A.補強コンクリートブロック造の建築物に関する建築基準法上の各設間に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
1.高さ2.4mの塀を補強コンクリートプロック造とした。✕
A.補強コンクリートブロック造の建築物に関する建築基準法上の各設間に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
2.高さ1.8mの補強コンクリートブロック造の塀に、長さ2.4mごとに所定の控え壁を設けた。○
A.補強コンクリートプロック造の建築物に関する建築基準法上の各設間に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
3.高さ1.8mの補強コンクリートプロック造の塀の厚みを12cmとした。○
A.補強コンクリートプロック造の建築物に関する建築基準法上の各設間に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
4.平家建て、補強コンクリートプロック造の40㎡の倉庫について、耐力壁の長さの合計を張間方向6.5m、桁行方向に5.5mとした。✕
A.補強コンクリートプロック造の建築物に関する建築基準法上の各設間に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
5.補強コンクリートプロック造の耐力壁の横筋について、異形鉄筋を用いたために端部をかぎ状に折り曲げなかった。○
B.鉄骨造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
1.圧縮応力のかかる部分に鋳鉄を用いた。○
B.鉄骨造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
2.鉄骨造で滑節構造の建築物において柱の脚部はアンカーボルトによる緊結としなかった。○
B.鉄骨造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
3.ボルト接合における24mmのボルトの相互間の中心距離は、60mm以上としなければならない。○
B.鉄骨造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
4.ボルト接合で径24mmのボルトのボルト孔径を26mmとした。✕
B.鉄骨造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
5.構造耐力上主要な部分である柱における圧縮材の有効細長比は、250以下としなければならない。✕
C.RC造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
1.構造耐力上主要な部分である柱の主筋は、4本以上とし、帯筋と緊結する。○
C.RC造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
2.構造耐力上主要な部分である床版の厚さは、8cm以上とし、かつ、短辺方向における有効張間長さの1/40以上とする。○
C.RC造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
3.直接土に接する耐力壁の鉄筋に対するコンクリート(プレキャスト鉄筋コンクリートを除く)のかぶり厚さは、3cmとしなければならない。✕
C.RC造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
4.柱の主筋の断面積の和をコンクリート断面の0.7%とした。✕
C.RC造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
5.布基礎においては立ち上がり部分以外の部分の鉄筋に対するかぶり厚さは捨てコンクリートの部分を含めて、6cm以上としなければならない。✕
C.RC造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
6.柱の小径は構造耐力上主要な支点間の距離の1/16とすることができる。✕
D.木造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
1.屋根を日本瓦で葺いた木造2階建ての戸建て住宅において、横架材の相互間の垂直距離が1階で3.2mであったため、柱の小径を10.5cmとした。ただし、張間・桁行方向とも柱の相互間隔は10m未満であるとする。✕
D.木造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
2.構造耐力上主要な部分である柱の有効細長比は150以下としなければならない。○
D.木造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
3.地盤が軟弱な地域として特定行政庁が指定した地域における木造平家建の一戸建て住宅に対し、足固めを使用したので土台を設けなかった。✕
D.木造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
4.はりの中央部附近の下側に耐力上支障のある欠き込みをしたので、その部分を補強した。✕
D.木造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
5.引張力を負担する筋かいに木材を使用する場合、その木材は、厚さ1.5cm以上で幅9cm以上のものとしなければならない。○
D.木造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
8.構造耐力上主要な部分である筋かいについて地面から0.5mまでの部分に有効な防腐措置及び、しろありによる害を防ぐための措置を講じた。✕
D.木造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
9.壁及び横架材を木造とした学校の校舎の外壁に厚さ4.5cmで幅9cmの木材の筋かいをたすき掛けにして用いた。✕
E.各設問に答えよ。
1.エキスパンションのみで接する増築部分については別の建物とみなして、建築基準法第20条第1項に規定する構造計算を行った。○
E.各設問に答えよ。
2.地盤の状況に応じて、布基礎の一部に杭基礎を用いた。✕
E.各設問に答えよ。
3.木造戸建住宅の床組の隅角には火打材を使用しなければならない。○
E.各設問に答えよ。
4.鉄骨造の体育館において、天井高が8mでその部分の水平投影面積が250mであったため国土交通大臣が定めた構造方法を用いた特定天井とした。○
E.各設問に答えよ。
5.工事現場の事務所においては日本農林規格に適合する木材を使用しなければならない。✕
A.補強コンクリートブロック造の建築物に関する建築基準法上の各設間に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
1.高さ2.4mの塀を補強コンクリートプロック造とした。✕
A.補強コンクリートブロック造の建築物に関する建築基準法上の各設間に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
2.高さ1.8mの補強コンクリートブロック造の塀に、長さ2.4mごとに所定の控え壁を設けた。○
A.補強コンクリートプロック造の建築物に関する建築基準法上の各設間に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
3.高さ1.8mの補強コンクリートプロック造の塀の厚みを12cmとした。○
A.補強コンクリートプロック造の建築物に関する建築基準法上の各設間に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
4.平家建て、補強コンクリートプロック造の40㎡の倉庫について、耐力壁の長さの合計を張間方向6.5m、桁行方向に5.5mとした。✕
A.補強コンクリートプロック造の建築物に関する建築基準法上の各設間に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
5.補強コンクリートプロック造の耐力壁の横筋について、異形鉄筋を用いたために端部をかぎ状に折り曲げなかった。○
B.鉄骨造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
1.圧縮応力のかかる部分に鋳鉄を用いた。○
B.鉄骨造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
2.鉄骨造で滑節構造の建築物において柱の脚部はアンカーボルトによる緊結としなかった。○
B.鉄骨造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
3.ボルト接合における24mmのボルトの相互間の中心距離は、60mm以上としなければならない。○
B.鉄骨造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
4.ボルト接合で径24mmのボルトのボルト孔径を26mmとした。✕
B.鉄骨造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
5.構造耐力上主要な部分である柱における圧縮材の有効細長比は、250以下としなければならない。✕
C.RC造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
1.構造耐力上主要な部分である柱の主筋は、4本以上とし、帯筋と緊結する。○
C.RC造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
2.構造耐力上主要な部分である床版の厚さは、8cm以上とし、かつ、短辺方向における有効張間長さの1/40以上とする。○
C.RC造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
3.直接土に接する耐力壁の鉄筋に対するコンクリート(プレキャスト鉄筋コンクリートを除く)のかぶり厚さは、3cmとしなければならない。✕
C.RC造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
4.柱の主筋の断面積の和をコンクリート断面の0.7%とした。✕
C.RC造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
5.布基礎においては立ち上がり部分以外の部分の鉄筋に対するかぶり厚さは捨てコンクリートの部分を含めて、6cm以上としなければならない。✕
C.RC造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
6.柱の小径は構造耐力上主要な支点間の距離の1/16とすることができる。✕
D.木造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
1.屋根を日本瓦で葺いた木造2階建ての戸建て住宅において、横架材の相互間の垂直距離が1階で3.2mであったため、柱の小径を10.5cmとした。ただし、張間・桁行方向とも柱の相互間隔は10m未満であるとする。✕
D.木造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
2.構造耐力上主要な部分である柱の有効細長比は150以下としなければならない。○
D.木造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
3.地盤が軟弱な地域として特定行政庁が指定した地域における木造平家建の一戸建て住宅に対し、足固めを使用したので土台を設けなかった。✕
D.木造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
4.はりの中央部附近の下側に耐力上支障のある欠き込みをしたので、その部分を補強した。✕
D.木造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
5.引張力を負担する筋かいに木材を使用する場合、その木材は、厚さ1.5cm以上で幅9cm以上のものとしなければならない。○
D.木造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
8.構造耐力上主要な部分である筋かいについて地面から0.5mまでの部分に有効な防腐措置及び、しろありによる害を防ぐための措置を講じた。✕
D.木造の建築物に関する建築基準法上の各設問に答えよ。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。
9.壁及び横架材を木造とした学校の校舎の外壁に厚さ4.5cmで幅9cmの木材の筋かいをたすき掛けにして用いた。✕
E.各設問に答えよ。
1.エキスパンションのみで接する増築部分については別の建物とみなして、建築基準法第20条第1項に規定する構造計算を行った。○
E.各設問に答えよ。
2.地盤の状況に応じて、布基礎の一部に杭基礎を用いた。✕
E.各設問に答えよ。
3.木造戸建住宅の床組の隅角には火打材を使用しなければならない。○
E.各設問に答えよ。
4.鉄骨造の体育館において、天井高が8mでその部分の水平投影面積が250mであったため国土交通大臣が定めた構造方法を用いた特定天井とした。○
E.各設問に答えよ。
5.工事現場の事務所においては日本農林規格に適合する木材を使用しなければならない。✕