法規5
問題一覧
1
1.幼保連携型こども園の保育室の採光に有効な開口部の面積を床面積の1/7とした。
✕
2
2.有料老人ホームの寝室の採光に有効な開口部の面積を床面積の1/7とした。
○
3
3.障害者支援施設の訓練室の採光に有効な開口部の面積を床面積の1/10とした。
✕
4
4.診療所の入院患者の談話室の採光に有効な開口部の面積を床面積の1/10とした。
○
5
5.専修学校の教室の採光に有効な開口部の面積を床面積の1/7とした。
○
6
6.中学校の教室においては、開口部で採光に有効な部分の面積は、その室の床面積の1/5以上としなければならない。
○
7
7.住宅の28mのリビングにおいて、必要な採光上有効な開口面積は何mか？ただし、当該開口部の採光補正係数を2とする。
2㎡
8
11.採光に関する規定についてふすま、障子などで随時開放できるもので仕切られた2室は、1室とみなすことができる。
○
9
12.開口部の外側に90cm以上のぬれ縁がある場合は有効採光面積の0.7倍までが有効とみなされる。
✕
10
13.天窓のある居室の有効採光面積の算定において、採光補正係数に3.0を乗じた数値を用いることができる。
○
11
14.採光関係比率の算定における水平距離について、開口部が道に面する場合は道の反対側の境界線からの距離とする。
○
12
15.採光関係比率の算定における水平距離について、開口部が公園に面する場合は公園の反対側の境界線からの距離とする。
✕
13
16.近隣商業地域における建築物の開口部の採光補正係数の算定にあたり、開口部が道路に面しない場合に水平距離が4mであったときは採光補正係数が1.0未満となっても、当該採光補正係数を1.0として算定してよい。
○
14
18.延べ面積が100mの木造住宅において、発熱量の合計が11kwの火を使用する器具のみを設けた調理室（床面積6m）に、0.8mの有効開口面積を有する開口部を換気上有効に設けたので、その他の換気設備を設けなかった。
○
15
19.換気上有効な開口部をもつホテルの調理室において、発熱量の合計が6kwの火を使用する器具のみを設けた場合、換気設備を設けなくてもよい。
✕
16
20.密閉式燃焼器具などのみを設けた室に換気設備を設けなかった。
○
17
21.排気フードを準不燃材料で造った。
✕
18
22.地階居室の換気設備の風道を耐水材料で造った。
✕
19
23.建築基準法によって建築材料からの飛散又は発散による衛生上の支障がないようにするために規制されている物質はクロルピリホス及びホルムアルデヒドである。
✕
20
24.石綿等をあらかじめ添付した建築材料のうち石綿等を飛散又は発散させる恐れがないものとして国土交通大臣が認めたものは建築物に使用することができる。
○
21
25.居室の内装の仕上げに、第二種ホルムアルデヒド発散建築材料（国土交通大臣の認定を受けたものを除く)を使用する場合、使用できる内装の仕上げ部分の面積に関する制限を受ける。
○
22
26.冬季においてその表面積1mにつき毎時0.02mgを超え、毎時0.12mg以下の量のホルムアルデヒドを発散させるものとして国土交通大臣が定める材料（国土交通大臣の認定を受けたものを除く)を「第二種ホルムアルデヒド発散建築材料」という。
✕
23
27.住宅の寝室（床面積15m、高さ2.4m）に機械換気設備を設けるにあたり「居室を有する建築物の換気設備についてのホルムアルデヒドに関する技術的基準」による有効換気量を18mi/hとした。
○
24
28.窓台、廻り縁についてはホルムアルデヒドに関する基準の対象とならない。
○
25
29.居室を含む増築を行う場合、既存部分の1/2超の床面積の増築については既存部分の石綿に関する規制緩和の適用はされない。
○
26
30.居室を含む増築を行う場合、既存部分にはクロルピリホス及びホルムアルデヒドに関する技術的基準の適用はされない。
✕
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5問 • 1年前問題一覧
1
1.幼保連携型こども園の保育室の採光に有効な開口部の面積を床面積の1/7とした。
✕
2
2.有料老人ホームの寝室の採光に有効な開口部の面積を床面積の1/7とした。
○
3
3.障害者支援施設の訓練室の採光に有効な開口部の面積を床面積の1/10とした。
✕
4
4.診療所の入院患者の談話室の採光に有効な開口部の面積を床面積の1/10とした。
○
5
5.専修学校の教室の採光に有効な開口部の面積を床面積の1/7とした。
○
6
6.中学校の教室においては、開口部で採光に有効な部分の面積は、その室の床面積の1/5以上としなければならない。
○
7
7.住宅の28mのリビングにおいて、必要な採光上有効な開口面積は何mか？ただし、当該開口部の採光補正係数を2とする。
2㎡
8
11.採光に関する規定についてふすま、障子などで随時開放できるもので仕切られた2室は、1室とみなすことができる。
○
9
12.開口部の外側に90cm以上のぬれ縁がある場合は有効採光面積の0.7倍までが有効とみなされる。
✕
10
13.天窓のある居室の有効採光面積の算定において、採光補正係数に3.0を乗じた数値を用いることができる。
○
11
14.採光関係比率の算定における水平距離について、開口部が道に面する場合は道の反対側の境界線からの距離とする。
○
12
15.採光関係比率の算定における水平距離について、開口部が公園に面する場合は公園の反対側の境界線からの距離とする。
✕
13
16.近隣商業地域における建築物の開口部の採光補正係数の算定にあたり、開口部が道路に面しない場合に水平距離が4mであったときは採光補正係数が1.0未満となっても、当該採光補正係数を1.0として算定してよい。
○
14
18.延べ面積が100mの木造住宅において、発熱量の合計が11kwの火を使用する器具のみを設けた調理室（床面積6m）に、0.8mの有効開口面積を有する開口部を換気上有効に設けたので、その他の換気設備を設けなかった。
○
15
19.換気上有効な開口部をもつホテルの調理室において、発熱量の合計が6kwの火を使用する器具のみを設けた場合、換気設備を設けなくてもよい。
✕
16
20.密閉式燃焼器具などのみを設けた室に換気設備を設けなかった。
○
17
21.排気フードを準不燃材料で造った。
✕
18
22.地階居室の換気設備の風道を耐水材料で造った。
✕
19
23.建築基準法によって建築材料からの飛散又は発散による衛生上の支障がないようにするために規制されている物質はクロルピリホス及びホルムアルデヒドである。
✕
20
24.石綿等をあらかじめ添付した建築材料のうち石綿等を飛散又は発散させる恐れがないものとして国土交通大臣が認めたものは建築物に使用することができる。
○
21
25.居室の内装の仕上げに、第二種ホルムアルデヒド発散建築材料（国土交通大臣の認定を受けたものを除く)を使用する場合、使用できる内装の仕上げ部分の面積に関する制限を受ける。
○
22
26.冬季においてその表面積1mにつき毎時0.02mgを超え、毎時0.12mg以下の量のホルムアルデヒドを発散させるものとして国土交通大臣が定める材料（国土交通大臣の認定を受けたものを除く)を「第二種ホルムアルデヒド発散建築材料」という。
✕
23
27.住宅の寝室（床面積15m、高さ2.4m）に機械換気設備を設けるにあたり「居室を有する建築物の換気設備についてのホルムアルデヒドに関する技術的基準」による有効換気量を18mi/hとした。
○
24
28.窓台、廻り縁についてはホルムアルデヒドに関する基準の対象とならない。
○
25
29.居室を含む増築を行う場合、既存部分の1/2超の床面積の増築については既存部分の石綿に関する規制緩和の適用はされない。
○
26
30.居室を含む増築を行う場合、既存部分にはクロルピリホス及びホルムアルデヒドに関する技術的基準の適用はされない。
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