可能な範囲にあることを確かめるために行う。

    ×

  • 25

    ピロティ形式を採用する場合、層崩壊しないようにピロティ階の柱の耐力及び靭性を大き くする。

  • 26

    ピロティ階の必要保有水平耐力について、「剛性率による割増し係数」と「ピロティ階の 強度割増し係数」のうち、小さい方の値を用いて算出した。

    ×

  • 27

    柱における鋼板巻き立て補強や炭素繊維巻き付け補強は、柱の曲げ耐力を高めることを目 的としている

    ×

  • 28

    地震時において、屋上から突出する水槽、煙突その他これらに類するものには、建築物本 体に比べて大きな加速度が作用する。

  • 29

    地震力によって生じる層間変形角は、各階の差がなるべく大きくなるようにする。

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  • 30

    建築物の固有周期は、構造物としての剛性が大きいほど、質量が小さいほど、長くなる傾 向がある。

    ×

  • 31

    建築物は、水平剛性が同じであれば、質量が大きいほど固有周期が長くなる。

  • 32

    建築物の固有周期は、構造物として の質量が同じ場合、水平剛性が低いほど短くなる。

    ×

  • 33

    免震構造を採用した建築物は、一般に、免震構造を採用しない場合と比べて固有周期が短 くなる。

    ×

  • 34

    形状及び高さが同じであれば、一般に、鉄骨造建築物に比べて鉄筋コンクリート造建築物 のほうが固有周期が長くなる。

    ×

  • 35

    鉄筋コンクリート造建築物では、一般に、躯体にひび割れが発生するほど固有周期が長く なる。

  • 36

    鉄筋コンクリート造建築物において、柱と腰壁の間に耐震スリットを設けると、設けない 場合に比べて固有周期が長くなる。

  • 37

    鉄筋コンクリートラーメン構造の耐震性において、そで壁・腰壁の影響は無視する

    ×

  • 38

    鉄筋コンクリートの柱が、腰壁・垂れ壁によって脆性破壊型となる恐れのある場合には、柱と腰壁・垂れ壁との間にスリットを設けることにより、柱の可撓長さを長くする。

  • 39

    鉄筋コンクリート構造において、袖壁、腰壁については非耐力壁として考え、偏心率の算 定に当たり、影響はないものとした。

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  • 40

    腰壁・垂れ壁がついた柱は、他の柱よりも、せん断耐力が大きく、脆性破壊しにくい。

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  • 41

    腰壁・垂れ壁がついた柱は、他の柱よりも先に崩壊する恐れがある。

  • 42

    ラーメン構造における隅柱は、中柱に比べて、地震時の軸力変動が大きい。

  • 43

    鉄筋コンクリート造のスラブ等により床の一体性の確保が図られた剛床仮定のもとでは、 建築物の各層の地震力は、一般に、柱や耐力壁などの水平剛性に比例して負担される。

  • 44

    耐震診断において、柱及び壁の耐力に加え、梁の耐力と変形性能についても考慮する必要 があったので、それらを評価できる第2次診断法を採用した。

    ×

  • 45

    耐震診断基準における第2次診断法においては、建築物の形状の複雑さや剛性のアンバラ ンスな分布などが耐震性能に及ぼす影響を評価するための形状指標を算出する。

  • 46

    耐震診断基準における第2次診断法は、柱や壁の変形能力などは考慮せずに、梁の強さと 変形能力などをもとに耐震性能を判定する診断手法である。

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  • 47

    耐震改修で鉄筋コンクリートの柱が、せん断破壊などによって急激な耐力の低下を生じる 恐れのある場合には、柱に鋼板を巻きつける。

  • 48

    鉄筋コンクリート構造においては、一般に、「柱梁接合部の耐力」より「梁又は柱の耐力」のほうが高くなるように設計する。

    ×

  • 49

    鉄骨構造においては、一般に、「柱梁接合部パネルの耐力」より「梁又は柱の耐力」のほう が高くなるように設計する。

    ×

  • 50

    鉄骨造の建築物において、保有耐力接合の検討は、「接合部の耐力」が「母材の耐力」を上 回っていることを確認するために行う。

  • 51

    鉄骨造の建築物において、保有耐力接合の検討は、柱及び梁部材の局部座屈を防止するた めに行う。

    ×

  • 52

    鉄骨造の建築物の筋かいについて、軸部の全断面が降伏するまで、接合部が破断しないこ とを計算によって確認した。

  • 53

    鉄骨造建築物において、大梁は、材端部が十分に塑性化するまで、継手で破断が生じない ようにする。

  • 54

    各階における層間変形角の値は、一次設計用地震力に対し、原則として、15/100以内とな るようにする。

    ×

  • 55

    建築物の剛性率は、計算しようとする方向について、各階の層間変形角の逆数を建築物全 体の層間変形角の平均値で除した値である。

    ×

  • 56

    建築物の各階の剛性率は「各階における層間変形角の逆数」を「全ての階の層間変形角の 逆数の平均値」で除した値であり、その値が大きいほど、その階に損傷が集中する危険性 が高い。

    ×

  • 57

    建築物の各階の偏心率は「各階の重心と剛心との距離(偏心距離)」を「当該階の弾力半 径」で除した値であり、その値が小さいほど、その階に損傷が集中する危険性が高い。

    ×

  • 58

    偏心率は、各階の重心と剛心との距離(偏心距離)に当該階の弾力半径を乗じた値であり、 その値が大きいほど、その階において特定の部材に損傷が集中する危険性が高いことを示している。

    ×

  • 59

    建築物の地上部分について、高さ方向の剛性分布のバランスの検討において、各階の剛性 率が6/10以下であることを確認した。

    ×

  • 60

    鉄筋コンクリート造の既存建築物の耐震改修において、柱への炭素繊維巻き付け補強は、 柱の曲げ耐力を大きくする効果は期待できない。

  • 61

    既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震改修において、柱の耐力の向上を図る方法の一つに、 「炭素繊維巻き付け補強」がある。

    ×

  • 62

    既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震改修において、耐力の向上を図る方法の一つに、「枠 付き鉄骨ブレースを増設する方法」がある。

  • 63

    既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震改修において、柱の変形能力の向上を図る方法の一 つに、「炭素繊維巻き付け補強」がある。

  • 64

    既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震改修において、柱の変形能力の向上を図る方法の一 つに、「腰壁付き柱の柱と腰壁との間に耐震スリットを設ける方法」がある。

  • 65

    耐震スリットとは、耐震設計で考慮されていなかった既存の鉄筋コンクリート壁が、柱や架構に悪影響を及ぼし耐震性能を低下させることを防止するために設ける構造目地である。

  • 66

    既存の鉄筋コンクリート柱における炭素繊維巻き付け補強は、柱の曲げ耐力の向上を目的 とした補強方法である。

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  • 67

    屋根葺材を軽量化することは、耐震上有効である。

  • 68

    既存木造建築物の耐震改修において、屋根葺き材を金属板から日本瓦に葺き替えた。

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  • 69

    既存木造建築物の改修において、1階の床下地材を挽板から構造用合板に張り替えることは、耐震上有効である。

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  • 70

    既存木造建築物の改修において、1階の床下地材を構造用合板から挽板に張り替えることは、耐震上有効である。

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  • 71

    既存木造建築物の改修において、2階の床下地材を挽板から構造用合板に張り替えることは、耐震上有効である。

  • 72

    既存木造建築物の改修において、2階の床下地材を構造用合板から挽板に張り替えること は、耐震上有効である。

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