風呂釜・湯沸器の銘板が確認できる場合は、メーカー名・型式名・製造年月を正確に記録する。（ガス事業法で記録を残すことになっている）

電気等の他燃料で使用されている家庭用におけるコンロについて、所有機器情報に登録している。

ガス機器と供給ガス種別が適応しているか、銘板から確認し、銘板がない場合は、問診により判定する。

機器が収納されていて確認できない場合、および機器購入時には銘板からガス種が適応していることを必ず確認するよう、お客さまへ依頼する。

排気筒の材質について、ステンレス製排気筒に対し、磁石を用いて確認した結果、排気筒に磁石がくっつかなかったためSUS304と判定した。

屋外に設置されている機器で排気筒が屋内にあるものにあるものは、給排気調査の対象である。 但し、不燃防付きCF風呂釜。S付きF機器、特監ラベル有の密閉式機器は自主調査である。

業務用厨房において、ガス湯沸器等のために設けられている排気フードは、レンジ等のその他ガス機器と共用してもよい。

2008年4月以降に製造された開放型小型湯沸器（元止め式）は、インターロック機構が搭載されている。

コンロ直上設置の開放型小型湯沸器がソフトコードで接続されている場合は、機器取替え時に移設または金属フレキ等の金属管への取替えをお願いする。

開放型小型湯沸器の目視による燃焼確認は、換気扇を作動させない状態で機器を最大燃焼させ、点火窓・機器下部・機器側面等からイエロー燃焼の有無を目視で確認する。

開放型小型湯沸器の燃焼確認時、自動消火した場合は乾電池の消耗による電圧低下が原因の場合もあるため、乾電池を交換して確認する。

定期保安（メトロ）点検時にガス事故の可能性がある事象を見聞きした場合は、24時間以内に可能な限り速やかに国へ報告しなければならない。

消費機器事故とは、消費機器またはガスから漏えいしたガスに引火することにより発生した負傷、または物損事故をいう。

漏えいによる影響でソフトコードが焦げている、ガスおよび壁が焦げている、ゴム管用ソケットが焦げている等の場合は消費機器事故である。

BF風呂釜のケーシングが変形している、RF給湯器のフロントカバーが変形している等は消費機器事故ではない

インターロック機構付（08S）は使用上の注意事項が機器本体に記載さているため「不燃防付き小型湯沸器使用上の注意ステッカー」の貼付は対象外である。

小型微圧計（マノメーター）の圧力測定範囲は、0～2.5kPaゲージ圧である。

酸素・硫化水素濃度計の警報設定濃度は、酸素は1段目が19.5vol%で、2段目が18.0vol%、硫化水素は1段目が10.0ppmで2段目が15.0ppmである。

小型可燃性ガス検知器（TGPD-7）に検知対象ガスは都市ガスとプロパンガスである。

レーザーメタン検知器は、高所等の携帯タイプの検知器が使用できない場所で使用する。

新型ASVの遮断弁MV-25T～80Tの操作盤の型式は、YC-C25～80Cである。

新型ASVの遮断弁MV-25T～80Tは、下向きを除く全方向設置が可能である。