成人看護学

50問 • 1年前

問題一覧

ヘルスプロモーションは（）で提唱された。

オタワ憲章

メタボリックシンドロームの診断基準の４つを記入しなさい。

ウエスト周囲径, 脂質異常症, 血圧, 血糖値

メタボリックシンドロームの診断基準の基準値を記入しなさい。 ①ウエスト周囲径：男性（）㎝以上　女性（）㎝以上 ②脂質異常症：高トリグリセリド血症（）mg /dl以上　低コレステロール（）mg /dl未満 ③血圧：収縮期血圧（）m m Hg 拡張期血圧（）m m Hg ④血糖値：空腹時血糖値（）mg /dl以上 ※数字は半角でお願いします。

85, 90, 150, 40, 150, 85, 110

健康日本21「すべての国民が健やかで心豊かに生活できる持続可能な社会の実現に向けて，誰一人残さない健康づくりの展開とより実効性をもつ取り組みの推進を通じて，国民の健康の増進の総合的な推進を図る」ための具体的な４つの基本的な方針を記入しなさい。

健康寿命の延伸と健康格差の縮小, 個人の行動と健康状態の改善, 社会環境の質の向上, 健康を支え、守るための社会環境の整備

健康増進は（）を推進し，国民の健康づくり，疾病の予防を積極的に進めるための基盤となる法律である。

健康日本21

健康増進法の取り組み事業を答えなさい。・運動推進のための方策：（）の設定・運動推進のための方策：（）の策定・情報提供者の推進：（）・（）・（）・（）・（）・（）の健康の保持等の生活習慣に関する普及啓発

全国的目標, 地方健康増進計画, 食生活, 運動, 休養, 飲酒, 喫煙, 歯

健康増進法の取り組み事業を答えなさい。・情報提供者の推進：（）の（）など・基盤整備：（）の推進・基盤整備：（）・（）

食品, 栄養表示基準, 科学的な調査研究, 国民健康, 栄養調査

健康増進法の取り組み事業を答えなさい。・基盤整備：（）における（）の推進・基盤整備：（）における（）の推進🚬 ・生涯を通じた保健事業の一体的推進：（）の実施方法，その結果の通知方法，（）について各保健事業実施者に共通する指針を策定

特定給食施設, 栄養管理, 公共の場, 分煙, 健康診査, 健康手帳の様式等

特定健康診査・特定保健指導は（）歳〜（）歳までの医療保健加入者を対象に開始された。

40, 74

特定健康診査・特定保健指導は，（）の該当者や予備軍を発見し，改善指導を実施するものである。

メタボリックシンドローム

2019年国民健康・栄養調査において朝食欠食率は男性では（）歳代が，女性では（）歳が最も多い。

40, 30

運動習慣のある人の割合が最も低いのは男性では（40）歳で（）%（30）歳代で（）%が最も低く，男女ともに（）歳以上が最も高い。

18.5, 9.4, 70

食塩摂取量の平均値は10.1gで男性（）g・女性（）gで日本人の食事摂取量2020年版の目標値は男性（）g・女性（）gを超えている。

10.9, 9.3, 7.5, 6.5

令和元年の国民健康・栄養調査において現在習慣的に喫煙している者の割合の総数は（）%である。男性は（）%、女性は（）%で10年間で総数、男女ともに低下している。

16.7, 27.1, 7.6

我が国の総人口は（）人である。

1億2494万人である。

生産人口は（）歳〜（）歳までを指す。

15, 64

令和3年生産年齢人口の構成割合は（）%である。

59.4

令和3年、我が国の世帯数は（）世帯

5191万4千

世帯構造では（）が一番多く、（）世帯（）%である。

単独世帯, 1529万2千, 29.5

世帯構造では一位が単独世帯、ついで（）が1427万2千世帯（）% ついで（）で1271万4千世帯（）%である。

夫婦と未婚の子のみの世帯, 27.5, 夫婦のみの世帯, 24.5

2022年の主要死因順位について 1位：（） 2位：（） 3位：（） 4位：（） 5位：（）

悪性新生物, 心疾患, 老衰, 脳血管疾患, 肺炎

悪性新生物の部位別死亡数の順位について（令和4年）男性 1位：（） 2位：（） 3位：（）

気管、気管支および肺, 大腸がん, 胃がん

悪性新生物の部位別死亡数の順位について（令和4年）女性 1位：（） 2位：（） 3位：（）

大腸がん, 気管、気管支及び肺, 膵臓がん

悪性新生物の年齢調整死亡率の順位を答えなさい。男性 1位：（） 2位：（） 3位：（）

気管、気管支および肺, 大腸がん, 胃がん

悪性新生物の年齢調整死亡率の順位を答えなさい。女性 1位：（） 2位：（） 3位：（）

大腸がん, 気管、気管支及び肺, 膵臓がん

部位別にみた悪性新生物の年齢調整死亡率のうち、胃がんは（）傾向。大腸がんは男女とも平成8年まで上昇したが、その後緩やかに低下、近年は（）。肺がんは（）。乳がんは昭和40年年代から（）傾向。至急の悪性腫瘍は低下傾向から近年（）。

低下, 横ばい, 横ばいから減少, 上昇, 横ばい

ある特定の調査日に全国の医療施設を利用した患者を推計し、その推計患者数を人口の10万対で表した数を（）という。

受療率

2020年の傷病率分類別受療率を答えなさい。入院 1位：（） 2位：（） 3位：（）外来 1位：（） 2位：（） 3位：（）

精神及び行動の障害, 循環器系の疾患, 損傷、中毒及びその他の外因の影響, 消化器系の疾患, 健康状態に影響を及ぼす要因及び保健サービスの利用, 筋骨格系及び結合組織の疾患

人口1000人に対する疾病で通院している者の割合を（）という。

通院者率

通院者率は傷病別に見ると男女ともに（）が最も多い。

高血圧症

BMIを求める計算方法を答えなさい。 BMI＝（）÷（）÷（）

体重, 身長, 身長

2019年国民健康・栄養調査において、男性の喫煙率は（）% 女性の喫煙率は（）%である。

27.1, 7.6

労働者の心身両面にわたる健康の保持増進対策として（）が推進されている。

トータルヘルスプロモーション

鉱物の粉塵を長い年月にわたって吸い込むことで（）を発症する。

塵肺

（）では、常時（）人以上の労働者を雇用する事業所には（）を置くことが義務づけられている。

労働安全衛生法, 50, 産業医

我が国は人口減少が進む中で、国民医療費が年々増加し、2019年度の国民医療費は（）円で前年度より3.2%減少している。人口一人あたり、国民医療費は（）円である。

42兆9665億, 34万600

令和4年の平均寿命は男性（）歳で女性（）歳である。

81.05, 87.09

エリクソンの青年期の発達課題では（）対（）であり、（）を確立していく時期である。青年期の身体的特徴としてホルモンの分泌により性線が成熟する（）が出現する。青年期では「ある与えられた時に存在する個人の心理学的及び心理的過去の見解の総体」のことを（）という。

同一性, 同一性の混乱, アイデンティティ, 第二次性徴, 時間的展望

ハヴィガーストの発達段階で、経済力の確保と維持、余暇を充実させることが課題をしている段階は（）である。

中年期

10歳〜39歳までの死因順位1位は（）である。

自殺

令和元年国民健康・栄養調査において、生活習慣病のリスクを高める量を飲酒している者の割合は男性（）%女性（）%である。

14.9, 9.1

がん対策基本法は関係者の責務を明らかにした。がん対策推進協議会の意見を聞いた上で（）を策定。それを基に都道府県が地域特性を踏まえて（）を策定することとされている。

がん対策推進基本計画, 都道府県がん対策推進計画

基本的施策５つについて（）→ ・がんの早期発見のため、検診の質の向上を目指す。・検診受診率向上のための施策：（）・（）・（）検診のクーポン事業

がんの予防と早期発見の推進, 子宮頸がん, 乳がん, 大腸がん

基本的施策５つについて・（）→専門的な知識および技能を有する医師その他の医療従事者の育成、医療機関の整備等。・がん患者の療養生活の質の維持向上について緩和ケアが診断時から適切に行われるようにすると明記されている。

がん医療の均てん化の促進等

基本的施策５つについて・（）→がんに関する研究の促進、並びに研究成果の活用

研究の推進等

基本的施策５つについて・（）→がん患者の雇用の継続、がん患者における学習と治療との両立など

がん患者の就労等

基本的施策５つについて・（）→ 学校教育におけるがんに関する教育の推進

がんに関する教育の推進

がん対策基本法の３つの柱を答えなさい。 1（）2（）3（）

がん予防, がん医療, がんとの共生

成人期におけるエリクソンの発達段階と獲得される社会的強さを答えなさい。・青年期：（）対（）「」・前成人期：（）対（）「」・成人期：（）対（）「」

同一性, 同一性の混乱, 忠誠, 親密, 孤立, 愛, 生殖性, 停滞, 世話

アンドラゴシーの特徴を答えなさい。 ①〜⑤まで！！（試験では記述であります）

個々人の持つ自分らしさや生きる上で大切にしている価値を重視する。, 学習者がこれまでに積み重ねてきた経験は、重要な学習資源となる。, 学習への準備性は大人が形成してきた社会的役割におけるニードに基づく。, 学習への方向づけは問題解決中心で応用の即時性が求められる。, 学習への動機づけは、外部的な報酬や規定よりも内発的な誘因で継続していこうとする意思が重要。

薬物と看護（准看護師試験問題集2022年，2023年度）

れもん · 3回閲覧 · 26問 · 2年前

薬物と看護（准看護師試験問題集2022年，2023年度）